シニアのマスメディアとデジタルメディアの併用実態|2025年シニア調査から見るテレビ・新聞とYouTube・SNS
シニアのマスメディアとデジタルメディアの併用実態
55歳以上1,412名を対象に、テレビ・新聞とデジタルメディアの接触状況を分析した。地上波テレビまたは紙の新聞と、YouTube・SNS・動画配信などの両方に接触するシニアは70.0%。地上波を1日3時間以上見るシニアでも、60.9%がYouTubeに接触していた。マスメディアかデジタルメディアかの二択ではなく、重ねて使うシニアが多数を占める。ただし、併用の広がりは「接触」の基準によって変わる。
- シニアライフ総研®「2025年シニア調査」(55歳以上1,412名)で、地上波テレビまたは紙の新聞と、YouTube・SNS・動画配信などデジタル8サービスのいずれかの両方に接触するシニアは70.0%でした。マスメディアのみは24.6%です。デジタルメディアをYouTubeか動画配信サービスの1日30分以上に絞ると、両方に接触するシニアは37.2%になります。
- 同調査で、地上波テレビを1日3時間以上見るシニアのYouTube接触は60.9%、3時間未満の人は66.7%でした。3時間以上の人の年代別のYouTube接触は、55〜64歳で70.1%、65〜74歳で57.9%、75歳以上で54.8%でした(75歳以上の3時間以上は62名のため参考値)。
- 同調査で、地上波を見るシニアのうち、SNS(X・Facebook・Instagram・TikTok)に接触する人の86.7%がYouTubeにも接触していました。マスメディアとデジタルメディアの両方に接触する割合は、55〜69歳の72.4%に対し、70歳以上は64.6%でした。
※本記事の分析対象は、「2025年シニア調査」の55歳以上1,412名(本人回答)です。介護家族による代理回答200名(居宅介護層・施設介護層)は、04の6区分別と、70歳以上の併用の説明でのみ、別に示します。調査の詳細は、記事末尾の調査概要をご覧ください。
01シニアのテレビ・新聞とデジタルメディアの併用:約7割が両方に接触、30分以上に絞ると4割前後
ここでは、地上波テレビまたは紙の新聞を「まったく見ない・読まない」以外と答えた人を「マスメディアに接触」、YouTube・X(旧Twitter)・Facebook・Instagram・TikTok・動画配信サービス・音楽配信サービス・AIツールのいずれかを同様に答えた人を「デジタルメディアに接触」としました。マスメディアには、BS・CS、ラジオ、雑誌、フリーペーパーなどを含めていません。デジタルメディアには、ネットの口コミ・ブログ、新聞の電子版、雑誌のデジタル版を含めていません。ネットニュースは前回記事(シニアのメディア接触時間と使い分け)で扱ったため含めていません。
マスメディアとデジタルメディアの両方に接触するシニアが70.0%、マスメディアのみが24.6%、デジタルメディアのみが3.9%、どちらにも接触しない人が1.5%でした。地上波テレビへの接触は93.8%、紙の新聞は50.6%で、テレビか新聞のどちらかに触れる人は94.6%です。
マスメディアとデジタルメディアの接触の組み合わせ(1,412名、%、合計100%)
ただし、この約7割は、デジタルメディアに短時間でも接触している人まで含めた、広い基準で数えた結果です。デジタルメディアの範囲を絞ると、マスメディアと両方に接触するシニアの割合は、YouTubeか動画配信サービスに絞った場合で65.0%、SNS(X・Facebook・Instagram・TikTok)に絞った場合で40.7%でした。さらに、デジタルメディアへの接触が1日30分以上の人に絞ると、8サービス全体で42.8%、YouTubeか動画配信サービスで37.2%まで下がります。
YouTubeか動画配信サービスへの接触を1日30分以上に絞ると、テレビ・新聞との併用率は37.2%でした。一方、回答者全体のうち、テレビ・新聞に接触していながら、YouTubeか動画配信サービスを1日30分以上は利用していない人が57.4%います。併用は広く見られますが、デジタルメディアに30分以上使っているシニアは、接触しているシニアより少ないのが実態です。
デジタルメディアの範囲・接触時間別 マスメディアと両方に接触する人の割合(1,412名、%)
テレビ・新聞とデジタルサービスの両方に接触するシニアは多く、媒体ごとに別々の層として捉えるのは実態に合いません。一方、デジタルサービスへの接触を1日30分以上に限定すると、テレビ・新聞との併用率は4割前後に下がります。接触している人の「広さ」と、接触に費やす「時間」は分けて考えることが重要です。 媒体を選ぶ際には、接触率だけでなく、どの程度の時間を使っているかも踏まえて検討する必要があります。
02地上波を1日3時間以上見るシニアも、約6割がYouTubeに接触している
地上波テレビの1日の視聴時間別に、YouTubeへの接触を比べました。YouTubeに接触する人は、地上波を3時間以上見る人で60.9%、1〜3時間未満の人で63.5%、1時間未満の人で74.7%でした。30分以上に限ると、25.1%、31.6%、38.2%です。
地上波テレビの1日の視聴時間別 YouTubeに接触する人の割合(%)
地上波を3時間以上見る人と3時間未満の人(見る人のうち)を比べると、YouTube接触は60.9%と66.7%、30分以上は25.1%と33.5%でした。長く見る人ほどYouTubeに触れる割合や時間はやや低めですが、テレビを長く見る人の約6割は接触しています。
3時間以上のグループは高い年代が多いため、年代を揃えても確かめました。55〜64歳では70.1%と70.9%でほぼ同じ、65〜74歳では57.9%と65.4%、75歳以上では54.8%と59.5%でした。年代の違いを除いて計算しても、3時間以上の人のYouTube接触は約5ポイント低く、30分以上に限ると約9ポイント低い結果でした。接触の有無の差は誤差の幅を含みますが、30分以上の差は、誤差を考慮しても確認できる水準です。どの年代でも、3時間以上の人の5割台から7割がYouTubeに接触しています(75歳以上の3時間以上は62名のため、参考値です)。
年代別 地上波の視聴時間別のYouTube接触率(%)
地上波テレビを1日3時間以上見るシニアでも、約6割がYouTubeに接触しています。テレビを長時間見る人にも、YouTubeを通じた情報接点があることが分かります。
テレビとYouTubeのどちらか一方を選ぶのではなく、それぞれの特徴を踏まえて、伝える情報や役割を考えることが重要です。
たとえば、地上波を3時間以上見る層でも、YouTubeに接触するのは60.9%、1日30分以上見るのは25.1%です。接触の有無だけでなく、どれだけ時間を使っているかも見て、テレビとYouTubeそれぞれの役割を決めることが現実的です。
03YouTube・SNS・動画配信は広さも長さも違う:地上波を見るYouTube接触者の約6割がSNSにも接触
デジタルサービスは、種類によって接触している人の割合や接触時間が大きく異なります。YouTubeには65.1%が接触し、1日30分以上見る人も31.9%いました。動画配信サービスは接触率が27.2%、30分以上が16.9%でした。一方、SNS(X・Facebook・Instagram・TikTok)は、接触率が17.1〜28.2%だったのに対し、30分以上は5.1〜6.9%にとどまりました。
※前回記事(シニアのメディア接触時間と使い分け)のYouTube接触率58.4%は、介護家族による代理回答を含む全体1,612名の数値です。本記事は本人回答1,412名を対象としているため、数値が異なります。
デジタルサービス別 接触している人の割合と、30分以上の人の割合(1,412名、%)
地上波を見るシニア(1,324名)のうち、YouTubeに接触する人は857名(64.7%)です。この人たちの内訳は、YouTubeのみ(SNS・動画配信サービスは接触なし)が32.8%、YouTubeとSNS(X・Facebook・Instagram・TikTok)が31.7%、YouTubeと動画配信サービスが9.6%、3つとも接触する人が25.9%でした。SNSにも接触するのは合わせて57.6%、動画配信サービスにも接触するのは35.5%です。逆に、SNSに接触する人の86.7%、動画配信サービスに接触する人の85.6%がYouTubeにも接触しており、YouTubeはSNSや動画配信サービスの利用者の多くと重なっています。
YouTubeに接触するシニアの、SNS・動画配信サービスとの併用(857名、%、合計100%)
- YouTubeのみ(SNS・動画配信サービスは接触なし)32.8%
- YouTube+SNS(動画配信サービスは接触なし)31.7%
- YouTube+動画配信サービス(SNSは接触なし)9.6%
- 3つとも(YouTube+SNS+動画配信サービス)25.9%
なお、YouTubeへの接触は、地上波のみに接触する人で63.4%、地上波と紙の新聞の両方に接触する人で65.9%と、紙の新聞の有無では大きく変わりませんでした。LINEやSNSなど、コミュニケーションに使うデジタルの10年の変化は、シニアの10年の変化を6区分で比較で紹介しています。
YouTube・SNS・動画配信は、接触の広さも長さも異なり、利用者の重なり方も異なります。デジタルメディアを一つの媒体として扱うと、実態から離れます。 複数の媒体を併用する施策では、同じ人に重ねて届くのか、新しい人に届くのかを分けて評価することが重要です。たとえば、SNSに接触する人の86.7%、動画配信サービスに接触する人の85.6%はYouTubeにも接触しています。逆にYouTube接触者から見ると、SNSにも接触するのは57.6%、動画配信サービスにも接触するのは35.5%です。重なりの大きさは、どの媒体を起点に見るかで変わります。
本調査はデジタルサービスへの接触状況と利用者の重なりを示したもので、広告の到達や効果を測定したものではありません。
04年代・区分で見ると:70歳以上の併用は55〜69歳より約8ポイント低い
年代別に見ると、マスメディアとデジタルメディアの両方に接触する人は55〜59歳72.5%、60〜64歳71.7%、65〜69歳72.6%と70%台前半でそろっているのに対し、70〜74歳は64.7%、75〜79歳は66.9%で、これより低い水準でした。80歳以上は56.8%ですが、人数が少ないため参考値です。55〜69歳(72.4%)と70歳以上(64.6%)の差は約8ポイントです。
年代別 マスメディアとデジタルメディアの両方に接触する人の割合(%)
介護家族による代理回答を含む1,612名で見ると、70歳以上の両方に接触する人は48.5%まで下がり、差は大きく見えます。これは、70歳以上の約3割が代理回答で、その両方に接触する人が12.4%と低いためです。年代を比べるときは、本人回答と代理回答を分けて見る必要があります。
6区分別 マスメディアとデジタルメディアの接触の組み合わせ(%、合計100%)
両方 75.6%
両方 67.7%
両方 85.8%
両方 54.7%
両方 19.0%
両方 6.0%
6区分で見ると、マスメディアとデジタルメディアの両方に接触する人は、現役層75.6%、引退層67.7%、アラ70/アクティブ層85.8%、アラ70/マイペース層54.7%でした。居宅介護層・施設介護層は、介護を受けている方について家族が回答した結果(各100名)で、両方に接触する人は居宅介護層19.0%、施設介護層6.0%です。居宅介護層ではマスメディアのみが73.0%、施設介護層ではどちらにも接触しない人が30.0%を占めます。
同じ55〜64歳の現役層と引退層では、両方に接触する人が75.6%と67.7%でした。65歳以上のアラ70の2区分は、インターネットの利用状況なども得点化して分けているため、この2区分の差だけで接触の違いを論じることはできません。
70歳以上でも約3分の2(64.6%)がマスメディアとデジタルメディアの両方に接触しており、「70歳以上はデジタルメディアに触れない」とは言えません。一方で、介護を受けている層では両方に接触する人が少なく、マスメディアのみ、あるいはどちらにも接触しない人が目立ちます。年代だけでなく、対象とする層の生活状況を踏まえて媒体を設計することが重要です。
年代の違いは、年代の異なる層を比べた結果で、同じ人が年齢とともに変わったことを示すものではありません。
05まとめ:マスメディアとデジタルメディアは「二者択一」ではなく、重なりと時間の長さで見る
シニアの70.0%が、テレビ・新聞とデジタルメディアの両方に接触していました。ただし、YouTube・動画配信サービスを30分以上に絞ると37.2%で、併用の広がりは基準によって変わります。
地上波を1日3時間以上見る人でも、60.9%がYouTubeに接触していました。長く見る人ほどYouTubeの接触や時間はやや低めですが、「テレビを長く見る人にはデジタルメディアが届かない」とは言えません。
デジタルメディアは一括りにできません。YouTubeは広く長く、SNSは接触はあっても時間は短く、地上波を見るシニアでは、SNSや動画配信の利用者の9割近くがYouTubeにも接触していました。70歳以上でも、64.6%がマスメディアとデジタルメディアの両方に接触しています。
どの層に、どの媒体の組み合わせで、どんな内容を届けるのか。全体の傾向だけでは見えてきません。介護を受けているシニアまで含めた6区分で見ることで、媒体の組み方は変わります。
関連して、シニアのメディア接触時間と使い分け、シニアのネット通販の頻度と購入品目、シニアの10年の変化を6区分で比較もあわせてご覧ください。
本記事でご紹介したのは、マスメディアとデジタルメディアの接触に関するデータの一部です。シニアライフ総研®では、6区分別・性年代別・地域別のクロス集計や、メディア接触と購買行動・趣味などを掛け合わせた詳細分析を通じて、貴社の商材に合った媒体の組み合わせや情報発信の設計をご支援しています。シニアのさまざまな課題に向き合う企業の取り組みは、企業から学ぶでもご紹介しています。
媒体の組み合わせ設計を、調査データで相談するQシニアのマスメディアとデジタルメディアの併用に関するよくある質問
シニアはテレビ・新聞とデジタルメディアを併用していますか?
シニアライフ総研®「2025年シニア調査」(55歳以上1,412名)で、地上波テレビまたは紙の新聞と、YouTube・SNS・動画配信などデジタル8サービスのいずれかの両方に接触するシニアは70.0%でした。デジタルメディアをYouTubeまたは動画配信サービスの30分以上に絞ると、37.2%です。
テレビを長く見るシニアは、YouTubeを見ていませんか?
シニアライフ総研®「2025年シニア調査」(55歳以上1,412名)で、地上波テレビを1日3時間以上見る人(455名)の60.9%がYouTubeに接触していました。3時間未満の人(869名)は66.7%、30分以上に限ると25.1%と33.5%でした。
シニアのYouTube利用者とSNS利用者は重なっていますか?
シニアライフ総研®「2025年シニア調査」(55歳以上1,412名)のうち、地上波テレビを見る人(1,324名)で、SNS(X・Facebook・Instagram・TikTok)に接触する人(570名)の86.7%がYouTubeにも接触していました。YouTubeに接触する人(857名)のうち、SNSにも接触するのは57.6%でした。
| 調査対象 | 55歳以上の男女(全国) |
|---|---|
| 調査方法 | インターネット調査 |
| 調査期間 | 2025年3月21日〜3月28日 |
| サンプル数 | 1,612名(本人回答1,412名+介護家族による代理回答200名[居宅介護層100名・施設介護層100名]) |
| 代理回答について | 本調査は、本人回答1,412名と、介護家族による代理回答200名(居宅介護層・施設介護層)の計1,612名が対象です。代理回答は、介護を受けている方の生活状況を、家族が把握している範囲で回答したものです。本記事の数値は、特に断りがない限り本人回答1,412名の結果で、居宅介護層・施設介護層は、04の6区分別と、70歳以上の併用の説明で、別に示しています。 |
| 備考 | マスメディアへの接触は地上波テレビまたは紙の新聞を、デジタルメディアへの接触はYouTube・X・Facebook・Instagram・TikTok・動画配信サービス・音楽配信サービス・AIツールのいずれかを、1日あたりの平均的な接触時間で「まったく見ない・読まない」以外と答えた人としました。「30分以上」は「30分〜1時間未満」以上の回答です。範囲に含めないメディアは、本文01に記載のとおりです。接触は回答者の回答に基づく結果で、広告への注目や効果を直接測定したものではありません。年代は本人回答の年齢で、介護層の年齢は介護を受けている方の年齢です(70歳以上のうち代理回答は194名)。地上波テレビの視聴時間別の比較で年齢構成を揃えた差は、3時間以上の人の年齢構成(年齢6階級:55〜59歳・60〜64歳・65〜69歳・70〜74歳・75〜79歳・80歳以上)に合わせた計算で、接触の有無の差は誤差を考慮すると差がない可能性も含み、30分以上の差は誤差を考慮しても差があると見られる水準です。年代別・設問をまたぐ集計は、生データから集計しています。80歳以上の本人回答は44名、地上波を見ない本人回答は88名、75歳以上で地上波を3時間以上見る本人回答は62名のため、参考値としてご覧ください。居宅介護層・施設介護層は各100名のため、区分別の数値は目安としてご覧ください。調査はインターネット調査のため、ネットを使わないシニアが含まれにくく、接触率の水準を日本のシニア全体の値として一般化することはできません。 |
| 本調査の読み方 | 同じ設問で6区分などの層を比べ、その差を把握することを目的としています。6区分は就業・健康状態に加え、デジタルデバイスやインターネットの利用状況、趣味・コミュニティ参加などを得点化して分類しています(アラ70/アクティブ層とマイペース層の区分)。 |
※本記事では、調査結果の一部を抜粋して紹介しています。
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