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シニアライフ総研®では、シニアを55歳以上の男女と定義しています。ただし、高齢期の生活は年齢だけで一様に分かれるものではなく、就業状況、健康状態、情報接触、趣味・コミュニティ参加など、複数の生活条件の組み合わせによって異なります。 そこで、年齢軸に加え、就業状況、健康状態、デジタルデバイスやインターネットの利用状況、趣味やコミュニティ参加などの行動データをもとに、シニア層を6つの生活タイプとして整理しています。
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就業状況はフルタイムの正社員が4割を占め、引退後の就労意欲が他層と比べて高い傾向にあります。また、現役で働いているためデジタルデバイスに対する抵抗が少なく、若い世代と多く接して新しいツールを取り入れやすい環境にあるからか、スマートフォンやパソコン、タブレット、その他IT機器、Webサービス、SNSを使っている人が多いのが特徴です。
仕事を辞めて一旦ゆっくりしたいと考えている方が多く存在するためか、定年退職後の就労意欲が10％しかなく、健康寿命内の4層の中で最も低くなっています。また、自分で生活必需品を購入する人が75％を占めており、他層と比べて最も配偶者・パートナーに頼らない層と言えます。
定年退職後に就業したくない人の割合が他層と比べて最も高い一方で、就業したい人の割合も現役層に次いで多く、就業意欲が高い層と低い層に二極化しています。また、WEBサービスやSNSを使っている人が多く、特にYOUTUBEの利用率・インターネット通販の利用経験が高いことから、ITを幅広く活用している層と言えます。
自らの経験について自分から発信しない人が40％、コミュニティへの参加率についても健康寿命内の他層と比べて低いことからコミュニケーションに対して消極的な層です。また、デジタルメディアへの接触率やSNSの活用率が低いのが特徴です。
子供・子供の配偶者との同居率が高く、他層と比べて生活必需品の購入者が子供である割合が圧倒的に高いことから普段の生活を子供に頼っている層であると言えます。ただし、一人暮らしをしている層が15％と、介護・看護等のサポートが必要にも関わらず一人で暮らしている人が一定数存在しています。
現在の居住場所は、「特別養護老人ホーム」、「介護老人保健施設」、「介護療養型医療施設/介護医療院」の順に多くなっています。日常的にコミュニケーションを取っている相手は「介護系専門職」が圧倒的に多く、今後コミュニケーションを増やしたい相手が少ないことから、コミュニケーションに消極的なのが特徴です。
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55〜64歳で現在も就業を続けている層。日常生活は仕事を前提に組み立てられており、業務連絡や情報取得、各種手続きなどを通じてデジタル接点を持っています。テレビやネットニュース、YouTubeなど複数のメディアに接触し、給与収入を生活の軸としながら、仕事と生活を同時に回している点が特徴です。
55〜64歳で現在は就業していない層。仕事中心の生活から離れ、時間的なゆとりを持ちながら、自分のペースで日常を維持しています。新しい活動や人間関係を大きく広げるよりも、無理のない暮らしや身近な関係を重視し、消費や支出にも慎重になりやすい点が特徴です。
65歳以上の健康寿命内で、趣味や旅行、コミュニティ参加など、行動や社会参加が見られる層。仕事や子育てが一段落した後の自由時間を活かし、自宅や身近な生活圏にとどまらず、外出・体験・交流を通じて日常を広げています。テレビやネットニュース、YouTubeなど複数のメディアに接触し、得た情報や体験を周囲に共有する傾向がある点も特徴です。
65歳以上の健康寿命内で、自宅や近隣など身近な生活圏を中心に暮らしている層。新しい活動や人間関係を大きく広げるよりも、今の生活リズムを保ちながら、自分のペースで日常を維持しています。テレビや新聞など従来型メディアとの接点が強く、趣味や消費、社会参加も無理のない範囲にとどまりやすい点が特徴です。
65歳以上の健康寿命外で、介護施設等に居住している層。日常生活の多くが施設内で完結し、買い物や健康管理、生活上の判断・実行において、本人以外の支援や施設環境の関与が高まる傾向があります。情報接触は他区分と比べて限定的で、社会との接点も施設環境を通じたものになりやすい点が特徴です。
65歳以上の健康寿命外で、介護や生活支援を受けながら自宅で暮らしている層。身体的な制約により行動範囲は狭まりやすく、買い物や家事などの日常生活において、家族や支援者の関与が高まる傾向があります。情報接触はテレビや新聞など従来型メディアが中心で、本人の生活状況に加えて、家族や支援者との関係を含めて捉える必要がある点も特徴です。
