【シニアの消費】教育費の内訳　2019年9月

総務省統計局より発表される『消費動向指数』を元に、具体的な数字を交えてながら
シニアマーケットについて、テーマ別にご紹介します。
シニアマーケットをマクロ視点で捉える際にお役立てください。

以前の記事※で、1か月あたりの教育の支出合計は全体平均で8,926円（※3.4％）、60～69歳で2,182円（0.8％）、70歳～636円（0.3％）であり、全体支出のうち教育に係る支出が一番少ないということをご紹介しました。今回はその教育費の内訳をご紹介します。

教育一覧

総世帯の教育費合計金額は8,928円で、支出合計に対しての割合が3.4％※と全体支出のうち一番少ないカテゴリとなっています。

1か月の教育費の一番多くは75.4％の”授業料等”であり、次いで”補修教育”23.2％、”教科書・学習参考教材”1.4％と続いており、”教育”に係る費用のうち、ほとんどが授業料であることが分かります。

教育_全体平均

教育費合計金額は全体平均が8,927円であるのに対し、60～69歳は2,181円と全体平均の約4分の1となっています。

詳細を見ると、”授業料”は全体平均が6,731円であるのに対し、60～69歳は1,829円となっており、これも全体平均の約4分の1となっています。

教育_60～69

教育費合計金額は全体平均が8,927円であるのに対し、70歳～は635円と全体平均の10分の1以下となっています。

詳細を見ると、”授業料”は全体平均が6,731円であるのに対し、70歳～は412円となっており、これについては全体平均の約20分の1となっています。

教育_70～

これらの結果から、教育費は年齢が高くなるにつれ、金額が激減していることがわかります。このことから、子供が学校を卒業し独立したため、教育に係る費用が必要なくなった為であると想定されます。

※データ出典元：統計局「消費動向指数（CTI）参考詳細表年次　2018年世帯主の年齢階級別（総世帯）を加工して作成

記事作成：2019年9月

総務省統計局より発表される『消費動向指数』を元に、具体的な数字を交えてながらシニアマーケットについて、テーマ別にご紹介します。シニアマーケットをマクロ視点で捉える際にお役立てください。

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