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シニアライフ総研®では、シニアを55歳以上の男女と定義しています。ただし、高齢期の生活は年齢だけで一様に分かれるものではなく、就業状況、健康状態、情報接触、趣味・コミュニティ参加など、複数の生活条件の組み合わせによって異なります。 そこで、年齢軸に加え、就業状況、健康状態、デジタルデバイスやインターネットの利用状況、趣味やコミュニティ参加などの行動データをもとに、シニア層を6つの生活タイプとして整理しています。
55〜64歳で現在も就業を続けている層。日常生活は仕事を前提に組み立てられており、業務連絡や情報取得、各種手続きなどを通じてデジタル接点を持っています。テレビやネットニュース、YouTubeなど複数のメディアに接触し、給与収入を生活の軸としながら、仕事と生活を同時に回している点が特徴です。
55〜64歳で現在は就業していない層。仕事中心の生活から離れ、時間的なゆとりを持ちながら、自分のペースで日常を維持しています。新しい活動や人間関係を大きく広げるよりも、無理のない暮らしや身近な関係を重視し、消費や支出にも慎重になりやすい点が特徴です。
65歳以上の健康寿命内で、趣味や旅行、コミュニティ参加など、行動や社会参加が見られる層。仕事や子育てが一段落した後の自由時間を活かし、自宅や身近な生活圏にとどまらず、外出・体験・交流を通じて日常を広げています。テレビやネットニュース、YouTubeなど複数のメディアに接触し、得た情報や体験を周囲に共有する傾向がある点も特徴です。
65歳以上の健康寿命内で、自宅や近隣など身近な生活圏を中心に暮らしている層。新しい活動や人間関係を大きく広げるよりも、今の生活リズムを保ちながら、自分のペースで日常を維持しています。テレビや新聞など従来型メディアとの接点が強く、趣味や消費、社会参加も無理のない範囲にとどまりやすい点が特徴です。
65歳以上の健康寿命外で、介護施設等に居住している層。日常生活の多くが施設内で完結し、買い物や健康管理、生活上の判断・実行において、本人以外の支援や施設環境の関与が高まる傾向があります。情報接触は他区分と比べて限定的で、社会との接点も施設環境を通じたものになりやすい点が特徴です。
65歳以上の健康寿命外で、介護や生活支援を受けながら自宅で暮らしている層。身体的な制約により行動範囲は狭まりやすく、買い物や家事などの日常生活において、家族や支援者の関与が高まる傾向があります。情報接触はテレビや新聞など従来型メディアが中心で、本人の生活状況に加えて、家族や支援者との関係を含めて捉える必要がある点も特徴です。