「介護にまつわる意識調査」結果報告　就業状況にかかわらず広がる介護食品ニーズ　中でもフルタイム勤務のビジネスケアラーに顕著な傾向

介護食品が在宅介護の負担軽減に

キユーピー株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役 社長執行役員：髙宮 満、以下キユーピー）は、今回で10回目となる「介護にまつわる意識調査」の結果を報告します。本調査は在宅における介護の実態を調査・分析し、介護の不安解消や課題解決に向けた提案につなげることを目的に2017年にスタートしました。
2030年には家族介護者の約4割にあたる318万人が仕事をしながら家族の介護を行う「ビジネスケアラー」になると見込まれ、経済損失額が約9.2兆円にも上ると試算されています。※1「ビジネスケアラー」の仕事と介護の両立困難による労働生産性低下の問題は社会課題となっており、深刻化しています。

本年の調査では、時間的制約が大きいビジネスケアラーの中でも就業時間別で「やわらか食」「とろみ調整」の認知・利用率を調査することで、市販の介護食品の重要性を分析しました。

※1　出典：経済産業省　介護施策より https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/kaigo/kaigo.html

〈サマリー〉
・フルタイム勤務のビジネスケアラーは、市販の介護食品（やわらか食・とろみ調整）の認知率・購入率がいずれも顕著に高く、仕事と介護の両立において「即戦力」としての介護食品の重要性が際立つ結果となった。
・一方で、時短勤務者や非就労の家族介護者においても一定の活用が見られ、就業形態に関わらず在宅介護における調理負担の軽減ニーズが広く存在していることが示唆された。

フルタイム勤務者ほど「やわらか食」の認知率、購入率が高い

調査結果によると、フルタイムで勤務しながら介護をするビジネスケアラーの「やわらか食」の認知率は53.5％と、一般生活者全体の15.0％と比較して高いことがわかりました。また、「とろみ調整」の認知率も32.7％と、一般生活者全体の6.1％と比較して高い結果となり、介護食品を高い割合で認知していました。
また、直近一年以内の「やわらか食」の購入率においても、フルタイム勤務者は31.5％と、一般生活者全体（2.4％）と比較して高くなりました。さらに、時短勤務者（16.1％）と比較しても高く、仕事と介護を両立する中で、即食性や簡便性のある市販の介護食品へのニーズの高さが際立っています。

働き方に関係なく広がる“食”の課題と介護食品の可能性

調査結果からは、ビジネスケアラーに限らず、日々の介護食づくりにおいて「やわらかさ」「栄養バランス」「おいしさ」を備えた食事を毎食準備する負担は、多くの介護者にとって大きな精神的・時間的ストレスとなっていることがうかがえます。
当社が実施したアンケートでは、「介護中は疲れきってしまい、食事を作る気力がなくなってしまうこともありましたが、そんな時、『やさしい献立』のおかげでなんとか乗り切ることが出来ました。」「親が口腔環境の調整中のため、やわらかい食事の準備をしています。食事の準備をするのに手間がかかる素材で毎日作るのは正直大変です。」といった声※2が寄せられました。

市販の介護食品は、そうした課題を抱える多様な介護者にとって、調理の手間を軽減し、心の余裕を生み出す選択肢として大きな支援となっていることが本調査からも読み取れます。

※2　2025年1月に実施したアンケートから編集して記載しています。

キユーピーは今後も、就業状況や家庭環境を問わず、すべての介護者と被介護者の「食の安心」と「ゆとりある暮らし」に貢献していきます。

（参考）ユニバーサルデザインフード（UDF）※3の区分別の市場規模

UDF市場は年々伸長しています。中でも家庭内での調理が難しい、ペーストやゼリー、ムース状の“かまなくてよい”区分は、特に簡便さが求められており、市場の拡大につながっています。（インテージSRI+より）。

※3　日常の食事から介護食まで幅広く使える、食べやすさに配慮した食品のこと。かむ力や飲み込む力に応じた「やわらか食」（容易にかめる・歯ぐきでつぶせる・舌でつぶせる・かまなくてよいの 4 区分）と、「とろみ調整」で構成（日本介護食品協議会が定めた自主規格）。

【キユーピー　やさしい献立シリーズ 全51品】

容易にかめる（6品）、歯ぐきでつぶせる（10品）、舌でつぶせる（11品）、かまなくてよい（21品）、とろみ調整（3品）
■「やさしい献立」公式サイト 参照　https://www.kewpie.co.jp/udfood/

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～「安心介護」、「ケアマネドットコム」両会員への同時調査により利用者と従事者の視点で現状を把握～

株式会社エス･エム･エス（本社：東京都港区、代表取締役社長：後藤夏樹、東証プライム、以下「当社」）は、介護で悩む人向けコミュニティ「安心介護」（URL：https://i.ansinkaigo.jp/）およびケアマネジャー向けコミュニティ「ケアマネドットコム」（URL：https://i.care-mane.com/）を提供しており、この度、安心介護会員340名とケアマネドットコム会員420名を対象に、「おむつに関する意識調査」を実施しました。

【主な調査結果】

1．排泄の介助については昼間、夜間ともに介護家族の3人に1人程度が負担感を感じている
食事の介助や入浴の介助よりも負担感が強いことが示唆され、頻度とタイミング等が影響していると予想された。

2．夜間のおむつ交換は介護家族の6割超が負担感を感じている
「非常に負担を感じている（40.4%）」という結果からも、強い負担感を感じている人が多いことがうかがえる。

3．おむつに関しての問題・課題は1位「コスト負担（51.1％）」、同率1位「尿や便が漏れる（51.1％）」、3位「においの問題（47.7%）」という結果
次点はごみの問題であり、コスト面と生活環境面への課題感が強いことが明らかになった。

4．おむつ導入にあたっての介護家族の悩みは「どのタイプのおむつが良いかわからなかった（55.1%）」が最多
介護家族にとっておむつ選びについての情報取得が難しい状況であることを示唆している。

5．おむつの導入が必要な際に、被介護者に嫌がられたり拒否された経験が「時々ある」と答えたケアマネジャーは33.6％
「よくある（3.3%）」を足しても、4割に満たない結果となった。

6．ケアマネジャーからの提案時、おむつに対しての心理的抵抗感は「ご本人が恥ずかしい、情けないと感じる（64.5%）」が最多
多くの被介護者は抵抗感を持つということがわかった。

7．ケアマネジャーの4割が、商品の見た目が理由でおむつの導入を嫌がられた経験があると回答
47.1％のケアマネジャーが、おむつらしくないデザイン・パッケージであれば被介護者や介護家族の抵抗感が軽減されると回答した。

8．ケアマネジャーの観点で利用者におむつを勧める際のポイントは「吸収力（62.1％）」が最多
「商品デザイン」は5.7%であり、前問の結果と合わせると、おむつらしくないデザインの商品を提案することにより、抵抗感は軽減できると考えてはいるもののデザインについて言及はしていない様子がうかがえる。

9．介護家族、ケアマネジャーにおけるおむつ類ブランドの認知度はライフリー（ユニ・チャーム）が最高、次点はアテント（大王製紙）
2位までは介護家族とケアマネジャーの認知度の差はあまりないものの、3位、4位は介護家族とケアマネジャーでは、認知度が10％程度、5位は20％程度の差があった。

【総括】
超高齢社会の進行に伴い、介護サービスの需要は増加し続けており、2025年5月末時点で約725万人の要介護（要支援）認定者数は、2040年には843万人に達する見通しです（※1）。このような状況の中で、介護に使用する消費財の市場も拡大しています。介護の消費財市場の中で最も大きな市場は紙おむつ市場であるとされており（※2）、介護家族の経済状況や介護環境に大きく影響を与える要素であると考えられます。排泄はタイミングや頻度などが一定ではないため、介護家族にとっては介助の負担が大きいと言われています。特に、夜間の排泄介助は睡眠時間の確保の難易度を上昇させるなど、体力的な問題も深刻です。また、総務省の調査によると、働きながら介護をしている人（いわゆるビジネスケアラー）は365万人であり（※3）、仕事と介護の両立のためにも排泄の課題は重要だと言えます。そのため、おむつに関する調査を行い、結果を発表することは、介護家族のニーズを満たす製品開発に重要な情報であると考え、介護家族の負担軽減を目的に調査を行いました。

調査の結果、排泄の介助については昼間、夜間ともに介護家族の3人に1人が負担感を感じているということがわかりました。食事の介助や入浴の介助よりも負担感を感じている人が多いという結果となり、排泄の介助の重要性について再認識させられました。また、夜間のおむつの交換については、6割を超える介護家族が負担感を感じていました。

おむつに関する問題・課題は「コスト負担」、「尿や便が漏れる」、「においの問題」が上位であり、コスト面と機能面での悩みを抱えている様子がうかがえました。おむつ導入時の悩みについては、「どのタイプのおむつが良いかわからなかった」が最多となり、おむつ選択の難易度が高いこともわかりました。次点が「費用（コスト面）」であることから、目の前の課題をしっかりと解決することの優先度が高い様子が垣間見えます。

ケアマネジャーへの調査では、おむつの導入提案時に拒否された経験は「時々ある」が3割程度となり、抵抗の要因としては「ご本人が『恥ずかしい』『情けない』と感じる」、「金銭的負担を理由にためらわれる」が上位となりました。ケアマネジャーの視点では、導入に際し抵抗されることは多くないものの、被介護者本人の尊厳や、被介護者、介護家族の金銭的負担について考慮している様子もうかがえます。スムーズなおむつ導入のために、本人の尊厳をケアすることが重要だと考え、おむつらしくないデザイン・パッケージについての意識を調査したところ、ケアマネジャーの約47％が被介護者や介護家族の抵抗感を軽減できると回答しました。しかし、ケアマネジャーがおむつを勧めるポイントについては、「商品デザイン」は5.7%という結果でした。おむつらしくないデザインの商品を提案することで、抵抗感の軽減はできると考えているものの、「吸収力」が最多であることから、提案時には機能的な面が重視されていることが明らかになりました。デザインによる抵抗感の軽減はあまり考慮せず、必要性に応じて被介護者や介護家族を丁寧に説得し、導入の抵抗感を乗り越えていることが予想されます。

なお、商品ブランド、メーカーについての認知度調査では介護家族、ケアマネジャーのそれぞれの調査でライフリー（ユニ・チャーム）が最も認知されているという結果となりました。2位のアテント（大王製紙）までは介護家族とケアマネジャーの認知度に大きな差はありませんでしたが、3位以降は徐々に認知度の開きが大きくなりました。

安心介護、ケアマネドットコムでは会員を対象とした、介護関連企業からの調査希望にも対応しています。今後も安心介護、ケアマネドットコムの会員基盤を活かし、会員に向けたさまざまな調査を行うことで、介護を行う家族の実態を広く伝えるとともに、介護に関わる企業への情報提供を行い、介護サービスや介護製品の発展に寄与できると考えています。

【調査結果詳細】　

1．排泄の介助については昼間、夜間ともに介護家族の3人に1人程度が負担感を感じている
Q．介護の中で負担に感じることをすべてお選びください（複数選択可）（介護家族：n＝340）

食事の介助や入浴の介助よりも負担感が強いことが示唆され、頻度とタイミング等が影響していると予想された。

2．夜間のおむつ交換は介護家族の6割超が負担感を感じている
Q．（夜間のおむつ交換をしている人への質問）夜間のおむつ交換について、あなたやご家族が感じた負担の程度として最も近いものをお選びください（介護家族：n＝156）

「非常に負担を感じている（40.4%）」という結果からも、強い負担感を感じている人が多いことがうかがえる。

3．おむつに関しての問題・課題は1位「コスト負担（51.1％）」、同率1位「尿や便が漏れる（51.1％）」、3位「においの問題（47.7%）」という結果
Q．（ご家族がおむつを使用したことのある人への質問）おむつ類（紙パンツ・尿取りパッド・テープ式おむつなど）を使用の際に、最も大きな悩みは何でしたか？（複数選択可）（介護家族：n＝323）

次点はごみの問題であり、コスト面と生活環境面への課題感が強いことが明らかになった。

4．おむつ導入にあたっての介護家族の悩みは「どのタイプのおむつが良いかわからなかった（55.1%）」が最多
Q．（ご家族がおむつを使用したことのある人への質問）ご家族におむつ類（紙パンツ・尿取りパッド・テープ式おむつなど）を使用するにあたって、使用を開始する前に悩まれたことがあればすべてお選びください。※過去に使用経験がある方も含めて、導入前の段階で感じていた不安・課題についてお答えください。（複数選択可）（介護家族：n＝323）

介護家族にとっておむつ選びについての情報取得が難しい状況であることを示唆している。

5．おむつの導入が必要な際に、被介護者に嫌がられたり拒否された経験が「時々ある」と答えたケアマネジャーは33.6％
Q．ケアマネジャーとして、必要性があると感じたにもかかわらず、おむつ類（パッド・紙パンツ・テープ式おむつなど）の使用を被介護者やご家族に嫌がられた・拒否されたことはありますか？（ケアマネジャー：n＝420）

「よくある（3.3%）」を足しても、4割に満たない結果となった。

6．ケアマネジャーからの提案時、おむつに対しての心理的抵抗感は「ご本人が恥ずかしい、情けないと感じる（64.5%）」が最多
Q．おむつ類（パッド・紙パンツ・テープ式おむつなど）の導入に際し、被介護者やご家族が心理的な抵抗感を示されることはありますか？（複数選択可）（ケアマネジャー：n=420）

多くの被介護者は抵抗感を持つということがわかった。

7．ケアマネジャーの4割が、商品の見た目が理由でおむつの導入を嫌がられた経験があると回答
Q．「商品パッケージ（見た目）」が理由で導入を嫌がられた経験はありますか？（ケアマネジャー：n＝420）

Q．「おむつらしくないデザイン・パッケージ」であれば、被介護者やご家族の抵抗感は軽減されると思いますか？（ケアマネジャー：n＝420）

47.1％のケアマネジャーが、おむつらしくないデザイン・パッケージであれば被介護者や介護家族の抵抗感が軽減されると回答した。

8．ケアマネジャーの観点で利用者におむつを勧める際のポイントは「吸収力（62.1％）」が最多
Q．利用者におむつ類（パッド・紙パンツ・テープ式おむつなど）を提案する際、重視するポイントをお答えください （ケアマネジャー：n＝420）

「商品デザイン」は5.7%であり、前問の結果と合わせると、おむつらしくないデザインの商品を提案することにより、抵抗感は軽減できると考えてはいるもののデザインについて言及はしていない様子がうかがえる。

9．介護家族、ケアマネジャーにおけるおむつ類ブランドの認知度はライフリー（ユニ・チャーム）が最高、次点はアテント（大王製紙）
Q．以下の高齢者用おむつ類（紙パンツ・尿取りパッド・テープ式おむつなど）ブランドのうち、知っているものをすべてお選びください。※「聞いたことがある」程度でも結構です（複数選択可）（介護家族：n＝340）

Q．以下のおむつブランドについて、ご存じのものをすべてお選びください※「聞いたことがある」程度でも構いません。（複数選択可）（ケアマネジャー：n＝420）

2位までは介護家族とケアマネジャーの認知度の差はあまりないものの、3位、4位は介護家族とケアマネジャーでは、認知度が10％程度、5位は20％程度の差があった。

≪事業担当者のコメント≫
今回の調査では、排泄介助に対する介護家族の大きな負担や、おむつ選びに関する情報不足が浮き彫りとなりました。各社メーカーは診断コンテンツなどを通じて適切な製品提案を行っていますが、その情報が実際の介護現場、特に家族には十分に届いていない可能性があります。ケアマネジャーも種類やサイズの相談を受けており、情報の仲介役を担っています。

安心介護・ケアマネドットコムでは、こうした声をもとに、介護家族の課題解決につながる情報発信を今後も強化してまいります。

【調査概要】
「おむつに関する意識調査」
・調査期間：2025年5月20日（火）～2025年5月31日（土）
・調査対象：安心介護会員340名、ケアマネドットコム会員420名
・調査方法：Webを使用したアンケート
（調査の詳細に関しては別途資料がありますので、お問い合わせください）
安心介護およびケアマネドットコムは会員に向けたブランドごとの認知度や購入経路の調査なども実施可能です。詳細は以下よりお問い合わせください。

安心介護お問い合わせフォーム：https://i.ansinkaigo.jp/inquiry/user/new

ケアマネドットコムお問い合わせフォーム：https://i.care-mane.com/inquiry/company/new

※1：厚生労働省「令和7年5月分 介護保険事業状況報告（暫定）（https://www.mhlw.go.jp/topics/kaigo/osirase/jigyo/m25/2505.html）　結果の概要－ｐ．1」および「第9期計画期間における介護保険の第1号保険料について（https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_40211.html）　集計結果－ｐ．47」より

※2：富士経済グループ「Welfare関連市場の現状と将来展望 2024（https://www.fuji-keizai.co.jp/report/detail.html?code=162306835&la=ja）」（介護福祉向けパーソナルケア製品市場:2,655億円、大人用紙おむつ市場:2,387億円、2022年）より

※3：総務省統計局「令和４年就業構造基本調査の結果（https://www.stat.go.jp/data/shugyou/2022/index2.html）　結果の概要－ｐ．24」より

【「安心介護」について】
安心介護は介護で悩む人向けコミュニティです。介護に関する質問を専門家に直接聞くことができるQ&Aや、介護者同士の意見交換や悩み共有ができる繋がりの場、介護に関する知識などのコンテンツを提供しています。
URL：https://i.ansinkaigo.jp/

【「ケアマネドットコム」について】
ケアマネジャー向けコミュニティ。ケアマネジメントに役立つ最新ニュースや専門情報、悩み相談や意見交換ができる掲示板などのコンテンツを提供。ケアマネジャーを多方面からサポートしています。
URL：https://i.care-mane.com/

【株式会社エス・エム・エスについて】
2003年創業、2011年東証一部上場、2022年4月より東証の市場区分変更によりプライム市場へ移行。「高齢社会に適した情報インフラを構築することで人々の生活の質を向上し、社会に貢献し続ける」ことをミッションに掲げ、「高齢社会×情報」を切り口にした40以上のサービスを開発・運営しています。

名称：株式会社エス・エム・エス
所在地：東京都港区芝公園2-11-1住友不動産芝公園タワー
代表者：代表取締役社長　後藤夏樹
会社設立：2003年4月
資本金：25億5,172万円（2025年3月31日現在）
従業員数：連結4,528人、単体3,049人（2025年3月31日現在）
事業内容：高齢社会に求められる領域を、医療・介護/障害福祉・ヘルスケア・シニアライフと捉え、価値提供先であるエンドユーザ・従事者・事業者をつなぐプラットフォームとしての情報インフラを構築し、40以上のサービスを展開
URL：https://www.bm-sms.co.jp/

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光電子×サンダーロンで、動く毎日を快適な着け心地で日常生活を支えるサポーター

ワシオ株式会社（本社：兵庫県加古川市、代表取締役：鷲尾 岳）はこのたび自社ブランド〈もちはだ®〉から高齢者向けの新商品「らく温サポーター」を開発。2025年8月29日より、自社サイトにて予約販売を開始。

なぜ今、サポーターが必要なのか？

近年、日本の高齢化が深刻化しています。

・1970年には7%程度だった高齢化率は、2023年には29.1%に達し、日本は世界一の高齢社会であり、総人口の約3割が65歳以上

・「厚生労働省の調査では、65歳以上の高齢者で『手足の関節に痛みを感じる』と答えた割合は、男性85.2／千人、女性138.8／千人にのぼり、年齢が高くなるほど膝の不調を訴える方が増加

・要支援・要介護状態に至る原因として、関節疾患は第一位（要支援：17.2%、要支援1：20.0%）に挙げられている

日本の高齢化が進むなか、多くの高齢者が「体力や筋力の低下」「関節の痛み」「歩くことへの不安」など、日常生活の中で“動くこと”に悩みを抱えています。

「ひざの痛みを訴える人」は着実に増加している。

厚生労働省の『国民生活基礎調査』（令和4年）では、『手足の関節が痛む』と自覚している高齢者は、65～69歳で約73.4／千人、80歳以上では約108.0／千人にのぼり、年齢とともにその割合が確実に上昇しています。

つまり――
その結果、「出かけたいけれど膝が不安でやめてしまう」「ちょっとの移動でも疲れる」といった声が増え、買い物や旅行、友人との交流など、生きがいとなる活動を避けるようになってしまいます。

しかし、「今、動けないこと」は、将来にも大きく影響します。
筋力や骨密度の低下は「サルコペニア」「骨粗しょう症」を引き起こし、
膝の痛みや可動域の制限は「変形性関節症」や「ADL（日常生活動作）の低下」へとつながり、
結果的に寝たきりや要介護状態を招くリスクが高まってしまうのです。

冷えや血行不良と関節痛の関係

高齢になると血流が悪くなりやすく、筋肉や関節が冷えることで痛みが増すことがあります。
夏場の冷房による冷えも要因のひとつとして報告されています。
高齢者の関節痛は 、加齢による構造変化 × 筋力・骨量の低下 × 生活習慣や冷えが複雑に絡み合って生じます。
寒冷によって悪化する膝の痛みを和らげることは、健康を守るうえでも大切な課題となっています。

らく温サポーターの特徴

この「らく温サポーター」は、ワシオ株式会社が長年培ってきた技術とこだわりが詰まった、
サポーターです。
最大の特長は、光電子とサンダーロンの組み合わせ。

もちはだ®ブランドの特長：唯一無二の技術で世界から「寒い」をなくしたい

1955年創業。独自の起毛技術で高い保温力を実現した生地で衣類を製造するメーカーです。
独自の特許技術「鷲尾式起毛」により、糸からこだわり、やさしい肌ざわりと高い保温性を兼ね備えた製品づくりを続けてきました。
寒冷地で暮らす方の防寒対策としてはもちろん、冷えに悩む女性や高齢者、赤ちゃん、アスリートなど、さまざまな世代・シーンにおいて“ここちよいぬくもり”を届け、多くの支持を集めてきました。創業以来ずっと続くその姿勢は、高齢化の進展とともに拡大する関節疾患による生活の質の低下にも、新しい価値を提案しています。
近年注目される“温活”とも親和性が高く、「冷えから守ること」が、健やかな心身を支える土台になるという考えのもと、私たちは素材・設計・製法すべてにおいて丁寧なものづくりを続けています。

今後の展望：高齢社会が進む中で、“ぬくもり”の役割は変わらない

創業から70年にわたり、防寒衣料の専門メーカーとして「寒さに本気で悩む人々のためのものづくり」に取り組んできた当社は、これまで厳しい冬を前提に、快適性と保温性を追求してまいりました。

しかし現在、日本は急速な高齢化の進展により、膝の痛みや関節の不調に悩む方が増え続けているという新たな社会課題に直面しています。
このような状況下、私たちは改めて「ぬくもりの価値」を問い直しました。
そこで着目したのが、膝関節を支え、保温し、血流を助けるサポーターです。加齢に伴う筋力低下や血行不良は、膝関節への負担を増大させます。サポーターはその弱点を補い、日常生活の不安を和らげる役割を果たします。

今、私たちが果たすべき役割は、冬に限られたものではありません。
高齢化という時代の変化に寄り添いながら、膝を守り、生活の質を高める“ぬくもり”を提案することこそ、私たちの新たな挑戦です。

「世界から“寒い”をなくす」——これは、創業当時から変わらぬ当社のミッションです。
たとえ気候が変化しても、人の暮らしのなかには、いつの時代も“ぬくもり”が必要とされています。今後も私たちは、その“ぬくもり”を、丁寧に、真摯に届け続けてまいります。

製品情報
商品名：らく温サポーター
素材：シルク41％・アクリル35％・ナイロン14％・ポリエステル7％・ウール2％・ポリウレタン1％
サイズ：フリー
カラー：チャコールグレー
価格：4,950円（税込）
販売情報：
らく温サポーター（起毛なし）：2025年8月29日（金）より予約販売開始
らく温サポーター（起毛あり）：今後販売予定（開始日未定）

会社概要

会社名：ワシオ株式会社
● 代表者：鷲尾 岳
● 所在地：兵庫県加古川市
● 創業：1955年
● 事業：起毛ニット製品の製造販売（ブランド名：もちはだ®）

【本件に関するお問い合わせ先】
ワシオ株式会社　担当窓口：今津千果
電話：079-452-0311
FAX：079-452-0891
E-mail：imazu@mochihada.co.jp
会社WEB：https://washio-japan.com/

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マーケット最前線

シニアライフ総研®特選ニュース

　少子高齢化が進む中、「終活」や「身辺整理」はもはや高齢者だけの問題ではなく、親世代・子世代の双方にとって身近なテーマとなりつつあります。特に2025年には、「団塊の世代」と呼ばれる昭和22年～昭和24年生まれの約800万人が75歳以上となり、国民の5人に1人が後期高齢者となる「2025年問題」が懸念されています。

　こうした背景を受け、株式会社キュラーズ（本社：東京都品川区、代表取締役：スティーブ・スポーン）は、住宅の狭小化が進む東京都・愛知県・大阪府に在住する「団塊世代を含む70代」と「団塊ジュニア世代を含む50代」の男女を対象に、「終活・身辺整理」をテーマとした意識調査を実施しました。

　また、同社では今回の調査結果を踏まえ、「思い出の品と一度距離を置き、その必要性を見つめ直したうえで、“断捨離をする”“誰かに譲る/次世代に継承する”という新たなライフスタイル」を提案するキャンペーン「継承TRUNK」を開始します。トランクルームの新たな利活用として、世代を越えた“モノとの向き合い方”を支援していきます。

｜団塊世代の終活事情：モノが捨てられない「感情の壁」

　「終活・身辺整理」をテーマにした本調査では、①「終活または身辺整理に取り組んでいる/意識している」と回答した団塊世代を含む70代の男女（440名）と、②「現在、親の終活や身辺整理を手伝っている/または相談されている」と回答した団塊ジュニア世代を含む50代の男女（329名）の2世代に対して調査を実施しました。なお、調査エリアは、住宅の狭小化が進む東京・大阪・名古屋の3大都市圏で実施いたしました。

　「団塊世代を含む70代」の男女に対し、不用品の整理・断捨離の過程で「捨てられない・整理が進まない」と感じる物品があるかを尋ねたところ、約9割（89.4％）が「ある」と回答しました。その理由としては、「思い入れが強く、判断ができない」（65.3％）が最多で、次いで「もったいない」（55.2％）、「誰かに譲れるかもしれない」（43.4％）が続きました。終活や身辺整理の中における不用品整理のハードルは、物そのものよりも“思い出”や“感情”に起因する「感情の壁」にあることがうかがえます。

｜団塊ジュニア世代の“親の終活”サポート事情

　次に、「団塊ジュニア世代を含む50代」の男女に対し、親の終活・身辺整理を行う過程で扱ったことのある物のジャンルを尋ねたところ、「着物・衣類類」（36.5％）が最多となり、次いで「アルバム・写真・手紙などの思い出品」（33.1％）が上位に挙がりました。

　また、取り扱った物に対して「捨てるには忍びない」と感じたことがあるかを尋ねたところ、7割以上（74.8％）が「あった」と回答しました。さらに、親の物品整理を進める中で困った経験・エピソードを聞いたところ、「量が多すぎて物理的に大変だった」（47.5％）、「保管するスペースがなかった」（39.6％）が上位に挙がりました。

　これらの結果から、親の終活・身辺整理のサポートにおいて、「物を捨てる忍びなさ」といった感情的な問題に加え、「処理にかかる労力」や「保管スペース不足」といった物理的な問題も、大きな障壁となっていることが推察されます。

｜モノと想いをゆっくり見つめ直す「継承TRUNK」キャンペーン開始

　キュラーズでは、終活や実家じまいに取り組む方々と、それを支える子世代に向けた新たなキャンペーン「継承TRUNK」を開始いたします。本キャンペーンは、「思い出の品と一度距離を置き、その必要性を見つめ直した上で、“断捨離をする”“誰かに譲る／次世代に継承する”」というスタイルを提案いたします。調査結果からも分かるように、終活や身辺整理においては、モノに宿る思い出や他者の想いが判断を難しくする場面も少なくありません。「継承TRUNK」では、そうしたモノを一時的にトランクルームで保管し、“本当に必要なモノかどうか”を冷静に見極める時間と空間を提供します。

　キュラーズでは「終活」や「実家じまい」といったライフステージの節目において、トランクルームの新たな活用方法として「継承TRUNK」を通じて、感情的・物理的な整理の負担軽減を支援してまいります。

■「継承TRUNK」概要

・対　象：終活や実家じまいを目的にトランクルームをご利用希望の方（５名様）
・期　間：2025年9月8日（月）～12月28日（日）
・内　容：日割り＋6か月分利用料＋セキュリティカード代金(2,970円)無料　
・サイズ：ロッカーサイズ～2畳までのお好きなサイズ
・店　舗：千歳烏山店、渋谷幡ヶ谷店、駒場東大店
・エントリー方法：下記申請フォームまたはお電話（03-5572-6316）よりエントリーください
　　　　　　　　　https://forms.gle/RsJWdqbZPyaC4Ji16

・備　考：メディア取材にご協力頂ける方が対象となります。
　　　　　申請いただいた内容は当社所定の基準に基づき審査致します。
　　　　　審査結果に関するお問合せにはお答えできません。
　　　　　本キャンペーンは予告なく変更・終了する場合があります。
　　　　　キャンペーン適用の方には、末尾に記載のPR事務局よりご連絡させていただきます。

　本調査の中で、両世代に対し「継承TRUNK」の取り組みへの意向を問うと、「団塊世代を含む70代」では3割以上（34.1%）が、「団塊ジュニア世代を含む50代」では4割以上（42.0%）が「共感できる」と回答しました。

終活アドバイザー 藤岡聖子さんコメント

親の終活や身辺整理で一番つらいのは、実は“モノ”そのものではなく、そこに宿る思い出や感情です。写真や手紙、使い込まれた日用品…手放すことは過去との別れのようで胸が痛むもの。一方で、保管場所の限界や処理の負担も現実問題として重くのしかかります。そんな時は、一旦“距離を置く”選択があれば、遺品整理も進みます。いつまでも整理ができず放置状態で、近隣に迷惑がかかるということも減るでしょうし、実家の売却・賃貸の返還もスムーズになります。トランクルームで保管することで心に余白が生まれ、本当に必要なものも見えてくるでしょう。キュラーズは屋内型で温湿度管理が徹底されており、管理が難しい絵画や着物なども安心して保管することが出来ます。またスタッフも常駐しているのでご相談もしやすいです。時間をかけて向き合い、「手放す」「譲る」「継承する」を選び取る。それは、モノの整理を超えて、心と暮らしを未来へつなぐ大切な一歩となるでしょう。

【調査概要】
※本調査結果をご利用の場合は、「キュラーズ調べ」のクレジット表記をお願いいたします。
・調査対象：
①「終活または身辺整理に取り組んでいる/意識している」と回答した70代の男女（440名）
②「現在、親の終活や身辺整理を手伝っている/または相談されている」と回答した50代の男女（329名）
・調査エリア：東京・大阪・名古屋の3大都市圏
・調査期間　：2025年7月14日（月）〜7月16日（水）
・調査方法　：インターネット調査

■キュラーズについて

キュラーズは、全国70店舗、41,000室を展開する日本最大級のトランクルームです。質の高いトランクルームサービスやお客様本位の取り組みが認められ、様々な調査においてキュラーズが提供するサービスを評価いただき、2001年の創業以来のべ18万人以上のお客様にご利用頂いております。高まる収納ニーズを背景に、都心部を中心とした高品質トランクルームの出店を強化しています。
キュラーズHP：https://www.quraz.com/

・株式会社キュラーズ　代表取締役　スティーブ・スポーン

■会社概要

名称 　　　　　　：株式会社キュラーズ　　
本社所在地 　　　：〒141-0032　東京都品川区大崎3-5-2
連絡先 　　　　　：Tel: 03-4563-1500　
代表取締役 　　　：スティーブ・スポーン
従業員数　　　　 ：203名（2025年1月現在）
創業　　　　　　 ：2001年 8月2日

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シニアライフ総研®特選ニュース

会話を通じて、楽しく手軽にセルフチェック。デジタルデバイド解消と介護予防に貢献

株式会社HYPER CUBEは、高齢者がAIアバターとの対話を通じてフレイルや認知症などの疾患チェックを行えるサービス「トモニ for 疾患チェック」を新たにリリースします。本サービスは、従来の「トモニ for フレイルチェック」の機能を拡張し、専門知識がなくても手軽に認知症の兆候を把握できる点が特長です。これにより、認知症の早期発見と介護予防を促進し、地域社会が抱える課題解決に貢献することを目指します。

開発の背景：深刻化する高齢化社会の課題と、認知症テストの現状

日本では高齢化が急速に進展し、ヘルスケア産業の市場規模は拡大を続けており、2030年には38兆円(※1)に達すると見込まれています。特に認知症は大きな課題であり、介護施設や高齢者ご本人から、より身近で簡単な認知症テストを求める声が多く寄せられていました。

従来の認知症テストは、専門家が約20分かけて実施する必要があり、被験者の約70%が心理的苦痛を感じる(※2)という報告もあるなど、実施へのハードルが高いのが現状です。こうした背景から、当社は誰でも手軽に、そして楽しく自身の状態を把握できる新しい形の疾患チェックサービスの開発に至りました。

新サービス「トモニ for 疾患チェック」の概要

「トモニ for 疾患チェック」は、AIアバターとの自然な会話を楽しみながら、フレイルや認知症のセルフチェックを行えるサービスです。

• 簡単な操作：AIアバターが自動で確認を行うため、特別な知識や難しいタブレット操作は不要です。デジタル機器に不慣れな高齢者でも安心してご利用いただけます。
• 自動判定とアドバイス：チェック結果は自動でデータ化・判定され、専門家でなくても結果に基づいた声掛けやアドバイスがしやすいように設計されています。
• 早期発見と予防連携：自治体との連携により、認知症の兆候を早期に発見し、介護予防センターといった専門機関へのスムーズな連携を促し、介護予防に繋げます。

「トモニ for 疾患チェック」の特長

本サービスの最大の特長は、日常会話の中に自然な形でテスト項目を組み込んでいる点にあります。これにより、利用者は検査を受けているという心理的負担を感じることなく、リラックスした状態でチェックを受けることが可能です。
この高いユーザビリティは、岡山市で実施したフレイルチェックの実証実験でも証明されています。参加した高齢者400人のうち95%が「操作が簡単で、他の人にも勧めたい」と高く評価しました。高齢者に特化したUIデザインと音声対話技術が、デジタルデバイドの解消にも貢献します。
また、サービスの背後には当社が強みとするAIとデータ解析技術があり、利用者の状況を把握し、一人ひとりに最適化された提案を行うデータプラットフォームを構築しています。
参考：トモニ for フレイルチェック（https://www.tomoni.tech/）
トモニ for フレイルチェックは現在、岡山市内の薬局・医療機関等26か所に導入されています(2025年5月時点)

より身近なヘルスチェック体験の実現に向けて

私たちは、フレイルチェックや認知症チェックをより身近に行える社会の実現を目指しています。これまでの取り組みを踏まえ、薬局や自治体と連携し、地域の誰もが気軽に利用できる仕組みを広げてまいります。健康状態を確認することは、本来ならば不安を抱えるきっかけではなく、自分らしい生活を続けるための前向きな一歩であるべきです。そのため、専門的なチェックを堅苦しいものではなく、楽しみながら取り組める体験として提供していきたいと考えています。
専門性がなくても、タブレットの画面を見ながら高齢者と一緒にスタッフが寄添える仕様にしています。
今後は、地域の薬局に設置されたチェックの場や、自治体が主導する健康イベントなど、日常生活の延長で自然に健康と向き合える機会を増やし、また、ご自身の状態を「知る」ことから始まり、ご家族や地域社会と「共有する」こと、さらに医療や介護の専門職へ「つなぐ」ことまでを支えるプラットフォームの形成を視野に入れています。
こうした活動を通じて、一人ひとりの高齢者が自分の健康状態を前向きに受け止め、「遊びが予防になる社会」づくりに貢献してまいります。

サービス提供について

2025年8月より実証実験を開始し、同年10月以降のサービス提供を目指します。全国の自治体や調剤薬局との連携を拡大し、地域包括ケアシステムの一翼を担うことで、健康寿命の延伸と医療費削減に貢献してまいります。
本サービスにご関心のある自治体、介護・ヘルスケア関連事業者の皆様からのお問い合わせをお待ちしております。協業や導入に関するご相談など、お気軽にご連絡ください。

本件に関するお問い合わせ
https://www.hyper-cube.co.jp/contact_form/
電話番号：050-1751-305

株式会社HYPER CUBEについて

「遊びが予防になる社会をつくる」をビジョンに掲げ、医療・介護・ヘルスケア領域におけるAIソリューション開発や、AI技術を活用した新規事業支援・開発支援、データ解析サービスなどを提供しています。従来のようにネガティブな気持ちから何かを始めるのではなく、遊ぶ、楽しむことをポジティブに続けることで、病気などを予防することができ、QOLを向上させる社会の実現を目指します。
https://www.hyper-cube.co.jp/

※1　経済産業省：新しい健康社会の実現に向けた 「アクションプラン2023」
※2　Lai, J. M., Hawkins, K. A., Gross, C. P., & Karlawish, J. H. (2008). Self-reported distress after cognitive testing in patients with Alzheimer’s disease. The journals of gerontology. Series A, Biological sciences and medical sciences, 63(8), 855–859.

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シニアライフ総研®特選ニュース

– LET’S EXPOの“誘う企画”では、26,595人が「誘ってみよう」と行動を起こす –

一般社団法人関西イノベーションセンター（所在地：大阪府大阪市中央区、理事長:早乙女 実、以下、MUIC Kansai）が運営するユニバーサルツーリズムプロジェクト「LET’S EXPO」は、「万博に誘いたい人がいる」という方の背中を押すことを目的に、敬老の日にあたる9月15日（月・祝）の大阪・関西万博へ、500組1,000名を招待する「大阪・関西万博への無料招待企画」を立ち上げました。
この度、本招待企画にお申し込みいただいた26,595名のうち、3,852名を対象に「大阪・関西万博に誘うことに関するアンケート調査」を実施しましたので、その結果を公開します。
（大阪・関西万博への無料招待企画の詳細：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000124.000094621.html）

LET’S EXPOでは、肢体不自由や視覚障がい等により、主に移動が困難な方々の「万博に参加したい」という思いを実現するため、リアルとバーチャルの両面から万博参加を支援する取り組みを行っています。

これらの取り組みを進める中で、高齢の方や障がいのある方を万博に誘いたいと思いながらも、自身の体力や移動の不安、心理的なハードルなどから、「誘うことをためらっていた」というケースを多く耳にするようになりました。

この度、こうした「誘いづらさ」の実態を明らかにするためにアンケート調査を行いました。

調査では、88.1%の方が今回の「大阪・関西万博への無料招待企画」を知る前から「万博に誘いたい人がいた」と回答する一方で、72.5%が「誘えていなかった」ことが明らかとなりました。

その理由としては「長時間の移動や歩行のサポートへの不安」（51.4%）が最も多い結果となりました。そのほか「断られるかもしれない」「喜んでもらえるかわからない」といった、ちょっとした迷いや気遣いが、誘うことをためらわせている様子がうかがえます。

一方で、半数以上の方が「この招待企画に背中を押された」（50.4%）と回答。少しの誘うきっかけがあることで、誘う側が一歩を踏み出しやすくなることが考えられます。また誘いたいと思った理由として、21.4%の方が「LET’S EXPOの会場内サポートがあるから」を挙げたことから、車いすの移動支援などの具体的なサポートが受けられることも、誘いたい人がいる方の気持ちを後押しすることがわかります。

さらに、今回の無料招待企画では26,595名を超える方が「誘ってみよう」と実際に行動を起こしてくださいました。こうした結果からも、ユニバーサルツーリズムを普及させていくにあたり「誘いづらさ」を解消することは、検討すべきポイントであると考えます。LET’S EXPOでは、今回の招待企画と調査で得られた結果をもとに、今後もあらゆる観点からユニバーサルツーリズムの普及に向けた取り組みを推進してまいります。

◆調査概要

調査方法：インターネットによるアンケート調査
調査期間：2025年8月19日 〜 2025年9月2日
回答者属性：「大阪・関西万博への無料招待企画」にご応募いただいた26,595名の方のうち3,852名
大阪・関西万博への無料招待企画の詳細：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000124.000094621.html
※本調査内容を転載される場合は、出典がLET’S EXPOであることを明記くださいますようお願いいたします。

◆調査結果

＜Q1~Q2考察＞
88.1%が「誘いたい人がいた」と回答しており、多くの方がLET’S EXPOの「大阪・関西万博への無料招待企画」を知る前から、身近な高齢者や障がいのある方、長時間歩行に不安を抱える方を「誘いたい」と考えていたことがわかります。
一方で、一緒に万博に行きたいと思う方を「既に誘っていた」と回答した方は27.2%にとどまり、72.5%の方は誘うことができていませんでした。これらの結果から、誘うことのハードルの高さがうかがえます。

＜Q3考察＞
「誘いたい」と思いながらも行動に移せなかった理由として、最も多かったのは「長時間の移動や歩行のサポートへの不安」（51.4%）でした。「会場のバリアフリー対応状況がわからなかった」（14.4%）といった声もあり、現地での移動や環境への不安が、誘いづらさの要因となっていることが考えられます。
さらに「断られるかもしれない」（13.2%）、「喜んでもらえるかわからない」（12.5%）といった心理的なためらいや、「誘うきっかけがなかった」（11.8%）といった理由も一定数見られました。
これらの結果から、現地での移動支援やバリアフリー対応状況に関する情報の提供、そして心理的なためらいを和らげるきっかけがあれば、誰かを誘いたいと思う方が、より気軽に声をかけやすくなることが考えられます。

＜Q4考察＞
「この招待企画に背中を押されたから」（50.4%）が最も多いことから、今回の「大阪・関西万博への無料招待企画」が、誘うことの大きなきっかけとなったことがわかります。このような誘うきっかけがあることで、「誘ってみよう」という気持ちを後押しできることが考えられます。
次いで「親孝行がしたいから」（49.7%）、「誘いたい人と一緒に楽しみたいから」（44.8%）、「誘いたい人が1970年の大阪万博に行ったことがあり、今回も行ってみてほしいと思うから」（43.8%）といった回答が多くなっており、家族や大切な人との思い出づくりや感謝の気持ちが、「誘いたい」と思う原動力となっていることが読み取れます。
また、「LET’S EXPOの会場内サポートがあるから」（21.4%）という回答からは、身体的不自由を抱える方のための移動サポート等の具体的な支援が、「長時間の移動や歩行のサポートできるかわからない」といった不安を和らげ、「誘ってみよう」という気持ちを後押ししていることがわかります。
こうした結果からは、誘うきっかけを提供することと、安心して楽しむことのできる環境の両方がそろうことで、誘う側がさらに一歩を踏み出しやすくなることがうかがえます。

＜Q5考察＞
誘いたい人の人数について、平均で1.58人となりました。この数字を今回の「大阪・関西万博への無料招待企画」の申込者26,595人に当てはめて試算すると、最大でおよそ42,020人（26,595人×1.58人） が実際に誘われた可能性があることがわかります。
この42,020人の中には、“万博に行きたいけれど、自力で行くことが難しい“といった「誘われるべき方」も、相当数含まれていると考えられます。
こうした結果からユニバーサルツーリズムを企画する際には、現地での移動サポート等に加えて、誘う人が誘いやすくなるような仕組みづくりも併せて検討する必要があることがうかがえます。

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◆LET’S EXPOについて

◆会場内サポートについて

LET’S EXPOが万博会場内で提供する、車いすユーザーの押し手サポート等を行い、身体に不自由を抱える方でも万博会場内をスムーズに巡ることをサポートする支援が「会場内サポート」です。詳細は以下のURLよりご確認ください。（会場内サポートの詳細：https://www.lets-expo.jp/service-a）

≪利用者の様子≫

＜利用者の声（抜粋）＞

• LET’S EXPOのサポートがなければ、足の悪い母と万博に行くことは叶いませんでした。「行けて良かった。本当に楽しかった。また行きたい！」という母の言葉が何より嬉しかったです。長蛇の列を避けて優先入場できたことや、会場内での安全確保や座席確保など、一歩先を読んだ対応に感動しました。ボランティアの皆さんとの会話も楽しく、別れ際には母が涙ぐんでいました。
• 構音障害のある私の言葉を最後まで真剣に聞き取ってくださり、会話が続いたことに胸が熱くなりました。まさに『心のバリアフリー』を実感しました。9月にもう一度と、今計画を立てている所です。その際は是非再度お願い致したいと存じます
• 車椅子での生活には不便を感じることも多い毎日ですが、今回の取り組みや、それに関わってくださる方々の温かさに触れ、明日への希望を感じることができました。今日の嬉しい気持ちと感謝の気持ちを胸に、これからも家族で前向きに生きていきたいと思います。本当にありがとうございました。
• LET’S EXPOのスタッフ様ボランティア様には感謝しかありません！万博という世界規模の博覧会イベントにてこのような取り組みがあること、素晴らしく思います。
• 展示も楽しんだけど、ボランティアさんとの会話が面白く、楽しかったです。また、車椅子での移動においても、前方で通路を確保してくださったり、暗いパビリオン内での安全に細心の注意を払ってくださったりと、ボランティアの皆様の心配りに大変感動しました。
• 万博が満喫できました。素晴らしいサポートのシステムをありがとうございます。ボランティアさん4名との時間が、女子会のようで楽しかったです。今日の皆さんに出会えて嬉しかったです。
• この度は、残り少ない人生の中で、イベントと言い、スタッフさんと言い、素敵な万博体験をさせていただき、ありがとうございました。また機会がございましたら参加させてください。
• 万博が終わっても、このようなサポートが続いてほしいと思います。

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◆LET’S EXPOの運営主体企業について

■一般社団法人関西イノベーションセンター
所在地：大阪府大阪市中央区伏見町三丁目6番3号
代表者：早乙女　実（理事長）
事業内容：MUIC Kansaiは、株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループおよび株式会社三菱UFJ銀行が設立した会員制のオープンイノベーション創出拠点です。「観光・インバウンド」「環境」「健康」「食」「エンタメ」等をテーマに大企業とスタートアップ、自治体等が連携し、社会課題解決とともに新たな事業創出を目指した活動に取り組みます。

■東京トラベルパートナーズ株式会社
所在地：東京都渋谷区代々木3丁目22番7号　新宿文化クイントビル14階
代表者：栗原 茂行（代表取締役）
事業概要：介護施設向け旅行サービス「旅介」、介護施設向けオンラインツアーサービス「旅介オンラインツアー」、フランス発オンラインツアーサービス「ONYVA!」、会議室「新宿クイントサロン」、一般旅客自動車運送事業

■住友電気工業株式会社
所在地：大阪市中央区北浜4-5-33
代表者：井上　治（代表取締役社長）
事業概要：環境エネルギー関連事業、情報通信関連事業、自動車関連事業、エレクトロニクス関連事業、産業素材関連事業他の5部門にわたって、製品の開発、製造、販売、サービス等の事業活動を展開

◆運営協力・参画予定企業について

≪運営協力≫
株式会社kenma（プロジェクトデザイン）
株式会社Blanket（プロジェクト協力）
東北大学　瀧 靖之（運営企画サポート）

≪参画予定企業≫
特定非営利活動法人伊勢志摩バリアフリーツアーセンター
特定非営利活動法人AYA
株式会社コネクシー
公益財団法人日本財団ボランティアセンター
社会医療法人愛仁会

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シニアライフ総研®特選ニュース

敬老の日に考える、意識は高いのに栄養が不足しがち？シニア世代で懸念される「栄養バランスの偏り」

株式会社Nwith（本社：東京都中央区、代表取締役：福澤龍人）は、60歳以上の男女100名を対象に「シニア※1の食生活に関する調査」を実施しました。この調査で、シニアの約8割が健康を「意識している」と回答したにもかかわらず、約半数が現在の食生活の栄養バランスに不安を感じているという、健康意識と実際の食生活の間に大きな「ズレ」があることが判明しました。特に、健康維持に不可欠な「たんぱく質」が不足していると感じるシニアが多く、この「ズレ」が「栄養バランスの偏り」につながる可能性があることが示唆されました。

本リリースでは、「栄養バランスの偏り」の予防や改善に向けて意識できる工夫について、管理栄養士の解説を交えてご紹介します。

※1 本リリースでは、シニアは自立高齢者(介護が必要ではなく最低限の身の回りのことを自分で出来る60代以上の男女)と定義する。

調査サマリー

• 健康意識と食生活の「ズレ」が顕著に！ シニアの約8割が健康を意識する一方で、栄養バランスが取れていると感じる人は約4割に留まる。
• 約6割が栄養摂取の「ギャップ」を実感！ 健康のために摂取したい栄養素と、実際に摂取できている栄養素に「ズレ」があると回答。
• 「栄養バランスの偏り」の兆候か？不足しがちな栄養素トップ5に「たんぱく質」がランクイン。 意識して摂取しようとしているにも関わらず、不足を感じている人が多い実態が判明。
• 食事の準備負担が「ズレ」を加速！ 約半数のシニアが食事の準備に負担を感じており、これが栄養バランスの偏りにつながる可能性。

シニアの健康意識は高いが、食生活の「ズレ」が顕著に

ご自身の健康状態について、どの程度意識しているか尋ねたところ、「非常に意識している」（16.5%）、「意識している」（60.0%）を合わせて76.5%が健康を意識していると回答しました。
}しかし、「ご自身の現在の食生活は、栄養バランスが取れていると思いますか？」という質問に対しては、「非常にそう思う」（4.3%）、「そう思う」（36.5%）と回答したのは合わせて40.8%にとどまり、高い健康意識とは裏腹に、実際の食生活には大きな「ズレ」があることが伺えます。

約6割が栄養摂取の「ギャップ」を実感！「栄養バランスの偏り」の入り口か

「健康のために摂取したい栄養素と、実際に摂取できていると感じる栄養素にギャップはありますか？」という質問に対し、「大いにある」（8.7%）、「少しある」（52.2%）と、合わせて60.9%がギャップを感じていると回答しました。このギャップこそが「栄養バランスの偏り」への入り口となる可能性があります。

意識と実際の摂取量の「ズレ」が浮き彫りに！特に「ビタミン/食物繊維」で顕著

「健康のために、日頃から食生活で意識していることは何ですか？」という質問（複数回答可）では、「野菜を多く摂る」（76件）、「栄養バランス」（58件）、「規則正しい時間に食べる」（37件）が上位にきており、特に「野菜」は意識して摂取しようとしているにも関わらず、ビタミンや食物繊維不足を感じている人が多いという実態が明らかになりました。これは、摂取意識と実際の摂取量との間に「ズレ」が生じ、「栄養バランスの偏り」のリスクを高めている可能性を示唆しています。

食生活の「ズレ」を加速させる「食事準備の負担」と「食費の壁」

「普段の食事の準備について、負担に感じることはありますか？」という質問には、「頻繁に感じる」（14.8%）、「時々感じる」（34.8%）と、合わせて49.6%が負担を感じていると回答しました。具体的な課題としては、「献立を考えるのが面倒」「調理が大変」「食材の買い出しが大変」といった声が多く聞かれました。

また、「健康的な食事を続ける上で「食費の負担」を感じますか。」という質問では、「やや感じる」（38.3%）、「非常に感じる」（11.3%）を合わせると約半数（49.6%）が食費に負担を感じており、これが健康的な食生活を阻む要因となっている可能性があります。

見過ごされがちな生活習慣の「ズレ」：食事回数と運動習慣

日々の食生活や生活習慣にも「ズレ」が見られます。

1日の食事回数は大半が3食と回答しており、食習慣の規則性は高いと言えます。
しかし、主菜の摂取頻度にばらつきが見られることや、約半数のシニアが運動習慣が不足している点は、栄養摂取の不安定さや、筋肉量の維持に必要な栄養素の需要と供給の「ズレ」を示唆しています。これらの生活習慣における「ズレ」が複合的に作用することで、シニア層の「栄養バランスの偏り」のリスクに配慮が必要と考えられます。

CHONPS管理栄養士のコメント

今回の調査で明らかになった、シニア層の健康意識と食生活の「ズレ」は、まさに「栄養バランスの偏り」が忍び寄る留意すべき兆候と言えます。栄養バランスの偏りとは、摂取カロリーは足りている、あるいは過剰であるにもかかわらず、体に必要な特定のビタミン、ミネラル、たんぱく質などの必須栄養素が不足している状態を指します。これは、偏った食生活や加工食品の摂取過多、あるいは加齢による食欲不振や消化吸収能力の低下などが原因で起こり、見た目には痩せていなくても、体の中では栄養不足が進行している点が特徴です。特に、筋肉や血液の材料となる「たんぱく質」の不足は、筋肉量の減少による「フレイル」（虚弱）や、免疫力の低下、骨密度の低下など、様々な健康問題を引き起こし、健康寿命を大きく損なうリスクがあります。

この「ズレ」を解消し、「栄養バランスの偏り」から身を守るためには、日々の食事で意識的に栄養バランスを整えることが不可欠です。そこで注目したいのが、オンラインの食事指導サービスです。専門家による個別の食事指導は、日々の食生活における疑問や課題を解消し、無理なく栄養バランスの取れた食事を継続するための具体的なアドバイスを提供します。個々の健康状態や好みに合わせたパーソナライズされた指導により、この「ズレ」を効果的に修正し、より効果的に栄養管理ができるようになります。

実例：CHONPSサポートを受けたユーザーの声

70代Mさんは、健康意識が高く、自炊を心がけていましたが、最近「食欲がわかない」「何を作ったら良いか分からない」と感じ、食事量が減りがちでした。CHONPSの1 on 1サポートで、管理栄養士から「手軽にたんぱく質を摂れる食材の選び方」や「少量でも栄養を補給できる献立の工夫」のサポートを受けました。また、調理の負担を減らすための冷凍食材の活用法も学びました。
その結果、無理なく食事のバリエーションが増え、食欲も改善。ご本人からは「食事の時間が楽しみになった」「体力がついて外出が楽になった」との声がありました。

※個人の体験であり、すべての方に同様の結果が得られるわけではありません。

今日からできる食事のヒント

健康意識と実際の食生活の「ズレ」を解消し、「栄養バランスの偏り」の課題から身を守るためには、日々の食事に具体的な工夫を取り入れることが重要です。
ここでは、無理なく栄養バランスを整え、特に不足しがちなたんぱく質を補給するためのメニュー例をご紹介します。

◆朝食：手軽にたんぱく質をチャージ

• 納豆ご飯（卵黄をプラス）＋ワカメと豆腐の味噌汁
• ヨーグルト（きな粉・フルーツ入り）＋ゆで卵＋全粒粉パン
• 牛乳（または豆乳）＋プロテインパウダー＋バナナ

昼食：バランス重視で満足感アップ

• コンビニで選ぶなら：鶏むね肉のサラダチキン＋おにぎり（鮭や梅など）＋野菜スティック
• 自宅で簡単に：サバ缶と野菜の煮物＋玄米ご飯＋きのこのお味噌汁
• 麺類を食べるなら：卵と鶏肉を入れたうどん（野菜をたっぷり）

夕食：無理なく栄養を摂る工夫

• 魚の切り身（焼く・煮る）＋温野菜（冷凍野菜活用）＋ご飯
• 豚肉と野菜の炒め物（豚こま肉活用）＋豆腐とネギの味噌汁
• 市販の惣菜を活用するなら：高たんぱく質惣菜（例：鶏肉の和え物）＋具だくさんスープ

間食：賢く栄養補給

• チーズ、ゆで卵、牛乳、ヨーグルト、ナッツ類など、手軽にたんぱく質やビタミン、ミネラルが摂れるものを選びましょう。

これらのメニューは、シニアの方々が無理なく日々の食生活に取り入れられるよう、手軽さ、栄養バランス、そして特にたんぱく質の摂取を意識して考案しました。
日々の食事に少しの工夫を加えることで、「ズレ」を解消し、健康長寿へと繋げていきましょう。

自分に適した食事を『CHONPS/チョンプス』がご提案

CHONPS（チョンプス）は、管理栄養士が監修するオンライン食事指導サービスを提供しています。個々の健康状態や食の好みに合わせたパーソナルな食事プランの提案や、日々の食事に関するアドバイスを通じて、シニア世代の健康的な食生活の「ズレ」を解消し、「栄養バランスの偏り」の課題を把握し、見直しを支援します。

専属管理栄養士は【業界最大級の在籍管理栄養士4,000名】を誇り、その中でも採用率6%という厳選された管理栄養士が皆様の食生活改善のサポートを担当します。
使用するアプリケーションの開発もすべて社内で行っており、使いやすさ・続けやすさを徹底的に追求しています。
『管理栄養士』がアプリ開発・食事指導・サポートに関わる事でお客様が安心して取り組むことができ、長期的な成果を実現しています。

敬老の日を機に、ご自身や大切なご家族の食生活の「ズレ」を見直し、「栄養バランスの偏り」に立ち向かいませんか？CHONPS（チョンプス）は、美味しく、手軽に続けられる食生活をサポートし、健康的な暮らしに役立つことを目指しています。

現在、CHONPS(チョンプス)では30分の無料相談を実施しております。
皆様自身や皆様の父母、祖父母の健康を支えるアドバイスをさせていただきます。
ぜひ一度無料相談へお越しください。

【調査概要】
調査対象：60代以上の男女(n=100)
調査方法：インターネットリサーチ
調査時期：2025年9月
調査主体：株式会社Nwith

【本件に関するお問い合わせ】
CHONPS（チョンプス）：https://chonps.jp/
取材・掲載に関するお問い合わせは、下記までご連絡ください。
株式会社Nwith 広報担当
・メール：info@n-with.com
・TEL：03-6899-5499

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シニアライフ総研®特選ニュース

高齢者施設のたんぱく質不足と厨房負担を同時に解決！

高齢者施設向けの商品開発・冷凍食材の提供を手がけるグローバルキッチン株式会社（本社︓東京 港区、代表取締役︓亀井泰人）が運営するまごの手キッチンは、高齢者施設における⾼齢者のたんぱく質不⾜と厨房の業務負担という二つの課題を解決するため、1杯で 3.0g以上のたんぱく質を⼿軽に補給できる高齢者施設向けの冷凍スープ「たんぱく強化汁・具セット」（全16種）を、2025年9⽉1⽇（月） より全国の高齢者施設向けに発売を開始しました。

開発の背景︓介護現場が直⾯する「栄養」と「業務」の ⼆重の課題

⾼齢者の深刻なたんぱく質不⾜

⾼齢化が進む⽇本において、⾼齢者の栄養問題は喫緊の課題です。特に たんぱく質の不⾜は、筋⾁量が減少し、⼼⾝の活⼒が低下する「フレイル」や「サルコペニア」の主要な原因とされています。厚⽣労働省の報告でも、これらの予防には⼗分なたんぱく質摂取の必要性が指摘されています。在宅療養⾼齢者の約2割が低栄養状態にあり、5割以上がそのリスクを抱えているというデータもあり、施設⼊居者においても同様の傾向が⾒られます。⾼齢者のたんぱく質推奨摂取量は体重1kgあたり 1.0g以上とされていますが、⾷欲不振や咀嚼・嚥下機能の低下により、 ⽇々の⾷事だけで必要量を満たすことは容易ではありません。

⼈⼿不⾜と品質安定化に悩む厨房

⼀⽅、⾷事を提供する介護施設の厨房では、慢性的な⼈⼿不⾜やスタッフの調理スキルのばらつきが⼤きな課題となっています。「味噌が溶けきらない」「具材の⼤きさが不揃い」といった細かな問題が、⾷事の品質低下や利⽤者の誤嚥リスクに繋がりかねません。また、栄養強化のために補助⾷品を追加する作業は、さらなる業務負担となり、本来のケア業務に充てるべき時間を圧迫しています。これらの課題は、施設の運営 コスト増加や、ひいてはサービスの質の低下にも影響を及ぼす可能性があります。

新商品「たんぱく強化汁・具セット」シリーズの特徴

まごの手キッチンの「たんぱく強化汁・具セット」は、これらの課題を解決するために開発された、栄養価と簡便性を両⽴した新しい高齢者施設向けの汁物です。美味しさはそのままに、⾼齢者に必要なたんぱく質を⼿軽にとっていただけます。

⼿軽に、確実に。1杯で3.0g以上の⾼品質たんぱく質

本商品の最⼤の特徴は、1杯（120ml想定）で3.0g以上のたんぱく質が摂取できる点です。そのうち3.0gは、体内で吸収されやすいコラーゲンペプチドを使⽤しています。ペプチドとは、たんぱく質が消化・分解され、アミノ酸が数個つながった状態のことで、効率的な栄養吸収が期待できます。通常のゼラチンや大豆たんぱくと異なり、体内で速やかに吸収されやすいため、消化機能が低下しがちな高齢者にも適した形態です。近年の研究では、コラーゲンペプチドの継続的な摂取が、高齢者の筋⾁量や⾻の健康維持に寄与する可能性が報告されています。

女子栄養大学 栄養クリニック　蒲池桂子教授のコメント：
本商品には、吸収効率の高い「コラーゲンペプチド」が配合されていますが、特有の風味も気にならず、違和感なくお召し上がりいただけます。中でも、生姜の香りが際立つ中華スープは、特におすすめの一品です。

朝の時間帯にたんぱく質を摂取することは、筋肉量の維持・向上に効果的とされているため、朝食に取り入れられると良いですね。そのままでも手軽にたんぱく質を補えますが、白飯を残しがちな方や飲み込みに配慮が必要な方には、おじや風にアレンジするのもおすすめです。食べやすくなるだけでなく、溶き卵を加えることで、さらにたんぱく質を強化できます。

調理のアレンジがしやすく、利用者様の体調やお好みに合わせて工夫できる点も、本商品の魅力です。たんぱく質を効率よく補える一品として、毎日のお食事にご活用ください。

飽きさせない、⾷事の楽しみを広げる全16種

毎⽇の⾷事が単調にならないよう、和・洋・中の幅広い献⽴に対応できる全16種類のバリエーションをご⽤意しました。定番の味噌汁（9種）に 加え、コンソメスープ（4種）、中華スープ（3種）をラインナップ。これにより、「今⽇の主菜は洋⾷なのに、汁物はいつも味噌汁」といったミスマッチを防ぎ、献⽴全体の満⾜度と⾷事の楽しみを向上させます。

誰でも、いつでも、同じ品質を。簡便調理で業務を効率化

本商品は「濃縮スープ」と「具材」がセットになった冷凍タイプ。調理は、鍋で濃縮スープを希釈し、乾燥具材と⼀緒に温めるだけ。 調理経験の浅いスタッフでも、誰でも簡単に、味のブレなく安定した品質の汁物を提供できます。この簡便性は、調理済み⾷材の活⽤による業務効率化のメリットと同様に、調理スタッフの負担を⼤幅に軽減します。

関係者コメント

開発責任者︓八張友宏（グローバルキッチン（株） 商品開発課）

介護現場の⽅々から『⼿軽に栄養価を⾼めたいが、味や⼿間、コストの⾯で最適な商品がない』という切実な声を数多く伺ってきました。

栄養補助食品などを個別に提供している現場も多いと思いますが、費用面や手間の面から食事として継続的に摂取していただくことに重要性を感じております。今回の商品は毎日提供する『汁物』をいかに手間なく、美味しく、食事としてたんぱく質摂取量UPできるかを考え、具現化した物となります。

特に調理工程でのスープの溶けやすさ、極力残食の無いように提供量の設定や飲みやすさには徹底的にこだわりました。この⼀杯が、⼊居者様の健康やご家族の笑顔、そして現場で働く皆様の負担軽減に繋がることを⼼から願っています。

今後の展開

当社は今後、「たんぱく強化汁・具セット」シリーズを軸に、介護施設に向けて、食形態対応や嚥下サポートなどのニーズに応じた商品ラインを拡充予定です。導入施設向けには、施設運営や栄養管理に役立つ無料セミナーの開催など、食材提供にとどまらない包括的支援体制を構築し、介護現場の⾷と栄養の課題解決に貢献してまいります。

商品概要

・商品名：たんぱく強化汁・具セット
・発売日：2025年9月1日（月）
・内容：コラーゲンペプチド入り濃縮スープ＋乾燥具材（5人前）
・種類：全16種（味噌汁9種／コンソメスープ4種／中華スープ3種）
・たんぱく質量：1杯あたり3.0g以上（うち3.0gはコラーゲンペプチド）
・保存方法：冷凍（-18℃以下）
・賞味期限：製造日より365日
・販売形態：法人向け（介護施設・高齢者施設・病院等）
・価格：お問い合わせください

【導入お問合せ】

サービス資料のダウンロードはこちら
https://www.global-kitchen.jp/contact/service-document/

会社概要

法人名：グローバルキッチン株式会社
代表：代表取締役社長 亀井泰人
所在地：東京都港区東新橋二丁目12番1号 PMO東新橋8階
電話：03-6459-0746
事業内容：高齢者施設への調理済み冷凍食材の商品企画・開発・販売、個人向け通販事業（まごの手キッチン）、配食支援事業
ホームページ：https://www.global-kitchen.jp/

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シニアライフ総研®特選ニュース

特殊詐欺やフィッシング詐欺の対策サービスを提供するトビラシステムズ株式会社（本社：愛知県名古屋市、代表取締役社長：明田 篤、証券コード：4441、以下「トビラシステムズ」）は、2025年9月15日「敬老の日」に向けて、高齢者におけるスマホの利用状況に関するアンケート調査を実施しました。調査結果をレポートとして公開します。
敬老の日をきっかけに、家族でスマホやインターネットの防犯について話し合う機会にお役立てください。

■ニセ警察詐欺、被害額の5割強が60代・70代

警察庁の発表によると、2025年7月末時点での特殊詐欺の被害額は722.1億円に達し、過去最悪だった前年の年間被害額（718.8億円）をすでに超える状況となっています。
また昨今は、警察官等をかたり捜査名目で現金をだまし取る「ニセ警察詐欺」の被害が急増しています。同手口の被害額は70代が127.4億円で最多、次いで60代が122.2億円で、この2つの年代で被害額の5割強を占めています。
さらに、SNSを利用した投資詐欺やロマンス詐欺の被害も増加し、60代以上でも被害が多発しています。

＜参考資料＞
警察庁「令和7年7月末における特殊詐欺及びSNS型投資・ロマンス詐欺の認知・検挙状況等について（暫定値）」
https://www.npa.go.jp/bureau/safetylife/sos47/new-topics/250902/01.html
警察庁「最近のニセ警察詐欺の特徴について（令和７年７月末時点）」
https://www.npa.go.jp/bureau/safetylife/sos47/assets/img/new-topics/detail/250902/01/01.pdf

■高齢者における「スマホのトラブル」に関するアンケート調査

トビラシステムズは、高齢者（65歳以上）におけるスマホ利用状況やトラブル経験、日頃の防犯や対策についてアンケート調査を行いました。

【調査概要】
調査実施会社：トビラシステムズ株式会社
実施期間：2025年9月4日
対象：子どもを持つ全国の65歳以上の男女
有効回答数：1,201
調査方法：インターネット調査（Surveroidを利用）https://surveroid.jp/

◯高齢者の92.8％がスマホを所有

高齢者の92.8％が「スマホを所有している」と回答しました。高齢者においてもスマホの利用が広く浸透している実態が明らかになりました。

◯スマホを持つ高齢者の半数以上が「不安や困り事を感じる」

「スマホを使っていて不安を感じたり、困ったりしたことはあるか」と尋ねたところ、「よくある」「時々ある」と回答した人は合計51.6%でした。スマホを利用する高齢者の半数以上が、何らかの不安を抱えていることがわかります。

◯高齢者のスマホでも「不審電話」「不審SMS」が多数

スマホを使っていて経験したことのあるトラブルについて尋ねたところ、最も多かったのは「知らない番号から電話がかかってきた（86.1％）」、次いで「心当たりのないSMS・メールを受け取った（62.1％）」でした。詐欺の可能性がある電話やSMS・メールが、高齢者のスマホにも日常的に届いていることがわかります。

また、「スマホの設定方法がわからなくなった（27.4％）」や「アプリやサービスの使い方がわからなくなった（25.1%）」といった、スマホやインターネットの利用面に関する不安も目立ちました。

◯スマホのトラブル「誰にも相談しなかった」が約4割

高齢者がスマホを使っていて被害やトラブルにあったとき「誰に相談したか」を尋ねたところ、「誰にも相談しなかった（37.4％）」が最多となりました。次いで、「息子・娘（32.4%）」「配偶者（28.4%）」が続きました。
家族以外では、「携帯ショップ（12.8%）」「友人・知人（8.3%）」と回答する人も一定数いました。
スマホのトラブルを誰にも相談しない高齢者が一定数存在することから、詐欺などの被害リスクを抱えたまま孤立化してしまう懸念があります。

◯相談しない理由は「自分一人で解決できると思った」

スマホ利用中に経験した被害やトラブルについて、子（息子・娘）や孫に相談しなかった人に対し、なぜ相談しなかったかを尋ねたところ、「自分一人で解決できると思ったから（52.0%）」が最多となりました。

また、「迷惑をかけたくなかったから（18.8%）」「忙しそうだったから（10.8%）」といった、家族に対する遠慮から相談をしない傾向も見られました。

スマホの被害やトラブルを自分一人で解決しようとする高齢者が多いことから、家族や周囲の声かけや相談によって防止できる被害リスクが潜在している可能性が考えられます。

◯スマホの防犯について家族と話し合う人ほど防犯意識が高い

「スマホの防犯やインターネットのトラブル対策について、普段から家族で話し合うことはあるか」と尋ねたところ、「よくある」「時々ある」と回答した人は合計55.2％で、過半数を占めました。一方で、「ほとんどない」「全くない」と回答した人は合計44.8％で、4割が防犯に関する話し合いの習慣がない層であることがわかりました。

さらに「スマホの防犯についてもっと家族にサポートしてほしいと思うか」という質問では、普段から家族と防犯について話し合う人の59.2％が「もっとサポートしてほしい」と回答しました。これに対し、普段家族と話し合わない人で「もっとサポートしてほしい」と答えたのは28.5％にとどまり、71.5％がサポートを望まない結果となりました。

このことから、普段から家族で防犯について「話し合う人」は家族により一層のサポートを求め、防犯意識が高い傾向がみられます。一方で、「話し合わない人」は家族にサポートを望まず、防犯意識が低いことが示唆されます。

■調査結果のまとめ

◯高齢者のスマホも詐欺のリスクにさらされている

スマホを利用する高齢者の半数以上が、不安や困り事を感じていることがわかりました。また、不安や困り事を感じていないで人も、知らない番号からの電話や、心当たりのないSMS・メールを受けている人は多数いることから、高齢者のスマホにおいて日常的な詐欺のリスクが発生していると考えられます。

◯「自分で解決できる」と考える一方で、潜在的な被害リスクも

スマホの被害やトラブルにあったとき、誰にも相談しない高齢者が約4割いることがわかりました。相談せずに一人で抱え込むことで結果的に被害が拡大する危険性があるため、家族の声かけや、相談できる窓口の確認が不可欠です。

◯防犯意識向上のカギは家族とのコミュニケーション

特殊詐欺被害は、「自分はだまされない」と考えている人ほど狙われやすい傾向があります。したがって、防犯について普段から家族と話し合わない人や、防犯のサポートを望まない層こそ、被害リスクが潜在している可能性が高いと考えられます。家族から能動的に声をかけ、「日常的なコミュニケーション」や「困った時に相談できる環境づくり」を積み重ねることが、特殊詐欺被害防止に向けて重要です。

■迷惑電話・SMS対策アプリ「トビラフォンモバイル」

■トビラシステムズについて

テクノロジーで社会課題の解決を目指し、特殊詐欺やフィッシング詐欺、グレーゾーン犯罪撲滅のためのサービスを提供しています。詐欺電話・詐欺SMS等の情報を収集・調査してデータベースを構築し、自動でフィルタリングする「迷惑情報フィルタサービス」は、固定電話、モバイル、ビジネス向けに展開し月間約1,500万人にご利用いただいています。

＜会社概要＞
会社名　　：トビラシステムズ株式会社
代表者　　：代表取締役社長　明田 篤
証券コード：4441（東証スタンダード市場）
設立　　　：2006年12月
所在地　　：愛知県名古屋市中区錦2-5-12 パシフィックスクエア名古屋錦7F
公式サイト：https://tobila.com/

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シニアライフ総研®特選ニュース

親と「親が認知症になった場合」について話したことがない人が7割。親が認知症になった場合に最も不安なことは「治療や介護などの費用負担」。認知症当事者と家族への支援制度も過半数は「知らない」

事業を通して社会課題解決に取り組む株式会社LIFULLのグループ会社である株式会社LIFULL senior（代表取締役：泉 雅人）が運営する業界最大級の老人ホーム・介護施設検索サイト「LIFULL 介護」は、9月21日の「認知症の日」に向けて、認知症の家族の介護を経験したことがない方を対象に、親が認知症になった場合の備えや不安に関する意識調査を実施しました。

■調査背景

9月21日は「共生社会の実現を推進するための認知症基本法」において定められた「認知症の日」です。認知症に対する理解を促進し、当事者が尊重され、共に生きる社会を目指すことを目的に制定されました。

老人ホームへの入居のきっかけとして多く挙げられるのが、認知症の発症です。LIFULL 介護には、お電話で老人ホームへの入居に関するご相談にお応えするサービス「LIFULL 介護入居相談室」があり、多くの当事者ご家族から入居のご相談を受けてきました。

ご家族が当事者になる前から、認知症そのものや、認知症をもつ人への支援制度の正しい知識があれば、当事者やそのご家族が納得いく判断ができる可能性が高まります。そこでLIFULL 介護では、まだ認知症のご家族の介護をされたことがない方を対象に「認知症介護」への不安について意識調査を行いました。

■調査サマリー

・親が認知症になった場合に不安なこと第1位は「治療や介護などの費用負担」。若年層は「介護と仕事の両立」を高齢層よりも不安視している

・「親が認知症になった場合」について親と話したことがない人は約7割。60代以上は「話し合ったことがある」と「話したくない」に分かれる

・親が認知症になった場合を想定して親と話し合ったことがあるトピック最多は「自宅で暮らすか、介護施設を利用するかなど住まいについて」

・親が認知症になり施設入居を検討することになった場合に不安なこと、最多は「介護施設に入居する金銭的余裕」

・認知症当事者へのサポートや支援制度、認知症介護未経験者の過半数は「知らない」

■調査

親が認知症になった場合に不安なこと第1位は「治療や介護などの費用負担」。若年層は「介護と仕事の両立」を高齢層よりも不安視している。

親が認知症になった場合に不安なことについて聞いたところ「治療や介護などの費用負担」（34.9%）が最も多い結果になりました。治療内容や必要な介護は人によって大きく差があり、一般的な相場がわかりづらいものです。経験がない方にとってはより不透明な部分が多く、不安に感じる人が多いようです。

次いで「親とのコミュニケーション」（29.5%）、「介護をすることで受ける心身へのストレス」（29.4%）という結果でした。一般的に「認知症になると何もわからなくなる」「認知症になると怒りっぽくなる」などの偏見は存在しており、その影響により「認知症の人とのコミュニケーションや介護は難しい」という見方が根強いことが垣間見えました。

「親が認知症になった場合に不安なこと」の世代間ギャップを見るために、60代以上と若年層（20～30代）を比較し、ギャップが大きかった項目トップ10を出してみました。最もギャップが大きかったのは「自分の仕事・生活と介護の両立」で、若年層が60代以上よりも不安視していることがわかりました。20〜30代は働く現役世代ということもあり、仕事と介護の両立をより不安視する傾向にあると言えそうです。他に若年層の方が不安視している項目として「介護をすることで受ける心身へのストレス」、「親とのコミュニケーション」などがありました。

逆に60代以上の方が回答率が高く若年層とのギャップが大きかった回答として「特にない」が挙げられ、若年層の方が様々な不安を抱えていることがわかりました。

「親が認知症になった場合」について親と話したことがない人は約7割。60代以上は「話し合ったことがある」と「話したくない」に分かれる

親が認知症になった場合のことを親と話し合ったことがあるかを聞いたところ、「話し合ったことがある」（7.5%）、「軽く話し合ったことがある」（19.3%）を合計し、26.8%とおよそ3割が話し合ったことがあると回答しており、話し合ったことがない人は7割にも上ることがわかりました。

前項の「親が認知症になった場合に不安なこと」という質問に、「特にない」と回答した人は15.8%と少数にとどまっていました。多くの人が不安を感じるにもかかわらず、親と「親が認知症になった場合」を想定して話し合うことは少ないようです。

親が認知症になった場合のことを、親と話し合ったことがあるかについて世代別に回答をみたところ、 「話し合ったことがある」、「軽く話し合ったことがある」と回答した人は40代から60代にかけて21.9%から32.4%と大きく増加します。しかし、「話したくない」という回答も40代から60代以上にかけて11.8%から19.4%と増加しています。一般的に年齢が上がるほど、親と認知症について話す必要性は高まりますが、60代以上においては話し合ったことがある人と、話すことに消極的な人に分かれるようです。

親が認知症になった場合を想定して親と話し合ったことがあるトピック最多は「自宅で暮らすか、介護施設を利用するかなど住まいについて」

親と、「親が認知症になった場合」について「話し合ったことがある」、「軽く話し合ったことがある」と回答した方にどんなトピックについて話し合ったことがあるか聞いたところ、およそ半数の方が「自宅で暮らすか、介護施設を利用するかなど住まいについて」と回答しており、認知症と住まいの場所の問題が結びついている方が多いことがわかります。

認知症は短期記憶が損なわれる、あるいは物事を順序立てて実行することが難しくなるなどの症状があるため、例えば火の始末を忘れてしまう、家事ができないなど、一人で自宅に住み続けることが難しくなる場合があります。しかし、実際は症状の現れ方や進行は様々で、サービスの活用や暮らしの工夫で一人暮らしを続けている方もいらっしゃいます。必ず介護施設に入居するというものではありません。ご家族が認知症になった場合、選択肢を広く持ち、ご本人の意思を尊重して住まいを選ぶことが重要です。もし入居する場合も、ご本人が納得して入居することが入居後のQOLの向上につながります。

親が認知症になり施設入居を検討することになった場合に不安なこと、最多は「介護施設に入居する金銭的余裕」

親が認知症になり、もしも施設入居を検討することになった場合に不安なことを聞いたところ、最も多かったのは「介護施設に入居できる金銭的余裕があるか」（37.1%）でした。介護の経験がない方にとってお金は最も不安なこととして挙げられるようです。

また、「受け入れてもらえる介護施設が見つかるか」（32.8%）も多くの回答を集めていました。老人ホームの入居相談でも、度々『認知症のために受け入れられる介護施設がないのではと思っていた』とご家族が介護施設探しに躊躇されていたケースがあります。しかし、実際は認知症の方を受け入れている介護施設は多く、LIFULL 介護に掲載している施設のうちおよそ9割は認知症の方のご相談が可能な施設です。（※）ただし、認知症の症状は百人いれば百通りの症状の現れ方があります。認知症の方の施設入居の際に重視したいのは、過去にその施設がどのような症状の方にどう対応してきたかです。もしも認知症の方の施設を検討することになった場合は、入居先に細かく対応方法を聞いてみると良いでしょう。

※2025年9月2日時点の掲載データから算出

認知症当事者へのサポートや支援制度、認知症介護未経験者の過半数は「知らない」

認知症当事者へのサポートや支援制度の名前を挙げ、どれだけ知っているか聞いてみたところ、全ての項目で「知らない」が過半数を超えることがわかりました。特に「本人ミーティング」、「認知症カフェ」、「認知症家族会」など、公的な制度ではないものの当事者やご家族同士で交流できる仕組みが、いずれも「知らない」が7割を超えており、知名度の低さが浮かび上がりました。

ご本人やご家族が人と交流することで自信や社会との接点を得られることは、病気と付き合っていく上で大きな利点があります。自治体の公式サイト等で案内されていることが多く、当事者になる前から、お近くにどのようなコミュニティがあるのかを調べてみると良いでしょう。

また「日常生活自立支援事業」は認知症などにより判断能力が不十分な人が地域で自立した生活ができるよう、福祉サービスの利用サポートや金銭管理の支援などを受けられるものです。認知症の方の安全な暮らし、住まいを考える上で利用できる重要なサービスのため、お住まいの地域の社会福祉協議会等で調べておくと良いでしょう。

LIFULL 介護編集長小菅秀樹のコメント

認知症と診断されても、必ずしも施設へ入居する必要はありません。症状の進み方や困りごとは人によって異なります。訪問介護やデイサービスを上手に使えば、在宅生活を続けられる方も少なくありません。大切なのは「本人が安心して過ごせる場所はどこか」を家族で考えること。そのうえで、将来を見据えて施設という選択肢も理解しておくと安心につながります。

施設を検討する際は、費用や立地だけでなく「①認知症ケアに慣れたスタッフがいるか」「②落ち着いて過ごせる環境か」「③医療との連携があるか」といった点を確認しましょう。また、必須ではないものの、協力医療機関に認知症を専門的に診られる医師が関わっていると安心です。薬の調整や症状への対応を専門的に判断してもらえるので、より心強く感じられます。

ただし、入居を強く拒む方も少なくありません。「家にいたい」という自然な気持ちを無理に否定すると、かえって不安が大きくなります。その場合はデイサービスやショートステイなどを活用し、自宅以外の雰囲気や生活環境に慣れていく方法もあります。さらに主治医やケアマネジャーなど第三者の言葉が後押しになることもあります。家族だけで抱え込まず、専門職と連携しながら「本人の安心」と「家族の負担軽減」の両立をめざすことが、住まい選びを進めるうえでの大切な視点といえるでしょう。

調査概要

調査期間：
スクリーニング調査　2025年8月25日〜27日
本調査　2025年8月28日〜29日
調査対象：認知症をもつご家族の介護に携わった経験がない20代から60代の男女882人
調査主体：株式会社LIFULL senior
調査手法：インターネット調査

株式会社LIFULL senior について

「老後の不安をゼロにする」をビジョンに掲げ、ヒトとテクノロジーの力で、超高齢社会の課題を解決するさまざまな事業を展開しています。主な事業として、老人ホーム・介護施設検索サイト「LIFULL 介護」、遺品整理業者検索サービス「みんなの遺品整理」、介護施設向け買い物代行業務支援サービス「買い物コネクト」があり、今後も高齢者や関わる人々が抱える不安や課題に向き合って事業を拡大していきます。

株式会社LIFULL senior 概要

会社名：株式会社LIFULL senior（ライフル シニア）
所在地：東京都千代田区麹町１丁目４−４
代表取締役：泉 雅人
設立：2015年7月1日
事業内容：
老人ホーム検索サイト『LIFULL 介護』の運営
https://kaigo.homes.co.jp/

遺品整理業者検索サイト『みんなの遺品整理』の運営
https://m-ihinseiri.jp/

介護施設向け買い物代行支援サービス『買い物コネクト』の運営
https://lp.kaimonoc.jp/

自治体向け買い物弱者支援ツール『買い物コネクト』の運営
https://lp-g.kaimonoc.jp/

介護当事者一歩手前の世代に向け、介護や老後に関する最新情報や体験談を発信するウェブメディア『tayorini』（たよりに）の運営
https://kaigo.homes.co.jp/tayorini/

株式会社LIFULLについて （東証プライム：2120、URL：https://lifull.com/）

LIFULLは「あらゆるLIFEを、FULLに。」をコーポレートメッセージに掲げ、個人が抱える課題から、その先にある世の中の課題まで、安心と喜びをさまたげる社会課題を、事業を通して解決していくことを目指すソーシャルエンタープライズです。現在はグループとして、不動産・住宅情報サービス「LIFULL HOME’S」、空き家の再生を軸とした「LIFULL 地方創生」、シニアの暮らしに寄り添う「LIFULL 介護」など、この世界の一人ひとりの暮らし・人生が安心と喜びで満たされる社会の実現を目指し、さまざまな領域に事業拡大しています。

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当事者・医師・賛同企業が共創　認知症の早期対応を社会に根付かせる新たな一歩

日本イーライリリー株式会社（本社：兵庫県神戸市、代表取締役社長：シモーネ・トムセン、以下、日本イーライリリー）は、認知症の早期対応を啓発する『認知症に早めに対応するための合言葉（以下、合言葉）』として「また、にしない。まだ、にしない。」を考案し、本日発表したことをお知らせします。この合言葉は、認知症の正しい理解と早期対応の重要性が広く社会に浸透するよう、認知症の当事者（ご本人・ご家族）、医師、複数の賛同企業・団体が共同で、9月の「認知症月間」に向けて考案しました。

近年、「共生社会の実現を推進するための認知症基本法」の施行や、新たな治療法の登場、テクノロジーの進化等を背景に、MCI（軽度認知障害）や認知症を取り巻く環境は大きく変化しています。一方、予兆を感じながらも認知症とは気づかず、認知症である可能性に気づいたとしても医師への相談をためらい、診断が遅れ、その間に症状が進行してしまうケースもみられます。実際に、日本イーライリリーの実施した調査では、MCIや認知症の当事者が異変に気付いてから医療機関を最初に受診するまでに、4割以上の方が1年以上かかっていました（※1）。こうした現状を踏まえ、「何か変だな」と感じたときに誰もが気軽に早めの一歩を踏み出せる社会を目指し、認知症の早期対応に向けた“心構え”と“行動”を促す合言葉を考案しました。

認知症に早めに対応するための合言葉『また、にしない。まだ、にしない。』

本合言葉の考案に協力していただいた認知症の当事者の方から、もの忘れを代表とする初期症状が「疲れのせい」「年のせい」等と受け止められ、受診が後回しになる可能性が指摘されました。

ご本人もご家族も変化に気づきにくい早期の認知症の特性を、「気のせいにしない」という視点を持つことが早めの対応への第一歩だと考えました。そのため、合言葉は、繰り返し感じる違和感に焦点を当てた表現を用いています。

「“また”疲れのせい、にしない。“また”年のせい、にしない。

　“まだ”早い、と思わない。“まだ”大丈夫、と思わない。

　ご自身も、ご家族も、このように“また”、“まだ”、と気のせいにしないでください。」

この合言葉には、誰もが認知症を身近に感じ、早期対応へ踏み出しやすい社会を目指すメッセージが込められています。

啓発ポスターはこちらのWebサイトからダウンロードができます。
https://www.lilly.com/jp/news/stories/dementia

以上

参考情報

「合言葉」ができるまで　～考案プロセスと概要～

【考案プロセス】

多様な人に受け入れてもらえる合言葉を創るために、インクルーシブデザインの手法（※2）を取り入れたワークショップ形式で進めました。特定非営利活動法人Collableリードのもと、認知症当事者、医師、一般生活者（賛同企業）など、さまざまな立場から約20名が会場とオンラインで参加、少人数のグループに分かれて活発な議論を交わしました。

1回目のワークショップでは、当事者の実体験が共有され、MCI／認知症の症状や経過の多様性について理解を深めました。そのなかで「受診までに5年以上かかった」、「当時、違和感は感じていたけれど認知症だとは思わなかった」など、当事者や周囲の理解が追いつかず、適切な対応に至らなかった現実も明らかになりました。

「早期対応」のためには、認知症に関する正しい理解を広めることに加え、心理的な壁を乗り越えなければならないという課題があることも、参加者間で共有されました。

2回目のワークショップでは1回目の議論を踏まえて作成された素案をもとに、『合言葉』について議論を深めました。

まず、前回のワークショップにも参加したコピーライターが起案した複数の『合言葉』案に対し、参加者が第一印象で投票、その理由を共有しました。「キャッチコピーとしてはインパクトがあるが、ネガティブに受け取られないか」「周囲の人が声かけに使える優しい表現にしたい」「認知症に関心を持ってもらいたいが、偉そうに聞こえないものがいい」など、立場を越えた多角的な意見が交わされました。

続いて、デザイナーが制作したポスター案をもとにグループディスカッションを実施。「認知症のポスターだと一目でわかる方がいいのか、それとも誰もが興味を持って目を止める表現がよいのか」「多様な世代や生活環境の人が、自分ごととして感じられるデザインが望ましい」など、当事者だけでなく周囲の人も一緒に取り組むことの大切さを指摘する声が多く挙がる中、ついに『合言葉』が完成しました。

・協力：公益社団法人 認知症の人と家族の会、株式会社日本総合研究所、株式会社イトーヨーカ堂、
　　　大成建設株式会社、特定非営利活動法人日本医療政策機構（HGPI）

・監修：神戸大学大学院保健学研究科・リハビリテーション科学領域 教授
　　　　同認知症予防推進センター長　古和 久朋 先生　　　
　　　　東京都健康長寿医療センター 健康長寿イノベーションセンター 臨床開発ユニット長
　　　　井原 涼子 先生

日本イーライリリーについて

日本イーライリリー株式会社は、米国イーライリリー・アンド・カンパニーの日本法人です。日本の患者さんが健康で豊かな生活を送れるよう、日本で50年にわたり最先端の科学に思いやりを融合させ、世界水準の革新的な医薬品を開発し提供してきました。現在、がん、糖尿病、アルツハイマー病などの中枢神経系疾患や自己免疫疾患など、幅広い領域で日本の医療に貢献しています。詳細はウェブサイトをご覧ください。https://www.lilly.com/jp

References：
※1 日本イーライリリー「MCIまたは認知症当事者、一般生活者に対する意識調査」（2025年）
※2 九州経済産業局「経営戦略としてのインクルーシブデザイン」：インクルーシブデザインとは、これまでメインターゲットとされていなかったユーザー（例：障害者・高齢者・外国人等）とともに製品・サービスなどの開発プロセスを進め、新たな価値創造につなげていく手法

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認知機能への不安は60代以上で減少も40代で増加

　株式会社山田養蜂場（所在地：岡山県苫田郡鏡野町、代表：山田英生）は、全国の30歳以上男女2,861名を対象に健康に関する意識調査を行いました。本調査はお客様の生活や健康意識の現状を知るため2019年から実施しており、今回はコロナ自粛明け初の調査となりました。前回実施したコロナ禍の2021年の調査結果と比較すると、生活習慣の改善や運動習慣の定着が進んでいることが明らかになりました。また、「認知機能の低下」について、60歳以上のシニア世代では不安に思う割合が減少した一方、40～50代における不安割合が増加しました。専門家によると、コロナ以降、感染後の認知機能低下や、若年層も含むブレインフォグなど、新たな社会的不安も増加しているといいます。

【調査背景】
　日本が超高齢社会を迎える中、健康寿命の延伸は重要な社会課題となっています。山田養蜂場は、創業以来「ひとりの人のために」という理念のもと、ミツバチ産品の有用性研究に取り組み、予防医学やアピセラピーの観点から人々の健康を支えてまいりました。その一環として、2019年より生活者の健康意識や生活習慣の変化を把握するための調査を継続的に実施しています。今回は、コロナ禍を経て感染後の認知機能低下や若年層を含むブレインフォグなど、新たな社会的不安が高まる状況を踏まえた調査となりました。

●１回目（2019年）調査結果：
 　http://beekeeper.3838.com/release/20190911_senior_survey.pdf?sc_bid=　

●２回目（2020年）調査結果： 
https://prtimes.jp/a/?c=30748&r=99&f=d30748-99-pdf-0.pdf

●３回目（2021年）調査結果：
https://prtimes.jp/a/?c=30748&r=131&f=d30748-131-441bd94626e51d84d0beac632510ebbd.pdf

【調査対象】
　30歳以上の山田養蜂場の通販会員 男女2,861名

【期間】
　2025年7月10日～7月18日

【サマリー】

　2021年から2025年にかけて、シニアの「認知機能への不安」は依然として強いままですが、健康維持行動は 「受動的」から「積極的」へとシフトしている様子が見られました。特に運動習慣の増加は顕著であり、社会環境の変化や健康意識の高まりが影響していると考えられます。

また、40代～50代においては、認知機能への関心の高まりがうかがえます。近年の認知症患者数の増加傾向を背景に、自分ごとの課題として捉える意識変化が進んでいると考えられます。さらに、ビジネスパーソンの間では、仕事のパフォーマンス向上を目的とした「ブレインケア」という発想も少しずつ広がりつつあります。　

　一方で、認知機能対策については「何をすれば良いか分からない」という課題が続いており、今後は 「具体的で分かりやすい行動提案」 や 「取り入れやすい素材や方法の普及」 が求められます。

【専門家コメント】

　山田養蜂場は「ひとりの人のために」という創業の精神のもと、ミツバチが持つ可能性に着目し、ミツバチ産品の有用性研究に取り組んでまいりました。予防医学の観点からミツバチ産品を健康に役立てる「アピセラピー」を追究し、お客さま一人ひとりの健康に寄与することで、超高齢化社会に貢献したいと考えております。

　また、自社研究機関である「みつばち健康科学研究所」、グループ会社「免疫分析研究センター」、米国「LifeSeasons社」と連携し、時代のニーズに応える商品開発に一丸となって取り組んでまいります。

■調査概要
【調査名】 山田養蜂場「シニアの健康意識調査2025」
【調査方法】 インターネット調査
【対象】 30歳以上の山田養蜂場の通販会員
【実施期間】 2025年7月10日（木）～７月18日（金）
【サンプル数】 2,861名

①現在の健康のお悩みはありますか 

②将来的な健康不安はありますか

③健康のため、習慣的に行っていることはありますか

④認知対策で取り組んでいることはありますか

 ⑤認知対策を「特になにもしていない」と回答した方の理由

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シニアライフ総研®特選ニュース

【20～80代の男女1,400人に「脚のむくみ」に関する意識調査を実施】シニアの生活習慣に潜むリスク要因、長時間の座りっぱなしや運動不足との関連の可能性も

　レキットベンキーザー・ジャパン株式会社（本社：東京都品川区東五反田／代表取締役：スチュアート・ウィザビー）は、「内側*から美しく健やかな身体」をテーマに、医学に基づくソリューションを通して様々な製品を提供してきました。

　「脚は第二の心臓」と言われるように、脚の健康は全身の健やかさに影響を及ぼす可能性があると言われています。2025年より、脚ケアの重要性をより多くの方々に実感いただき、自分の脚と向き合う機会を届けるためにブランドメッセージを発信しています。少子高齢化や健康寿命の延伸ニーズを背景に、大きな転換点を迎えています。

　このたび全国の20〜80代の男女計1,400人を対象に実施した調査では、シニア世代（60〜80代）の65.8％が「無自覚むくみ」に該当し、「無自覚むくみ」の人々は長時間の座位、運動不足、寝落ち習慣などむくみを助長する可能性のある生活習慣がみられました。

*健やかになることで自信を持ち、それにより美しくなる事

【主な調査結果】

・全世代において「無自覚むくみ」は63.7%と世代を超えた課題であることが明らかに
むくみを感じていないと答えた人のうち、実際には63.7%がむくみリスクを抱えていることが判明。全年代で「無自覚むくみ」が存在。

・シニア世代においては「無自覚むくみ」は65.8%と判明
むくみを感じていないと答えたシニアのうち、実際には65.8%がむくみリスクを抱えていることが判明。特に男性に多い傾向であった。

・生活習慣とシニア世代の「無自覚むくみ」の関連も明らかに
長時間の座位、運動不足、寝落ち習慣などむくみを助長する可能性のある生活習慣がみられました。

・むくみを自覚しているシニア世代は複数の不調も抱えやすい
むくみに加えて、疲れやすさ、夜間頻尿、腰痛、脚のつり(こむら返り)などの健康課題も抱えている。

■調査概要 調査名：むくみに関する調査／日時：2025年8月20日~21日
性別：男女／年齢：20〜80代／地域：全国／サンプル数：1,400人
調査方法：インターネット調査

【無自覚むくみとは】

　今回の調査では、むくみの実態をより正確に把握するため、本人が「むくみを感じていない」と回答していても、以下のチェックリストで2項目以上に該当した人を脚のむくみの可能性がある「無自覚むくみ」と定義しました。むくみを意識されている方の実態とともに、無自覚にむくみを見過ごしてしまっている方が多くいることがわかりました。

【調査結果】

1. 全年代のむくみの自覚状況
　20~80代の全世代で脚のむくみを自覚しているのは約３割、残りの７割は脚のむくみを自覚していませんでした。

2.全世代において「無自覚むくみ」の存在が明らかに
　「脚のむくみを自覚していない」と回答した人のうち、63.7％が無自覚むくみチェックリストを2項目以上選択し、実際にはむくみの可能性がある「無自覚むくみ」であることが判明。特に男性に多い傾向がみられました。

3. シニア世代にも「無自覚むくみ」が存在
　シニア世代は現役世代に比べ、仕事や家事、子育てなどによる脚の負担は少ないですが、60〜80代のシニア世代でも、むくみを感じていない人のうち65.8％が「無自覚むくみ」と判明しました。特に男性に多い傾向がみられました。

4. シニア世代の「無自覚むくみ」層における生活習慣がむくみを助長する可能性も
　シニア世代（60〜80代）の無自覚むくみ層は、「パソコンや趣味で長時間座っている」が87.3％、「家にいることが多く運動不足である」が76.0％、「椅子やソファーで寝落ちすることがある」が42.0％と、むくみを助長する可能性のある生活習慣が目立つ結果となりました。

5. 「無自覚むくみ」層におけるむくみ対策への認知率の低さが明らかに
　無自覚むくみ層は、むくみに対する対策の実践以前に対策方法の認知さえできていないことがわかりました。「弾性ストッキング(一般医療機器)の活用」が31.3%、「脚を高くして休む」が40.1％、「ふくらはぎのマッサージ」47.2％と特に認識率が低い結果となりました。

　調査の中で「無自覚むくみ」層だけではなく、むくみ自覚層の特徴的な傾向も明らかになりました。

6. むくみ自覚層の身体的悩み
　むくみ自覚層は「ストレスを感じやすい」73.8％、「ぽっこりおなかが気になる」72.4%、「睡眠不足」60.7%など、複数の生活不調※1を抱える傾向がみられました。

※1 全ての生活不調とむくみ症状の因果関係を示唆するものではありません。

7. シニアのむくみ自覚層が抱える身体的不調
むくみを自覚するシニア世代(60〜80代)は、「疲れやすい・倦怠感」「腰痛」が67.4%、「脚がつりやすい(こむら返り)」63.9%、「夜間頻尿が気になる」52.8%と身体的な不調※2も多く抱えていました。

※2 記載の体調不調および疾患とむくみ症状の因果関係を示唆するものではありません。

　むくみを自覚しないまま、生活習慣や加齢による変化とともに健康リスクを抱えていると回答された方が多くいらっしゃいました。特にシニア世代では、むくみが「歩行のしづらさ」や「体力低下」といった日常生活の質に直結する課題につながる可能性があります。いま、むくみは単なる美容の悩みではなく、健康寿命を延ばすために取り組むべき社会課題として捉える必要があります。そこで今回の調査結果を受け、医学的な見地からのリスクと生活の中での注意点について、お茶の水血管外科クリニック院長・広川雅之医師にコメントをいただきました。

【お茶の水血管外科クリニック院長広川雅之医師 コメント】

　今回の調査では、「むくみを感じていない」と回答した方のうち63.7％が、実際にはむくみを抱えている可能性がある、「無自覚むくみ」に該当することが明らかになりました。特に60〜80代のシニア世代ではその割合が65.8％にのぼりました。無自覚のまま放置すると血流の停滞や静脈機能の低下を招き、疲労感や睡眠の質の低下など生活の質全般に影響を及ぼす可能性があります。

　また世代別にみると、シニア世代では「疲れやすい」「夜間頻尿」「腰痛」「脚のつり(こむら返り)」といった症状が、むくみと関連して多く見られる傾向がみられました。これは加齢に伴う血管機能や筋肉量の低下も一因であり、放置すると日常動作や睡眠の妨げとなることがあります。

　「無自覚むくみ」はコロナ禍や猛暑による外出控えや運動不足、リモートワークなど生活習慣の変化を背景に年々増加してきています。たかが「むくみ」と放置すると、重大な病気が隠されている場合もあり、健康の維持と生活の質向上のためにも、日常的な脚ケアの重要性がこれまで以上に高まっています。

　むくみの改善において、基本的なセルフケアとして有効なのが一般医療機器の弾性ストッキングの活用です。弾性ストッキング(一般医療機器)は下肢に適度な圧をかけることで血液やリンパの流れを促進し、むくみの軽減に寄与します。医師としても日常的に取り入れやすい方法として推奨でき、世代を問わず多くの方に効果が期待できます。

　そのほかにも、1日のうち1時間以上座りっぱなしの時間を作らない、手足ぶらぶら体操を行う、ポリフェノールを多く含む食品を摂取する、脚を高くして睡眠をとる・足さすりマッサージなどご自身の生活の中で取り入れやすい対策から始めてみてください。

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シニアライフ総研®特選ニュース

一般生活者の「もの忘れ」に対する受診意向の低さも明らかに

日本イーライリリー株式会社（本社：兵庫県神戸市、代表取締役社長：シモーネ・トムセン、以下、日本イーライリリー）は、軽度認知障害（MCI、以下「MCI」）または認知症当事者の考えや生活実態を明らかにし、一般生活者とのギャップを明らかにすべくMCIまたは認知症（認知症の中でもアルツハイマー型／アルツハイマー病による認知症と診断された方）の当事者とそのご家族*（190名）、一般生活者（1053名）に意識調査を実施しました。その結果、早期の段階であるMCIまたは軽度認知症当事者の92%が支援により自立した生活を維持していることが分かりました。また、早期に診断を受けた当事者と比べ、一般生活者の「もの忘れ」に対する受診意向は低いことから、一般生活者への早期対応の啓発が重要であることが示唆されました。

本調査で、当事者の自立の度合いをMCIまたは軽度認知症の当事者・家族（94名）に確認したところ、「自分のことは自分でできる」または「誰かが支援すれば自立できる」と92%が回答しました。支援により自立した生活をおおむね維持できていることが明らかとなりました。また、MCIまたは軽度認知症の当事者・家族の76%が、早い段階で診断されたことを「良かった」と回答しました。認知症の症状は進行していくことから、早期に気づき診断がされることで、当事者がその後も自分らしい生活を長く維持できるように環境を整え、必要に応じた対応をするための時間を確保できることが考えられます。

さらに、受診意向について確認したところ、「健康全般に関して」と「もの忘れに対して」の両方に対して、MCIおよび軽度認知症の当事者・家族は「少しでもおかしいなと感じたらすぐに」または「いつもと違う状態である程度の期間が続いたら」医療機関を受診すると約8割（それぞれ75%、77%）が回答しました。一方で、一般生活者では「健康全般に関して」は67%と高い受診意向をもっているにも関わらず、「もの忘れ」に対しては48%と受診意向が低くなることが明らかになりました。このことから、受診意向の低い一般生活者が当事者となった場合、MCIや認知症の診断が遅れる可能性が示唆されました。

本調査を監修した、神戸大学大学院保健学研究科リハビリテーション科学領域 教授で同認知症予防推進センター長 古和　久朋 先生は次のようにコメントしています。「MCIや認知症の診断および治療環境は近年進歩していますが、当事者の方が異変を感じてから医療機関へ受診するまで年単位で時間を要すことも珍しくありません。加齢による『もの忘れ』かMCIまたは認知症による『もの忘れ』か判断することは難しいと思いますので、異変を感じたら専門の医療機関に気軽に相談されることを強くお勧めいたします」

厚生労働省によると、2022年の国内における認知症高齢者数（65歳以上）は約440万人、2040年には約600万人に達すると予測されています（※1）。このような状況を鑑み、2024年1月には、「共生社会の実現を推進するための認知症基本法」が施行され、認知症になっても希望を持って自分らしく暮らし続けることができるという「新しい認知症観」への理解促進（※2）が進められています。特に、認知症は個人により症状に幅があることから社会が持つ偏ったイメージやスティグマ（偏見）を変えていくことは喫緊の課題と言えます。日本イーライリリーは今後も認知症の正しい理解の促進および当事者に寄り添った早期対応が広まるよう貢献してまいります。

*家族自身ではなく当事者に関する質問に回答している

以上

主な調査結果

（詳細な結果についてはこちらをご参照ください：https://mediaroom.lilly.com/jp/previewPDF/2025/25-38.ref.pdf）

【MCI/軽度認知症の当事者の実態】

MCIまたは軽度認知症の当事者の92%が支援により自立した生活を維持
Q.【当事者とご家族に対して】「記憶力（もの忘れ）や思考力（理解・判断力）の変化（低下）」の具体的な程度についてお伺いします。どの程度自立した生活を送れているかについて、以下の中から最もあてはまるものをお選びください。

【早期診断について】

MCIまたは軽度認知症の当事者の76%が早期診断を「良かった」と回答
Q.【当事者とご家族に対して】最初に診断された時に軽度認知障害（MCI）または軽度・早期の認知症だったとご回答頂いた方（92名）に伺います。早い段階で診断されたことについて、どの程度よかったと思いますか。最もあてはまるものをお選びください。

【「もの忘れ」に対する受診意向】

一般生活者はMCIまたは軽度認知症の当事者よりも「もの忘れ」への受診意向が低い
Q.【共通】健康について不安を感じた時に、医療機関を受診するタイミングについてお知らせください。健康全般と、もの忘れに関してそれぞれ以下の中から最もあてはまるものをお選びください。

調査概要

調査主体：日本イーライリリー株式会社
実査　　：株式会社メディリード
調査手法：インターネット調査
調査地域：日本全国
実施期間：2025年6月13日～6月24日
調査対象：
【MCIまたは認知症の当事者・家族】
・55歳以上79歳未満、MCIまたは認知症（アルツハイマー型／アルツハイマー病による認知症）と診断されている当事者もしくは家族
【一般生活者】
・20歳以上79歳未満
※近所・知人などで軽度の認知症の当事者をたまに見かけたり関わったりすることがある人を1割、近所・知人などで中等症以上の認知症の当事者を見かけたり関わったりすることがある人を1割、認知症の当事者との関わりは全くない人を人口構成比にもとづき調整の上8割組み込んでいる
有効回答数：
MCIまたは認知症当事者・家族190名（うち、MCIまたは軽度認知症は94名）
一般生活者1053名
監修：
神戸大学大学院保健学研究科リハビリテーション科学領域 教授　
同認知症予防推進センター長 　古和　久朋 先生

日本イーライリリーについて

日本イーライリリー株式会社は、米国イーライリリー・アンド・カンパニーの日本法人です。日本の患者さんが健康で豊かな生活を送れるよう、日本で50年にわたり最先端の科学に思いやりを融合させ、世界水準の革新的な医薬品を開発し提供してきました。現在、がん、糖尿病、アルツハイマー病などの中枢神経系疾患や自己免疫疾患など、幅広い領域で日本の医療に貢献しています。詳細はウェブサイトをご覧ください。https://www.lilly.com/jp

※1　令和5年度老人保健事業推進費等補助金「認知症及び軽度認知障害の有病率調査並びに将来推計に関する研究」
※2　令和6年12月　認知症施策推進基本計画　https://www.mhlw.go.jp/content/001344090.pdf

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シニアライフ総研®特選ニュース

ドクター・フィッシャー アイケア製品は5日以内に改善を実感する声多数

世界各国の研究により、特に成人において、眼の健康と専用の衛生管理との間に直接的な関連があることが証明されています。

55歳以上の男女 75名を対象とした新たな調査によると、日本の55歳以上の消費者の99％が何らかの目の不快感を経験していることが明らかになりました。主な悩みは、疲れ目（73％）と乾燥（50％以上）であり、回答者のおよそ半数（45％）が、これらの悩みが日常生活に「大きな影響」を与えていると答えています。

しかし、こうした悩みが広く存在する一方で、日常的なアイケアの洗浄習慣を実践している人はわずか13％にとどまり、約半数は専用の製品を全く使用していないことが分かりました。ニーズと実際のケアとの間にあるギャップは、日本の高齢化社会における重要な健康・ライフスタイル上の課題を浮き彫りにしています。

新しい日常習慣として広がる動き

こうした背景のなか、海外発の革新的な製品として注目を集めているのが、目元専用のクレンジングシートです。調査によると、このシートを毎日使用した参加者の約9割が、目の不快感の改善を実感したと回答しました。特筆すべきは、そのうち85％が、わずか5日以内に改善を実感したと答えている点です。

利用者からのフィードバックも非常に好意的で、日常生活における利便性や実用性が高く評価されています。

利用者の声（抜粋）

●    「シートタイプの“目薬”のようで新鮮」
●    「旅行や介護の場面でも使いやすい」
●    「朝の目やにが減り、すっきりする」
●    「個包装で衛生的、外出先でも便利」

生活の質を保つために

今回の調査では、目の不快感を放置することがもたらす広範な影響についても明らかになりました。多くの回答者が、視力への影響だけでなく、頭痛の引き金となったり、集中力の低下を招いたり、さらにはメンタルヘルスにまで影響を及ぼしていると答えています。

日本の高齢化が進むなかで、健やかな視力を維持することは単なる医療上の課題にとどまらず、生活の質を守るために不可欠な要素となりつつあります。かつては臨床的な問題と見なされていたアイケアは、いまや日常生活に根ざした重要なライフスタイルの課題として認識され始めています。

専門家の見解 ― ドライアイ専門医・有田玲子 先生

日本を代表するドライアイ専門医の一人である有田玲子先生は、日常的なケアの重要性を強調しています。

「加齢とともにドライアイのリスクは高まりますが、まぶたの縁を清潔に保つことは、毎日できるシンプルな習慣であり、大きな効果をもたらします」

今後の展望

調査参加者の93％が「今後もドクター・フィッシャーのアイケアシートを使い続けたい」と回答しており、この新しい習慣がシニア層の日常生活に定着していく大きな可能性を示しています。

将来の展望

アイケア分野における世界的なリーディングカンパニーとして、フィッシャー・ファーマシューティカルズ社は、日本における加齢に伴う目の悩みに対して、啓発活動、研究、そして健康的なソリューションの提供に引き続き注力しています。今回のシニア層の調査も、消費者のニーズをより深く理解し、シンプルで効果的な日常アイケア衛生習慣を促進するための継続的な取り組みの一環です。

同社は、有田玲子先生をはじめとする専門家との協力、継続的な研究、教育活動を通じて、日本の高齢社会における「健やかな視力の維持」と「生活の質の向上」を支援する信頼できるパートナーとしての役割を、さらに強化していくことを目指しています。

敬老の日の贈り物としてもおすすめ

本製品は個包装で衛生的かつ持ち運びにも便利なため、外出先や旅行、介護の場面でも活用できるアイケア製品です。
刺激が少なくやさしい使用感で、シニア層からも高い評価を得ています。

そのため、「目元の健康を気づかうギフト」として、敬老の日の贈り物にも最適です。
日頃の感謝を込めて、大切な方への“目の快適習慣”をプレゼントしてはいかがでしょうか。

【調査概要】
・調査期間：2025年5月11日〜2025年6月30日
・調査機関：フィッシャー・ファーマシューティカルズ 自社調べ
・調査対象：55歳以上の男女
・有効回答数：75名
・調査方法：インターネット調査

ドクター・フィッシャーについて

ドクター・フィッシャー公式サイト　https://dr-fischer.jp/

各シートには、カモミールエキスなどの成分を含み、自然な涙に近いpH値を持つやさしい処方が染み込ませてあります。大判で使いやすいエンボス加工のシートは、柔らかな肌触りで、目元をやさしく、かつしっかりと清潔に保ち、爽やかで快適な目のコンディション維持をサポートします。

「マルチアイケアタイプ」のほか、デリケートな目元にも使える「赤ちゃん用」、乾燥が気になる方向けの「乾燥対策」をラインアップ。小さなお子さまから大人まで、幅広くお使いいただける3種類をご用意しました。お出かけ先でのリフレッシュや、目元の乾燥、不快感、長時間のパソコン作業の後など、さまざまなシーンで目元をサポートします。持ち運びに便利な個装タイプで、お出かけ先でも気軽に目元ケアができます。

眼科科学に基づいて開発された防腐剤不使用・滅菌済みのドクター・フィッシャーの目元ふきとりシート「アイケア」を、ぜひお試しください。

防腐剤無添加、色素・香料不使用

公式ストア
Amazonと楽天市場、一部眼科クリニックで販売中です。

Amazon公式ストア
https://www.amazon.co.jp/drfischer

楽天市場公式ストア
https://www.rakuten.ne.jp/gold/dr-fischer/

フィッシャー・ファーマシューティカルズ社について

フィッシャー・ファーマシューティカルズ社は、1965年、科学者であり実業家でもあるエリ・フィッシャー博士によってイスラエルに設立されました。緑内障の治療薬を開発し、世界中のクリニックで使用されるようになった博士の成功は、眼科分野にとどまらず、皮膚科、その他の分野でも画期的な変革をもたらしました。現在、ドクター・フィッシャーの製品は、世界中で日常的に愛用されています。

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シニアライフ総研®特選ニュース

株式会社Wellness Land（本社：大阪府大阪市、代表者：森脇 悠人）が運営する「女性専用24時間ジムAmazones（アマゾネス）」は、健康な80歳以上の親を持つ方を対象に「健康な80歳以上の方の過去の生活習慣に関する調査」を実施しました。この調査結果から、80歳を超えても健康を維持している人の過去の生活習慣の実態などが明らかになりました。

80歳以上で健康な人の6割以上が、日頃の健康管理に取り組んでいる

80歳以上で健康な人の4割強が、40代～60代の頃から少なからず健康意識を持っていた

80歳以上で健康な人の多くが40代～60代の頃から持っていた健康習慣は「食生活への気配り」

80歳以上で健康な人が、健康的な生活を長く続けられている理由として、最も大きいと思うものは「食生活を大切にしてきた」こと

80歳以上で健康な人が食生活で大切にしていることのトップ3は、1位「毎日三食、決まった時間に食べる」、2位「和食中心の献立」、3位「意識した栄養素のバランス」

80歳以上で健康な人が持っていた運動習慣のトップ3は、1位「ウォーキング・散歩」、2位「家事や畑仕事など日常生活で体を動かす機会」、3位「通勤・買い物などでの歩く機会」

調査実施会社

株式会社Wellness Land

所在地：〒556-0022　大阪府大阪市浪速区桜川1-3-2
代表者：森脇 悠人
事業内容：フィットネス事業、フランチャイズ事業

URL：https://wellnessland.co.jp/

女性専用24時間ジムAmazones（アマゾネス）

「女性専用24時間ジムAmazones（アマゾネス）」は株式会社Wellness Landが運営する女性専用の24時間営業のフィットネスジムです。「女性専用24時間ジムAmazones（アマゾネス）」は予約不要の24時間営業により、忙しい日常の中でもご自身のライフスタイルに合わせて自由にトレーニングを行える環境を提供いたします。仕事帰りや早朝など、いつでもお好きな時間にご利用いただくことができます。また、女性トレーナーが教える女性専用プログラムや食事管理サポートで理想の体型へのサポートも行います。

詳細は以下のURLをご覧ください。

女性専用24時間ジムAmazones（アマゾネス）  URL： https://amazones.fit/

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シニアライフ総研®特選ニュース

【横浜国立大学・安藤孝敏名誉教授監修　シニア世代の生活実態調査】

　三井不動産レジデンシャル株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：嘉村徹）は、三井のシニアサービスレジデンス　パークウェルステイトの住環境が入居者の健康寿命へ与える影響を検証するため、全国6箇所のパークウェルステイト入居者とパークウェルステイトにお住まいでない全国の75歳以上シニア世代（以下、「一般シニア」）を対象に生活実態に関するアンケート調査を実施しました。

　本調査の結果、パークウェルステイト入居者は、友人や趣味の数、交流頻度や運動習慣において一般シニアを上回り、日々の生活において活発な活動・交流を持っている傾向にあることが明らかとなりました。こうした背景には、パークウェルステイトの充実した共用部の存在や、多彩なサークル活動・イベントへの積極的な参加が大きく寄与していると考えられ、これらの生活習慣は、健康寿命の延伸にもつながる可能性が示されています。社会老年学の専門家で、高齢者の生活にかかわる様々な問題・課題の解決に取り組んでいる横浜国立大学・安藤孝敏名誉教授による考察とあわせて、調査結果を公表いたします。

　今後も、三井不動産レジデンシャルの全住宅事業のブランドコンセプトである「Life-styling × 経年優化」のもと、多様化するライフスタイルに応える商品・サービスを提供するとともに、安全・安心で快適にくらせる街づくりを推進し、持続可能な社会の実現・SDGsへ貢献してまいります。

調査レポートのポイント

１．パークウェルステイト入居者、一般シニアを上回るアクティブな生活実態が判明 ２．交流や活動習慣を促進するパークウェルステイトの住環境 ３．横浜国立大学・安藤孝敏名誉教授が解説 　　高齢者の孤独感軽減と健康寿命延伸に寄与するパークウェルステイトの価値

1．パークウェルステイト入居者、一般シニアを上回るアクティブな生活実態が判明
＜本調査の背景・結果＞
　日本は急速に高齢化が進み、孤独死などの課題が深刻化しています。警視庁の発表によると、2024年に自宅で亡くなった一人暮らしの人は76,020人。そのうち65歳以上が58,044人（約76％）を占め、死後8日以上経過して発見されたケースは15,630人に上りました※1。

　こうした中、三井不動産レジデンシャルのシニア向けサービスレジデンス「パークウェルステイト」は、2019年のパークウェルステイト浜田山を開業以来、全国で6レジデンスを展開。フィットネスやパーソナルトレーニング、多彩な「ディスカバリープログラム」などを通じて、入居者が健やかに、楽しく暮らせる仕組みを整えてきました。今回の調査は、これらの取り組みが入居者の生活や健康にどう役立っているかを検証し、高齢社会の課題解決の貢献に寄与しているのかを探ることを目的としています。

　調査の結果、パークウェルステイト入居者は趣味や運動の参加率が一般シニアより高く、このような活発な活動はパークウェルステイトの住環境が後押ししていると考えられ、健康寿命の延伸に寄与する可能性が示されました。

　趣味や運動は、生活を豊かにするだけでなく、将来の介護リスク低減や健康寿命の延伸にもつながることが研究で示されています。JAGES（日本老年学的評価研究）の調査※2によれば、趣味や運動の会に定期的に参加する高齢者は要支援・要介護認定リスクが最大24％低いことが確認されています。

（1）パークウェルステイト入居者は「友人の数」「交流頻度」「会話の長さ」が一般シニアを上回る結果

　調査の結果、家族・親族以外の友人の数は、一般シニアが平均4.4人に対し、パークウェルステイト入居者は5.5人とより多いことがわかりました。
　友人との交流頻度においても、パークウェルステイト入居者は突出しています。週に2回以上交流している人の割合は50％を超え、一般シニアの約30％と比べても圧倒的に高い結果となりました。
　友人との会話時間においても、パークウェルステイト入居者は一般シニアを上回っています。パークウェルステイト入居者で1日の会話時間が「5分未満」と答えた人は10.3％に対し一般シニアは22.5％、一方で「30分以上」と回答した人は39.2％と、一般シニア（26.1％）の約1.5倍に上りました。こうした結果は、ダイニングや大浴場、フィットネスなど共用部を通じて自然に会話が生まれる環境によるものと考えられます。

（2）パークウェルステイト入居者は一般シニアに比べ趣味の数・ウォーキング回数が約1.3倍と際立つ結果に

　趣味や運動の面でも、パークウェルステイト入居者は一般シニアを上回る活発さを示しました。友人との交流方法として「趣味のサークルや教室に参加する」と回答した割合は、一般シニアの33.6％に対し、パークウェルステイト入居者は47.8％と約1.5倍。内容も文化系から運動系、知的活動まで幅広く多彩でした。さらに趣味の数は、一般シニアが平均3.4個に対し、パークウェルステイト入居者は4.4個とより多い結果となりました。

　また、健康を支える運動習慣についても、パークウェルステイト入居者は月平均9.7回と、一般シニアの7.6回を上回り、より高い運動意識を持っていることが示されました。

2．交流や活動習慣を促進するパークウェルステイトの住環境

　こうした活発な暮らしを支えているのが、パークウェルステイトの住環境です。共用部やフィットネス、サークル・イベントなどを通じ、「健美」「喜楽」「活躍」をテーマに多彩なプログラムを展開しています。

（1）毎日の生活を彩る大浴場やライブラリー、フィットネスルームのほか、交流が愉しめるカフェ等の充実した共用部
　ラウンジや大浴場、ライブラリー、フィットネスなど充実した共用施設に加え、一部レジデンスにはクラブバーラウンジや入居者同士や地域との交流を育むカフェを備えています。

（2）ひと月当たり延べ4,000人以上が参加※3、独自開発の健康促進運動プログラム「健美体操」
　「健美体操」の他にも椅子に座ったまま実施できる体操や、ヨガ等、体力や身体状況に応じて誰もが安心して参加できるプログラムがあり、運動を無理なく継続できることが大きな特長です。

（3）75のサークル活動に延べ800人以上が参加※3、趣味や交流の機会が活発
　活動内容は、麻雀・囲碁・将棋といった頭の体操から、絵画・コーラス・写経などの文化系、さらにビリヤード・社交ダンス・ゴルフといった運動系まで多岐にわたります。1つのサークルに20～30名が参加する例も多く、幅広い仲間づくりの場となっています。

（4）パークウェルステイト主催　毎月開催される多彩なイベントと入居者の活躍
　各レジデンスでは、パークウェルステイトが主催する音楽コンサートや季節行事、映画鑑賞会、健康セミナーなど多彩なイベントを毎月開催しており、1回あたり数十人から100人超規模で多くの入居者が参加しています。

3．横浜国立大学・安藤孝敏名誉教授による解説
高齢者の孤独感軽減と健康寿命延伸に寄与するパークウェルステイトの価値

　今回の調査結果について、社会老年学の専門家で、高齢者の生活にかかわる様々な問題・課題の解決に取り組んでいる横浜国立大学・安藤孝敏名誉教授に監修頂き、結果についての考察をいただきました。

■横浜国立大学・安藤孝敏名誉教授

＜注釈＞
※1　令和６年中における警察取扱死体のうち、自宅において死亡した一人暮らしの者について　警視庁
https://www.npa.go.jp/news/release/2025/20250401002.html
※2　井手一茂（千葉大学）種類別の社会参加頻度の介護予防効果は!?  JAGES Press Release No: 376-23-8
https://www.jages.net/library/pressrelease/?action=cabinet_action_main_download&block_id=5028&room_id=549&cabinet_id=304&file_id=13553&upload_id=17535
※3　2025年7月時点
※4　ペット飼育にあたっては規約がございます。

【調査概要：三井不動産レジデンシャル　 現役/シニア世代の生活実態調査】
調査対象者：一般シニア（75歳～96歳、平均81歳）：400名
　　　　　　パークウェルステイト入居者（63歳～98歳、平均81歳）：1,600名中370名回答
調 査 方 法：インターネット調査、アンケート調査
調 査 期 間：2025年7月25日〜8月8日

【三井不動産グループのサステナビリティについて】

　三井不動産グループは、「共生・共存・共創により新たな価値を創出する、そのための挑戦を続ける」という「＆マーク」の理念に基づき、「社会的価値の創出」と「経済的価値の創出」を車の両輪ととらえ、社会的価値を創出することが経済的価値の創出につながり、その経済的価値によって更に大きな社会的価値の創出を実現したいと考えています。
　2024年4月の新グループ経営理念策定時、「ＧＲＯＵＰ MATERIALITY（重点的に取り組む課題）」として、
「１．産業競争力への貢献」、「２．環境との共生」、「３．健やか・活力」、「４．安全・安心」、「５．ダイバーシティ＆インクルージョン」、「６．コンプライアンス・ガバナンス」の６つを特定しました。これらのマテリアリティに本業を通じて取組み、サステナビリティに貢献していきます。

【参考】
・「グループ長期経営方針」　
https://www.mitsuifudosan.co.jp/corporate/innovation2030/

・「グループマテリアリティ」
https://www.mitsuifudosan.co.jp/esg_csr/approach/materiality/

■三井不動産レジデンシャル「カーボンニュートラルデザイン推進計画」について
https://www.mfr.co.jp/content/dam/mfrcojp/company/news/2022/0315_01.pdf
　すまいの高性能・高耐久化による省エネルギーの実現や、再生可能エネルギーの導入を促進するとともに、ご入居後のくらしにおいても、楽しみながら省エネルギー行動等の環境貢献に取り組んでいただけるようなサービスの提供を推進し、すまいとくらしの両面からカーボンニュートラルの実現を目指していきます。

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マーケット最前線

シニアライフ総研®特選ニュース

～信頼の介護用品ブランド「ハビナース」を提供するピジョンとの共同開発で実現～

　アスクル株式会社（本社：東京都江東区、代表取締役社長：吉岡晃、以下「アスクル」）はピジョン株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：矢野亮、以下「ピジョン」）と、ピジョンの介護用品ブランド「ハビナース」の人気商品「お湯のいらない泡シャンプー」の大容量ボトル（業務用サイズ）および紙製詰め替え用パックを共同開発し、2025年9月24日より販売を開始します。入浴が難しい高齢者・要介護者の身体の清潔ケアをサポートするドライシャンプーを、消費量の多い介護施設向けに使いやすくしたものです。利便性向上やコスト削減に加え、防災備蓄品としての需要にも応える新たなラインナップです。

■開発の背景
　介護では「食事・入浴・排泄」の介助が三大介助と言われているほど、この三つは要介護者が日常生活を送るうえで欠かせない重要な身体介助です。要介護者・介助者の双方に負担にならず安全な介助をするためには高度な技術が必要です。なかでも入浴介助は、浴室でお湯や石鹸を使用するため転倒の危険があり、特別な注意を払って複数人で行われることが多く、入浴が難しい場合には清拭や、水やお湯を使用しないドライシャンプーが活用されています。後期高齢者の増加に伴い介護現場における清拭の機会は増加しており、現場での負荷が大きくなっています。

　このような課題を解決するため、特に人手不足が深刻な社会福祉施設などの居住型施設、および訪問看護・介護といった在宅介護の現場に向けて、アスクルとピジョンが共同で泡タイプのドライシャンプー「お湯のいらない泡シャンプー」の大容量版と、紙製詰め替え用パックを開発し、販売を開始します。

　「お湯のいらない泡シャンプー」は介護用品ブランド「ハビナース」を展開するピジョンが、長年にわたり家庭や介護現場で高い支持を得てきた商品で、これまでは主に日常で利用しやすい200mlのサイズで提供されていましたが、介護施設などからは「より大容量で業務に使いやすい製品が欲しい」という声が寄せられていました。こうした現場の声に応え、消費量の多い介護現場での買い替え・詰め替えの手間を少なくする500mlの新商品を開発しました。これにより、お客様の業務効率化と経済的負担の軽減を支援し、スタッフの皆様がケア業務により集中できる環境づくりをお手伝いします。

■商品の特徴

1. 業務用に便利な500mlの大容量ボトル

• 利用頻度が高く消費量の多い、介護施設などでの利用に適した大容量サイズです。
• 水やお湯を使用せず居住空間で使用できるため、入浴介助の負担軽減、施設運営におけるコスト削減に貢献します。

2. 環境にやさしい紙製詰め替え用パック

• 牛乳パック形状の紙製環境配慮型パッケージを採用しました。
• 誤飲や他製品との混同を防ぐため、ユニバーサルデザインに配慮しました。

3. 信頼のブランド「ハビナース」を展開するピジョンとの共同開発

• 清潔ケアを中心に介護用品で高い信頼を得てきたブランド「ハビナ―ス」を展開するピジョンとアスクルが、現場の声を反映して共同開発。
• 専門職を対象にしたモニター会議を経て、現場のニーズに即した商品設計を実現しました。

4. 防災備蓄にも対応

• 介護施設におけるBCP（事業継続計画）や災害時の備蓄品として活用可能です。

【商品概要】

商品名　　　　　　： お湯のいらない泡シャンプー 500ml
内容量・価格(税込)： 500ml・1,580円
商品ページ　　　　： ASKUL　https://www.askul.co.jp/p/UK71600/
　　　　　　　　　　 LOHACO　https://lohaco.yahoo.co.jp/store/h-lohaco/item/uk71692/
商品名　　　　　　： お湯のいらない泡シャンプー 詰替用 800ml
内容量・価格(税込)： 800ml・1,880円
商品ページ　　　　： ASKUL　https://www.askul.co.jp/p/UK71601/
　　　　　　　　　　 LOHACO　https://lohaco.yahoo.co.jp/store/h-lohaco/item/uk71690/

　アスクルでは、あらゆる仕事場における必需品のニーズに応えるため、アスクルオリジナル商品を含めた取扱商品の大幅拡充に努めています。これからも商品・サービスを通じて持続可能な社会の実現に貢献する「エシカルe コマース」として進化してまいります。

【アスクルのメディカル事業について】
　アスクルは、オフィス用品だけではなく医療用品もまとめてアスクルで購入できたら便利、という多くの医療関係のお客様の声に応えるべく、2004年1月にメディカル事業に参入しました。衛生用品・介護用品・薬局用品・白衣などの一般医療用消耗品デリバリーサービスのほか、消毒剤や注射などの医薬品・医療機器などの医療材料デリバリーサービスを展開しており、アスクルの成長を牽引する事業の一つとなっています。
　高齢化に伴う社会保障費の拡大や診療所・介護施設数の増加により、アスクルのメディカル事業が対象とする市場規模は今後もさらなる拡大が見込まれます。

※本リリースに掲載の情報は発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますのでご了承ください。

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シニアライフ総研®特選ニュース

群馬県みどり市の小規模多機能型居宅介護施設「ゆいまーる」が導入した「温泉宅配サービス」。利用者の健康改善、ご家族の安心、介護スタッフの負担軽減という“三方良し”の効果が注目を集めています。

温泉宅配で実現する“未来型ケア”

介護施設「ゆいまーる」では、全国の名湯を施設へ直送する温泉宅配サービスを導入。
利用者にはリラックスと健康効果、ご家族には安心感、そしてスタッフには負担軽減をもたらし、“未来型ケア”として高い評価を得ています。

「温泉宅配は一石三鳥」―施設長が語る導入効果

「温泉宅配は、まさに一石三鳥の効果があります」と語るのは、施設長・吉崎秀人さん。
•外出せずに本格温泉を楽しめる
•肌トラブルや睡眠不足が改善し、健康状態が向上
•その結果、介護スタッフの負担が大幅に軽減
まさに“利用者・家族・スタッフ”三方良しのサービスです。

夜勤介護スタッフを救った「温泉の力」

かつて「背中のかゆみで眠れない」利用者のため、夜勤スタッフは夜中に何度も薬を塗っていました。しかし温泉宅配導入後は、かゆみが軽減され利用者は熟睡できるように。
アトピー・神経痛・リウマチ・しびれ・むくみ・冷え性・不眠・糖尿病など幅広い症状改善も報告されており、夜勤負担軽減は介護スタッフの“働き方改革”にも貢献しています。

温泉が生む“会話”と“記憶”

脱衣所に置かれた温泉宅配のケースをきっかけに、「蔵王温泉に行ったことある？」「若い頃に家族で行ったわ」など会話が自然に生まれます。
温泉は“季節の記憶”や“昔の思い出”を呼び起こし、認知症予防にもつながる“会話のリハビリ”としての効果も期待されています。

小規模多機能型施設との相性抜群

デイサービス・訪問介護・ショートステイを一体化した小規模多機能型施設に温泉宅配を組み合わせることで、利用者と家族の安心感がさらに広がります。日常のケアから特別なイベントまで、温泉は“生活の質（QOL）”を高める中心的役割を担っています。

「温泉を引く」から「温泉を選ぶ」時代へ

源泉を施設に引くことは難しくても、温泉宅配なら低コストで導入可能。
外出できなくても本格温泉を楽しめる新しい価値を生み出しました。
利用者の健康と笑顔、ご家族の安心、スタッフの働きやすさ。
温泉宅配は、これからの介護施設に欠かせない“未来型ケアサービス”です。

地域No.1の人気介護施設を目指す「ゆいまーる」の取り組み

運営元の株式会社NANKURUでは、温泉入浴介助をスタッフのやりがいにつなげ、働き方改革を推進。
地域コミュニティや医療機関とも連携を深め、地域全体の健康づくり拠点としての役割も担っています。
その実践により「地域No.1介護施設」を目指しています。

独自特許に裏づけられた「温泉宅配システム」

本サービスは株式会社ヒューマンウェアが開発し、3つの特許技術に支えられています。
•温泉ポーター（特許7606728号）
高層階や施設浴槽を源泉250Lで満たせる運搬システム。断熱・加温管理付きキャリーで本格温泉浴を実現。
•バスインバス（特許7657108号）
自宅浴槽に簡易浴槽を設置し「源泉100％入浴」を可能に。強酸性泉なども安全に利用可。
•温泉足湯（特許7731847号）
2Lの源泉で市販フットバスを活用する新スタイル。少量でも効果的に免疫力向上が期待できます。

全国モデルへ広がる可能性

“利用者・家族・スタッフ”三方良しの温泉宅配サービスは、全国の介護施設の未来像として注目を集めています。

■ 会社概要

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シニアライフ総研®特選ニュース

株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社で、全国に370以上の介護事業所を運営するメディカル・ケア・サービス株式会社（埼玉・さいたま市／代表取締役社長：山本教雄）は、2025年より企業向けに、認知症への理解を正しく広める「認知症に関する出前講座」を実施しています。講座後、受講者に対して認知症や今後の自身の行動に対するアンケートを行い、9月19日に調査結果を公表いたしました。

■「認知症・介護に関するアンケート」調査概要
期間：2025年5月～2025年7月
調査会社：メディカル・ケア・サービス株式会社（自社調査）
対象：当社が「認知症に関する出前講座」を行った20代～70代の方　
回答数：127名　
調査方法：セミナー後にアンケートを実施　       
質問1：認知症について理解できたか 
質問2：特にためになった内容はどれか（複数回答可）
質問3：認知症に対して良いイメージに変わったか
質問4：介護や介護の仕事に対して良いイメージに変わったか
質問5：自身や家族・部下が「介護」に直面したとき、何か具体的な行動ができるか

＜アンケート結果＞

■質問1：認知症について理解できたか

「日頃、あまり考えない」「勘違いしていることが多かった」

認知症への理解は、「理解できた」「少し理解できた」が、合わせて100％と全員が理解できたと回答。

「勘違いしていることが多かった（50代）」「あまり日頃考えないことなので良い機会になった（40代）」という意見も見られ、認知症を正しく理解する機会がないことから、誤解している人が多いことが伺える。また、今回受講いただいた20代以上の方々のように、今後認知症が身近になる可能性が高い世代でも、まだ直面していない人にとっては他人ごとと捉えられがちである。誰もが暮らしやすい社会の実現のためにも、認知症のある方やご家族への理解を深め、直面する前に正しく学ぶ機会提供が必要であると考える。

■質問2：特にためになった内容はどれか（複数回答可）

「“その方がどうしたいのか”という視点が重要」

特にためになった内容は、「認知症の症状と状況の認知」が最も多く回答数が76、次いで「認知症の方の不安を安心に変える」が多く回答数が66だった。

「認知症は回復するものではないと思っていた（50代）」「認知症のある方は『不確か』なため『不安』になるので、『確か』にして『安心』させると良いという話が印象に残っている（40代）」「誰もが高い確率でなる可能性があることがわかった。認知症だから○○したら良いではなく、“その方がどうしたいのか”という視点が重要（40代）」「症状が表出されるプロセスを理解できた（40代）」という意見も見られた。

■質問3：認知症に対して良いイメージに変わったか

「認知症＝人生終わりと思っていた」

認知症に対して「良いイメージに変わった」が81.7％。イメージが変わった理由として、「専門家の介入で症状が緩和・軽減することがあるとわかった」「認知症のある方が介護施設でも生き生きと生活されている様子が見れた」という意見も多く見られた。なかには、「『施設への入居＝人生の終わり』と思っていたが違うことがわかった」いう意見もあった。認知症のイメージが先行していることによって、専門家の介入で適切なケアを行えば症状の緩和・改善が可能であり、これまでと同じような生活ができるという認識がされていないことがわかる。

■質問4：介護や介護の仕事に対して良いイメージに変わったか

「介護の仕事は、認知症の方に希望を与えられる」

介護や介護職に対して「良いイメージに変わった」が71.4％だった。「変わらない」と回答した方には、「もともとマイナスなイメージがなく、良いイメージ」「大変というイメージは変わらない」という意見があった一方で、「変わった」と回答した方からは、「専門家への早めの相談が良いと知った」「認知症は、専門家の介入で症状が大きく変わるとわかった」「介護は、身の回りのお世話だけではないとわかった」「介護の仕事は、認知症のある方に希望を与えられる。認知症のある方や家族から見たとき頼れる存在」「介護に直面しても、家族や自分だけで抱え込まなくて良いと知ることができた」という意見が見られた。

■質問5：自身や家族・部下が「介護」に直面したとき、何か具体的な行動ができるか

「上司として柔軟な勤務形態や業務内容の変更の声かけもしたい」

いざ、介護に直面したときに具体的な行動が「できる」と回答したのは55.1%と半数以上。一方、「わからない」も44.1％と半数近くを占めた。「できる」と回答した方からは、「十分とは言えないかも知れませんが、少なくとも声かけをしたり、事情を聞いて柔軟な勤務形態を提案したり、業務内容を変更したりすることができる立場の人間として注力しなければならない（50代）」「自分や家族だけで抱え込まず行政や専門職の力を借りることが大事だと伝えたい（40代）」という意見が見られた。一方で、「わからない」と回答した方からは、「頭ではわかっていても、実際に直面するとどうなるかわからず不安が残る（60代）」など、実際に直面した際の不安が多く見られた。そのため、実際に介護に直面していない方にも直面した際のサポート体制に関する知識の普及や、ご家族を含めた誰もが暮らしやすい環境の整備が必要と思われる。

■どうしたら良いかを学ぶことができたので今後に生かせそう

＜参加者の皆さんからの感想＞

・認知症の方と関わる人の立場を考えたことはあるが、認知症の方の立場を考えたことがなかった

・コロナ禍で祖母が認知症になり何もできなかった経験がある。どうしたら良いかを学ぶことができたので今後に生かせそう

・認知症は接し方、対応の仕方で症状が改善すると実感することができた

・特に声のかけ方ひとつで不安を安心に変えることができるというのは新たな発見となった

・介護職に対して症状の理解と適切な対応を必要とするプロフェッショナルな業務という認識は変わらない

・ただのお世話ではなく「不安」を「安心」に変えることが重要だと思った

・認知症は悪化すると回復することはないと思っていたが希望が持てた

■認知症のある方は年々増加。国民一人ひとりが認知症に対する知識をつける必要性が増している

日本では急速な少子高齢化に伴い、認知症のある方が年々増加しています。日本の総人口は、前年と比べ59万人減少している一方、65歳以上の高齢者の人口は3,625万人で過去最多となり、総人口に占める割合も29.3％と過去最高となりました（2024年９月15日現在推計・総務省）。

また、今年2025年はいわゆる「団塊の世代」が75歳以上の後期高齢者になるとともに、認知症とその予備軍の方が1,000万人を超えるとされており、自分の大事な人も認知症になる可能性が十分にあります。一人ひとりが認知症に対して正しい知識を持ち、誰もが暮らしやすい社会づくりに向けて行動していくことが必要とされています。

■当社の「認知症教育の出前授業・出前講座・セミナー」について
　―認知症を取り巻く、あらゆる社会環境を変革する―

上記のような社会状況の中、「認知症を取り巻く、あらゆる社会環境を変革する」ことを企業ミッションとして掲げる当社は、2022年12月より、小・中・高校生をはじめとした子どもたちを対象に無償で「認知症教育の出前授業」を開始。これまで、45校、4,800名以上に実施してきました。

また、2024年1月、共生社会の実現を推進するための認知症基本法が施行、同年3月には経済産業省から「仕事と介護の両立支援に関する経営者向けガイドライン」が公表され、企業や地域社会においても認知症への理解が一層求められています。そこで、当社では2025年より子どもたちだけでなく、企業や地域社会の皆さまに向けた講座も実施することで、認知症のある方も誰もが暮らしやすい社会を目指しています。

当社の認知症教育の出前授業についてはこちら
https://www.mcsg.co.jp/features/initiatives/dementia_education/

企業向けの認知症の出前講座についてはこちら
https://www.mcsg.co.jp/news/demaejugyo_company/

■講師
―認定介護福祉士の人物モデルとしても選ばれた認知症ケアのスペシャリストー

杉本浩司
メディカル・ケア・サービス株式会社
品質向上推進部長／コーポレートコミュニケーション部長

認定介護福祉士認証認定機構幹事審査員
認定介護福祉士人物モデル／元東京都介護福祉士会副会長
第6回一億総活躍社会に関する意見交換会スピーカー
大学院にて医療福祉学の修士号を取得

介護職を目指す学生からベテラン介護職に至るまで、さまざまな層に介護の意義や社会的価値を伝える講演をはじめ、日本全国で講演回数延べ1,300回、聴講者数延べ7万人超の講演実績がある。

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■メディカル・ケア・サービス株式会社

1999年、埼玉県さいたま市で創業。創業当時より認知症ケアを専門とし、認知症高齢者対応のグループホーム「愛の家」を中心に、介護付有料老人ホーム「アンサンブル」「ファミニュー」など、多様な介護サービスを展開。現在、全国370以上の介護事業所を運営しています。海外では、中国を中心に有料老人ホームの運営や開発コンサルティング等の事業を展開。

「認知症を超える。」をブランドメッセージとし、認知症のある方も誰もがその方らしく当たり前に暮らせる社会の実現を目指しています。

https://www.mcsg.co.jp/
設立：1999年11月24日
所在地：〒330-6029　埼玉県さいたま市中央区新都心11-2　ランド・アクシス・タワー29階　
代表者：代表取締役社長　山本　教雄
社員：約7,200名（2024年9月期）　　　　　
売上高：396億円（2024年9月期）
拠点：日本国内33都道府県372事業所（2025年9月1日現在）
　　　海外（中国）16棟（2025年6月30日現在）

■株式会社学研ホールディングス（GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.）

https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長：宮原 博昭
・法人設立年月日：1947年3月31日
・資本金：19,817百万円
・売上高：1,855億円、連結子会社79社（2024年9月期）
　　　　　東京証券取引所 プライム市場上場（証券コード：9470）
・所在住所：〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1001（代表）
・事業内容：1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
　　　　　　教育分野：「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
　　　　　　　　　　　学習教材などの出版・コンテンツ事業、
　　　　　　　　　　　教科書・保育用品などの園・学校事業など
　　　　　　医療福祉分野：サービス付き高齢者向け住宅事業、
　　　　　　　　　　　　　認知症グループホーム事業、
　　　　　　　　　　　　　保育園・学童などの子育て支援事業など
　　　　　　グローバル：150か国以上で活動・事業展開

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