新商品「スタイリーフェイス」販売開始—―顔のフィットネスで美と健康を実現 フェイスラインのケアと嚥下力をサポート

2025年10月27日

 

 

 

• 1台で複数部位に使用可能で、トータルビューティーケアを実現
• 約52gの超軽量・コンパクト設計で持ちやすく疲れにくい
• あご下にぴったりフィットする独自形状
• 20Hz低周波EMSを搭載し、効果的に筋肉を刺激
• EMSの強度は５段階で調整可能
• １回５分の自動プログラム搭載で手軽に使用可能
• ボタン１つのシンプル操作で、初心者でも安心
• 繰り返し使える充電式（約3時間充電で最大20時間使用可能）
• 置くだけ簡単充電スタンド付き
• 収納ポーチ付きで持ち運びにも便利

 

 

 

 

■販売情報
・販売開始日：2025年９月１日
・販売チャネル：
▶ルネサンス公式オンラインショップ
▶Amazon商品サイト
▶楽天商品サイト
▶Yahoo! 商品サイト
▶各テレビ通販番組：フジテレビ「いいものプレミアム」・「ディノスTHEストア」、TBS「もっとキニナルチョイス」、ショップチャンネル、東海テレビ「いちばん本舗」他

 

～健康行動の促進と地域経済の活性化を両立する自治体連携型デジタルヘルスケアサービス～

　脳科学に基づいた健康維持アプリ「脳にいいアプリ」を運営する株式会社ベスプラ（本社：東京都渋谷区、代表取締役：遠山陽介、以下 ベスプラ）は、このたび、神奈川県が認定する「ME-BYO BRAND」に、当社の「脳にいいアプリ×健康ポイントサービス」が認定されたことをお知らせします。

　「ME-BYO BRAND」は、未病の見える化や未病の改善につながる優れた商品・サービスを神奈川県が認定する制度です。今回認定されたベスプラのサービスは、高齢者の健康維持を目的に、脳トレや健康ポイントの仕組みを取り入れた自治体連携型デジタルヘルスケアサービスです。

認定制度	神奈川県「ME-BYO BRAND」
認定サービス	脳にいいアプリ×健康ポイントサービス

■「ME-BYO BRAND」認定の概要
　ベスプラの「脳にいいアプリ×健康ポイントサービス」は、健康活動や自治体のボランティア活動等への参加に応じてポイントが貯まり、地元店舗等で利用できる仕組みを備えています。神奈川県の発表資料では、健康行動の促進に加え、地域経済の活性化にも寄与する点や、歩数計測や食事管理による生活習慣改善、脳トレプログラムによる認知機能向上など、未病改善への貢献が期待されるサービスとして紹介されています。

• 高齢者の健康維持を目的とした自治体連携型デジタルヘルスケアサービス
• 健康活動や社会参加に応じてポイントが貯まり、地元店舗等で利用可能
• 健康行動の促進と地域経済の活性化を同時に後押し
• 歩数計測・食事管理・脳トレを通じて未病改善を支援

■ サービスの特長
　「脳にいいアプリ×健康ポイントサービス」は、運動、食事、脳トレに加え、イベント参加やボランティアなどの社会参加も健康行動として後押しするサービスです。利用者は日々の取り組みに応じてポイントを獲得でき、地域内の加盟店舗等で利用できます。

　また、紙や台帳で運用されることの多い健康ポイント事業のデジタル化にも対応しており、住民の継続利用を支援するとともに、自治体職員の事務負担軽減や業務効率化にも貢献します。

■ 今後の展開
　ベスプラは今後も、自治体や地域事業者との連携を通じて、健康行動の継続支援、社会参加の促進、地域経済の活性化を一体で実現する取り組みを広げてまいります。今後も、未病改善やフレイル予防に資するサービスの開発・提供を通じて、誰もがいきいきと暮らせる地域社会づくりに貢献してまいります。

■株式会社ベスプラ代表取締役 遠山陽介 コメント
「このたび、当社の『脳にいいアプリ×健康ポイントサービス』が『ME-BYO BRAND』に認定されたことを大変光栄に思います。本サービスは、健康づくりを“続けやすく”することに加え、地域で使えるポイントを通じて社会参加や地域経済の活性化にもつなげられる点が特長です。今後も自治体・地域の皆さまと連携し、未病改善と健康寿命の延伸に貢献してまいります。」

◆会社概要
企業名：株式会社ベスプラ
代表者：代表取締役 遠山 陽介
所在地：東京都渋谷区神宮前5丁目18-10 エクサスペース3C
URL：https://bspr.co.jp
事業内容：健康維持を目的としたデジタルヘルスケア事業

■本件に関するお問い合わせ先
株式会社ベスプラ
E-mail：info@bspr.co.jp

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シニアライフ総研®特選ニュース

「生きがい就労体験会」4月2日、奈良で開催予定

あをに工房株式会社（本社：奈良県奈良市）は、シニア世代の社会参加と役割づくりを目的とした「生きがい就労体験会」の第1回を3月20日大津市で開催しました。

本体験会は、「社会や地域の役に立ちたい」「家にいるより外に出るきっかけがほしい」といった高齢者の思いを、実際の作業を通じて形にする取り組みです。参加者には紐通しや袋詰め、ひのきチップを使った香り袋づくりなどの軽作業を体験していただき、社会とのつながりや生活リズムの改善、生きがいづくりにつながる場であることを感じていただきました。

当日は、作業体験に加え、利用者の声の紹介や質疑応答も行い、「働くこと」が高齢者の心身の活性化や役割意識の回復につながる現場を見学していただける内容となりました。

当日の感想の一部をご紹介します。「一人でうちにいると誰とも話さず、声も出にくくなっていた。ここにきて社会とのつながりを感じ、嬉しい。ぜひ継続的に参加したい」(70代女性)

リールステージでは、「生きがい就労」を地域の高齢者が元気になる新しい介護・地域共生モデルとして広げていきたいと考えています。

【第2回「生きがい就労体験会」開催概要】
日時：2026年3月26日、4月2日（木）13:30～15:30
会場：奈良会場(あをに工房株式会社本社　奈良市芝辻町4丁目8-5　徳山堂ビル)
内容：生きがい就労の説明、軽作業体験、利用者の声の紹介、質疑応答、等

※4月2日は代表取締役・中山久雄も参加予定です。
高齢者の社会参加、介護予防、地域とのつながりづくりに関心のある皆さまに、現場の取り組みを直接取材していただけます。個別インタビューは事前にご連絡くださいますとスムーズです。

【お問い合わせ先】
あをに工房株式会社
担当：小内(こうち)、小財(こざい)
TEL：0742-33-1555
Mail：info@rirestage.co.jp
HP：https://aonikobo.jp/

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老老介護、26.4％が「している・していた」　〜介護について「わからない」「不安に思う」の声が多数～

　国内1,500社超が利用する日用品流通の情報基盤を運営する株式会社プラネット （所在地：東京都港区、代表取締役社長：坂田政一） は消費財や暮らしにまつわるトピックスをお届けする 『Fromプラネット』 の第242号として、高齢者介護に関する意識調査（対象4,000人）の結果をご紹介します。未掲載のデータ提供や当社担当者が解説を差し上げることもできますので、お気軽にお問い合わせください。

※回答率（％）は小数点第2位以下を四捨五入し同第１位までを表示しています。そのため、内訳の合計と表示値が異なる場合があります。

・年配でも6割以上が高齢者介護未経験
　今回は高齢者介護に関する意識調査を実施しました。（前回は2024年にVol.225として、前々回は2022年にVol.191として実施。）
　今回は近年、問題とされている老老介護についても質問しています（3ページ目）。
　なお、回答は、「仕事での介護は除く」、「現在介護中の場合は、そちらも含める」という条件になっています。
　まず、これまでに高齢者介護をしたことがあるかを聞くと（図表1）、「したことはない」が75.1％、「している／したことがある（1人だけ）」が17.1%、「している／したことがある（2人以上）」が7.8％でした。「している／したことがある（2人以上）」は、60代以上になると、一気に割合が高くなっています。
　若い人のほうが介護未経験の割合は高いですが、70代以上でも未経験者が65.1％と、それなりの割合になっています。
　また、介護経験については、全体でも年代別でも、男女間で比べたところ、あまり大きな差はありませんでした。

・高齢者介護を負担に感じるか？
　実体験でも想像でも、高齢者介護を負担に感じるかを聞くと（図表2）、53.9％と、半数を越える人が「とても負担に感じる／感じていた」と回答しました。
　興味深いのは、「とても負担に感じる／感じていた」と回答した人の割合が、20代や70代以上と比べて、30代〜60代のほうが高くなっている点です。
　実際に介護することになり、現在苦労されているとか、まだ介護が必要になっていなくても、肉親などの介護を考える年代になり負担に感じている、などが理由でしょうか。

・高齢者介護用品「金銭的に負担を感じる」
　被介護者の身の回りの掃除用から、清拭（体を拭く）用のティッシュやタオル、あるいはおむつや尿漏れパッド、はたまた介護用ベッドや車椅子など、多くの高齢者介護用品があります。高齢者介護の経験者に、高齢者介護用品を使用していて、負担に感じることはあるか、ある場合、その理由を聞きました（高齢者介護用品を使用したことのない方は想像して回答、図表3）。
　最も割合が高いのは「金銭的に負担を感じるから」の37.0％でした。そのあとは「何を選んだらいいかがわからないから」（32.0％）、「介護者にとって使いやすいものが見つからないから」（26.4％）、「被介護者の気に入るものが見つからないから」（17.0％）と続きます。

　介護経験が1人だけか、2人以上かで分けて見ると（図表4）、2人以上の経験がある人は、「金銭的に負担を感じるから」「被介護者の気に入るものが見つからないから」「いちいち買い物するのが手間だから」「介護者にとって使いやすいものが見つからないから」と回答した人の割合が高くなっています。

・介護用品レンタルを使いたい？
全員を対象に、高齢者介護用品のレンタルサービスを利用したいと思うか聞きました（図表5）。　全体では「利用したい」が57.8％、「利用したいと思わない」が42.2％でした。

　なお、回答を介護経験別で見ると（図表6）、介護経験がない人より、1人経験がある人、2人以上経験がある人の順で、「利用したい」割合が高くなっています。

・老老介護、したことありますか
　介護者と要介護者がどちらも65歳以上の高齢者である状態を老老介護と表現しますが、以降の質問は65歳以上の方を対象に聞いています。
　まず、老老介護の経験があるかを聞いたところ（図表7）、「現在、介護している」人が6.4％、「以前、介護していた」人が20.0％、「介護したことはない」人が73.6％でした。この質問では、男女差はほとんど見られません。

　次に介護している・介護していた相手を聞くと（図表8）、最も割合が高かったのが「実父母」の72.5％、「義父母」が21.9％、「配偶者」が12.0％と続きます。
　この質問については、被介護者の続柄によって、男女で大きな差があります。
　「実父母」は男性のほうが8.7pt高く、「義父母」は女性のほうが7.1pt高く、「配偶者」も女性のほうが10.0pt高くなっています。
　「男性は実家の両親の面倒を見て、女性は嫁ぎ先の面倒を見る」というイメージがある人は少なくないのではないでしょうか。「時代は変わった」とは言われますが、調査結果からは、まだそれが根強いことが伺えます。
　また、配偶者の介護については、夫婦の年齢差や健康寿命の違いが反映されているのでしょうか。

・介護するのは「当たり前だ」
　老老介護経験者に、介護をしている・していた理由を聞くと（図表9）、「自分が介護するのを当たり前だと思っているから」が43.9％が断トツで高い割合です。
　その後は「ほかにも家族・親族はいるが、介護を頼めないから」（28.9％）、「自分のほかに家族・親族がいないから」（21.4％）、「被介護者が介護施設に入りたがらない、介護サービスを使いたがらないから」（15.5％）、「介護施設や介護サービスなどを利用する金銭的な余裕がないから」（4.8％）の順に続きます。
　「やらざるを得ない」という、どちらかというとネガティブな理由や、金銭的な理由より、「やるのが当然だ」と思っている人の割合が高いという結果でしたが、今後、世の中の流れによっては、この割合も変わっていくのでしょうか。

・経験者も未経験者も高齢者介護に不安を感じている
　介護について不安に思うこと、介護の苦労や、介護をしてよかったと思うことなど、自由回答で、介護への考えや思いを聞きました。「介護経験がないから、わからないことばかりで不安」「経験があるからこそ不安」という声が多数寄せられました。介護経験を持つ人の中には、「看取ることができてよかった」と感じている人がいる一方で、「きれいごとは言えない」「まだ経験を消化しきれていない」という人もいました。

調査機関：株式会社プラネットによる調査企画をもとに、株式会社ネオマーケティングにて「高齢者介護」に関する意識調査を実施。
期間：2026年1月27日～1月28日、インターネットで4,000人から回答を得ています。

株式会社プラネットとは　https://www.planet-van.co.jp/　
メーカー、卸売業、小売業がサプライチェーンとして連携し、生活者へのサービス向上を目指して進化を続ける日本の消費財流通を、情報インフラ運営で支えている上場企業（証券コード2391）です。

From プラネットとは　https://www.planet-van.co.jp/news/from_planet.html （バックナンバーもご覧になれます）
株式会社プラネットが発信しているニュースレターです。消費財や暮らしに関する旬なトピックスなどをご紹介しています。

本件に関するお問い合わせ先
今リリースに掲載していない結果や属性データのご紹介や、当社担当者が解説を差し上げることもできます。
株式会社プラネット 経営管理ユニット
E-mail : koho-pr@planet-van.co.jp

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シニアライフ総研®特選ニュース

株式会社コメ兵（本店所在地：愛知県名古屋市、代表取締役社長：山内 祐也、以下「KOMEHYO」）は、全国65歳以上のアクティブシニア※男女554名を対象に消費行動に関する独自調査を実施しました。その結果、7割以上のアクティブシニアがリユースを活用していることに加え、モノを売って得た資金を「旅行」などの体験価値に再投資する、“循環消費”への意欲が高いことが明らかになりました。

※アクティブシニア：本調査では、自身の健康状態や経済状況を良好と捉え、新しい価値観を積極的に取り入れ、趣味や社会活動などに意欲的な65歳以上と定義しています。（調査スクリーニングにて抽出）

■  調査サマリー

・アクティブシニアの7割以上（71.3%）がリユースを経験。「売る・買う」の双方向利用が4割超（43.8%）にのぼり、身近な選択肢として活用が広がる。

・売却理由は「家の中をスッキリさせたい（68.2%）」「捨てるのはもったいない（55.4%）」が上位。金銭的メリット（11.5%）よりも、精神的な充足や資源活用への意識が高い傾向に。

・売却先に求める要素は「手続きや現金化のスピード感（42.6%）」が「金額（39.2%）」を上回る結果に

・約半数（49.2%）が、貯金を崩すよりも「モノを売って得たお金の方が贅沢に使いやすい」と回答。

・売却益の使い道意向は「旅行」（31.2％）が最多で、「生活費」（30.6％）を上回る結果に。

・モノを売って得た資金を体験に再投資する行動について、「賢く人生を楽しんでいる（40.6%）」「満足度が高い（13.7%）」と、過半数が高く評価。

・リユース品の購入についても、「賢い買い物」「名品が手に入る良い選択肢」など肯定的に捉える人が8割超（84.8%）に達する。

■  調査結果を受けて

今回は、趣味や社会活動などに意欲的な「アクティブシニア」に絞って調査を行いました。調査の結果、リユースの活用率は高く、不要なモノを手放して得た資金を「旅行」などの体験へ活用する意欲が高いことも明らかになりました。また貯金を崩すよりも「モノを売って得たお金の方が贅沢に使いやすい」という回答が約半数にのぼった点は、物価上昇などを背景に生活防衛意識が高まる中でも、リユースで得た資金は“プラスアルファの資金”として、人生を楽しむために前向きに活用されている様子がうかがえます。

実際にKOMEHYOの店頭でも、整理したお品物の買取資金を、ご夫婦での旅行や趣味、今の自分に合うアイテムへの買い替えに充てるなど、リユースをポジティブに活用されるお客様の様子が多く見受けられます。

これまでKOMEHYOが実施してきた調査では、Z世代を中心に「リセールバリュー（再販価値）」を意識したモノ選びや、不要なモノを売った資金で新たなモノを購入し価値を循環させる「循環消費」の浸透が確認されていました。今回の調査結果で、モノや資金の価値を次へとつなげる意識は、シニア層にも着実に広がっていることが判明しました。

環境省の発表では、国内リユース市場規模を2030年までに2024年比32％拡大し、約4兆6千億円へ引き上げる目標が掲げられています。モノの価値を循環させて人生を豊かにするこのライフスタイルは、今後、シニア層においても、当たり前の「賢い選択肢」としてさらに広がりを見せていくことが予想されます。

■  調査概要

調査内容 ：アクティブシニアの消費意識調査
調査期間 ：2026年2月3日（火）～2026年2月4日（水）
調査人数 ：554名
調査対象 ：全国の65歳以上、アクティブシニア（調査スクリーニングにて抽出）
調査機関 ：株式会社ジャストシステム「Fastask（ファストアスク）」
調査手法 ：インターネット調査

■  調査結果の詳細 

＜アクティブシニアのモノに対する価値観＞
半数が「サステナブルな価値観」に共感し、多数が「モノを捨てずに次につないでいきたい」
アクティブシニアへモノに対する価値観を聞いたところ、多くの人が「モノを捨てずに次の使い手へつないでいきたい」と考えていることがわかりました。例えば、「使えるモノを『捨てる』ことには、罪悪感や抵抗を感じる」と回答した人は67.7%、また、「自分が大切にしてきたモノは、価値を理解してくれる誰かに使ってほしい」と考える人も54.7%と半数を超えています。
また、「若い世代が中古品を賢く利用する『サステナブルな価値観』に共感する」と回答した人は56.4%で、若い世代が牽引するサステナブル意識がアクティブシニアにも浸透しているようです。

リユース品の購入について8割超が肯定的。「賢い買い物」と捉える傾向も
リユースの活用についてもポジティブな回答が多い結果となりました。リユース品を購入することについては、「良いものを手ごろな価格で手にいれる『賢い買い物』だと思う（40.9%）」、「もう売っていない名品が手に入る『良い選択肢』だと思う（10.4%）」、「品物やジャンルにもよるが、状況によっては『検討したい選択肢』である（33.5%）」を合わせ、84.8%が肯定的に捉えていることが分かりました。

終活を前向きに捉えるアクティブシニアが7割超
「『終活』や『生前整理』に対する、あなたの考えに最も近いものはどれですか」と質問したところ、「人生の終わりへの準備というより、これからの人生を身軽に楽しむための『ポジティブな整理』だ」と回答した人が23.4%、「どちらかといえば、身軽になるための前向きな行動だと思う」と回答した人が52.1%、合わせて7割超のアクティブシニアが終活をポジティブに捉えていることがわかりました。

＜アクティブシニアのリユース利用＞
7割超が利用経験あり。金銭的メリットよりも「モノの循環」を意識してリユースを活用
リユース（中古品の売買）の利用経験については、71.3%が「ある」と回答しました。内訳は「売ったことも買ったこともある」が43.8%と最も多く、売買の双方向で活用が進んでいる実態が明らかになりました。
売却の動機としては「不要なものを片付け、家の中をスッキリさせたいから（68.2%）」が最多で、次に「捨てるのはもったいなく、誰かに再利用してほしいから（55.4%）」となりました。これは、「売って得たお金を食費や生活費の足しにしたいから（16.7%）」や「趣味やレジャーに使うための『お小遣い』を稼ぎたいから（11.5%）」といった金銭的な理由よりも多い結果となっています。
この結果から、多くのアクティブシニアにとってリユースの活用は単にお小遣いを稼ぐためというより、家の中をシンプルに整理し、出てきた不要なモノは捨てずに次に渡したいという「モノの循環」を意識してなされていることがわかりました。ここでもアクティブシニアの間でサステナブルな意識が浸透していることが伺えます。関連して、売却先に求める要素としても「少しでも高く売れること（39.2%）」より、「その場ですぐに現金化または手続きが完結する『スピード感』」（42.6%）」を重視する結果となりました。

＜売却益の再投資＞
売却益の使い道意向は「旅行」が最多。「貯金よりも贅沢に使いやすい」心理が背景に
「もし、家の中の不用品を売って「5万円～10万円」の臨時収入が入ったとしたら、そのお金を何に使いたいですか」と聞いたところ、1位は「国内・海外旅行の『旅費』や『旅費の足し』（31.2%）」となり、「日々の『生活費』（30.6%）」を上回りました。「贅沢な食事（20.4%）」と合わせると、過半数が体験（コト消費）への支出を希望していることが分かります。不要なモノを売って得た資金を生活費の補填ではなく、旅行などの非日常的な体験に「再投資」したいという結果は、趣味や社会活動などに意欲的で、余暇を積極的に楽しむアクティブシニアならではの傾向と言えるかもしれません。

また、約半数（49.2%）が貯金を切り崩すよりも、「売って得たお金の方が贅沢に使いやすい」と回答しました。将来への備えである貯金とは異なり、不要なモノを売って得た資金の活用は心理的なハードルが低く、「趣味やレジャーを楽しむための資金」として捉えられ、再投資されやすいということがわかりました。
こうした、不要なモノを売って体験に変えるライフスタイルについて、13.7%が「モノが形を変えて『新しい思い出』になるようで非常に満足度が高い」、40.6%が「賢く人生を楽しんでいる実感がある」と計54.3％のアクティブシニアが肯定的に評価しており、モノからコトへの循環消費に意欲的であることがわかりました。

■  調査詳細について

本リリースに関連した調査結果の詳細やデータ分析については、KOMEHYO公式noteにて公開しております。
▼KOMEHYO公式note
https://note.com/komehyo

【参考】KOMEHYO調査リリース

・Z世代(20代)の7割が「リセールバリュー」を意識して購入。“循環消費”スタイルが定着
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000318.000000884.html

■  株式会社コメ兵 会社概要

会 社 名   　: 株式会社コメ兵
代 表 者   　: 代表取締役社長 山内 祐也
本社所在地 : 愛知県名古屋市中区大須3丁目25番31号
U　R　L     : https://komehyo.co.jp
事業内容    : https://www.komehyo.co.jp/s_pages/company/

『リレーユースを思想から文化に』のビジョン実現のため、全国にリユースの販売および買取店舗を展開。
専門の鑑定士とAIなどのリユーステックによる真贋判定や品質チェック、商品メンテナンスなどを丁寧におこなうことで、独自に仕入れた商品に信用をのせ市場に提供しています。

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専門知識不要・月1,650円で、スタッフの負担軽減と高品質な機能訓練を両立。

全国で「いしど式そろばん教室」を展開する株式会社イシド（本社：千葉県白井市、代表取締役社長：沼田紀代美）は、2026年4月、介護施設向け動画視聴型レクリエーションプログラム「いしど式そろばん”いきいき”脳活レク」の提供を開始いたします。
深刻な人手不足に直面する介護現場において、「専門性の高い機能訓練を提供したいが、教えられるスタッフがいない」「準備に追われて利用者と向き合う時間がない」という課題を支援。スタッフの負担を軽減し、利用者様の笑顔を増やす仕組みを、月額1,650円（税込）（※2）からの導入しやすい価格で実現しました。

■ 開発の狙い：53年の知見が届ける「誰もが主役になれる」時間
本サービスは、53年の指導実績に基づき、「認知症の方や、そろばん未経験のシニアの方が、無理なく成功体験（自己肯定感）を得られること」に主眼を置いて開発されました。 計算の速さを競うのではなく、指を動かし、声を出し、脳を刺激することそのものを「機能訓練」と定義。プロ講師が画面越しに優しく進行するため、スタッフは専門的な指導技術がなくても、利用者様の隣で「褒める・見守る」サポーターとして、質の高いケアに専念できます。

■ 本サービスの3つのメリット
スタッフの負担軽減：準備時間を「ゼロ」にし、ケアのゆとりを生む
プロ講師が動画内で全てを進行するため、スタッフはレクのネタ探しや資料作成から解放されます。準備に伴う隠れ人件費（年間約50万円相当※1）を抑制し、利用者様一人ひとりに寄り添う時間を創出します。
利用者様のQOL向上：プロの技術が生む「上達の実感」
シニアの意欲を引き出す「いしど式」の指導法を凝縮。医学博士・来栖氏も推奨するメソッドは、単なる時間潰しではない、生活の質の維持・向上に資する「機能訓練」の時間を提供します。
施設運営の効率化：圧倒的なコストパフォーマンスでサービスの質を維持
外部講師を呼ぶコストをかけず、1日わずか54円（※2）で高品質な専門レクを毎日実施可能。スタッフの離職防止と、他施設との差別化を同時に図ります。

■ 代表メッセージ
「夢を育てる。その対象に、年齢制限はありません。『できた！』という瞬間の喜びは、シニアの皆様も、そして現場のスタッフの皆様も同じはず。現場に『ゆとり』という種をまくことで、関わるすべての人がHappyになれる、そんな新しい夢の育て方を私たちは提案します。」

【オンライン導入説明会 開催のご案内】
本サービスのデモンストレーション、および現場での活用詳細を公開いたします。
メディア関係者様の取材・ご見学も広く歓迎しております。
開催日時（各回13:00〜14:00）：
2026年4月13日（月）
2026年4月15日（水）
2026年4月20日（月）
2026年4月22日（水）
開催形式： オンライン（Zoom）
対象： 介護施設運営者、法人本部担当者、メディア関係者、ケアマネジャー等
詳細・お申し込み　　
https://forms.gle/D6UmhU5SbXKYqKjE8

【株式会社イシドについて】

代表者： 代表取締役社長 沼田紀代美
所在地： 【本部】〒270-1424 千葉県白井市堀込1丁目1-12
サービスサイト： https://soroban-noukatsu-ishido.com
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社イシド 教育イノベーション部 中島・犬飼
TEL：050-3134-4188
メール：soroban-noukatsu-ishido@soroban.co.jp

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※1：スタッフ1名が1日60分（準備・進行）×週5日従事、時給1,500円と仮定した場合。
※2：年間契約19,800円（税込）を365日で割った1日あたりのコスト。

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健康寿命を延ばすフレイル予防の新たなアプローチ、「フレイル予防支援VR」

大塚製薬株式会社（以下、「大塚製薬」）は、一人ひとりの可能性に向き合うトータルヘルスケアカンパニーとして、人々が身体的・精神的、そして社会的にも健康であるウェルビーイングの実現への貢献を目指し、様々な活動を展開しています。超高齢社会となった日本において、認知症や要介護者の増加が大きな社会課題となる中、「健康」と「要介護」の中間に位置する状態である「フレイル（虚弱）」を早期に予防することが、健康寿命の延伸や介護予防の観点からもますます重要視されています。

大塚製薬では、株式会社ジョリーグッドとの共同事業であるVR（バーチャルリアリティ）トレーニングプログラム「FACEDUO（フェイスデュオ）」の新コンテンツとして、2025年12月に「フレイル予防支援VR」の提供を開始しました。本取り組みに合わせ、同月にメディアセミナーを開催したほか、翌2026年2月には自治体職員や医療・介護関係者を対象としたウェビナーを実施しました。各セミナーには、コンテンツの監修者である東京大学 高齢社会総合研究機構 機構長／未来ビジョン研究センター教授の飯島勝矢先生をお招きし、フレイル予防に関する講演を行っていただきました。

フレイル予防の推進と地域包括ケアシステムの構築に精力的に取り組む飯島先生は、フレイルの兆しに早期に気づき、生活の中で予防行動へつなげるためには、従来のパンフレット型の啓発だけでは届きにくい部分があることを指摘します。日常の中では気づきにくい小さな変化を“体験”として理解し、自分ごと化へと導く手段として、VRの可能性について語りました。本ニュースレターでは、メディアセミナーおよびウェビナーで飯島先生が講演した「デジタルで拓く、フレイル予防の新時代」の内容をご紹介します。

健康の先にある「幸福長寿」をどう支えるか

フレイルとは、加齢に伴う様々な変化が重なり、体力や気力が弱まった“要介護の手前の状態”を指します。筋力低下などによる「身体的フレイル」に加え、気持ちの落ち込みや認知機能の低下といった「精神・心理的フレイル」、さらには人とのつながりの希薄化や経済的困窮による「社会的フレイル」の３つが複雑に絡み合い、連鎖的に悪化していくことが特徴です。しかし同時に、フレイルは“可逆的（回復できる）”な状態でもあります。飯島先生は、予防や改善の余地があるからこそ、できるだけ早い段階で気づくことが重要であり、日常生活の中の“なんとなくうまくいかなくなった”という変化に意識を向けることを呼びかけました。

BMIや見た目では、実際の “筋肉量”は分からない

講演では、フレイル予防において重要となる「サルコペニア（筋肉減弱症）」について紹介されました。サルコペニアは加齢により筋肉量や筋力が低下する状態で、筋肉細胞は次第に萎縮し、一部は脂肪に置き換わっていきます。しかし、健康診断では筋肉量を測らないため、多くの人が気づけないことが課題となっています。

日本では長年「メタボ予防」が重視され、BMI25以上は“肥満”とされてきました。しかし、中年層を想定してつくられたメタボ予防の基準を高齢者にそのまま当てはめると、誤った評価につながってしまう場合があります。講演ではその具体例として、BMIが異なる高齢者の比較事例（下図参照）が紹介されました。BMIの数値だけを見ると、Aさん（BMI26.0）は“やや肥満”、Bさん（BMI22.3）は“標準体型”と判断されます。ところが実際に身体の筋肉量を調べてみると、Aさんは筋肉がしっかりついた“筋肉隆々”の状態である一方、標準体型に見えるBさんは筋肉が少なく「隠れサルコペニア」に陥っており、むしろ要介護へ進むリスクが高い状態にありました。この例が示すように、見た目やBMIだけでは、筋肉量や身体機能を正しく評価することはできません。高齢者の健康を考えるうえでは、体重ではなく“筋肉の状態”にこそ目を向ける必要があるのです。

飯島先生は「75歳からはメタボ予防からフレイル予防へのギアチェンジが必要」と述べ、従来の“痩せなさい”という指導が高齢期には逆効果となる可能性を指摘しました。筋肉は歩行や立ち上がりといった日常動作を支えるだけでなく、代謝や免疫にも関わる重要な組織です。高齢者では「痩せる」ことよりも「しっかり栄養を摂って筋肉を守る」ことが重要であり、そのためには筋肉の状態を正しく理解し、食事と日々の活動を通じて筋肉を維持していくことが欠かせません。

フレイル予防において、運動とともに大事な 「人とのつながり」

また、「フレイル予防」というと運動が注目されがちですが、飯島先生は「運動だけに偏った指導では、十分な効果が得られない場合がある」と指摘します。講演では、運動習慣がなくとも、文化活動や地域活動などの非運動性の活動に参加している人のほうが、運動だけを習慣にしている人よりもフレイルリスクが低いという研究結果が示されました。仲間と関わり、目的を共有しながら過ごす時間は、心の張り合いや生活のリズムを育み、結果的に身体を動かすことにもつながります。

VR活用の可能性　―　予防意識、そして場づくり

フレイル予防には、早い段階で自身に気づいてもらうことが重要となり、デジタルはそのきっかけづくりとして期待されます。メディアセミナーでは、飯島先生監修によるVRトレーニングプログラム「FACEDUO」の新たなコンテンツ「フレイル予防支援VR」の体験会も実施されました。当コンテンツは、VRでフレイルの兆しを疑似体験することで、利用者が早期の気づきを得られるよう支援し、予防行動への意識を高めることを目的としています。パンフレットや動画では伝えきれない、日常に潜む小さな違和感、—たとえば「ペットボトルの蓋が開けにくい」、「食事中に少しむせる」、「横断歩道を渡りきれなそうになって、不安を感じる」といった状況を、本人の視点でリアルに体験できるよう設計されています。

飯島先生は、「栄養」「身体活動」「社会参加」の3つを、フレイル予防のための“三本柱”として挙げています。この視点を取り入れた「フレイル予防支援VR」は、自治体が開催する健康イベントや、地域包括支援センター、介護施設などで行われるフレイル予防教室など、地域住民が集まる場での活用を想定して開発されました。専門知識がなくても、参加者が体験を通じて、自ら気づきを得られるのが大きな特長です。

VRが、地域における健康長寿の取り組みのレベルアップに貢献

飯島先生は、「高齢者による高齢者支援」そして「地域住民だけで実施できるフレイルチェックのモデル」の実現に向けて、「フレイルサポーター」という制度を立ち上げています。フレイルサポーターは、地域の高齢者が主体となり、同じ地域に暮らす仲間のフレイルチェックを実施する取り組みです。チェック項目には、生活機能や栄養（食・口腔）、社会参加などの多面的な内容が含まれており、簡易的な筋力評価も実施します。これにより、身体的・社会的・栄養的な変化を早期に把握し、予防行動へつなげることを目指しています。高齢者が自らの役割を通じて生きがいや、やりがいを見いだしながら、社会参画の機会を広げていく取り組みであり、地域における新たな自助・互助のかたちとして広がりを見せています。

飯島先生は「フレイル予防支援VR」を体験したフレイルサポーターから寄せられた「体験すると、話だけでは分かってもらえないことがしっかり理解してもらえる」、「没入体験を通じて自分ごと化できる」といった声を紹介し、現場から非常に前向きな反応が得られていると述べました。住民同士が一緒にVRを体験することで、自然に笑いや会話が生まれ、活動を継続する意欲や、新たな仲間が加わるきっかけにもなることから「地域で続けてきた健康長寿の取り組みを一段レベルアップさせることができる」との見解を示しました。

デジタル技術を取り入れた新しいアプローチが“場づくり”となることで、これまで地域活動に参加していなかった人々も巻き込みながら、社会参加の輪がより大きく広がっていくことが期待されます。飯島先生は、「フレイル予防支援VR」はフレイル予防の大切さを伝えるだけではなく、地域での予防行動への参加を促し、住民同士の交流を広げることで、地域の取り組み全体を発展させるツールになり得ると述べました。

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◆参考：　大塚製薬株式会社　2025年12月2日プレスリリース
FACEDUO「フレイル予防支援VR」提供開始
～フレイルへの早期発見を促し、健康維持と介護予防を支援～
https://www.otsuka.co.jp/company/newsreleases/2025/20251202_1.html
◆FACEDUO 「フレイル予防支援VR」 についてはこちらをご覧ください。
https://www.faceduo.jp/frailty/

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シニアライフ総研®特選ニュース

〜認知機能低下のリスクを早期発見・ケアへ〜

エーザイグループで、認知症のリスク低減から発症後のケアまで、一人ひとりに最適なソリューションを届ける「認知症プラットフォーム」を提供するテオリア・テクノロジーズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役CEO：坂田 耕平、以下 テオリア）は、世界100カ国以上で採用されている認知機能検査「MoCA（モントリオール認知機能評価）」の理論に基づいた、一般向けデジタル認知機能チェックツール「XpressO（以下、エクスプレッソ）」日本語版の提供を開始しました。
本ツールは、認知機能低下のリスクを、わずか5分で確認できるセルフチェックツールです。デジタル化により手軽に実施可能にすることで、早期発見・早期ケアへのアプローチに繋げます。

▼「エクスプレッソ」URL
https://www.moca-xpresso.theo-one.com/

背景

　現在、日本国内では約500万人がMCI（軽度認知障害）の状態にあると推計（※1）されています。MCIは、適切な介入を行うことで健康な状態へ回復する可能性が残されている重要なフェーズですが、その多くは適切な介入を受ける機会のないまま経過しており、早期段階での発見・介入が社会的な喫緊の課題となっています。

　その背景には、認知機能検査の多くが専門家による対面実施を前提としており、デジタル版の本格的な普及がまだ進んでいないことから、多忙な医療現場での実施や生活者が医療機関を受診する際のハードルが高いという課題がありました。
　テオリアは、この「検査のハードル」を解消すべく、「MoCA」の理論に基づいた、5分でセルフチェック可能なデジタルツール「エクスプレッソ」を日本市場へ導入。これにより、これまで見逃されがちであった認知機能低下リスクに早期に気づく機会を創出します。

(※1)認知症および軽度認知障害（MCI）の高齢者数と有病率の将来推計に関する研究（令和5年度）

▪️「MoCA」とは
カナダのマギル大学で開発され、世界100カ国以上、36言語で活用されている「認知機能検査の世界標準」です。MCI特有の微細な変化を捉えることに長けているとされています。

「エクスプレッソ」の主な特徴

【こんな方におすすめ】
　・最近、物忘れが気になり始めた方
　・ご家族の認知機能の変化を早期に気づきたい方
　・病院に行くべきか迷っている方
　・定期的な健康管理習慣を身につけたい方

【おすすめの活用方法】
「エクスプレッソ」は、日々の健康管理に気軽に取り入れていただけるツールです。3ヶ月に一度というペースで定期的にチェックを行うことで、わずかな変化を早期にキャッチし、脳の健康維持にお役立ていただけます。年に一度の健診を待つだけでなく、日常の中で自身のコンディションを把握する新しい健康習慣として、ぜひご活用ください。

(※2) 出典：Klil-Drori S et al., “Validation of a digital self-administered cognitive prescreening tool”, Journal of the American Geriatrics Society (2024). 正常群と認知機能低下群の判別におけるAUC値（0.845）および感度・特異度に基づく。

利用方法：3ステップで始める「脳の健康習慣」

STEP1：会員登録もしくはログイン
「エクスプレッソをはじめる」ボタンからテオリア・テクノロジーズの会員基盤である「THEO ONE」への会員登録（無料）もしくはログインを行う
STEP2：決済
クレジットカード決済で購入する
STEP3：エクスプレッソを実施
利用規約に同意してテストを開始する

THEO ONE メンバー（会員）限定キャンペーン

・対象者：THEO ONE メンバー（会員）
・特典内容： 「エクスプレッソ」無料利用
・提供期間：2026年3月23日（月）～2026年夏ごろ

※本キャンペーンは予告なく終了する場合があります。

今後の展望

テオリアは今後、エクスプレッソを「誰もが早期にリスクを検知できる社会インフラ」として普及させていきたいと考えています。

MoCA Cognition CEO コメント

本協業を通じて、地域にお住まいの皆様やご家族が、日常の中で気軽に認知機能のセルフチェックを行える環境をつくり、認知症の早期発見と、一人ひとりに合ったケアへのスムーズな橋渡しに貢献できることを期待しています。

代表取締役CEO 坂田 耕平コメント

私たちはこのツールを通じて、皆さまが漠然とした不安を抱えるのではなく、前向きに脳の健康維持に取り組めるよう、テクノロジーの力で寄り添い、伴走し続けてまいります。

※「エクスプレッソ」は、疾病の診断や予防を目的としたものではありません。

テオリア・テクノロジーズ株式会社について

テオリア・テクノロジーズは「認知症との向き合い方を、テクノロジーで変えていく。」をミッションに掲げ、エーザイグループの一員として認知症という社会課題の解決を目指しています。
AIなどの先端技術に深い「共感」を宿らせ、一人ひとりの異なる「人生の物語（ナラティブ）」に寄り添いながら、健常・未病時の備えから診断後のケアまで、認知症に関する事業に取り組んでいます。

＜会社概要＞
本社所在地：東京都千代田区内幸町2-1-6 日比谷パークフロント 17F
代表者：坂田 耕平
設立：2023年9月4日
資本金：8億円
事業内容：医療・健康に関するデータを活用したサービス、その他ヘルスケア関連サービスの提供
URL：https://theoriatec.com/

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シニアライフ総研®特選ニュース

1回60分から都度利用できる、自費訪問介護・自費訪問リハビリ・家事・生活支援サービス「Crowd Care(クラウドケア)」を運営する株式会社クラウドケア(本社：東京都渋谷区、代表取締役CEO：小嶋潤一)は、JR東日本スタートアップ株式会社、東急株式会社、小田急電鉄株式会社、西武ホールディングスの4社が連携する鉄道横断型社会実装コンソーシアム「JTOS（ジェイトス）」と、ユニバーサルツーリズムの実証実験を開始することをお知らせいたします。JTOS各社が有する公共交通機関やバリアフリー施設と、クラウドケアの介助スキルを備えたヘルパーという双方の強みを組み合わせることで、年齢や障がいの有無に関わらず、誰もが移動することを諦めずに済む社会の実現を目指します。

■取り組みの背景　　　　　　　　　　　　　　　　

日本では少子高齢化の進行により、日常生活で介助を必要とする方が年々増えています。一方で、そうした方の多くは、移動や旅先での不安から外出や旅行を断念せざるを得ない状況にあります。たとえば、バリアフリー施設の有無や、そこまでの移動手段、観光地ごとのバリアフリー対応状況などを一つひとつ調べる必要があり、旅行の計画段階から大きな負担がかかっています。さらに、ユニバーサルツーリズムの選択肢がまだ限られているため、「自分が宿泊することで余計な手間をかけてしまうのではないか」といった心理的な配慮から、旅行そのものを諦めてしまうケースも少なくありません。実際に、ユニバーサルツーリズム（アクセシブル・ツーリズム）潜在的市場規模は約8,880億円あるというデータ※もあり、市場としても大きな可能性を持つ領域です。

クラウドケアは、訪問介護や家事・生活支援を担うヘルパーと利用者をつなぐマッチングプラットフォームを展開し、旅行の付き添いといったニーズにも応えてきました。しかし、移動手段や宿泊先も含めた旅行を一気通貫に提供する仕組みづくりには課題が残っていました。

一方、鉄道業界においても、要介助者が安心して移動できる仕組みづくりや移動に寄り添う接遇の強化が重要なテーマとなっていますが、単独の事業者では対応できるエリアに限界があり、幅広い旅行ニーズに十分に応えきれていないのが実情でした。

こうした課題を解決するために、広域ネットワークやバリアフリー施設といったアセットを有する鉄道横断型社会実装コンソーシアム「JTOS（ジェイトス）」と、首都圏で1,800名以上の自費介護ヘルパーを抱えるクラウドケアが連携。それぞれの強みを掛け合わせることで、移動から介助までを一気通貫で支える新しい仕組みが実現しました。

※令和5年3月国土交通省観光庁観光産業課「ユニバーサルツーリズムに関する調査業務報告書」

■実証実験の概要　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

・目的
本実証実験では、要介助者およびそのご家族に実際に箱根旅行を体験いただき、利用者の心理的・物理的ハードルの解消、迎え入れる側のオペレーション最適化、利便性の向上、継続可能なビジネスモデルとしての妥当性を検証します。

・実施期間
2026年4月〜5月頃（予定）

・エリア
箱根エリア（ザ・プリンス箱根芦ノ湖 等を活用）

・参加者の募集について（一般公募）
1. 会員登録：
クラウドケアの公式サイトより、ヘルパー利用のための会員登録（無料）を行ってください。
https://www.crowdcare.jp/register/

2. クラウドケア事務局へ応募のご連絡：
登録完了後、クラウドケア事務局へ電話やメッセージ機能で当実証実験への参加希望をご連絡ください。クラウドケア事務局より希望日程や介助の必要状況、旅の目的等を確認させていただきます。
※応募多数の場合は、検証内容（介助レベル等）を考慮した上での選考となります。

・一気通貫サポートのイメージ（移動フロー）
専門のヘルパーが自宅から同行し、各社のインフラを繋いで旅を演出します。
[自宅] ⇌ [踊り子号等] ⇌ [小田原駅] ⇌ [シャトルバス / 貸切タクシー] ⇌ [ザ・プリンス 箱根芦ノ湖] ⇌ [元箱根・芦ノ湖周辺]

・実証実験モデルコース（1泊2日の旅）

・具体的な検証項目}
1. 利用者の心理的負担の軽減：
専門ヘルパーが全行程をサポートすることで、移動や宿泊時の介助に対する「心理的・物理的ハードル」がどの程度解消され、安心して旅行を楽しめるかを分析。

2. 迎え入れる施設・機関とのおもてなしの共創：
専門ヘルパーと、交通機関や宿泊施設のスタッフが連携することで、現場スタッフがそれぞれの専門領域において、お客さま一人ひとりに寄り添った接遇を最大限に発揮できる環境を検証。プロフェッショナル同士の共創により、施設側がより自信と安心感を持って、温かくお客さまをお迎えできる体制を構築します。

3. 持続可能なビジネスモデルの検証：
旅行代金に加えてヘルパーの同行費用が発生する中で、利用者が価値を感じて継続的に支払える適正な価格帯を調査し、将来的な事業化に向けた持続可能なモデルを検証。

・JR東日本グループ社員のヘルパーとしての参画について
当取り組みでは、鉄道業務で培った接遇力やホスピタリティを持つJR東日本グループの社員が、希望に応じて副業人材としてクラウドケアのヘルパーに登録できる仕組みとしています。副業を通じて身につけた介助経験やスキルを本業に還元することで、副業と本業の双方において接遇力が高まり、好循環を生み出すことを目指します。

■鉄道横断型社会実装コンソーシアム「JTOS」について

「JTOS」は、以下＜参画会社概要＞に記載の4社で2023年9月に発足した鉄道横断型社会実装コンソーシアムです。スタートアップ企業を取り巻く社会実装に向けたさまざまな障壁を乗り越えるために、各社が有する駅や鉄道、不動産などの経営資源、グループ事業における情報資源を掛け合わせた広大な実証実験フィールドを提供し、スタートアップ企業と共に未来の当たり前を創造していきます。今回の取り組みは、JTOSが掲げる4つのテーマのうちの1つ「WELL-BEING」領域での共創の一環です。
URL：https://jtos.jp/

＜参画会社概要＞
会社名 ：JR東日本スタートアップ株式会社
所在地 ：東京都港区高輪2-21-42 TokyoYard Building 7F
代表者 ：代表取締役社長 柴田 裕
設立 ：2018年2月
事業内容 ：事業シーズや先端技術の調査・発掘、ベンチャー企業への出資及びJR東日本
ループとの協業推進
URL：https://jrestartup.co.jp/

会社名 ：東急株式会社
所在地 ：東京都渋谷区南平台町5-6
代表者 ：取締役社長　堀江正博
設立 ：1922年9月2日
事業内容 ：不動産事業、不動産販売業、その他事業
URL：https://www.tokyu.co.jp/index.html

会社名 ：小田急電鉄株式会社
所在地 ：東京都新宿区西新宿2-7-1　神奈川県海老名市めぐみ町 2-2 ViNA GARDENS OFFICE
代表者 ：取締役社長　鈴木 滋
設立 ：1948年6月1日（前身の小田原急行鉄道は1923年5月1日設立）
事業内容 ：鉄道事業、不動産業、その他事業
URL：https://www.odakyu.jp/

会社名 ：株式会社西武ホールディングス
所在地 ：東京都豊島区南池袋1-16-15
代表者 ：代表取締役社長 兼 COO 西山隆一郎
設立 ：2006年2月3日
事業内容 ：「不動産事業」「ホテル・レジャー事業」「都市交通・沿線事業」の 3 事業を中心にスポーツ事業等、幅広く事業を展開
URL：https://www.seibuholdings.co.jp/

■株式会社クラウドケアについて 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　

クラウドケアは「ケアを通して、多くの人々を幸せにする。」をミッションに、2016年の創業から、「Crowd Care(クラウドケア)」を開発・運営し、介護保険制度では補えない介護ニーズとヘルパーをマッチングし、介護保険外の訪問介護・家事・生活支援サービスを提供してきました。スキルシェア形式の介護保険外サービスのパイオニアです。

＜ネットで介護を頼める訪問介護・家事・生活支援サービス「Crowd Care」とは＞

「Crowd Care」は、シェアリングエコノミー型(クラウドソーシング)の自費訪問介護・自費訪問リハビリ・家事・生活支援マッチングプラットフォーム。依頼ごとにヘルパーをマッチングして、介護スキルを持つ貴重な人材をシェアしていく仕組みです。シェアリングエコノミーの仕組みとテクノロジーを活用することで、依頼者は介護保険外の自費訪問介護ヘルパーサービスを低価格でご利用いただけます。また、介護職として働いている方はもちろん、介護の仕事から離れてブランクがある方、未経験の方も、隙間時間を使って自分のスキルや都合に合わせてヘルパーとして働くことが可能です。

※シェアリングエコノミーとは、個人が保有するスキル・モノなどを必要な人に提供・共有するほか、インターネットを介して個人間で取引する、新しい形態のサービスを指します。

【取扱サービス】
・訪問介護・家事・生活支援サービス：1時間あたり2,750円～3,300円（税込／交通費別）
・買物お助けサービス（買物代行）：1ヶ所あたり550円（税込／交通費別）
・オーダーメイドサービス：都度お見積り
・自費訪問リハビリサービス（関東エリアのみ）：お試し1回60分10,780円〜（税込/交通費別）
→現在キャンペーン期間中につき、リハビリサービスはお試し1回60分5,500円〜（税込/交通費別）で提供しています。

▼介護サービスの当たり前を変えた、ネットで介護を頼める訪問介護マッチングサービス「Crowd Care」が生まれた理由
https://prtimes.jp/story/detail/ErQgowsXvLB

【会社概要】
商号　　： 株式会社クラウドケア
代表者　： 代表取締役CEO　小嶋 潤一
所在地　： 東京本社 〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂1-19-14 COERU渋谷道玄坂9階
　　　　： 大阪オフィス 〒530-0001大阪府大阪市北区梅田2-4-9ブリーゼタワー1階
事業内容： 自費訪問介護・自費訪問リハビリ・家事・生活支援マッチングプラットフォーム
　　　　　「Crowd Care」の開発・運営
　　介護専門メディア「けあむすび」の企画・運営
設立日　： 2016年8月2日
資本金 ： 1億6,909万円（資本準備金含む）
URL ： https://www.crowdcare.jp/

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LONGLIFE総合研究所ミドルライフ研究会 調査研究第二弾　現在のくらしに満足しているミドルシングルの実態が明らかに

旭化成ホームズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：川畑 文俊）のLONGLIFE総合研究所（所長：河合 慎一郎）（※1）は、昨年5月の第一弾「50代のくらしに関する調査」に続き、ミドルライフ研究会の調査研究第二弾「50代を中心とした未婚者のくらしに関する調査（※2）」を実施しましたのでお知らせします。

※1．関連リリース：https://www.asahi-kasei.co.jp/j-koho/press/20240528-01/index/
※2．本調査は現在未婚で一人暮らしの45～64歳（ミドルシングル）の計1,600人（男女各800名）対象

Ⅰ．調査研究第二弾「50代を中心とした未婚者のくらしに関する調査」主なトピックス

1.現在のくらしに満足している人は4割以上・不満な人は3割以下と満足している人の方が多い
2.現在のくらしに満足と回答した75％以上が「一人の時間を有意義に過ごせている」「今のライフスタイルが合っており今後も大切にしたい」と感じており、一人でのくらしに価値を見出している
3.満足度の高いポイントは、「規則正しい生活」「休息をしっかりとる」という基本的な生活習慣と「自分なりの楽しみを見出す」「自分に合った気分転換方法を持つ」「気楽なつながり」があること

Ⅱ．「50代を中心とした未婚者のくらしに関する調査」の概要

1．現在のくらしに満足している人は4割以上・不満な人は3割以下と満足している人の方が多い

現在のくらしの満足度については、10～6点（※3）が42％、4～0点（※3）が29％と満足しているミドルシングルが多い結果になりました。また満足している人42％のうち、女性が約6割を占めていることもわかりました。

2．現在のくらしに満足と回答した75％以上が「一人の時間を有意義に過ごせている」「今のライフスタイルが合っており今後も大切にしたい」と感じており、一人でのくらしに価値を見出している

満足しているミドルシングル（現在のくらしの満足度10～6点）の価値観を見てみると、「一人の時間を有意義に過ごせている（78％）」、「自分の人生は自分で決めてきた（76％）」、「今のライフスタイルが自分に合っており今後も大切にしたい（75％）」と回答しており、どちらでもない・不満（現在のくらしの満足度5～0点）の方と比較すると一人でのくらしに価値を見出して楽しんでいることがうかがえます。また、「一人でいても寂しいとは感じない（75％）」とシングルであることで孤独や寂しさを感じているわけではないようです。

3．満足度の高いポイントは、「規則正しい生活」「休息をしっかりとる」という基本的な生活習慣と「自分なりの楽しみを見出す」「自分に合った気分転換方法を持つ」、「気楽なつながり」があること

くらしの満足度の高いミドルシングルはどのようなことを実践しているのかを3つの健康的観点（※4）（身体的健康（からだ）・精神的健康（こころ）・社会的健康（交流））で調べました。「からだ」面では、「休息をしっかりとる（71％）」「規則正しい生活をしている（58％）」と運動の機会を持つ・サプリ等を意識的に飲むなどの積極的な行動よりも基本的な生活習慣が大事だということがうかがえます。「こころ」面でも、目標や計画を立てる・知識や経験を積極的に得ることよりも「自分なりの楽しみを見出している（72％）」「自分に合った気分転換方法がわかっている（68％）」と満足度を高める自分なりのポイントがあるようです。さらに「交流」面では、新しい交流をどんどん求めるよりもつかず離れず気楽なつながりや旧友とのつながりが満足度の高さのポイントと考えられます。

※4．身体的健康（運動・栄養・睡眠・定期的な健康診断などを通じて健康な体を維持すること）、精神的健康（ストレス管理・ポジティブな思考・趣味などの精神的健康を促進する活動に従事すること）、社会的健康（人間関係築き、サポートネットワークを持ち、他者とのつながりを感じること）

Ⅲ．調査の概要

• 調査時期：Webアンケート調査 2024年12月
• 調査対象：45～64歳の未婚の男女かつ、一人暮らしで子どもなし
• 有効回答数：Webアンケート調査 1,600件

Ⅳ．調査の背景

当社はこれまで、若い世代として子育て・共働き、主に高齢期のシニアライフを研究してきました。また、人びとの「いのち・くらし・人生」全般を支え続けるLONGLIFEを追求してきた当社としては、中間期にあたるミドル世代について着目することも重要と考え、昨年ミドルライフ研究会を立ち上げました。

人生100年時代を迎え、人口動態の変化や婚姻率の減少が進む中、ミドルシングル（45歳～64歳の未婚・一人暮らし）は増加しています。地縁や血縁が少ないことから社会的孤立が深刻化し、身体的・精神的・社会的健康の低下が懸念されます。これらに対処するためには、この世代のくらしの実態を明らかにして解決策を探ることが必要と感じています。
今後もミドルライフ研究会では多様な家族を対象に、住まいとくらしの実態や価値観の研究を通じて、ミドル世代に向けたくらし方の提案や商品・サービス開発を目指してまいります。

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高齢者の特徴・背景の理解と実践的なテクニックにより、安心感・満足度の高い対応が可能に

8年連続 国内シェア第１位（※）のクラウド型CTI/コールセンターシステム「BIZTEL（ビズテル）」を展開する株式会社リンク（本社：東京都港区、代表取締役社長：岡田 元治）は、コールセンター特化型のeラーニング・教育管理サービス「BIZTEL shouin（ビズテル ショウイン）」において、高齢のお客さまに安心感・満足感を与える電話対応が体系的に身につく研修動画の提供を開始しました。

※ デロイト トーマツ ミック経済研究所『マーテック市場の現状と展望 2024 年度版 クラウド型CRM市場編（第8版）』による。

BIZTEL shouinは、コールセンター業務に特化したクラウド型の教育サービスです。苦情対応・敬語の使い方・クッション言葉などの電話対応に関する基礎講座や、KPI管理・カスハラ対策といったマネージャー・SV向けの研修など、センター業務を網羅した150本以上の動画が視聴できます。また、通話録音をもとにしたオペレーターの応対品質の評価・フィードバックが効率的に行える音声レビュー機能や、社内試験が簡単に作成・実施できる検定機能など、コールセンター独特の教育業務を効率化する多彩な機能が利用できます。

この度、BIZTEL shouinでは、高齢のお客さまについての理解を深め、満足度の高い対応をするための知識・ノウハウが体系的に学習できる新しい研修動画をリリースしました。

この研修では、まず高齢者が企業の電話対応に求めているポイントを明らかにし、相手に寄り添った適切なコミュニケーションをするにあたっての心構えを解説します。さらに、高齢者にとって聞き取りやすい声の高低・スピード・抑揚・間のとり方、相手の理解力を高める話し方など、具体的な手法についてわかりやすく伝えていきます。

講義・監修を担当しているのは、コールセンター専門コンサルタントとして300社以上のセンターの立ち上げ・業務改善を支援してきた株式会社ブランニューデイ代表　池田 浩一氏です。数多くの現場に携わった経験から「実践で役立つこと」に重きを置いている同氏の研修を、パソコンやスマートフォンから、いつでも、繰り返し受講することが可能です。また、動画はテーマごとに分かれており、1本あたり5分前後の長さのため、電話の合間等のスキマ時間を使った学習にも最適です。

現在、コールセンターで高齢者からの問い合わせを受ける割合が大きい業界として、医療・製薬・介護・金融・通販などが挙げられますが、高齢化社会が今後ますます進行することで、さらに多くの業界へ広がりを見せることが予想されます。

こうした状況を踏まえ、心身の不調や定年退職による生活の変化といった高齢者が持つ背景を理解し、相手の心に寄り添った電話対応が可能になるBIZTEL shouinの研修動画は、多くの企業やその顧客である消費者に必要なものと考えています。

今回提供する研修動画の概要は、以下のとおりです。

■ BIZTEL shouinの「高齢者向け電話対応」研修動画の内容（一部抜粋）

・国内コールセンターにおける、高齢者への電話対応方針の現況

・高齢者の電話対応はなぜ難しい？５つの要因

・高齢者が企業の電話対応に求める７つのポイント

・高齢者との通話が長くなってしまう原因とは

・世代間におけるニュアンスの違いや敬語など、オペレーターの言葉遣いに関する注意点

・心身の不調や定年退職による生活の変化など、高齢者に寄り添うための背景理解

・IT・デジタル機器への“慣れ”に関する世代間ギャップ

・声の高低・スピード・間のとり方など、高齢者が聞き取りやすい話し方のコツ

・相槌・クッション言葉・抑揚などで、お客さまへの配慮を表現する方法

・相手の理解力を高め、反応を引き出すための話し方

・「用件以外のことも話したい」「もっと聞いてもらいたい」という高齢者の希望に応えながら、
　コールセンターの混み具合とバランスを取るためのテクニック

・「いつか自分自身も高齢者になる…」敬意と温かみが伝わる応対をするための心構え

■ 本研修動画の提供について 

・本研修動画はBIZTEL shouinの標準サービスであり、当システムを有償利用中の全企業が受講できます。

・本プレスリリースの公開時点で、8本の講義動画を提供しています。
　2025年7月ごろにかけて、さらに毎月2〜3本ずつ追加する予定です。

※ BIZTEL shouinの詳細・申し込み方法については、https://biztel.jp/shouin/ をご覧ください。

BIZTEL shouinは、コールセンター運営の課題解決に寄与するeラーニング・教育管理サービスとして、人材育成に携わる方のさまざまな要望を形にするとともに、顧客対応に関する社会的なニーズを反映した高品質な学習コンテンツの提供を継続してまいります。

BIZTEL（ビズテル）について

BIZTELは2006年のサービス提供開始以来、クラウド型テレフォニーサービスのパイオニアとして企業向け電話システムやコールセンターシステムを幅広く展開しています。現在、2,000社超の導入企業数を達成しており、デロイト トーマツ ミック経済研究所より発行された『マーテック市場の現状と展望 2024年度版 クラウド型CRM市場編（第8版）』においては、クラウド型コールセンターシステム8年連続シェア第1位のサービスとしてリストアップされました。また、富士キメラ総研より発刊された『ソフトウェアビジネス新市場2024年版』においても、SaaSのCTI(電話とコンピューターの統合システム)の国内シェア第1位を達成しています（2023年度実績、金額ベース）。

サービスの詳細は、https://biztel.jp/ をご覧ください。

株式会社リンクについて

株式会社リンクは、業界最大級の稼動台数を持つ専用ホスティング「at+link」、クラウド型ホスティング「リンク・ベアメタルクラウド」を軸として、8年連続シェア第1位のクラウド型コールセンターシステム「BIZTEL」、セキュリティプラットフォームサービス「PCI DSS Ready Cloud」など、さまざまなサブスクリプション型サービスを提供しています。農系事業にも取り組んでおり、2011年10月からは岩手県岩泉町にある自然放牧酪農場「なかほら牧場」を運営しています。
事業の詳細は、https://www.link.co.jp/ をご覧ください。

★リンクが運営するメディアサイト
「最適なサービスで一歩先行く組織へ」ビジネスに伴走する課題解決メディア『 LINK Watch! 』
https://watch.link.co.jp/

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シニアライフ総研®特選ニュース

特定非営利活動法人イシュープラスデザイン

特定非営利活動法人イシュープラスデザイン（代表：筧 裕介、以下「issue+design」）は、東日本電信電話株式会社（代表取締役社長：澁谷 直樹、以下「NTT東日本」）、ドルトン東京学園中等部・高等部（校長：安居 長敏、以下「ドルトン東京学園」）と、『認知症世界の歩き方』プロジェクトの知見を活用した、課題解決型探求学習プログラムを開始しました。

認知症世界の歩き方プロジェクトとは

「認知症世界の歩き方」とは、認知症のあるご本人の体験をもとに、認知症の症状や生活の困難さをわかりやすく伝えることで、日本の、世界の、人類の「認知症観」を変え、認知症のある方がよりよく生きられる社会の実現を目指すプロジェクトです。100人を超える認知症のある方ご本人へのインタビューから生まれた書籍『認知症世界の歩き方』はシリーズ累計20万部を突破し、NHK Eテレでも番組化されました。

視覚的に理解しやすいストーリー動画やイラストを活用し、認知症のある方がどのような世界を生きているのかをご本人の視点で自分ごととして体感できるよう工夫されています。本プロジェクトは、共生社会の実現に向け、地域や企業、教育機関と協力しながら認知症理解の促進を目指しています。

プログラムの特徴

本探求授業プログラムは、中等部2年生（107名）を対象に家庭科の授業の一環として合計180分の授業として設計されました。

認知症のある方の体験をヒントに、認知症のある方が生きる世界を体験し、共に生きる社会を創るアイデアを考えることを目的に、以下の内容で実施しています。

授業プログラム概要
第一回：「認知症のある方が生きる世界を体験する」（90分）
・認知症の世界を表現した動画を視聴し、認知症の方の経験を自分ごととして体感する
・認知症ご本人の体験をベースに、ご本人の生活の不自由の原因となっている認知機能の障害を推理する
・原因となる認知機能障害を踏まえ、生活の不自由を解決するアイデアを発想する

第二回：「課題を明らかにし、解決アイデアの具体を発想する」（90分）
・認知症ご本人の体験をベースに、解決すべき課題を明確にする
・ワークシートを活用し、課題解決のためのアイデアを具体的に発想する

POINT１認知症世界を表現した動画教材

認知症のある方が日常生活で体験していることについて、「乗るとだんだん記憶をなくすミステリーバス」「地図がまったく役に立たない二次元銀座商店街」といった認知症世界を表現したストーリー動画を見ながら詳しく学ぶことができます。

POINT２ 認知機能障害を楽しく学び、アイデアを発想するカードキット型教材

「明け方家を出て道に迷ってしまう」「トイレの失敗が続いている」よくある生活シーンのケースを題材に、なぜそんな状況が起こっているのか？背景となる原因（認知機能障害）を考え、原因を推理した上で、身近にいる私たちに何が可能か？というアイデアを仲間とともに考えます。

その際、カードキット型教材を活用することで、仲間とゲーム感覚で楽しく学ぶことが可能になります。

POINT３ 既存の要素をかけあわせ、新たなアイデア発想を促すワークシート

アイデア発想は、既存の要素をかけあわせて新しい組み合わせを生み出すことで行われます。弊社のアイデア発想プログラムで活用しているシートをベースにワークシートを新たに開発。複数の要素をかけあわせることで、斬新なアイデアが生まれることをサポートします。

全二回の授業はワークショップ形式で行われ、グループディスカッションの時間も多く配置。生徒一人一人が自身で考え、仲間と意見を交わすことで学びを深められる設計です。

参加した生徒の声

アイデア発想の時間には「会計が苦手な方向けのスローショッピング」「道に迷いやすい方向けの、足元のわかりやすい案内表示」といった認知症フレンドリーデザインの発想も多く、「困っている人の生活を変えるアイデアが自分達にも発想できるんだと知った」という声も聞かれました。

また、クラスの仲間とのグループディスカッション、発想したアイデアの共有については「自分とはまったく違うアイデアも多く聞かれ新鮮だった」「どうしてそのアイデアを思いついたのか、助けたいという気持ちが伝わってきて感動した」という意見もありました。

授業を受けた生徒からのアンケートでは、94.2％の生徒が認知症への理解が深まったと回答し、94.8%の生徒が新しい視点やアイデアの発想法を学ぶことができたと回答しています。

授業アンケートより一部抜粋

・認知症とは、一切思考が亡くなってしまうと思っていたが違った。機能障害も一人一人違うということを知り、原因がわかると対応の仕方も変わると学んだ

・できないから諦めてもらおう、ではなくどうすればできるのかを一緒に考える大切さを学んだ

・共有の時間にいろんな意見を聞くことができ、自分にはない発想もたくさんあって感動した

・認知症の方だけでなく、生活していく中で困っている人がいたら積極的にサポートしたいと思った。将来困っている人を助けることもやってみたいと思った

・アイデアは、既存の要素の組み合わせと聞いて、自分達にも認知症の人にできることがたくさんあると気づいた。もっと色々アイデアを考えてみたい

お問い合わせ先

「認知症世界の歩き方」プロジェクトでは、教育機関と連携してのプログラムを活用した授業開発、企業と連携しての認知症フレンドリーな事業・商品開発など、認知症のある方がよりよく生きられる社会を目指し、様々な共同パートナーを求めています。

本事業に関するお問い合わせは、下記までご連絡ください。

【問い合わせ先】
issue+design（担当：佐藤）
WEBサイト：https://issueplusdesign.jp/dementia_world/
E-mail: info@issueplusdesign.jp
本リリースに関心を持っていただけましたら、ぜひお気軽にご相談ください。

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シニアライフ総研®特選ニュース

福岡県内の移動支援や買い物支援を、専門の同行スタッフと一緒に体験。高齢ドライバーの気持ちを尊重し、親子で納得できる免許返納へ。現在、先着10名限定の無料モニターを募集中

“車の無い生活”を体験し、安心した上で無理なく運転卒業へ。
株式会社セーフライド（福岡市中央区、代表：山内紗衣）は、高齢ドライバーとその家族向けに、専門スタッフが同行し、福岡県内の移動支援や買い物サービスを一緒に体験する「お試しノーカーライフ体験」を開始しました。
地域に根ざした高齢者サービスを知り、生活イメージを掴むことで、納得の運転卒業を目指します。セーフライドは福岡市スタートアップ支援事業に採択されています。まずは福岡県内で開始しますが、順次エリアを近県に拡大していく予定です。

現在、先着10名限定の無料モニターを募集中です。（お申し込みはこちら➡https://forms.gle/qqY88QWvUPhnKhdG8）

『お試しノーカーライフ体験』のサービスページはこちら

サービス開始の背景（社会的課題）

高齢ドライバーの事故が全国的に問題視される中、家族の約４割（※）が「親の運転に不安」を感じています。しかし、「免許返納をしてほしい」と伝えることで、親子関係が悪化するケースや、返納後の生活不安から免許返納が進まない現実があります。こうした課題を解決するため、セーフライドは「車の無い生活を体験することで、自然に免許返納を考えてくれるサービス」を提供します。
ただ免許返納を促すのではなく、“運転しなくても安心して暮らせる未来”を一緒に見つける新アプローチです。

実証事例（参考）

滋賀県警が実施した「お試し免許返納」では、200名の募集枠に300名の応募がありました。しかも体験した高齢者300人中約20％が免許返納に至っています。実際に体験することで、生活への不安が解消されることが実証されています。
セーフライドでは、さらに伴走型でその後の生活サポートまで一貫して提供することで、より高い納得度での運転卒業を目指します。

※弁護士ドットコム2024年1055名を対象に行った調査結果

サービスの特徴

「車が無くても意外と困らない」「自治体支援がある」「車の維持費が節約できる」など、新しい気づきを得る機会を提供します。また、あくまでお試し体験の為、家族も高齢者本人に提案をしやすく、本人も“今後免許返納をするときの為の予行練習”として興味を持ってもらい、心理的ハードルを下げて参加を促すことが可能となります。

体験の流れ

1. スタッフと一緒に公共交通機関や地域の移動支援（コミュニティバス、乗合タクシーなど）を体験。実際にかかりつけ病院やスーパーに同行。セニアカー試乗も地域によっては実施可能。
2. 自治体や企業の買い物支援等を体験。
3. 体験後に１週間車の無い生活を実践。（電話やＬＩＮＥでスタッフといつでも相談可能）
4. 再度スタッフが訪問し、車の無い生活の感想をお伺い。
5. めでたく免許返納に至った場合は運転卒業後も、移動・買い物・通院などの生活をサポート。

《無料トライアルモニター募集》

現在、サービス検証のため、先着10名限定で無料サポートモニターを募集しています。
実際にサービスを体験し、率直なご意見をお聞かせください。

【応募方法】
下記URLよりお申し込みください。
https://forms.gle/qqY88QWvUPhnKhdG8
定員になり次第、締め切らせて頂きます。（定員になった際は当サイトhttps://safe-ride.infoでお知らせします）
対象：高齢ドライバーとそのご家族
費用：無料（体験時に購入される買い物費用、ご本人様の公共交通機関の利用運賃等はご本人様負担となりますのでご了承ください）
提供エリア：福岡県（福岡県を中心に今後順次拡大予定）
サイトURL：https://safe-ride.info

「おまかせ卒免サポート」について

弊社はお試しノーカーライフ体験のほかに運転能力チェック、不要になったお車の買い取り、その後の生活支援まで一連の流れで高齢ドライバーとそのご家族をサポートしております。

1. 無料相談
   お電話やＬＩＮＥでご家庭のことでなかなか相談しづらいという方も、お気軽にご相談できるように、専門のスタッフが無料で対応しております。
2. 運転能力
   チェック郵送での「セルフ認知機能検査」又は専門のスタッフが直接伺う「しっかり運転能力チェック」を行い、客観的評価を得ることで、ご本人様やそのご家族の安心につながります。（※警察庁公表の免許更新時実施内容を参考に専門家監修のもとセーフライド独自で行っているものであり、必ずしも安全を保障するものではありません）
3. お試しノーカーライフ
   体験将来免許返納をするときに備えて、今から車の無い生活を体験することができます。専門スタッフと一緒にコミュニティバスに乗って買い物に行ったり、自治体サービスを利用し、出てきたお困りごとも一緒に解決します。車に乗らないとどれ位お金が浮くのか、周りにどんな支援サービスがあるのか、などを知ることが出来ます。
4. 不要になったお車の出張買い取り
   どのようなお車でも出張費無料で買取いたしますので、どこに持って行こうか分からないという方でも安心です。また、シニアの方がまた車に乗って運転をしてしまうリスクを防ぎます。
5. その後の生活サポート
   運転卒業後の交通手段やお買い物の方法について、自治体や当事業と提携している企業のサービス等を直接お繋ぎします。（弊社はグリーンコープ生協と提携しております）

本サービスに関するお問い合わせ

株式会社セーフライド
担当者名：山内
電話番号：080-3521-4471（受付時間：平日10時～17時）
メールアドレス：yamauchisae@safe-ride.dev
問い合わせフォーム：https://forms.gle/qqY88QWvUPhnKhdG8

※　当社調べ　調査年月（2025年3月）日本国内における「車無し生活の疑似体験からその後の生活サポートを運営する企業」として

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シニアライフ総研®特選ニュース

「スポーツを核としたまちづくり」を推進する愛知県美浜町では、地域住民の健康増進とウェルビーイング向上を目的に、バイタルウォッチを活用した高齢者向けヘルスケア事業を実施しました。

本町では、「スポーツでつなぐ、美浜の未来」のスローガンのもと、スポーツと健康・福祉・教育・経済を連動させた「スポーツを核としたまちづくり」に取り組むことで、本町が抱える課題の解決や交流人口の増加、本町の経済・社会の活性化を目指しています。

その一環として、地域住民のウェルビーイング向上に寄与する運動プログラムの開発・実証を目的に、町内の高齢者を対象としたヘルスケア事業を実施しました。

参加者にバイタルウォッチを装着してもらい、トレーナーが各人の運動負荷を数値で把握しながらアドバイスを提供。また、運動データを活用して、休憩や水分補給のタイミングを適切に促し、安全性を高めた運営を行いました。

全９回にわたる本プログラムでは、町内在住の70代から80代の13名が参加。

公民館に集まり、ヨガマットを使用したストレッチや呼吸法など、機能改善に効果的な運動を各回参加者の状態を見ながら実施しました。

初回と第8回には体力測定を行い、得点による総合評価をもとに自身の身体機能を把握。それぞれの課題に応じたトレーニングを取り入れることで、効果的な改善をサポートしました。

また、管理栄養士による栄養セミナーでは、シニア世代に不足しがちな栄養素や、バランスの良い食事のポイントについて講義を実施。その後、料理カードを活用した献立づくりのワークショップを行い、参加者同士が意見を交わしながら栄養バランスを考える機会を提供しました。

毎回のプログラム終了後には、参加者とトレーナー、町職員が一緒にテーブルを囲む昼食会を実施。町内の旅館と連携し、栄養士がメニュー監修したお弁当を囲みながら、交流を深める楽しい時間となりました。

さらに最終回では、屋外で約1.5kmのウォーキングを実施。野間地区のコースを、腕を振ったり、つま先を上げたりと、これまでの指導で行ったことを意識してもらいながら一緒に歩きました。

休憩地点ではトレーナーと一緒にバイタルウォッチを確認。普段外を歩く機会が少ないという参加者からも、「歩数や運動量を確認しながら歩けるから、やりがいを感じる。もっと歩きたくなる」という声が聞かれました。

ウォーキング後は、町内の旅館で食事会を開催。美浜の食材をふんだんに使った釜飯やお刺身など、ボリュームたっぷりの料理を味わいながら、楽しいひとときを過ごしました。

今後も、本町では「スポーツを核としたまちづくり」の実現に向けて、幅広い世代の方々に楽しんでいただけるプログラムを実施していきます。

■美浜町スポーツまちづくり推進室Instagram
https://www.instagram.com/mihama_sports_park/

■美浜町スポーツまちづくりPV（YouTube）
https://www.youtube.com/watch?v=FhyCBpC_HoY

■お問い合わせ先
愛知県知多郡美浜町教育部生涯学習課
運動公園係　0569-87-3300

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シニアライフ総研®特選ニュース

 

～子世代の約半数は親の筋力・体力低下を心配、筋力低下対策の必要性が明らかに～

 

　株式会社ニッスイ(代表取締役 社長執行役員 浜田 晋吾、東京都港区)は、シニア世代(60～70歳代)とその子世代のそれぞれの健康意識を探るため、別居する親をもつ全国の男女500名(平均年齢40.8歳)を対象に、「親の健康と自身の健康意識に関する調査」を実施しました。

　本調査では、親の老いを感じていることやその健康状態で心配なこと、子世代のフレイルへの認知状況や、今後に対する不安などをWEBによるアンケート調査を行いました。

 

【調査概要】

・調査方法：WEBアンケート調査

・調査テーマ：親の健康と自身の健康意識

・調査対象者：別居する60～70歳代の親をもつ全国の男女計500名

（年末年始に帰省した人）

・調査期間：2025年1月21～23

 

 

■8割以上の子世代が親の老いを感じている

親の老いを感じている子世代は、約3割が「とても感じる」、約5割が「感じる」、合計8割以上となりました。

 

 

■帰省の頻度は、「1か月に1回」が3割以上で最多、一方で「半年に1回」以下が3割を占める

年末年始に帰省した人に帰省頻度について調査したところ、「1か月に1回程度」が最も多く、3割以上の人が回答しました。一方「半年に1回程度」と回答した人を含む帰省頻度がそれ以下の人は約3割いることが分かりました。

 

 

 

また、年末年始に帰省して親に会った際に、親に対して感じた変化については、見た目や身体についてネガティブな変化を感じた人は6割以上いました。具体的には「白髪が増えた」、「顔のしわ・たるみが増えた」、「体が小さくなった」などの意見があり、体調や健康など行動面においても、半数以上の人がネガティブな変化を感じています。具体的には「動作が遅くなった」、「歩くのが遅くなった」、「体のどこかが痛いと言うようになった」と3割以上の人が回答しました。

 

 

 

 

■子世代の約半数が親の「筋力・体力の低下」が今後心配と回答。

親の健康状態で今後心配なこととして、「筋力・体力の低下」と回答した子世代は約半数で最多、次いで「物忘れ・認知機能の低下」「免疫力の低下」が挙げられました。

転んだりつまずいたりすることは、筋力（速筋）の低下が一因にもなっているといわれますが、実際に親が60～70歳代で「転ぶ・つまずいて怪我をしたことがある」という人は1割程度でした。しかし、今後加齢によって筋力が低下すると転倒などのリスクが高まることが懸念されます。

 

 

 

■約半数の親に運動習慣があり、多数派は有酸素運動、筋トレなどの無酸素運動は2割強。

親が「運動している」と回答した子世代は約半数。そのうち7割以上が散歩・ジョギングなどの有酸素運動を実施、一方で筋トレなど無酸素運動の実施は少数派の約2割でした。

 

 

 

 

■親の老いを感じている人でも半数以上は親と老後について「話し合ったことはない」

自分の親に老いを感じている人の中で、親と老後について「話し合ったことはない」人は半数以上いることが分かりました。その理由を聞くと、「親はまだ元気だから」、「何から話せばよいか分からないから」とそれぞれ3人に1人の人が回答しました。話す必要はあると思っていても話し合えていない人がいることがうかがえます。

 

 

 

■子世代のフレイルの認知度は2割未満、約6割が認識せず

筋肉の減少は転倒リスクだけでなく、フレイルに繋がってしまう一因にもなります。フレイルとは、健常な状態と要介護状態（日常生活でサポートが必要な状態）の中間の状態として、日本老年医学会が2014年に提唱した概念です。加齢とともに心身の活力（運動機能や認知機能等）が低下し、生活機能が障害され、心身の脆弱性が出現しますが、一方で適切な介入・支援により、生活機能の維持向上が可能な状態といわれています。

このフレイルについて子世代の認知度を調査したところ、「知っている」と回答した人は2割未満で、「フレイルは聞いたことはあるが意味は知らない」、「知らない（聞いたこともない）」と回答した人は約８割でした。

 

 

 

■子世代の8割以上が自身の健康面の将来に不安

自身の健康面の将来について「不安に思うことは特にない」とする子世代は約2割、8割以上の人が何かしらの不安を抱えています。その中で約半数が「病気やけが」と回答、続いて「自分の経済的負担」、「認知症介護」がそれぞれ約4割という結果になりました。

しかしそれらへの対策を講じている人は1割に満たず、大多数は対策ができていない状態にあることが分かりました。

 

 

【調査結果】

本調査によって、8割以上の子世代が自身の親に老いを感じており、約半数が親の「筋力・体力の低下」を心配していることがわかりました。親世代は健康のために約半数が有酸素運動をしていますが、筋トレなどの無酸素運動を取り入れている親世代は2割程度にとどまり、筋トレによって鍛えられる速筋の衰えにより転倒リスクやフレイルに繋がる可能性があります。また、子世代の帰省の頻度は、「半年に1回」以下が3割で、親と老後について「話し合ったことはない」という人も半数以上と、コミュニケーションが十分にとれていない現状が明らかになりました。

子自身も、「病気や怪我」などの将来の不安へを抱えている人が多くいる中で、「フレイル」の認知度は2割未満と低く、不安を解消する対策はできていない傾向にあることがわかりました。

 

 

●ニッスイの取り組み

ニッスイでは、ちくわやフィッシュソーセージなど身近な食材に使われている「スケソウダラ速筋由来タンパク質」の研究を、10年以上にわたって行ってきました。

その結果から、スケソウダラ速筋由来タンパク質は特別な運動を行わずに「速筋」を増やす効果が期待できることが明らかになっています。また、このタンパク質を1日4.5g摂取する臨床試験では、高校生から高齢者、要支援・介護認定者と幅広い世代やさまざまな健康状態の方々において、筋肉を肥大する結果が得られています。

 

スケソウダラ速筋タンパク質に関する情報　https://www.nissui.co.jp/specials/protein/index.html

 

シニア世代の健康的な生活のためにも、子世代の将来の準備においても、瞬発力をつかさどる速筋を鍛えて転倒などを防ぐことは大切です。スケソウダラ速筋由来タンパク質はその一助となる可能性を秘めています。

親と老後についてのコミュニケーションが取れていない方は、「フレイル」予防について、「速筋」の大切さについてなどを会話のきっかけにして親とコミュニケーションをとってみてはいかがでしょうか。

ニッスイは、これからも水産物が持つ特徴的な機能に着目した研究に注力し、その成果を活用、認知拡大に取り組むことで、皆様の健やかな生活に貢献していきます。

 

 

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関連情報

シニアの健康・運動・睡眠についてー2023年3月調査

自主調査結果

シニア向け衣料品・介護衣料品の企画販売を行う株式会社ケアファッション（本社：大阪府大阪市中央区、代表取締役社長：大西　寛）は、2025年3月3日（月）より、可動域や関節の動く範囲が狭くなり更衣行動に不便を感じている高齢者に向けたオリジナルブランド「NOBI　AID™（ノビエイド）」を新たに展開します。パジャマ・肌着・Tシャツの商品カテゴリーから計19点を販売しており、今後、アイテム数およびカテゴリーは順次、拡充を検討してまいります。

本シリーズは、弊社が発行しているユニバーサルと介護衣料の専門通販カタログ「愛情介護VOL.22＆ACTIVE　VOL.18」号と、通販サイト「ケアファッションオンライン」にて販売します。

◆「NOBI　AID™」販売ページ
https://www.carefashion-online.com/shop/pages/cfa_nobiaid.aspx

【「NOBI AID™」　開発の背景】

～着替えの際の生地のツッパリが着脱のストレスに～

当社は、加齢による身体機能の低下や、拘縮・麻痺等の疾患に伴う更衣困難な方に向け、着脱が楽になる衣料品の開発に日々取り組んでいます。商品開発の一環では、リハビリテーション病院の患者様や介護施設の入居者様にご協力をいただき、実際の生活に即したお声や困りごとから商品開発の着想に役立てています。

困りごとの一つとして、介護施設の入居者様から、日頃の更衣作業の中で肌着やパジャマを着替えるのがとても不便だというお声を聞きました。実際、普段の着替えの場に立ち会わせていただくと、首や腕を通す動作に苦労され、着脱に大変時間がかかっていました。そこから十数点のサンプルを作成し、様々なパターンの肌着やパジャマを試着していただいた結果、生地が伸びず突っ張ることで更衣動作に制限が起こり、それが着脱のストレスとなっていることが分かりました。こうした課題を解決するため、着脱のしやすい「伸びる」に注目し、伸縮率160％以上※を誇る商品を開発し、商品を複数展開する中で、堅調なニーズを獲得しました。

このたび、全体的な生地の伸縮に加え、腕を通すときの困難さを軽減する袖口の伸縮性に工夫を施した商品を対象に「NOBI AID™」としてシリーズ化し、新商品の開発はもちろんのこと、必要な方に本商品を認知していただき、着脱の改善に貢献できるよう、訴求を強化してまいります。

「NOBI　AID™（ノビエイド）」という名称は、「NOBI」伸びることで消費者の着脱ストレスを「AID」助ける、という想いから由来しています。

※商品平置き状態と伸ばした状態との比較。「NOBI　AID™」シリーズにおいて、商品によって伸縮率は異なりますが、横160％が最小値となります。

【「NOBI AID™」　商品特徴】

衣服を着脱する際には首、袖口を通すことが最大のボトルネックとなっており、これらの開口部を確保できる仕様の開発と、伸びるだけでなく着用後の見栄えを損なわないよう、生地の収縮時の商品状態にも注力しました。また、伸縮性を活かして着脱のストレスを軽減しましたが、その伸縮性が身体への過度な圧力とならないよう配慮しました。着脱だけでなく、着用時も快適に過ごしていただける生地の風合いと柔らかさを備え、日常生活でも簡単にお手入れできるよう乾燥機対応の商品も一部展開します。

パジャマについては、袖口、足口のゴムが取替可能とすることで、着用者のそれぞれの体型に合わせた大きさに設定できるようにしています。パジャマの袖口については大きく開く点において実用新案も出願中となっています。

【商品担当者　コメント】

「介護従事者・在宅介護をされている方、そして介護を受ける方の着替えの負担を軽減させたい」という想いから、機能性・着心地・扱いやすさ等様々な観点にこだわりをもって「NOBI　AID™（ノビエイド）」シリーズを開発しました。介護に携わる現場の方々のご指摘を受けながら納得がいくまで試作を繰り返しました。昨年の国際福祉機器展（HCR）では、仮サンプルを展示し、ご覧いただいた多くの方々に好意的なお声をたくさんいただくことが出来ました。今後も様々な「高齢による服の悩み」を解消できるよう、専門的な視点から実際の現場の意見まで取り入れた商品開発・展開をしていきたいと思っております。（株式会社ケアファッション　実用衣料担当　白井）

【商品一例】　

■当社の商品開発における想い

当社は、2015年の法人設立以降、高齢者の皆様にファッションを通じてお洒落を楽しむ機会を提供することにより、明るく健康的な生活を送っていただきたい、という想いで、衣料品の企画製造開発に携わってまいりました。加齢に伴う体型変化や身体機能の低下をサポートしつつデザイン性にも拘った「ユニバーサルファッション」と、介護を必要とされる高齢者をサポートする「介護用衣料品」の2つのテーマを設けています。衣料品に対するニーズや困りごとを伺いながら、フレイル※から寝たきりの方まで、軽度～重度の介護レベルに対応可能な幅広い、機能面・デザイン面を追及した商品を開発しています。

ズボンの上げ下げが困難になった方でも一人で穿くことのできる「スルッとパンツ」、腰・背中が曲がっていても背中が出ないよう設計された「後ろ身頃長めトップス」「後ろ股上深めパンツ」、冷えやむくみにお悩みの方には血行促進効果の期待できる「着るサプ」、車いす利用者の困りごとを解消する「座・ビューティフォーパンツ」など、身体・症状による服の悩みを調査し、病院や施設等での着用評価を重ねて日々商品開発を行っています。

※高齢者が筋力や活動が低下している状態（虚弱）　

参照：日本老年医学会ステートメント　https://www.jpn-geriat-soc.or.jp/info/topics/pdf/20140513_01_01.pdf

■株式会社ケアファッションについて　

大阪船場に本社を構える創業94年の大西グループの中核事業である衣料卸売事業から介護事業部を経て、シニア向けに特化した衣料品の企画販売を行う事業会社として2015年に独立。グループ会社である総合衣料卸売「大西衣料」の生産背景を活用した品揃え等の競争力を強みに、国内最大級の総点数約800点掲載の介護カタログ「愛情介護/Care Fashion Active」を発行。コロナ禍以前は、年間200回もの介護施設への出張販売「衣動バザール」で、消費者と直接コミュニケーションを取りながらニーズをより反映した商品開発を努め、ヒット商品「おしりスルッとパンツ」は7年間で28万本の販売実績を有する。LINE：　https://page.line.me/788vpyuh　
YouTube： www.youtube.com/@株式会社ケアファッション

■会社概要    

社名　　株式会社ケアファッション
所在地　　〒541-0056　大阪市中央区久太郎町3-4-12     
代表者　　代表取締役社長 大西 寛
設立　　2015年
事業内容　　シニア向け衣料品・介護衣料品の企画販売

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自主調査結果

マーケット最前線

 

 

TQコネクトが「介護世帯の不安とデジタルツール活用に関する調査」を実施

 

TQコネクト株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社⻑：五⽊ 公明）は、現在介護を必要とする親がいる60〜70代の方（同居中を除く）を対象に、「介護世帯の不安とデジタルツール活用に関する調査」を実施し、200名から回答を得ました。

 

 

 

【調査結果概要】

 

 

【調査結果詳細】

◼️93%が介護中の親と顔を見て話すことで安心感を得られると回答

介護中の親と顔を見て話すことが安心感につながるかを尋ねたところ、93.0%が安心感につながると回答しました（n=200）。

 

 

◼️介護に関する不安、最も多いのは「経済的負担」

介護に関する不安を尋ねたところ、経済的負担が47.5%で最多となりました。

介護中の親の居住形態別にみると、別居かつ施設に入居していない場合は「親が倒れても気づけないこと」や「親の生活習慣や食事の状況が把握できず、健康状態が分からないこと」への不安が高いことがわかりました（n=200）。

 

 

 

◼️不安を感じる状況は「電話をしても親が出ないとき」

介護中に不安を感じる状況について尋ねたところ、介護中の親の居住形態によって、不安を感じることに違いがあることがわかりました。

介護中の親と別居している方の約4割が「電話をしても親が出ないとき」に不安を感じています。施設に入居している場合は、連絡に対する不安は少ないものの、「介護サービスの利用状況が分からないとき」に不安を感じています（n=168/介護に関する不安がある方）。

 

 

 

◼️介護中の親の安否確認の方法は「定期的な電話」が最多

親の安否確認や見守りのために行っていることを尋ねたところ、「定期的に電話をする」が40.5%で最も多く、「介護サービスや訪問介護を活用する」35.5%、「週に1回以上訪問する」30.5%と続きました（n=200）。

 

 

 

＜利用経験のあるデジタルツール（n=6/複数回答可）＞

見守りカメラ・センサー：4人

ビデオ通話（LINE、Zoomなど）：2人

体調管理デバイス（スマートウォッチなど）：1人

 

＜デジタルツール活用の課題/一部抜粋＞

・携帯電話の操作が覚えられず使いこなせない

・連絡しても気付かないケースがあるため心配

・停電対策

 

 

◼️デジタルツールを活用していない理由は「親が操作に不慣れ」

デジタルツールを活用していない理由を尋ねたところ、「親がデジタル機器の操作に不慣れだから」が56.7%で最多となり、「親がデジタル機器を使いたがらないから」21.7%、「必要性を感じないから」20.1%と続きました（n=194/現在デジタルツールを利用していない方）。

 

 

 

◼️85%が親のデジタル機器の操作に不安あり

親のデジタル機器の操作について不安を感じるか尋ねたところ、85.0%が不安を抱いていることがわかりました（n=200）。

 

 

 

◼️デジタルツールの導入障壁は「操作への不安」「詐欺被害への懸念」など

今後、介護対象者の見守りや安否確認のためにデジタルツールを導入したいかを尋ねたところ、操作への不安や詐欺被害への懸念など、導入の障壁を感じている方が多いことがわかりました（n=194/現在デジタルツールを利用していない方）。

 

＜デジタルツールの導入を阻む理由/一部抜粋＞

・操作や扱い方を説明する時点で「面倒だから嫌！」と喧嘩になるのが目に見えている

・親がデジタルツールを使いこなせる自信がない

・準備する自分自身も設定などよくわからなくて難しい

・Wi-Fiがない

・詐欺被害にあわないか心配

・ペットの見守りサービスのようで嫌だから

・コストがかかるから

・直接顔を見て確認する方がお互いに安心感するから

 

 

◼️デジタルツール導入の理由「親の見守りにより安心を」「コミュニケーションをより豊かに」

デジタルツールを導入したい理由を尋ねたところ、「親の見守りをより安心して行いたいから」が80.7%で最多となり、「コミュニケーションをもっと豊かにしたいから」30.7%、「介護負担を軽減したいから」25.8%と続きました（n=62/デジタルツールを導入したい方）

 

 

◼️総評コメント

介護世帯において、顔を見てのコミュニケーションが安心感につながることは明らかですが、頻繁に会いに行くことが難しい人も多く、リアルでの対話を補う手段が求められています。今回の調査では、「親の安否が分からないこと」「介護サービスの利用状況が見えないこと」に不安を抱える人が多いことが明らかになりました。また、親が孤独感を抱えていないかを気にかけている人も少なくありません。

 

こうした不安の解消に、テレビ電話などのデジタルツールが有効ですが、デジタルリテラシーへの懸念が導入の障壁となっています。TQコネクトが提供するTQタブレットは、タッチレスでテレビ電話が可能なため、要介護1以上の利用者が多く、中には軽度〜中度の認知症の方も含まれています。タブレットを通じて親の様子や生活の一部を映像で確認できるため、在宅介護でも施設入居でも、家族が安心して状況を把握することができます。さらに、日常的な会話を増やすことで、親の孤独感を軽減し、家族とのつながりを維持することにもつながります。

 

2025年以降、要介護者の増加に伴い、家族や介護事業者の負担はますます大きくなると考えられます。そうした中で、デジタルツールの活用は、家族の負担を軽減するだけでなく、要介護者自身が豊かな生活を送るための手段としての役割を果たすことが期待されます。

TQコネクトはこれからも、デジタルによる格差をなくし、すべての人が簡単に使えることを大切にしながら、コミュニケーションを豊かにする機能開発を進めてまいります。

 

 

【調査概要】

調査名称：介護世帯の不安とデジタルツール活用の実態についての調査

調査機関：Freeasy

調査対象：現在介護を必要とする親がいる60〜70代の方（同居中を除く）

調査方法：Webアンケート

調査日：2025年3月3日

有効回答数：200件

※各回答項目の割合（％）は、端数処理の関係上、合計が100％にならない場合があります

 

・調査結果の引用時のお願い

※本調査内容を転載・ご利用いただく場合は、出典元の表記をお願いします。

例：「TQコネクトの調査によると」「TQコネクト調べ」など

 

 

◼️️TQタブレットについて

「TQタブレット」は、設定不要ですぐに使える商品です。家族のスマホアプリと連携する「タッチレステレビ電話」や「写真付メッセージ共有機能」により、日々のつながりをより身近に感じることができます。

お客さまの声を第一に今後も改良を重ね、皆さまに求められるサービスを構築させていただきます。

 

詳細は公式サイトをご覧ください。　https://tqconnect.co.jp/

 

 

◼️会社概要

企業名　TQコネクト株式会社

所在地　〒150-0043　東京都渋谷区道玄坂1-21-1 渋谷ソラスタ

代表取締役社長　五木 公明

取締役副社長　江部 宗一郎

コーポレートサイト　https://tqconnect.co.jp/

 

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自主調査結果

マーケット最前線

―　シミ予防※１・シワ改善を実現するオールインワンセラムが新登場　―

　

サントリーウエルネス（株）は、シミ予防※１・シワ改善を実現するオールインワンセラム「ＶＡＲＯＮ(ヴァロン) マスターズブレンド」を３月３日（月）から新発売します。
※１　メラニンの生成を抑え、シミ・そばかすを防ぐこと

当社は、“いくつになっても、誰もが自分らしく生きる力を存分に発揮して、人生を輝かせ続けられる社会の実現”を目指し、健康食品や化粧品・美容商品を年間延べ２００万人超のお客様に通信販売にてお届けしています。

「ＶＡＲＯＮ」は、いつまでも生き生きと若々しく見られたいと感じている、４０代以上のミドル・シニア層の男性におすすめのスキンケアブランドです。２０２２年３月に新発売した「ＶＡＲＯＮ オールインワンセラム」は、当社独自の技術と素材を採用したオールインワンタイプで、手軽でありながらも本格的なお手入れを実現。お客様の満足度も高く、スキンケア未経験だった４０代～７０代を中心に幅広い男性からご好評いただき、メンズスキンケア「保湿ケア」カテゴリーにおいて２０２３年売上Ｎｏ.１※２となりました。また、「ＶＡＲＯＮ」ブランドの２０２４年売上は４８億円（対前年１４７％）とさらに伸長しました。
※２　富士経済「化粧品マーケティング便覧２０２４Ｎｏ.２」２０２３年実績 メンズ整肌料市場の「保湿ケア」カテゴリーで売上Ｎｏ.１より

今回は、「若い頃に日焼けをしてきたせいか、最近急にシミが気になるようになった」「年齢を重ねてもシワだらけの顔にはなりたくない」といったお客様の声に応えるべく、シミ予防・シワ改善を実現したオールインワンセラム「ＶＡＲＯＮ マスターズブレンド」を新発売します。ミドル・シニア層の男性のシミ・シワの肌悩みに１本で対処し、「ＶＡＲＯＮ」ブランドのさらなるファン拡大を目指します。

●「ＶＡＲＯＮ マスターズブレンド」の特長

１．シミ予防・シワ改善効果のある有効成分を配合
「ＶＡＲＯＮ オールインワンセラム」が持つ、肌荒れ、乾燥、べたつき、くすみ※３などの肌トラブルに対処する機能はそのままに、医薬部外品の有効成分であるトラネキサム酸とナイアシンアミドを配合することで、１本でシミ予防とシワ改善を実現します。トラネキサム酸は、メラニンの生成自体を抑制してシミを予防する成分です。ナイアシンアミドは、メラニンを肌の表面まで広がらせないことでシミを予防、さらにコラーゲンの生成を促進することでシワを改善します。
また、成分の配合バランスを調整することで、しっとりするのにべたつきを残さずにすっと肌に溶け込む使い心地を実現しました。
※３　乾燥により古くなった角質が肌の表面にとどまって、顔全体が本来の明るさよりも暗くみえる状態のこと

２．「化粧水・美容液・クリーム」の時間差浸透※４
当社独自の「W／O／W高浸透型エマルジョン※５」技術を活用し、オールインワンタイプでありながら、美容成分を内水相・油相・外水相の３層で構成。化粧水・美容液・クリームを順番に使ったかのような時間差浸透を実現しました。
※４　独自の３層構造により成分を３ステップで角層に届けること
※５　Ｗ／Ｏ／ＷはWater in Oil in Waterの略で、内水相（美容液）・油相（クリーム）・外水相（化粧水）の３層の構造をした乳化物（エマルジョン）のこと。「経時安定性を有するＷ／Ｏ／Ｗ型エマルジョンおよびその製造方法」として特許を取得（特許第5563723号）しています。

３．「ウイスキー樽材エキス※６」の増量
ウイスキー原酒の熟成に用いられる樽の木材種のひとつであるスパニッシュオーク材から抽出した当社独自の「ウイスキー樽材エキス」を、「ＶＡＲＯＮ オールインワンセラム」の１０倍量を配合することで、より一層肌荒れを防ぎ、しっとりとしたツヤ肌へ導きます。
※６　オークエキス、１，３－ブチレングリコール（保湿）

４．心安らぐ洗練された香り
フローラルとシトラスをメインにしながら、茶葉の爽やかさと温かみのある樽の木材の香りを調和させ、大人の男性にふさわしい心安らぐ洗練された香りに仕上げました。発売前のモニター調査※７でも「高級ホテルにいるような香りで毎日使うのが楽しみになる」といった声をいただいています。
※７　実施時期：２０２４年２月、対象：４０代～７０代の１０人

―　記　―

▼商品概要
商品名・容器・容量・販売価格（税別）
ＶＡＲＯＮ(ヴァロン) マスターズブレンド
ボトル
１２０ml／約２カ月分・９,０００円
４０ml／約２０日分・３,６００円
２０ml／約１０日・２,４００円
※価格は販売店の自主的な価格設定を拘束するものではありません
▼発売期日　　　　２０２５年３月３日（月）
▼販売方法　　　　通信販売、一部ＥＣチャネルなど
▽本件に関するお客様からのお問い合わせ・ご注文先
お客様センター　フリーダイヤル
０１２０－２２４－３１０（受付時間　９：００～２０：００）
※年末年始を除く
ホームページ　　http://suntory.jp/WELLNESS/

以上

シニアライフ総研®特選ニュース

～地域福祉の推進、健康増進および世代を超えた交流機会を創出～

　ウエルシア薬局株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：田中純一、以下 ウエルシア薬局）は、埼玉県越谷市における高齢者等の買い物支援と交流、健康増進の機会を増やすため、移動販売車両「うえたん号」の運行を開始しましたのでお知らせします。

シニアライフ総研®特選ニュース

 【SEO対策】で検索順位No１を獲得したランクエスト（注1）70代以上「単語vs複数ワード検索」実態調査

70代以上の人々は、日常的に検索エンジンを使う際、単語検索と複数ワード検索をどのように使い分けているのでしょうか？

また、単語検索と複数ワード検索は、どのような場面や目的で使い分けられ、もし求める情報が得られなかった場合には、どのような行動を取るのでしょうか？

これらの疑問を明らかにするため、2025年2月12日に【SEO対策】で検索順位No.1を獲得した（注１）ランクエスト（https://rank-quest.jp/column/column/how-to-seo/ ）は、70代以上の男女150名を対象に「単語検索vs.複数ワード検索の実態」に関する独自調査を実施しました。この調査では70代以上の検索行動について以下の4点を多角的に分析しました。

調査結果①：単語検索（例：美容院）を行う主な理由は何ですか？※複数選択可（注２）

最も多かった回答は「検索ワードの言葉の意味や概要を把握したい」（42.7％）でした。次に「目的が明確でなく、ざっくり情報を収集したい」（38.7％）と「単語でも求めている結果を調べることができている」（37.3％）が続き、「検索の初期段階として関連ワードのアイデアを探るため」（33.3％）、「位置情報などから、近隣の店舗・サービスが表示されることを期待している」（26％）も一定数ありました。一方、「複数ワードが思い浮かばない」（11.3％）は少数です。

70代以上では、まず単語検索で言葉の意味や概要をつかみ、必要に応じて幅広い情報を収集する傾向があります。さらに、単語だけでも目的が果たせると感じるため、複数ワードの入力はあまり意識されていないようです。その結果、「わかりやすさ」と「最小限の入力で必要情報を得たい」というニーズが際立っており、企業やサービス提供者は、単語検索でも情報を得やすい導線づくりが重要でしょう。

調査結果➁：複数のワード（例：「美容院＋東京・駅近・夜遅く・口コミ」など）を使って検索する主な理由は何ですか？（注３）

最も多かった回答は「より具体的な情報を得たい」（66%）でした。続いて「目的地や条件を絞り込みたい」（44%）、「不要な検索結果を排除したい」（26.7%）が上位に挙がっています。

また、「単語検索だけでは情報が得にくい」（18%）と感じる人も多く、複数キーワードを用いて必要な情報を効率的に見つけたいという意識がうかがえます。

検索経験の豊富さから細かい条件設定が当たり前になっている（12.7%）人や、意識せず自然に複数ワードを使ってしまう（12%）人も一定数いる点は、年齢層が高くても検索リテラシーが高まっている事例といえるでしょう。口コミや評価を重視する（9.3%）割合はやや低めですが、信頼度や質を高めたいニーズも一部で見られます。

こうした結果から、70代以上であっても「検索結果をできるだけ絞り込み、無駄なく目的に合った情報を得たい」という姿勢が顕著だと考えられます。企業やサービス提供者にとっては、商品情報やサービス内容をより明確に整理し、複数のキーワードを組み合わせて検索されることを想定したサイト構成やコンテンツを用意することが重要です。特に、施設名＋エリア名などで検索されることを見越し、地名や条件を含むページタイトル、説明文を整備しておくと、上位表示につながる可能性が高いでしょう。

調査結果➂：過去に複数ワードで検索した際、欲しい情報と異なる結果が表示された経験はありますか？ そのときに抱いた感情として、最も近いものをお選びください。

最も多かった回答は「特に何も感じず、別の検索ワードをすぐ試した」（41.3％）で、次いで「多少のミスマッチはあったが、問題なく情報を得られた」（23.3％）、「やや不満だったが、仕方がないと感じた」（22.7％）が続きました。一方、「非常に不満・ストレスを感じた」（5.3％）と「ミスマッチは感じたことがない」（7.4％）は少数派です。

この結果から、多くの方は検索結果に多少の誤差があっても大きなストレスを抱えず、「別のワードに切り替える」など柔軟に対応している様子がうかがえます。

特に70代以上の場合、ネット慣れしていないイメージを持たれがちですが、実際には“検索ワードを工夫して再検索する”など、ある程度のリテラシーを身につけている人も多いと考えられます。

ただし、3割近くが「やや不満」以上を感じている点にも注目すべきでしょう。企業やサービス提供者にとっては、検索意図と結果がずれにくいサイト設計や、関連キーワードを意識した情報発信が重要になります。

調査結果④：複数ワード検索を行った結果、望む情報が見つからない場合の行動として、最も当てはまるものをお選びください。

最も多かった回答は「ワードを調整して再検索する（条件を増やす・減らすなど）」（55.3%）で、半数以上がキーワードを見直して粘り強く検索を続ける傾向がうかがえます。

次いで「別の検索エンジンやSNSで同じワードを検索する」（18%）、「表示された関連情報で妥協する」（15.3%）が続きます。専門サイトや口コミサイトを直接探す人（8.7%）や、検索を断念して知人やSNSに質問する人（2.7%）は少数です。

この結果から、情報がすぐに見つからなくても、大半のユーザーは検索条件を変えたり別の検索手段を使ったりして、主体的に情報探索を続けることがわかります。特にシニア世代でも「キーワードを細かく調整して再検索する」という行動が当たり前になりつつあり、検索リテラシーが高まっている様子がうかがえます。

一方、検索手段を切り替える余力がない場合や、妥協してしまうケースが一定数ある点にも留意が必要です。

企業やサイト運営者は、このようなユーザーの検索行動を踏まえ、複数の検索キーワードや表記揺れに対応できるサイト構造やコンテンツ作りを意識することが大切です。また、検索結果の再絞り込みをガイドしたり、関連情報・関連ワードを提示する機能を整えておくことで、ユーザーがスムーズに情報にたどり着けるよう配慮すると効果的でしょう。

まとめ：70代以上も加速する“複数ワード”活用 ～ 検索が変わる新時代へ ～

今回の調査結果は、70代以上の検索行動が従来の「単語検索」中心のイメージを大きく覆すものでした。意味をざっくり把握するために単語検索を用いる一方、条件を絞り込むために複数のワードを自在に組み合わせ、目的の情報を追求する姿勢が明確に見受けられました。

さらに、検索結果がズレた場合においても、キーワードを調整した再検索や別サイトの活用など、柔軟に手段を切り替える利用者が多い点も特筆すべき点です。

企業やサイト運営者は、単語および複数ワード双方に対応するサイト設計と関連情報の提示を強化することで、シニア層の利便性を大きく向上させることができる可能性があります。今後は、「検索リテラシーの高いシニア」がネット活用をさらに牽引し、インターネットの未来に大きなインパクトを与える可能性があると予測されます。

調査概要

調査日： 2025年2月12日
調査対象地域： 全国
調査機関： Freeasy
調査方法： オンラインアンケート調査
調査人数： 150名
調査対象： 70代以上の男女

<<調査結果の利用条件>>

1.情報の出典元として「4,300社以上のSEO支援実績を誇るランクエスト」の名前を明記してください。

2.ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。

URL：
https://rank-quest.jp/column/column/how-to-seo/
https://rank-quest.jp/column/column/seo-company/

ランクエストについて

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Point①自社リソースを改善できる『ランクエストの丸投げSEO』

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