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IoTで認知症テストのスコアが向上〜ウェアラブルIoTによる自立支援サービス「モフトレ」により〜

iPadアプリ『モフトレ』を使ってトレーニングを実施したグループ(介入群)において、認知機能が116%と可動域が115%と向上。


株式会社Moffは、当社が開発するウェアラブル端末「Moffバンド」を使ったIoTによる自立支援サービス(iPad用アプリ)『モフトレ』を使い、「通所介護利用者」を対象に、『モフトレ』の利用による可動域や認知機能の効果を検証致しました。

通所介護事業所(12ヶ所)を対象に、要介護者95人を下記2グループに分け、2017年7月末から8月中旬にかけて、介入期間は3週間とし、前後の数値評価を行いました。
【A】モフトレを使ってトレーニングを実施したグループ(介入群)
【B】モフトレによるトレーニングを行わないグループ (非介入群)

■検証の結果
1)認知機能スコアが向上
介入期間後、介入群において、認知機能と可動域が、以下のように向上しました。
・認知機能の数値が、3週間前と比べて、116%と向上。
・非介入群は102%に。

2)可動域が向上
介入期間後、介入群において、可動域が、以下のように拡大しました。
・右肩の可動域が、3週間前と比べて、115%と向上。
・非介入群は99%とほぼ変化なし。
株式会社Moff(東京都千代田区、代表取締役社長 高萩昭範)は、株式会社三菱総合研究所(代表取締役社長 森崎孝)および株式会社早稲田エルダリーヘルス事業団(代表取締役社長 筒井祐智)と、ウェアラブルデバイス「Moffバンド」を使ったIoTによる自立支援サービス(iPad用アプリ)『モフトレ』を共同開発しています。
今般、「通所介護利用者」を対象に、『モフトレ』の利用による可動域や認知機能の効果を検証致しましたので、お知らせします。
モフトレ:http://www.moff-training.jp/
株式会社Moff:http://jp.moff.mobi/
リリース詳細:http://jp.moff.mobi/?p=4144
本件へのお問い合わせ:http://jp.moff.mobi/?page_id=3834

■検証の背景
2017年6月9日に閣議決定された政府施策「未来投資戦略2017」では、「高齢者自立支援に向けた科学的介護の実現」を目指しており、科学的分析に必要なデータ収集の重要性が高まっています。今回のデータ検証は、厚生労働省老健局老人保健課による「介護保険におけるエビデンス活用にかかる提案募集」に際して、実施を致しました。

■検証の概要
通所介護事業所(12ヶ所)を対象に、要介護者95人(男性25人、女性70人)を
【A】モフトレを使ってトレーニングを実施したグループ(介入群)
【B】モフトレによるトレーニングを行わないグループ ※1(非介入群)
※モフトレ介入群には、通常の通所介護サービスに加えて、モフトレ(ロコモ予防トレーニング、日常生活動作トレーニング)を原則として週2回以上実施。
※1非介入群では通常の通所介護サービスを実施

上記2グループに分け、2017年7月末から8月中旬にかけて、各グループへの介入期間は3週間とし、介入期間前後の下記2項目の数値評価を行いました。

・ 認知機能(長谷川式簡易知能評価スケール)
・ 可動域(右肩・左肩、右足・左足)

iPadアプリ『モフトレ』によるトレーニング内容(肩)
iPadアプリ『モフトレ』によるトレーニング内容(肩)

IoTウェアラブルデバイス『Moffバンド』
IoTウェアラブルデバイス『Moffバンド』

■検証の結果
介入期間後、モフトレを使ってトレーニングを実施したグループ(介入群)において、認知機能と可動域が、以下のように向上しました。

1)認知機能スコアが向上
認知機能スコアが向上


・認知機能の数値が、3週間前と比べて、116%と向上。
・非介入群は102%に。
※長谷川式簡易知能評価スケール(HDS-R)による測定。
※対象は、HDS-Rが実施できた介入群13名、非介入群8名。
※HDS-Rの点数の変化は以下となります
 介入群平均は10.7から12.4に
 非介入群平均は10.8から11.0に

2)可動域が向上
可動域が向上


・右肩の可動域が、3週間前と比べて、115%と向上
・非介入群は99%とほぼ変化なし。
※対象は、介入群13名、非介入群63名

■検証の総括
各群の変化量の比較において、上記の項目については、対照群に対してモフトレ介入群の結果が向上する傾向がみられました。このことから、モフトレを実施することにより、認知機能の向上と可動域の拡大に効果があると考えられ、自立支援に向けた有効なプログラムとして期待が持てる結果となりました。

■今後の展開
今回は対象者数が少ないため、今後、継続して対象者数を拡大して検証していく予定です。
モフトレでは、今後も様々な多種多様な検証を実施し、集積したエビデンスをもとに、認知症の方向けの新規コンテンツの開発や、サービスの改善に取り組んでまいります。

■株式会社Moffhttp://jp.moff.mobi
オリジナルウェアラブル端末「Moffバンド」を中心に「子供からお年寄りまでが、より明るく健康的な生活を送ることへの貢献」をモットーに、3次元での動作認識と運動・認知能力評価をベースとした教育・健康・ヘルスケアのためのアプリ・コンテンツ配信・データ分析基盤を提供するIoTスタートアップです

■本リリースのお問い合わせ先
株式会社Moff 〒101-0051 東京都千代田区神田神保町3-17 ヨシダFGビル 4F
担当:園野・土田
お問い合わせフォーム:http://jp.moff.mobi/?page_id=3834
電話番号:03-4405-5216

〜国内最大級のネットワークで落し物を防止してお出かけをサポート〜



エーザイ株式会社(本社:東京都、代表執行役CEO:内藤晴夫、以下 エーザイ)とMAMORIO株式会社(本社:東京都、代表取締役:増木大己、以下 MAMORIO社)は、9月13日より、日本において、認知症の方や高齢者を対象とするお出かけ支援ツール「Me-MAMORIO」※1(読み:みまもりお)を発売することをお知らせします。

認知症の方や高齢者向けのお出かけ支援ツール「Me-MAMORIO」を新発売
エーザイ株式会社(本社:東京都、代表執行役CEO:内藤晴夫、以下 エーザイ)とMAMORIO株式会社(本社:東京都、代表取締役:増木大己、以下 MAMORIO社)は、9月13日より、日本において、認知症の方や高齢者を対象とするお出かけ支援ツール「Me-MAMORIO」※1(読み:みまもりお)を発売することをお知らせします。

「Me-MAMORIO」は、近距離無線通信規格Bluetooth2を活用した小型タグです。軽量で丸いボタン形状で、認知症の方や高齢者が携帯しやすいように、上着や帽子に縫い付けたり、鞄や財布などに入れたりすることができます。「Me-MAMORIO」を携帯した認知症の方や高齢者が、アプリケーションをインストールしたスマートフォンを持つ地域住民、または駅などに設置された固定受信装置に近づくと、「Me-MAMORIO」の位置情報が自動的にサーバーに送信されます。ご家族や介護関係者は、位置情報をスマートフォンで確認することができます。また、「Me-MAMORIO」使用者の急なケガや病気などのトラブルに備え、東京海上グループと提携し、ご本人やご家族が利用できる24時間電話受付の緊急医療相談やサービスなどを提供します。

総務省の統計では、団塊世代が75歳以上を迎える2025年には、65歳以上の高齢者は3,657万人、総人口の30%にのぼると考えられています。また、厚生労働省によると、認知症の方は、2025年には65歳以上の高齢者の5人に1人となる約700万人まで増加すると予測されています。さらに、警視庁の集計では、2016年に警察に届け出のあった行方不明者のうち、認知症が原因だった人は15,432人となり、統計を開始した2012年以降、年々増加しています。

エーザイとMAMORIO社は、2016年7月に「Me-MAMORIO」の開発提携に関する契約を締結し、自治体や地域住民などの協力のもと、実用化に向けた実証実験を行ってきました。その結果、認知症の方や高齢者の自由なお出かけ支援のためには、ご本人が携帯しやすいタグの形状や重量の工夫、および位置情報データの取得精度の向上に加え、「Me-MAMORIO」の活用と併せた、人的ネットワークを含む見守り環境の整備が重要であることが分かりました。
エーザイは、自治体、医療従事者や介護関係者などの協力を得て、2008年から疾患啓発や医療・介護関係者等による多職種連携などの「認知症と共生するまちづくり」に取り組んでおり、「Me-MAMORIO」活用の前提となる、地域の見守り環境整備の支援をめざします。
MAMORIO社は、「Me-MAMORIO」と同様のIoTタグ技術を使った紛失防止タグ「MAMORIO」の販売展開を通じて、タグの位置情報把握のための国内最大級のスマートフォンアプリのネットワークおよび駅や百貨店などに固定受信装置を設置したMAMORIO Spotを有しており、「Me-MAMORIO」もこれらを利用して展開することとなります。

エーザイとMAMORIO社は、「Me-MAMORIO」の普及と共に、地域全体の見守り環境の整備を進め、認知症の方や高齢者が、自分らしさを保ち、住み慣れたまちで自由に外出できる社会の実現を支援してまいります。

1. お出かけ支援ツール「Me-MAMORIO」について
「Me-MAMORIO」(読み:みまもりお) 「Me-MAMORIO」(読み:みまもりお)
名称: Me-MAMORIO
販売価格: 4,500円 (消費税抜き)
月額利用料金なし
関連アプリケーション無料
本体サイズ: 直径37㎜、厚み5.8㎜
本体重量: 7g
色: 白、黒



使用例: 帽子に付けて使用例: 帽子に付けて

付属品のシールを用い、メッセージや連絡先を付属品のシールを用い、メッセージや連絡先を


2. 「Me-MAMORIO」の機能
1)自宅からの外出を確認
「Me-MAMORIO」とスマートフォンを同期(ペアリング)しておくと、「Me-MAMORIO」を携帯したご本人が自宅から外出したことを、自宅にいるご家族が、スマートフォンのアプリケーションから確認することができます。

2) 在宅確認の支援
無料のアプリケーションをインストールしたタブレットやスマートフォンをWiFiなどの通信環境のある自宅に設置することで、ご家族や介護関係者は遠隔地にいながらにして、スマートフォンやタブレットから「Me-MAMORIO」の位置情報を確認することにより、ご本人の在宅あるいは外出された時間を確認することができます。

3) 外出時の見守り支援
「Me-MAMORIO」を携帯して自宅から外出した認知症の方や高齢者が、無料アプリケーションをインストールしたスマートフォンやタブレットを持つ見守り協力者、あるいは駅などのMAMORIO Spotに設置された固定受信装置に近づくと、自動的に位置情報がサーバーに送信されます。ご家族や介護関係者は、スマートフォンやタブレットから、最大で24時間前までの確認できます。
見守り協力者は、全地球測位システム(GPS)とBluetooth※2をオンにしてアプリケーションを起動することで、見守りに協力することができます。見守り協力者には、「Me-MAMORIO」と近づいたことは知らされません。


3. エーザイ株式会社について
エーザイ株式会社は、本社を日本に置く研究開発型グローバル製薬企業です。患者様とそのご家族の喜怒哀楽を第一義に考え、そのベネフィット向上に貢献する「ヒューマン・ヘルスケア(hhc)」を企業理念としています。グローバルな研究開発・生産・販売拠点ネットワークを持ち、戦略的重要領域と位置づける「がん」「神経領域」を中心とするアンメット・メディカル・ニーズの高い疾患領域において、世界で約1万人の社員が革新的な新薬の創出と提供に取り組んでいます。
エーザイは、アルツハイマー型認知症・レビー小体型認知症治療薬の開発・販売から得た経験を生かし、医療従事者や介護関係者、行政などの協力を得て、認知症と共生する「まちづくり」に取り組んできました。全国110 カ所の市町村や医師会との協定を締結し、疾患啓発や、医療や介護関係者などの多職種間での連携を支援しています。
エーザイの詳細情報は、http://www.eisai.co.jpをご覧ください。

4. MAMORIO株式会社(旧社名:株式会社落し物ドットコム)について
MAMORIO株式会社は利用ユーザー同士のスマートフォンのクラウドトラッキングプラットフォームとAI技術でたいせつなモノをみつける世界最小のIoT製品「MAMORIO」の開発・運用をはじめとし、日本最大の遺失物情報のポータルサイト「落し物ドットコム(http://otoshimono.com)」の開発・運営等を手がけ、「なくすを、なくす。」をビジョンに、あらゆる大切なモノがなくならない社会の実現を目指す日本のスタートアップ企業です。
詳細については下記URLをご覧ください。 http://company.mamorio.jp

製品の情報と購入 https://mamorio.jp/me-mamorio/
Me-MAMORIO専用ダイアル 03-6479-1425 (受付日時:平日10:00~19:00)

※1 「Me-MAMORIO」は、MAMORIO社の登録商標です。
※2 Bluetoothは、米国Bluetooth SIG,Inc.の登録商標です。

~シニアが採用されない原因は高齢者雇用に対して「人事責任者が消極的」(31.4%)、「職場全体に消極的な雰囲気」(18.6%)~



エンジニアのためのキャリア応援マガジン「fabcross for エンジニア」は、65歳以上の男女2000人を対象に、「シニアの労働観・労働実態」に関する調査を実施しました。
同調査の中から、今回は「働きたい」と考えているが「働いていない」か「不定期に働いている」シニアに尋ねたアンケート結果を紹介します。


【TOPICS】
  1. シニアが働けていないのは「職場の高齢者雇用に消極的な雰囲気」「健康面の不安」が原因か
  2. シニアは週3日前後の勤務を希望し、1~3件の求人に応募
  3. 希望する仕事は「自宅から通いやすい」(58.1%)、「能力・経験が生かせる」(39.5%)
  4. 採用されなかったのは「職場全体」が高齢者雇用に消極的だったから

【調査背景】
前回の調査では、定年を迎えてからも仕事を続けているシニアから回答を得たアンケート結果を取り上げました。一方で、高齢や健康面の不安などが原因なのか、「働きたい」と望んでいても定期的に働けていないシニアもいます。

前回レポートでお伝えしたとおり、働く意欲があって働けているシニアでは現在の生活への満足度は平均76.0点だったのに対して、働きたいが定期的に働けていないシニアの満足度は平均65.9点となりました。

働きたいが定期的に働けていないシニアは、なぜ定期的な仕事に就けていないのでしょうか。その理由をどのように考えているのか、調査してみました。

【調査結果サマリー】
◇シニアが働けていないのは「職場の高齢者雇用に消極的な雰囲気」「健康面の不安」が原因か

・今回、アンケートに回答したシニアが、働きたくても定期的に働けていないのはなぜだろうか。まずは以前の勤務先との関係について尋ねてみたところ、「正社員だったが定年を迎えた」(51.0%)ことから働けていないと答えた回答者が多かった。

以前の勤務先との関係


・続いて、以前の勤務先から継続雇用や契約延長されなかった理由を複数回答可の形式で質問してみた。「当てはまる項目はない」(32.8%)、「その他」(16.4%)を選んだ回答者が多かったが、「職場全体に高齢者雇用に消極的な雰囲気があった」(15.6%)、「自分の健康面に不安があった」(13.1%)ことから継続雇用や契約延長されなかったと考えていることが分かった。


以前の勤務先から継続雇用や契約延長されなかった理由


◇シニアは週3日前後の勤務を希望し、1~3件の求人に応募

・「働きたい」と望んでいても定期的に働けていないシニアは、週に何日くらい働きたいのだろうか。前回調査で紹介した「働きたい」と考えて週1日以上は働いているシニアと比較したグラフは次のとおりとなった。

「働きたい」と望んでいても定期的に働けていないシニアには、「週3~4日働きたい」(47.0%)、「週1~2日働きたい」(41.0%)と望んでいる人が多かった。

「働きたい」と考えて週1日以上は働いているシニアと比較したグラフ


・「働きたい」と望んでいても定期的に働けていないシニアは、以前の勤務先で働かなくなってから、企業・団体が出している求人に何件くらい応募しているのだろうか。具体的な応募件数を記載してもらったところ、56.1%は「0」件だと回答した。1~3件ほどに応募したシニアが多く、30.1%を占めた。

・11件以上の求人に応募したシニアはわずか3.6%だったが、応募した件数は50件や100件に達すると回答したシニアもいた。

「働きたい」と望んでいても定期的に働けていないシニアの応募件数


◇シニアが希望する仕事は「自宅から通いやすい」(58.1%)、「能力・経験が生かせる」(39.5%)

・どのような求人に応募したのか複数回答可で聞いたところ、「自宅から通いやすいエリア」(58.1%)に応募したとの回答が最も多かった。次いで「自分の能力・経験が生かせる」(39.5%)、「勤務日数について融通してくれる」(29.1%)といった条件で選んでいるシニアが多いことが分かった。


どのような求人に応募したのか


◇採用されなかったのは「職場全体」が高齢者雇用に消極的だったから

・求人に応募しても採用されなかった理由について、どのように分析しているのだろうか。「人事責任者が高齢者雇用に消極的だった」(31.4%)から採用されなかったと感じる回答者が最も多く、「職場全体に高齢者雇用に消極的な雰囲気があった」(18.6%)、「自分の専門的な能力・スキルが評価されなかった」(14.0%)といった要因がそれに続いた。


求人に応募しても採用されなかった理由


・このように定年を迎えてから求職活動をしてみたシニアに、どのような感想を抱いたかと聞いてみた。主な回答は次のとおりだった。

<年齢がネックとなって働けない>
・65歳を超えると働く場所はないです
・まず年齢がチェックされる。求人にはあからさまには書けないらしいが、これが実情
・高齢者の再就職は考えていたより、ハードルが高いと思った
・63歳を超えたらもう求人はないのだと思います。余程若々しく見えるようにしないと、話を聞いてもらえないです
・求人には年齢制限なしとしながらも、実態は高齢の理由だけで、面接さえも受けられなかった
・年齢で勤められる業種は限られていると思ったのが一番で、何十年かやってきた職種は頭から年齢でアウト。狭き門を実感した。定年がある以上、定年後継続雇用はあるものの一般中途雇用は高齢者にはない
・健康上も、能力的にも、また意欲においても人並み以上とおもうが、68歳という年齢では、この国では門戸が実質的に開かれていない
・年齢の壁を超えるのが大変だと痛感した。年齢だけで、選べる職種が限定されてしまうのが残念です

<専門性が必要/自身の専門性とのミスマッチ>
・資格をとっておくべきだった
・特殊な資格・スキル・体力等が無ければ、現実はいくら条件を下げても、高齢者には再就職は難しい
・持っている資格を有効に生かせる求人数が少ない。応募企業内に知人がいないと保障の面でマイナスとなる場合が多いと感じた。面接では「会社内に保証人となってもらえるような人がいますか?」とよく聞かれた
・技術は日進月歩であり、古い技術や経験は評価されないと思いました
・元々、仕事をする事が好きだった事があるが在宅の仕事はcomputerを使用する事しかないのかなあと言う事が正直な感想です。自分の資格や今迄の実力を生かせる仕事って少ないと思いました

<その他>
・公務員等、前職の職業で影響されているのではないでしょうか
・時間の融通の利く職場を探すのが難しいと思った。自分の希望する労働時間で働くのが困難な職場が多い
・どの会社も上に立つ人次第と、以前より強く思うようになった
・介護で求職活動を中断した
・不採用の理由を明確に応募者に回答することを義務付けたらどうか?
・まだまだ働けるのに、年齢制限で働けない場合が多い。高齢者社会になるのに、もっと積極的に働ける職場を提供してもらえれば意欲のある人は認知予防にもなると思いました

【調査概要】
調査方法:ネットリサーチ
期間:2017年7月18~20日
対象:「とても働きたい」「ある程度は働きたい」と考えているが「不定期に働いている」か「働いていない」と答えた65歳以上の男性131人、女性69人


–メディア関係の皆様へ—
本調査データはご自由にご活用ください。
記事での紹介・引用時には、エンジニアのためのキャリア応援マガジン「fabcross for エンジニア」調べ、など、調査元を明記ください。
Webサイトでご紹介いただく際は、下記の記事にリンクを貼っていただけると幸いです。
http://engineer.fabcross.jp/archeive/170912_senior.html

グラフデータは【プレスリリース画像一覧】からダウンロードいただくか、上記の記事URLから取得ください。より大サイズのグラフをご希望でしたら、メイテック広報部 三宅(kouhou@meitec.com)までお問い合わせください。
—————————-

【メイテックグループについて】
メイテックグループは、エンジニアのキャリアを支援することを事業コンセプトに、設計・開発から、解析・評価、設計補助まで、幅広い業務領域に対応したエンジニアによる技術サービスを提供しております。

グループで、約9,000名の正社員エンジニアが働いており、取引先は大手製造業を中心に、常時1,200社以上、延べ4,000社以上の取引実績があります。

社名:株式会社メイテック
設立:昭和49年(1974年)7月17日
代表者:代表取締役社長 國分 秀世
本社所在地:東京本社/〒107-0052 東京都港区赤坂8-5-26 住友不動産青山ビル 西館
Tel:(03)5413-2600(代)
資本金:50億円(2017年3月31日現在)
株式:東証1部(No.9744)
売上高:899億79百万円(グループ連結:2017年3月期)
社員数:7,132名(2017年3月31日現在)
営業拠点:東京・名古屋・大阪など国内主要都市33拠点
取引先:株式1部・2部上場企業および優良中堅企業約1,200社
事業内容:
1)研究開発
2)設計・開発
3)解析・試験・評価
労働者派遣事業許可番号「派 23-301659」

【「fabcross」「fabcross for エンジニア」について】
メイテックはメイカーズムーブメントや最新のものづくり事情をお伝えする「fabcross(https://fabcross.jp/)」、現役エンジニアに役立つ情報を配信する「fabcross for エンジニア(http://engineer.fabcross.jp/)」などの情報サイトを運営しております。

【ツクイ×第一興商】「認知機能低下予防・BPSD症状軽減に関する調査研究」結果発表および第2弾調査研究実施について




株式会社ツクイ(神奈川県横浜市港南区 代表取締役社長 津久井 宏 以下、ツクイ)と株式会社第一興商(東京都品川区 代表取締役社長 保志 忠郊 以下、第一興商)は、2016年9月から2017年3月にかけて、ツクイが運営するデイサービスにおいて認知機能の低下予防およびBPSD(認知症による行動や心理の症状)軽減を支援するプログラムの構築を目指した共同研究を実施しました。

【「認知機能低下予防・BPSD症状軽減に関する調査研究」結果】

【「認知機能低下予防・BPSD症状軽減に関する調査研究」結果】
以上の結果を踏まえて、「認知機能低下予防・BPSD症状軽減に関する調査研究」の第2弾を2017年9月から2018年3月まで実施します。第2弾は、プログラムの実施回数を週1回から毎日に変更して参加者数を増やし、介入回数をアップさせることで、さらなる効果の立証を目指します。

【「認知機能低下予防・BPSD症状軽減に関する調査研究」第2弾実施概要】
■研究フィールド
以下の施設利用者の中から認知症に関する自立度判定を行い、軽度領域の認知症の方を対象者として選定します。
・ツクイ山科勧修寺 (京都府京都市山科区勧修寺泉玉町2)
・ツクイ茨木太田 (大阪府茨木市太田2-5-14)
・ツクイ福岡 (福岡県福岡市南区向野2-6-5)

■プログラム
「DKエルダーシステム」を用いた認知機能低下予防・BPSD軽減プログラムを提供します。一般社団法人日本音楽健康協会が資格認定する音楽健康指導士を研究フィールドに派遣し、デイサービス職員へのOJTも併せて行いながら、1回あたり約60分のプログラムを実践する教室を毎日開催します。
*音楽健康指導士の派遣は9月から12月までの3カ月間となります。2018年1月から3月まではデイサービス職員がプログラムを実施します。

「DKエルダーシステム」とは
ツクイのデイサービスをはじめ、全国の高齢者向け施設など21,500カ所以上(2017年7月末現在)に導入されており、音楽を使う、体を使う、目で観るといったプログラムの提供を通じて高齢者の心と体を元気にすることができる第一興商の介護予防・健康増進コンテンツ配信システムです。「運動・口腔・認知」など、総合的な生活機能の維持・向上の効果が認められています。

■測定・効果検証のしかた
第1弾の調査研究と同様に、対象者の心身に物理的な負担や影響を与えない非侵襲性とします。プログラム介入の事前と事後(3カ月後、6カ月後)に各項目を測定し、その効果を検証・分析します。

測定・効果検証のしかた
第2弾の調査研究により、施設利用者や家族が期待する効果がDKエルダーシステムで得られ、かつ参加者のメリットを具体的に提示することができるようになり、認知症予防とBPSD改善という目的で参加者とスタッフがプログラムに取り組める動機付けにつながると考えます。

ツクイと第一興商は、継続的な研究を実施し、双方の持つインフラやノウハウを相互活用することで、これらの課題解決を求められる認知症の方のケアに関して、新たな支援施策を提案し、他の地域、介護施設における支援方法のロールモデルとなることを目指してまいります。
ツクイ×第一興商

軽度認知障害の進行を止めた“7つの習慣”とは?『すべてがわかる認知症2017』発売!

 

防いで、備えて、憂いなし 認知症が不安な人へおくる一冊

 

朝日新聞出版は7月31日、週刊朝日ムック『家族で読む予防と備え すべてがわかる認知症2017』を
刊行します。
http://publications.asahi.com/ecs/detail/?item_id=19232

 

朝日新聞出版 / 週刊朝日ムック『家族で読む予防と備え すべてがわかる認知症2017』

 

認知症予防の情報は玉石混交ですが、本誌では、最新研究でエビデンス(科学的根拠)があったものや、実際に効果がみられた予防法を紹介しています。睡眠、食事、ウォーキングなど、日常生活に取り入れやすく、すぐにスタートできるものを厳選し、リスクを下げる方法を掲載しています。

 

また、認知症の予備軍とされる軽度認知障害(MCI)は、日本に約400万人いると推計され、このうち4~5年で半数が認知症になると言われています。MCIから正常へと戻った人がおこなった7つの習慣(①運動②料理③音楽④絵画⑤睡眠⑥歯磨き⑦脳トレ)も紹介。自身の生活に取り入れられるノウハウが満載です。

 

備え編では、認知症の当事者6人に聞いた「準備しておくとよいこと」のほか、元気なうちから進行後までの進行度別「やることリスト」を掲載。もし認知症とわかったら、好きなものを記録する、周囲に伝える、予定と役割をつくる……など本人、家族がやるべきことが一目でわかります。

 

このほか、本人も家族も気持ちがラクになる介護方法のQ&A、認知症の祖母と母をW介護した経験者が教える介護便利グッズなど、ケアの方法も充実。さらに、本誌が独自調査した認知症の診療で頼れる全国の専門医がいる病院リスト838も掲載! 家族で読みたい一冊です。

 

――目次――
■独自調査リスト
認知症専門医がいる病院 全国リスト838

もの忘れと認知症の境界線
認知症のチェックリスト
ルポ 精密検査を受けてみました

 

■予防編 ボケてたまるか! 認知症予備軍だったぼくが認知症にならなかったワケ 7つの習慣(運動、料理、音楽、絵画、睡眠、歯磨き、脳トレ やり方詳報)

 

認知症予防に取り入れたほうがいい「習慣」
食事から防ぐ
眠りから防ぐ
歩いて防ぐ/歩幅・速歩
歩いて防ぐ/運動強度
口から防ぐ
耳から防ぐ
目から防ぐ
認知症の8つのリスク(糖尿病、高血圧、アルコール、
脂質異常症、脳梗塞、頭部外傷、喫煙、うつ病)
ルポ 要介護の認定率が下がった! 〝町の力〟で認知症を予防する[鳥取県琴浦町]

 

■備え編
認知症と生きる6人に聞く 備えておくべきこと
日常の困りごとはITの駆使と工夫で解決!
認知症になっても働きたい! をかなえる

 

進行度別 やることリスト
認知症と診断されたあとは
使える介護保険サービス
地域包括支援センターとは
法定後見人とは
家族向け 最初の受診をサポートする方法
ルポ 早田家認知症介護泣き笑い20年 認知症になっても母は母のまま

 

■基礎知識編
認知症とは
軽度認知障害(MCI)とは
認知症の種類
認知症の症状
原因となる病気
・アルツハイマー型認知症
・血管性認知症
・レビー小体型認知症
・前頭側頭型認知症
・その他、若年性認知症
認知症の治療
・薬物療法
・非薬物療法
NEWS 2020年に実用!? クスリ開発競争のいま

 

■ケア編
医師に聞く 介護方法のQ&A
日常生活/病院へ行く/家族の心理
認知症と車の運転
認知症の祖母と母をW介護 僕の成功&失敗例

 

【商品概要】 週刊朝日ムック『家族で読む予防と備え すべてがわかる認知症2017』(7月31日発売)
定価980円(税込)/A4判変型・180ページ /発行:朝日新聞出版
http://publications.asahi.com/ecs/detail/?item_id=19232

2020/2/21

「認知症予防」をめざし、脳活“笑”学校。2020年4月に入学式実施
しちだ・教育研究所(島根県江津市)が運営をサポート

 

島根県のほぼ中央に位置する江津市嘉久志地区(ごうつしかくしちく)において、地域の高齢者が主導する「脳活笑学校(のうかつしょうがっこう)」が運営されています。
この笑学校は、江津市において幼児向け能力開発事業を展開するしちだ・教育研究所のノウハウを取り入れたプログラムを約1年間にわたり受講してもらい、脳を活性化して、「認知症予防」「高齢者の健康寿命の延伸」に繋げることを目的としています。

2019年度は地元在住の65歳以上の高齢者28名が入学、4月下旬に「入学式」を行い、講座をスタートさせています。2020年度も、4月下旬に「入学式」が執り行われます。

笑学校で実施する講座は、手指の運動、イメージトレーニング、記憶トレーニング、高速処理プリント、計算プリント、読み書きプリント、シルエットパズル、笑いのゲーム、唱歌の9種の取り組みです。脳の活性化により認知症予防としても取り組んでいただける、受講者の皆さまの笑顔あふれる講座となっています。
 
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受講生は週1回、同市「嘉久志地域コミュニティ交流センター」で受講し、その他は、1日15分程度のデイリープリントに、自宅で取り組んでいただいています。

「学校」という雰囲気を醸し出すため、独自に校歌もつくり、講座開始時には、全員で斉唱をしてスタートします。また、7月下旬から1か月間設けた夏休み期間中には、宿題を集めた「夏の友」を配布するなど、遊び心を取り入れた内容となっています。

さらに、この笑学校の特徴は「卒業」がないことであり、参加者は、日々の生活習慣のひとつとして、楽しんでいます。
 
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本講座のプログラムは、平成27年度の経済産業省所管「健康寿命延伸産業創出推進事業」の採択を受け、島根県内の大学等との共同研究を実施。脳の前頭葉部分の活性化などで、認知機能の維持・向上や、物事に対して意欲的に取り組むやる気の持続効果などについて、一定のエビデンス取得に成功しています。

 しちだ・教育研究所では、この取り組みを他地域(自治体)にも普及させることとしており、既存事業である「幼児向け教育事業」に続く柱となる「ヘルスケア事業」として展開していくこととしています。

【会社情報】
・会社名:株式会社 しちだ・教育研究所
・代表取締役社長:七田 厚
・所在地
本社:島根県江津市江津町526-1
東京オフィス:東京都中央区銀座三丁目7番6号CIRCLES 銀座7F
神戸オフィス:兵庫県神戸市中央区浪花町64三宮電電ビル5F
海外教室ならびに海外事業展開エリア(2020年1月現在)
台湾・シンガポール・マレーシア・アメリカ・インドネシア・タイ・カナダ
オーストラリア・香港・中国・べトナム・ラオス・ミャンマー・カンボジア
イギリス・ルーマニア・インド・韓国
・事業内容:幼児・小学生教育、大人・高齢者向け事業、食育事業

七田式教育公式サイト
https://www.shichida.co.jp/