介護食の新ブランド「まんぷく日和」9月29日発売

おいしくて食べやすい、ラインアップ豊富な介護食。食を通じて、要介護者の食べる喜び・幸福感の醸成への貢献を目指す

　アサヒグループ食品株式会社（本社 東京、社長 川原浩）は、介護食の新ブランド「まんぷく日和」全37アイテムを9月29日から全国で発売します。

■「まんぷく日和」ブランドについて
・要介護者の方の「食べたい」気持ちに寄り添い、要介護者本人やその家族に、お腹だけではなく心も満たされる介護食で、穏やかで楽しい毎日を過ごしてもらいたい”という想いを込めた介護食の新ブランドです
・和風・洋風・中華風・ご当地メニューまで、その日の気分に合わせて選べる豊富なラインアップです。
「ナポリタン」「ソーキそば」「ポトフ」など、食の幅の広がりを楽しんできた世代の要介護者が食べたい、選びたくなるメニューを揃えました
・数種類の野菜や調理に手間がかかる食材、肉や魚を彩りよく配合しています。メニューによっては、しょうがやにんにく、バジル等を使用して食欲を誘う香りが口の中にひろがります
・全アイテム食物繊維入りです
・パッケージは、機能的なイメージの強い介護食ではなく、日常の食卓をイメージしたデザインに仕上げています

■開発背景
アサヒグループ食品が実施した「介護における食意識調査」※1によると、介護者が重視する点は、“要介護者に食事を楽しんでもらうこと”が最も多く約78％でした。また、“要介護者にとって楽しい食事とは何か？”の問いに対して、“要介護者が食べたいメニュー“が最も多く、その他に”昔の思い出があるメニュー“や”旅行先で食べたご当地メニュー“などの回答が高い割合でした。そこで、従来の機能を中心に訴求する介護食のイメージと一線を画し、要介護者が思わず食べたくなるような食材や香り、幅広いメニューラインアップ、普段の食事をイメージしやすいパッケージデザイン等にこだわり開発しました。介護食「まんぷく日和」を通して、要介護者の“食べる喜び”の醸成に加え、介護者の “おいしい食事を食べさせてあげたい”という思いや、介護の負担軽減に貢献することを目指します。

※1 アサヒグループ食品調べ 2023年12月 同居・近所に介護が必要な家族がいる方 n＝468

■介護食市場の状況

近年、在宅介護高齢者が増加していることに伴い介護食のニーズが高まっており、「やわらか食」の2024年市場規模は約33億円（前年比102％）※2と伸長しています。今後も在宅介護の推進や、栄養バランスをサポートするメニューの1つとして積極的に活用したいという考え方の普及などからさらなる市場の拡大が見込まれています。

※2インテージSRI+　やわらか食市場 全業態 販売金額 2024年1月-2024年12月　販売金額

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「介護タクシー＝予約しにくい」問題に向き合い続けて移動困難者と事業者に貢献

IT FORCE株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：陰山 光孝）が提供する“日本で最初にリリースされた”介護タクシー予約アプリ『よぶぞー』の累計アプリ会員登録数が10,000人を突破しました。介護タクシーは利用者の身体の状態によって対応可否が異なるため予約が難しいという課題があります。『よぶぞー』は継続的なサービス改善によりお客様からご愛顧いただく中で、直近1年6か月（2024年1月～2025年7月）で累計アプリ会員登録数は約10倍に伸びています。

移動困難者と介護タクシー事業者（多くは個人事業）のご縁を紡いで一万人突破

『よぶぞー』は介護タクシーの配車予約をアプリ上で行うことができます。利用者とドライバーのマッチングにより、これまで配車予約にかかっていた双方の手間を大幅に減らした点などを評価いただいています。事業者様や利用者様の声をもとにサービス改善し続けた結果、この度累計アプリ会員数10,000人を突破しました。直近1年6か月では約10倍に伸びています。

予約者の内訳は、個人（本人・家族）が95％となっており、”個人・家族で介護タクシーがよべる”予約アプリとして浸透し、ご利用いただいています。

＜お客様の声＞

「リフトタクシーを持っているタクシー会社を探すのは大変。（中略）そんな中、このアプリを使えば年末の忙しい中でも簡単に予約取れて感激しました。」

「自分で手配するのは結構大変なので、条件を入力すれば自動的に探してくれるこのアプリは非常に助かりました。 おおよその金額が把握できるのもポイント高いです。」

「他の電話予約だけの介護タクシー会社さんに空きがないと予約断られ、調べていた所こちらを知り初めて登録させて頂き利用させて頂きました。 簡単に予約が出来てとても助かりました、ドライバーさんも親切で有りがたかったです。」

「初めての利用で簡単に予約、運転手さんともすぐに連絡がとれて安心しました。介護タクシーは役所で紹介されたところしか知らなかったし、いつ電話しても配車できないと言われ一度も利用できたことがなくタクシーチケットが使えなくてもったいないと思っていました。もっと早くこのアプリ知っていたら良かった。」

介護タクシー業界の抱える課題と『よぶぞー』について

介護タクシーは、利用者が必要とする身体の状態によって事業者側の対応可否が変わります。日時や迎車場所だけでなく、身体の状態に応じた必要器具、介助の有無などの確認のため予約は複雑で、従来は電話予約が主流でした。さらに、配車までの平均通話時間は7〜15分、電話回数2.5回（※）と予約が取りにくいことが問題となっていました。

※当社調べ

また、担い手の介護タクシー事業者のほとんどは個人事業主です。当然コールセンターのような予約部門は持っておらず、サービス中は予約電話を受けられず安定した収益を得にくい構造がありました。
『よぶぞー』は、数回のタップで簡単に予約できるだけでなく、お気に入りドライバーの指名予約もできるので、利用者の方が安心・安全にご利用いただけます。事業者にとっても、サービスの質の向上が指名獲得につながるので、健全な仕組みになっています。
}今後は、自治体や行政などとも連携し、さらなる事業者の発展と利用者の生活の質の向上に貢献していく所存です。

介護タクシー予約アプリ『よぶぞー』概要

アプリ名	よぶぞー
対応エリア	6都府県（東京都/神奈川県/千葉県/埼玉県/大阪府/兵庫県） ※2025年9月時点
アプリ機能	介護タクシーの配車 ・登録場所や予約履歴から簡単予約 ・お気に入りのドライバーを指名予約 ・複数の利用者の予約を一括管理（ケアマネージャー向け）
ダウンロード	APP Store　／　Google Play
受賞歴	令和6年度「STI for SDGs」アワード 優秀賞

IT FORCE株式会社　企業概要

■代 表 者 ： 代表取締役社長　陰山 光孝
■所 在 地 ： 東京都中央区新川1丁目14番5号 金盃第3ビル　
■会社HP： https://itforce.co.jp/
■事業内容：システムソフトウェア開発、システム開発コンサルティング、Salesforce導入支援、中国オフショア開発サービス
【自社製品の開発・販売】
『よぶぞー』介護タクシー予約アプリ
『IT PLATT』IoTプラットフォーム
『セーフくん』アルコールチェック管理サービス
『監査くん』自治体向け指導監査DXソリューション

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口の中にうるおいを与え、やさしくきれいにする還元型イオン水配合の口腔ケア用ジェル。健やかな口内環境をつくることで、要介護者の“食べる楽しみ”をサポート

　アサヒグループ食品株式会社（本社 東京、社長 川原浩）は、介護用品『オーラルプラス うるおい口腔ケアジェル』を9月29日から全国で発売します。

■商品特長について
・口の中にうるおいを与えながら、口腔内をやさしくきれいにする口腔用ジェルです。健やかな口内環境をつくることで、要介護者の“食べる楽しみ”をサポートします
・還元型イオン水（水（基剤）・ミネラル塩（湿潤剤））※を配合しており、水分を浸透させることで口内の汚れをうきやすくしています
・水分含有量85％以上のみずみずしいジェルで、口の中に塗り広げやすく、拭き取りやすい設計です
・カルシウム（ホスホリルオリゴ糖Ca（湿潤剤））、キシリトール（甘味剤）、乳酸菌（湿潤剤）を配合しています
・防腐剤やアルコール、着色料、香料は無添加です
・食べかすなどの汚れを歯みがきや口腔ケア用ウエットティシュで取り除いた後に口内に清潔にした指やスポンジブラシで薄く塗り広げます。乾燥した汚れがある場合は、２～３分程置いて、乾燥した汚れがやわらかくなった後にウエットティシュなどを使って汚れを拭き取ります　

※ 電気分解によって生成された水素を含むアルカリ性の飲用可能な水

■「オーラルプラス」ブランドについて
・“口腔ケア（Oral care）を通じて、プラス（plus）に向かう生活を応援します”をコンセプトにした口腔ケア用品ブランドです
・医療・介護現場の声をもとに商品開発し、要介護者の口内環境や介護シーンに配慮した、簡便性、お求めやすい価格での提供を目指しています
・口内の状態、使用シーンに合わせて商品を選びたいというニーズに対し、ジェルやミストなどの口腔保湿剤、口腔用ウエットティシュ、歯ブラシや口腔用スポンジ、キャンディなどの幅広いアイテムを展開しており、ラインアップは今回の１品を加え、全21アイテムです

■アサヒグループ食品のシニア事業について
　「“食べる”をずっと楽しく。」を理念に、口から食べることを大切にし、全ての人がいつまでも楽しく食べられることをサポートできる商品を提案しています。
介護食の新ブランド「まんぷく日和」（9月29日発売）、とろみ調整用食品「とろみエール」に加えて、口腔ケアブランド「オーラルプラス」を保有していることが当社のシニア事業の強みで、健やかな口腔環境をつくることとおいしく食べやすい介護食を提供することで、高齢者の“食べる楽しみ”をトータルでサポートしています。

【商品概要】
■商品名：オーラルプラス うるおい口腔ケアジェル
■種類別名称：洗口液
■内容量：45g
■希望小売価格：950円（税別）、1,045円（税込）
■形態：チューブタイプ
■発売日：9月29日

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「食と栄養」のプロが答えるシニアの健康・フレイル・ロコモ・サルコペニア対策

2025年9月吉日
報道関係者各位
プレスリリース
アクティブシニア「食と栄養」研究会

アクティブシニア「食と栄養」研究会（運営委員長：新開 省二（女子栄養大学 栄養学部 地域保健・老年学研究室 教授）では、同研究会のプロシューマ会員※を対象に、高齢者の健康維持のための日々の活動や考え方の把握を目的に、アンケート調査を実施しました。

シニアの健康維持に不足していると思う栄養素や機能性成分は、1位　タンパク質、2位　食物繊維、3位　ミネラル　という回答が得られました。シニアが必要な栄養素を摂取するための工夫としては、1位　摂取しやすくなるように調理を工夫する、2位　家族や仲間との共食の機会を多くつくる、3位　食生活を見直す機会をつくる、となりました。また、自身のスキルアップのためにどのような情報を得たいか、という設問では、1位低栄養対策　、2位　栄養素や機能性成分の効果・効能、3位　食欲低下対策、という結果となり、シニアの食と栄養に関わるオピニオンリーダー（プロシューマ）としての情報ニーズが明らかになりました。

本アンケートにより、シニアの食と栄養に関する、より具体的な栄養素や機能性成分についての情報が得られ、プロシューマならではの知識と知見がうかがわれました。
当研究会では、アクティブシニアの正しい「食と栄養」情報の普及啓発を目的に、より一層の活動を進めてまいります。

※アクティブシニア「食と栄養」研究会　プロシューマ会員とは？
当研究会では、アクティブシニアの「食と栄養」に関するさまざまな情報や知識を、管理栄養士、栄養士、医師、薬剤師、看護師、介護士、研究者等の仕事に就いている方、または「食と栄養」の観点においてシニアの健康寿命の延伸とQOLの向上に知見があり、ボランティア等の社会活動を行っている方といったオピニオンリーダーを「プロシューマ会員」と呼んでいます。プロシューマ会員に情報を得ていただくことで、コンシューマに正しい知識を啓発していただきたいと考えています。

【本アンケートのポイント】
●シニアの食と栄養に関わるオピニオンリーダーであるプロシューマ会員を対象にした、専門性の高いアンケート調査です。
●より具体的な栄養素や機能性成分についての回答が得られました。
●仕事をする上での情報ニーズや情報源が明らかになりました。

【調査概要】
調査対象：アクティブシニア「食と栄養」研究会　プロシューマ会員
20代から60代の男女 合計 174 サンプル
回収方法：アンケートフォーム
実施期間：2025年3月31日～4月11日
調査企画：アクティブシニア「食と栄養」研究会

【調査結果抜粋】

●シニアの健康維持に必要にもかかわらず、不足していると思う栄養素や機能性成分は何ですか？　
（複数回答）

●シニアが必要な栄養素を摂取するために、どのような工夫ができると考えますか？
（複数ある場合は上位3つまで）

●シニアの食と栄養についてのスキルアップのためにどのような情報を得たいですか？
（複数ある場合は上位3つまで）

＜アクティブシニア「食と栄養」研究会について＞
日本は極めて早いスピードで超高齢社会を迎えています。
当研究会では、フレイル、ロコモティブシンドローム、サルコぺニアをはじめとする高齢者の虚弱化対策に「食と栄養」の観点から取り組み、その予防および改善に繋がる情報を積極的に発信し、健やかで豊かなアクティブシニアライフをサポートします。

【活動内容】
・高齢者の健康維持、健康寿命の延伸とQOL向上実現のための「食と栄養」を中心としたさまざまな情報発信
・高齢者の虚弱（フレイル）、ロコモティブシンドローム・サルコペニア対策の普及・啓発、食と栄養観点での対策情報の提供
・セミナー、シンポジウムの開催
・市場調査・最新の研究情報の提供
・プロシューマ（管理栄養士、栄養士、医師、看護師、薬剤師、介護士、研究者等）のネットワーク化と各種調査

【運営委員長】
新開 省二　（女子栄養大学 栄養学部 地域保健・老年学研究室 教授）

【運営委員】
上西 一弘　（女子栄養大学 栄養生理学研究室 教授）
清野 諭　（山形大学 Well-Being 研究所 行動科学部門助教/
東京都健康長寿医療センター研究所 社会参加とヘルシーエイジング研究チーム非常勤研究員）
田中 和美　（神奈川県立保健福祉大学保健福祉学部 栄養学科長 教授）
小川 純人　（東京大学大学院医学系研究科 老年病学/老化制御学 教授）
小林 久峰　（味の素株式会社バイオ＆ファインケミカル事業本部
バイオ＆ファインケミカル統括部品質保証・OE推進グループェグゼクティブスペシャリスト）

【顧問】
鈴木 隆雄　（国⽴⻑寿医療研究センター 理事⻑特任補佐
桜美林⼤学 客員教授）
金 憲経　（元東京都健康長寿医療センター研究所 自立促進と精神保健研究チーム
チームリーダー 並びに 研究部長）
石田 裕美　（⼥⼦栄養⼤学　給⾷・栄養管理研究室 教授）

【協賛会員】
○協賛正会員：アサヒグループホールディングス株式会社／味の素株式会社／味の素ヘルシーサプライ株式会社／株式会社カネカ／株式会社J-オイルミルズ／フォーデイズ株式会社／株式会社ブランドゥコミュニケーション
○協賛準会員：日成共益株式会社／株式会社関西フードマーケット
アクティブシニア「食と栄養」研究会　ホームページ　 https://activesenior-f-and-n.com/

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高齢者向け介護施設や高齢化が進む地方自治体でも、音声AIアシスタントAlexaの活用進む

Amazonは2025年9月4日、離れて暮らす65歳以上の親や親族の見守りや介護などのサポートに関与していると申告した方々516名を対象に、音声AIアシスタントの活用について調査を実施しました。調査の結果、AIアシスタントが見守り・介護において幅広い用途で活用され、コミュニケーションの改善や精神的負担の軽減などにおいて効果があると認識されていることが明らかになりました。またAmazonが提供する音声AIアシスタントのテクノロジーを活用した、Alexa Smart Propertiesが、北海道から九州まで、全国の様々な高齢者向け介護施設や地方自治体で導入されていることをお知らせします。

調査結果
1.同一または近隣都道府県で仕事をしながら介護、6割が子供あり。課題は「緊急時の対応」と「健康管理」

離れた場所に見守り・介護を必要とする高齢者がいる調査対象者の約7割（69.8％）が公務員・会社員・自営業・パートなどの有職者であり、63.0％が子供ありと回答しています。また約8割（79.9％）が、高齢者宅から離れた、同一または隣接する都道府県内に居住しています。現在行っている見守り・介護については、「病院への通院送迎（39.7％）」「定期的な音声通話での連絡（33.7％）」「買い物の代行（32.0％）」「健康・服薬状況の確認（31.8％）」などが上位に挙がりました。また見守り・介護における現在の課題については、「緊急時の対応（45.0％）」「健康管理（45.0％）」「認知機能の低下への対応（41.7％）」「日々の状況把握（38.8％）」「コミュニケーションへの頻度（30.2％）」「精神的な孤独感への対応（29..8%）」などが挙げられました。

2.音声AIアシスタント利用者8割が「見守り・介護に役立つ」と回答。見守り、通話、リマインダー、家電操作などに活用

調査対象者の24.4%となる126名が、見守り・介護に音声AIアシスタントを利用していると回答しました。そのうち8割（80.2%）が音声AIアシスタントは見守り・介護に「非常に役立つ（53.2%）」「まあまあ役立つ（27.0%）」と答えています。その理由としては、「孤独感がだいぶ薄れると思います」（男性/ 64歳/ 秋田県/ 会社員/事務系)、「高齢者は電話に出ることにも時間がかかるので繋げることができ便利だと思う」（女性/ 29歳/ 岡山県/ 専業主婦）、「離れていても見守れるから」（男性/ 28歳/ 愛知県/ 会社員/ 技術系）などの理由が挙げられました。またどのように音声AIアシスタントを活用しているか聞いたところ、「見守りカメラやセンサーとの連動（47.6%）」「音声・ビデオ通話（41.3%）」「音声AIアシスタントとの会話（37.3%）」「服薬・通院予定などのリマインダー設定（35.7%）」「照明・テレビ・エアコンなどの家電操作（33.3%）」[i]が挙がりました。高齢者を

見守ったり会話を楽しんだりするだけでなく、リマインダーの設定や家電の操作など、音声AIアシスタントの多様な機能が活用されていることもわかりました。

3.6割超が音声AIアシスタント利用で「高齢者とのコミュニケーションが改善」、「精神的/経済的負担が軽減」と回答

見守り・介護における音声AIアシスタントの使用頻度については、6割（61.9％）の利用者が毎日使用していると回答しました。さらに音声AIアシスタントを見守り・介護に利用したことによる調査対象者の変化については、「見守り・介護をしなければという精神的な負担が軽減した（66.7%）」「見守り・介護時間が短縮され、時間的な余裕ができた（65.1%）」「見守りサービス費用などの経済的負担が軽減した（65.1%）」「高齢者とのコミュニケーションが改善した（62.7％）」などが上位に挙がりました。さらに、高齢者の変化については、「音楽などのエンターテイメントを楽しむ時間が増えた（68.2%）」[ii] 「発話・発声する機会が増えた（65.1%）」「通院や投薬などの予定を忘れないようになった（65.1%）」「AIアシスタントと会話することで孤独感が解消された（65.1%）」が上位に挙がりました。音声AIアシスタントの導入により、調査対象者と高齢者の双方にポジティブな変化があったことが伺えます。なお、音声AIアシスタントを使用していないと回答した調査対象者は、57.4％が「音声AIアシスタントが見守り・介護に活用できることを知らない」と回答しています。

調査結果より、離れた高齢者の見守り・介護をしており、日常的に音声AIアシスタントを活用している調査対象者にとって、音声AIアシスタントは見守りのサポートからコミュニケーションの活性化まで、一定の効果を上げていると認識されていることが明らかになりました。

介護施設や地方都市でも進む、Alexaの見守り・介護への活用
Amazonは音声AIアシスタントAlexaのテクノロジーを大型施設などに一括して導入するサービス、Alexa Smart Properties（アレクサ・スマート・プロパティ 以下、ASP）を2023年末より国内で提供しています。ASPは、Amazonと契約するソリューションプロバイダを通じて、高齢者向け介護施設や住民の高齢化が進む地方自治体に導入、活用されています。ASPは、個々の施設や自治体のニーズにあわせて、Alexaのテクノロジーをカスタマイズして利用することが可能になり、北海道平取町、神奈川県の若葉台連合自治会と認定NPO法人若葉台（実証中）、群馬県神流町、富山県滑川市（令和7年11月以降実証開始）、岐阜県恵那市、愛媛県宇和島市、福岡県吉富町などで利用されています。また、介護施設では、株式会社ニチイケアパレスやHITOWAケアサービス株式会社などでもご利用いただいています。

ASPを導入している介護施設のひとつ、株式会社ニチイケアパレス 事業統括本部 シニアマネージャー 高橋まり子氏は以下の通り述べています。
「当社では、ご入居のお客様の自立支援をすることを目指し、ASPをニチイホーム南大井・練馬高野台・板橋徳丸・野方・長岡京の各施設へ導入しています。お客様は、対応するAlexaデバイスを通じて、離れたご家族とのビデオ通話や、当社オリジナルの体操動画などのコンテンツを楽しむことができます。また居室内では、Alexaに話しかけて照明やテレビなどの家電を操作することができ、快適な暮らしを送ることが可能になります[iii]。施設スタッフも、Alexaを通じてお客様に1日のスケジュールやレクリエーションのお知らせをすることができ、対面で行っていた業務を軽減・効率化することができます。当社は今後もケアサービスとテクノロジーの融合により、ご入居のお客様の生活向上に取り組んでいきたいと考えます」

同様にASPを導入する介護施設を運営する、HITOWAケアサービス株式会社 事業連携部 次長 丸山具視氏は以下の通り述べています。
「当社は、イリーゼ八乙女・旭川九条通・坂戸の3つの有料老人ホームにて、今夏よりASPを導入しました。施設では、ご入居者様毎にどのタイミングでどのように声かけをすると自立支援が促進されるのか、といった視点で個々のボイスプランを策定し、Alexaを通じた声かけを実施しています。スマートフォンなどの操作が苦手なご入居者様も、Alexaに話しかけて、居室内の家電を操作したり、脳トレや口腔体操などのオリジナルコンテンツを視聴します。また、離れたご家族とビデオ通話で繋がることで、従来の施設における家族との距離感という課題解決に寄与しています。当社は今後も、DXの力でご入居者様の自立支援をサポートし、離れているご家族の方々にとっても安心いただけるサービスを提供していきたいと考えています」

また上記介護施設へソリューションプロバイダとしてASPを導入する、株式会社NTTデータ第二金融事業本部しんきん事業部部長村木智子氏は以下の通り述べています。
「当社は、介護施設や地方自治体のお客様に向けて、ASPを活用したサービス『ボイスタ！®』[iv]の導入・運用支援を 行っています。当社は、スマートフォンの操作が苦手なシニアでも声の操作で簡単に利用できるAlexaのインター フェースと、音声AIアシスタントを施設や自治体に一括導入できるASPの利便性に着目し、『ボイスタ！®』の提供を開始しました。私たちは今後も、介護事業者や地方自治体のお客様が抱える、デジタルデバイド（格差）やそれに起因するコミュニケーションの問題、労働人口の減少などの課題解決に貢献していきたいと考えています」

ASPのサービス概要など詳細については、Alexa Smart Propertiesについて（ https://developer.amazon.com/ja-JP/alexa/alexa-smart-properties　）でご覧いただけます。また高齢者向け介護施設や地方自治体などのへの導入事例動画も以下よりご覧いただけます。
ニチイホーム練馬高野台　https://www.youtube.com/watch?v=gnkEAEygDdU
横浜若葉台団地　https://www.youtube.com/watch?v=JQXP1snQeZ0　
岐阜県恵那市　https://www.youtube.com/watch?v=KKLY6sOR9vQ　
大分県株式会社ナガヨシ　https://www.youtube.com/watch?v=6t1_SHfp20A

今回の「離れた高齢者の見守り・介護における音声AIアシスタント活用」調査から、音声AIアシスタントが高齢者の見守り・介護において大きな可能性を持つことが明らかになりました。利用者の8割が「見守り・介護に役立つ」と回答し、6割以上が「コミュニケーションの改善」や「精神的・経済的負担の軽減」を実感しています。また、ASPの導入により、全国の介護施設や地方自治体でも、音声AIアシスタントのテクノロジーを通じた高齢者の自立支援や施設スタッフの業務効率化が促進されています。Amazonはこれからも、Alexaを通じて高齢者とそのご家族、介護に携わる方々の暮らしをより便利で豊かにできるよう、貢献してまいります。高齢者の見守りや介護に役立つAlexaの使い方については、About Amazon ( https://www.aboutamazon.jp/news/devices/useful-ways-to-use-alexa-for-seniors ) でもご覧いただけます。

調査概要
調査名：「離れて暮らす高齢者の見守り・介護における音声AIアシスタント活用実態調査」
調査方法：インターネット調査
調査対象：離れて暮らす65歳以上の親や親族の見守りや介護などのサポートに関与していると申告した516名
調査期間：2025年8月1日（金）～8月3日（日）
※本調査は、アマゾンジャパンがウェーバー・シャンドウィック（再委託先：マクロミル）に委託し実施しました。

Amazonについて
Amazonは4つの理念を指針としています。お客様を起点にすること、創造への情熱、優れた運営へのこだわり、そして長期的な発想です。Amazonは、地球上で最もお客様を大切にする企業、そして地球上で最高の雇用主となり、地球上で最も安全な職場を提供することを目指しています。カスタマーレビュー、1-Click注文、パーソナライズされたおすすめ商品機能、Amazonプライム、フルフィルメント by Amazon（FBA）、アマゾン ウェブ サービス（AWS）、Kindle ダイレクト・パブリッシング、Kindle、Career Choice、Fire タブレット、Fire TV、Amazon Echo、Alexa、Just Walk Out technology、Amazon Studios、気候変動対策に関する誓約（The Climate Pledge）などは、Amazonが先駆けて提供している商品やサービス、取り組みです。Amazonについて詳しくはAmazon Newsroom （ http://amazon-press.jp ）およびAbout Amazon （ http://www.aboutamazon.jp ）から。

[i] 各サービスやコンテンツの利用には別途登録・契約や料金が必要な場合や、Alexa対応スマートホーム製品（別売）との事前の設定が必要な場合があります。
[ii]　同上
[iii]　同上
[iv] 「ボイスタ！」は、国内における株式会社NTTデータの登録商標です。https://www.nttdata.com/jp/ja/lineup/voista/

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マーケット最前線

シニアライフ総研®特選ニュース

　株式会社FRONTEO（本社：東京都港区、代表取締役社長：守本 正宏、以下 「FRONTEO」）と塩野義製薬株式会社（本社：大阪市中央区、代表取締役会長兼社長CEO：手代木 功、以下「塩野義製薬」）は、AI解析による会話型の「あたまの健康度」*判定Webアプリケーションサービス「トークラボKIBIT」を共同開発し提供を開始いたします。
https://talklab-kibit.com

　*「トークラボKIBIT」の「あたまの健康度」とは、AIが会話中の文脈的つながりと語彙の多様性を解析し、記憶力・言語理解力・情報処理能力を総合的な指標としてスコア化するものです。疾病の診断を目的としたものではありません。

　本ツールは、2025年10月より日本生命の「ニッセイみらいのカタチ　認知症保障保険（認知症サポートプラス）」の付帯サービスとして提供開始予定であり、ニッセイ情報テクノロジーが提供する「暮らしの脳トレ」と連動する形で社会実装されます。

■提供背景
　超高齢社会とも呼ばれる日本において、認知機能の維持・向上は重要な健康課題の一つです。日本国内における65歳以上の高齢者が総人口に占める割合は、1950年の4.9％から一貫して上昇が続いており、2024年には過去最高の29.3％になっています。認知機能は加齢に伴って低下することが知られており、このような人口構成の変化もあり、今後より一層、認知機能の維持・向上にむけた対策が重要になることが想定されます。

　近年では、健康的な生活習慣が、中高年者のエピソード記憶*に良い影響を与えることや、身体活動が認知機能低下リスクを低減すること**などのエビデンスが蓄積されています*。これらの知見により、認知機能の維持・向上にむけた、生活習慣の見直しや健康への意識が高まっていくことが想定されています。
　「トークラボKIBIT」は、生活者が日常会話を通じて簡単に利用できるあたまの健康度セルフチェックツールとして、生活者が自身の状態を日常的に把握することで健康に関する意識向上を促し生活習慣改善や健康寿命の延伸に貢献することを目的としています。

*エピソード記憶：個人の体験を時間や場所とともに思い出す記憶　
**資料： F. Sofi et.al. J Intern Med. 2011 Jan;269(1):107-17, Ping Wang et.al. BMC Public Health. 2024 Oct 28;24(1):2977

なお、本契約における各社の役割は以下の通りです：
• 塩野義製薬：サービス開発・事業構築
• FRONTEO：AI解析技術の提供・運用

【トークラボKIBITについて】
　「トークラボKIBIT」は、FRONTEOが自社開発した特化型AI「KIBIT（キビット）」の自然言語処理技術を用いて、会話の中の単語や文章の関係性や特徴を解析し判定結果を提示します。加えて、判定結果に基づきユーザーに行動変容を促すメッセージや生活習慣の改善につながる情報を提供いたします。
　「トークラボKIBIT」は、スマートフォンで即時利用可能、アプリのダウンロード不要、AIとの会話を通じて即時判定が可能であり、ライフサイエンスに特化した信頼性の高い解析技術を活用しおり、日本および米国で９件特許を取得しております。

■ご利用イメージ

　FRONTEOと塩野義製薬は今後も、AI技術の社会実装を推進し、精神・神経系領域に対する予防支援の新たな選択肢を提供することで、社会全体のQOL向上に貢献してまいります。

■監修者 慶應義塾大学名誉教授／予防医療センター特任教授　三村 將先生のコメント

　「日本は超高齢社会を迎え、脳の健康状態への関心も年々高まっています。トークラボKIBITは、AIが日常会話を解析し、脳の健康状態を確認することができます。会話は、記憶や見当識、遂行機能などの「認知機能」と関連しており、これらの脳の健康状態は高齢になるに従い衰える傾向があります。また、近年の調査では、健康意識の向上や生活習慣病の改善が、脳の健康状態に重要な役割を果たしていることが示唆されています。このような背景から慶應義塾大学予防医療センターの外来でも、精神神経疾患の診断・治療に留まらず、生活習慣の改善に向けた指導にも積極的に取り組んでいます。
　トークラボKIBITは、信頼性とユーザビリティがバランスよく備わっており、利用者による自発的な『あたまの健康度の判定』を習慣化できる製品です。一人でも多くの利用者の健康意識の向上や生活習慣改善に向けた行動変化を期待しています。」

【プロフィール】
　1984年慶應義塾大学卒。同年慶應義塾大学医学部精神・神経科学教室に入局。1992年～1994年までボストン大学医学部行動神経学部門・失語症研究センター・記憶障害研究センター研究員として研究に従事。帰国後は東京歯科大学市川総合病院精神神経科講師として臨床及び研究を行う。2000年より昭和大学医学部精神医学教室に勤務。講師、准教授等を経て、2011年慶應義塾大学医学部精神・神経科学教室教授。2023年より慶應義塾大学名誉教授および慶應義塾大学予防医療センター特任教授に就任。現在、日本高次脳機能学会理事長、公益財団法人医療科学研究所理事長を兼任。
　専門は老年精神医学、神経心理学。認知症や老年期うつ病の診療、研究に従事している。近年は認知症とうつ病の予防プロジェクトに力を注いでいる。

■日本生命保険相互会社のコメント
　この度、「トークラボKIBIT」のファーストユーザーとして、ご契約者向けの付帯サービスとしての提供開始できることを大変光栄に思います。日本生命グループは、「誰もが、ずっと、安心して暮らせる社会」の実現に向け、生命保険商品については、リスクへ備える【商品】と、リスクを軽減する【サービス】の一体提供により、健康寿命延伸への貢献を目指しています。

　「認知症サポートプラス」でも、2020年の発売以来、商品とサービスを一体提供することにより、認知症の早期発見や重症化予防の促進を目指してまいりました。
　今回「トークラボKIBIT」の提供開始により、手軽にできるセルフチェックを日々の習慣としていただくことで、お客様の生活習慣の改善や健康寿命延伸を、より一層サポートしてまいります。

■塩野義製薬について　URL：https://www.shionogi.com/jp/ja/
　塩野義製薬は、取り組むべきマテリアリティ（重要課題）として「健やかで豊かな人生への貢献」を特定しています。依然としてアンメットメディカルニーズが高い精神・神経系疾患に対する早期診断・治療へつなげるソリューションを世界中の患者さまにお届けできるように、様々な最先端の技術を積極的に活用しながら努力するとともに、精神・神経系疾患を抱える患者さまやそのご家族のQOLや生産性の向上に貢献できるよう、外部パートナーとの連携を含めた取り組みを強化してまいります。

■株式会社FRONTEOについて　URL: https://www.fronteo.com/
　FRONTEOは、自社開発の特化型AI「KIBIT（キビット）」の提供を通じて、日夜、社会課題と向き合う各分野の専門家の判断を支援し、イノベーションの起点を創造しています。当社独自の自然言語処理技術（日米欧特許取得）は、汎用型AIとは異なり、教師データの量およびコンピューティングパワーに依存することなく、高速かつ高精度での解析を可能にします。加えて、解析した情報をマップ化（構造を可視化）する特許技術を活用することで、「KIBIT」が専門家のインサイトにダイレクトに働きかけることができ、近年、KIBITの技術が創薬の仮説生成や標的探索にも生かされています。

　KIBITの独自技術およびアプローチを通じて、「記録に埋もれたリスクとチャンスを見逃さないソリューションを提供し、情報社会のフェアネスを実現する」理念の実現に向けて、ライフサイエンスAI、リスクマネジメント（ビジネスインテリジェンス・コンプライアンス支援分野、経済安全保障分野、リーガルテックAI分野）、DX（ビジネスインテリジェンス・プロフェッショナル支援分野）の各事業で社会実装を推進しています。

　2003年8月創業、2007年6月26日東証マザーズ（現：東証グロース）上場。日本、米国、韓国、台湾で事業を展開。第一種医療機器製造販売業許可取得、管理医療機器販売業届出。資本金資本金899,176千円（2025年3月31日時点）。

※FRONTEO、KIBITはFRONTEOの日本および韓国、米国、欧州における商標または登録商標です。

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シニアライフ総研®特選ニュース

「はなしてね」では、スマホで脳の健康測定から定期的な測定による健康管理、生活習慣改善まで簡単に実施することができます。

株式会社IGSA（本社：東京都文京区、代表取締役CEO：松島創一郎、以下「IGSA」）は、2025年9月3日に、50～70代向けの音声による脳の健康管理アプリ「はなしてね」正式版（https://lp.hanashitene.com/）の提供を開始いたしました。

「はなしてね」では、スマホで脳の健康測定から定期的な測定による健康管理、生活習慣改善まで簡単に実施することができます。

■ 高齢者の7人に2人が認知症・MCIに、早期発見・予防が急務
2025年には認知症およびMCIを含めた方の人数が約1,030万人、高齢者の7人に2人に達すると推計されています。要介護・要支援認定者数は2000年の3.3倍となる717万人、介護保険費用は14.3兆円に上ります。さらに、慶應義塾大学と米国ワシントン大学の国際共同研究では、日本人の死因第1位が認知症と報告されています※1。
認知症は健常状態への可逆性が失われますが、MCIやそれ以前の段階では可逆性が確認されており、早期発見と適切な対処が重要です。しかし、従来の検査は心理的・金銭的・物理的なハードルが高く、手軽に脳の健康状態を把握できる仕組みが求められていました。

■ 自分の脳の健康状態を手軽に把握
ご自宅でスマホを使って2分間話すだけで、脳の健康状態を可視化することができます。
脳の健康状態はA, B, C, Dの4つの段階で表され、結果によっては、どの認知領域に注意すればよいか分かる詳細測定に進むことができます。

「はなしてね」では、6万時間を超える音声データから、人間の発話の構造や特徴を学んだAIが、認知機能が落ちてきた場合に、発話にどういった変化が現れるかを分析しています。 人間の認知領域には6つの領域があり、それぞれの領域が関係する機能を自然に使うように設問の構造が作られています。測定の根拠となる臨床データの収集や解析は、東京都健康長寿医療センター研究所（板橋区）との共同研究で行われました。

■ 1年単位から10年、20年と続けて、自分のスマホで脳の健康状態を管理
脳の健康は10年、20年かけて健康被害が蓄積されていきます。
健常な状態での軽微な変化を捉えるだけではなく、簡単に使えて、繰り返し使っても正確な測定ができるように学習効果を削減したことで、細かい変化に気が付き、未然に大きな健康被害を防いでいくことができます。

■ 脳の健康に良い生活を知り、生活習慣を改善する
測定を実施した後、脳の健康に良い生活のためのアクションが提案されます。また、年間を通して目指す状態がポイント形式で分かり、次に取るべきアクションが明確になります。
未然に健康被害を防いでいくために、どんな生活を送るのが良いかを知り、未然に健康被害を防いでいくための生活習慣改善をアプリで楽しく実施することができます。

■「はなしてね」の利用方法
公式ホームページ（https://lp.hanashitene.com/）からLINE登録をして利用することができます。詳しい操作方法および、はなしてねの概要については、以下の動画からご確認いただけます。

対象: 50〜70代の日本語話者
料金: 1500円/年（3回の簡単測定と生活習慣改善に繋がる日々のアクション提案）
エリア: 全国（提案アクションは地域ごとに順次拡大）

■ 早期公開版の成果 
2025年8月2日より無償提供されていた早期公開版で受け取ったユーザーフィードバックを元にサービス体験の改善が実施され、正式版として提供が開始されることとなりました。早期公開版では全体の51%を占める50代の方々を中心に様々な層にご利用いただくことができました。ご利用いただいた皆さまに感謝申し上げます。

■ 本件のお問合せ先 
「はなしてね」問い合わせ窓口：https://lp.hanashitene.com/contact-general 
株式会社IGSA 広報担当 Email：marketing@igsa.jp

 ■ 株式会社IGSAについて 
株式会社IGSAは、「未来のあたりまえを創り、持続可能な幸せを追求する」というパーパスを掲「人々のためのAI開発」に取り組む、東京大学松尾研究室発のAIスタートアップ企業です。

所在地：東京都文京区本郷6丁目25番14号 3F 
コーポレートサイト：https://igsa.co.jp/ 
設立：2022年8月 
代表者：松島創一郎
 事業内容：音声バイオマーカー技術・AI ソリューションの開発、販売、提供

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シニアライフ総研®特選ニュース

高齢者が入居可能な賃貸物件が不足。家賃の値上げによる可能性も。

　65歳からのお部屋探しを専門で支援する株式会社R65（本社：東京都杉並区、代表取締役社長：山本遼、以下「R65不動産」）は、全国の65歳を超えて賃貸住宅のお部屋探し経験がある方を対象に「高齢者の住宅難民問題に関する実態調査（2025年）」を実施いたしました。

■調査概要

・調査実施期間：：2025年07月28日 ～ 2025年07月30日
・調査対象：全国の65歳を超えて賃貸住宅のお部屋探し経験がある方
・有効回答数：500名
・調査方法：インターネット上でのアンケート調査

■調査背景

　現在の日本では、世界で最も高齢化率が高いにもかかわらず、貸主側の「孤独死による事故物件化」などへの不安を背景に、高齢者が賃貸住宅を借りにくい状況が続いています。弊社が2023年に実施した調査（※1）では、65歳以上の4人に1人以上（26.8％）が年齢を理由に入居を断られた経験があることが明らかになりました。
　一方、国土交通省は2024年に「住宅セーフティネット法」の改正法を成立させ、2025年10月1日に施行する予定です。住宅提供者への支援拡充や入居後の見守り強化、住宅・福祉施策の連携などが盛り込まれ、高齢者が安心して住まいを確保できる環境整備が期待されています。
　こうした背景を踏まえ、今回あらためて高齢者が賃貸を借りにくい実態を検証するため、「高齢者の住宅難民問題に関する実態調査（2025年）」を実施いたしました。

（※1）高齢者の4人に1人以上が、年齢を理由とした賃貸住宅への入居拒否を経験。収入による差はなし。【高齢者の住宅難民問題に関する実態調査（2023年）】 
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000019.000068855.html

■調査結果の要約

1. 65歳を超えて賃貸住宅を探した際、「苦労した」と回答した人が42.8％。直近1年以内が最も多く、2人に1人以上が苦労を感じている結果に。
2. 約3人に1人（30.4％）が年齢を理由に入居を断られた経験あり。直近1年が最も多い36.7％に。
3. 部屋探しで最も多かった苦労は「候補物件が少ない」（52.8％）。直近1年では63.3％に上昇。
4. 内見候補の満足度は「どちらとも言えない」42.8％が最多。直近1年は「非常に満足16.3％」と「非常に不満10.2％」で二極化。
5. 部屋探しの理由は1位「適切な広さへの住み替え（36.2％）」、2位「家賃の低い物件への住み替え（23.6％）」。「立ち退き」による引っ越しは、1〜2年前がピーク（16.40%）に。

■調査結果

65歳を超えて賃貸住宅を探した際、「苦労した」と回答した人が42.8％。直近1年以内が最も多く、2人に1人以上が苦労を感じている結果に。

　65歳を超えて賃貸住宅を探した経験のある500名に対し、その際の苦労度合いを尋ねたところ、「とても苦労した」15.6％、「やや苦労した」27.2％を合わせた42.8％が“苦労した”と回答しました。
　時期別では、直近1年以内に探した人では「とても苦労した」30.6％、「やや苦労した」30.6％で合計61.2％と、6年以上前に探した人の37.8％に比べて23.4%も高い結果となりました。

約3人に1人（30.4％）が年齢を理由に入居を断られた経験あり。直近1年が最も多い36.7％に。

　全体における「年齢を理由に賃貸住宅への入居を断られた経験のある高齢者」は、「断られなかった（0回）」69.6％に対し、30.4％となり、そのうち「5回以上断られた経験のある方」は、4%となりました。
　「年齢を理由に賃貸住宅への入居を断られた経験のある高齢者」について、時期別にみると、「直近1年未満」が最も多く、全体よりも6.3%多い36.7％となり、「5回以上断られた経験のある方」は22.4%となりました。
　また、2023年の調査と比較すると、全体における「年齢を理由に賃貸住宅への入居を断られた経験のある高齢者」は26.8%から3.6%、そのうち「5回以上断られた経験のある方」は11.9%から1.3%増加する結果となりました。
　「住宅セーフティネット法」の改正や民間の受け入れ促進施策が増え、年々高齢者の賃貸入居環境が改善していると考えられますが、現場の実態としては、直近になるほど苦労度合いの大きさ（2人に1人以上）や入居拒否の割合が増加している現状が明らかとなりました。

部屋探しで最も多かった苦労は「候補物件が少ない」（52.8％）。直近1年では63.3％に上昇。

　先の質問で「苦労した」と回答した人に、部屋探しから入居までに感じた具体的な苦労を聞いたところ、「候補となる物件情報が少なかった」52.8％が最も多い結果となりました。次いで「通常よりも経済的負担（初期費用など）が大きかった」31.3％、「条件に合わない物件を紹介された」17.3％、「契約時の手続きが複雑で理解しにくかった」15.9％が続きました。

　時期別では、順位の変動はほとんど見られませんでしたが、直近1年未満で「候補物件が少ない」が63.3％と最も高く、「経済的負担」も平均よりも高い40.0％となりました。

　セーフティネット法の改正により“制度整備”が進んでいる一方で、実際には「そもそも物件がない」という現状が浮き彫りになり、“借りづらさ”の実感との間にギャップが生じている様子がうかがえます。要因としては、直近の経済的負担の高まりから”家賃の上昇”などが考えられます。

内見候補の満足度は「どちらとも言えない」42.8％が最多。直近1年は「非常に満足16.3％」と「非常に不満10.2％」で二極化。

　内見候補として提案された物件の総合満足度は、全体で「どちらとも言えない」42.8％が最多となりました。続いて「やや満足」34.0％、「やや不満」8.4％、「非常に不満」6.6％、「非常に満足」8.2％でした。
　時期別にみると、直近1年未満は「非常に満足」16.3％が全期間で最高である一方、「非常に不満」10.2％も最多で、評価が二極化する結果となりました。

部屋探しの理由は1位「適切な広さへの住み替え（36.2％）」、2位「家賃の低い物件への住み替え（23.6％）」。「立ち退き」による引っ越しは、1〜2年前がピーク（16.40%）に。

　部屋探しの理由（複数回答）では、全体のうち1位が「適切な広さの間取りに住み替えるため」36.2％、2位が「家賃の低い物件に住み替えるため」23.6％、以下「新しい挑戦や自己実現をするため」12.2％、「子どもの近所に住み替えるため」8.8％、「オーナーや不動産会社から立ち退きを促されたため」8.2％、「オーナー・近隣とのトラブル」3.0％、「その他」19.0％が続きました。

　時期別での差異はあまり見られませんでしたが、「オーナーや不動産会社から立ち退きを促されたため」に関しては、3〜5年前から増え始め、1〜2年前が最も多い16.40%となりました。　

■総括

　住宅セーフティネット法の改正など制度整備が進み、高齢者の賃貸入居環境の改善が期待されていますが、今回の調査では、直近ほど“借りづらさ”が強まっていることが明らかになりました。

　お部屋探しで「苦労した」と答えた人は全体の42.8％、直近1年では61.2％にのぼり、6年以上前の37.8％から大幅に増加しました。さらに、年齢を理由に入居を断られた経験がある人は30.4％で、2023年の調査（26.8％）から3.6%増加し、依然として”門前払い”が多い状況が続いています。

　苦労の最大要因は「候補物件が少ない」で、全体では52.8％、直近1年では63.3％となりましたが、背景には”家賃の上昇”などの経済的負担も考えられます。

　特に東京都23区内ではシングル向きの賃貸物件の家賃は106,174円で前年同月比11.5%に上昇（※2）しており、高齢者入居に関する制度が着実に前進する一方で、家賃の値上げが住まい確保を悪化させている可能性があります。

　2030年には単身高齢者世帯が800〜900万世帯に達すると予測されており、引き続き不動産会社や行政が一体となり、年齢に関わらず安心して「住みたい場所に住める」社会の実現が求められます。

（※2）東京23区で供給される賃貸物件の賃料は前年比1割超アップ！一方、消費者需要の賃料水準はわずかな上昇にとどまる
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000630.000033058.html

■会社概要 株式会社R６５

　日本は高齢化率が約30%近いにもかかわらず、65歳以上の「住宅難民」 が社会問題となっています。急な立ち退きによるお部屋探しが増える中、65歳以上の4人に1人が賃貸住宅への入居拒否を経験。R65不動産は、65歳からのお部屋探しを専門で支援する不動産会社として、物件を貸し出す際のあらゆるリスクの解決を行い、65歳以上の入居可能な賃貸物件を増やすことで、「いくつになっても、好きな場所に住める社会」を実現していきます。

代表：山本 遼
本社所在地：東京都港区赤坂3-11-15 VORT赤坂見附4階
設立：2016年4月7日
URL：https://r65.info/

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シニアライフ総研®特選ニュース

9月10日は「コンタクトレンズの日」　『アイフレイルと遠近両用コンタクトレンズ実態調査』と『コンタクトレンズユーザー実態調査』の結果を発表

一般社団法人日本コンタクトレンズ協会（所在地：東京都文京区、会長：川浦 康嗣、以下JCLA）は、人生100年時代の目の健康を推進するにあたり、本年「アイフレイル」に関するワーキンググループを発足し、40〜64歳の男女1,000名を対象に実態調査を実施しました。本調査は、「アイフレイル」の認知状況に加え、眼科受診率、目に対する不安や見え方の実態、さらに遠近両用コンタクトレンズ（以下、CL）の認知度などを明らかにし、アイフレイルの認知・理解の拡大と遠近両用CLを含む適切な老視矯正の促進につなげることを目的としています。

●アイフレイルと遠近両用コンタクトレンズ実態調査

【調査結果詳細】
（1）アイフレイルの認知は約3割にとどまり、7割は「言葉すら知らない」状況
「アイフレイル」という言葉を知っているかを聞いたところ、「言葉の意味をよく知っている」と答えた方はわずか3.1％でした。「意味をだいたい知っている」（9.6％）、「言葉のみ知っている」（16.9％）を含めても29.6％にとどまり、約7割（70.4％）の方は　「アイフレイル」という言葉自体を知らない状況であることが明らかになりました。（図1）

（2）1年以内の眼科受診率は3割、予防的な受診はごく少数
直近の眼科受診について聞いたところ、「半年以内」が18.9％、「1年以内」が12.4％で、1年以内に受診した人は合わせて約3割にとどまりました。一方で「3年よりも前」が37.6％と最も多く、「忘れた／覚えていない／受診していない」と答えた人も19.3％に上り、定期的な受診が十分に行われていない実態が明らかになりました。（図2）
受診理由については、「眼鏡やコンタクトレンズの処方・調整」が34.1％と最も多く、次いで「視力の低下や見えにくさを感じた」が12.6％でした。健康診断や人間ドックでの検査は8.4％にとどまり、また充血・かゆみ・乾燥感などの症状をきっかけとする受診も一定数見られました。
一方で、「新聞やテレビなどで目の健康の重要性を知り、予防的に受診した」と答えた人はわずか0.7％にとどまり、必要に迫られてから受診する人が大半であること、予防や早期発見目的の受診が浸透していない状況が浮き彫りとなりました。（図3）

（3）視力矯正を行っていない人では近くの見え方に対して9割以上が不満に感じている
見え方の不満点については、遠くの見え方では「ぼやけて見える」（34.4％）が最も多く、次いで「夜間や暗い場所で見えにくい」（22.7％）でした。近くの見え方では「小さな文字が読みにくい」（51.5％）が半数を超えて最多で、「ピントが合わせづらい」（38.4％）、「スマートフォンやパソコンの画面が見づらい」（26.7％）なども高い割合を占めました。
特に近くが見えにくいという自覚があるが視力矯正を行っていない方では、「小さな文字が読みにくい」が65.7％と、全体より10ポイント以上高い結果となりました。不満を抱えながらも、対策を取らずに過ごしている実態が明らかになりました。（図4）

さらに、見え方の満足度を比較すると、近くが見えにくいという自覚があるが視力矯正を行っていない方では、遠くに比べて近くの見え方の満足度が極めて低く、実に9割の方が「不満」を抱えていました。一方で、遠近両用コンタクトレンズ使用者では、遠くの見え方で54.5％、近くの見え方で49.0％が「満足」と回答しており、矯正により見え方に一定の改善が得られていることがうかがえます。（図5）

（4）遠近両用CLの認知は6割
遠近両用CLについては、全体では「知っている」と答えた人が60.4％にとどまり、約4割はまだ認知していない状況でした。一方、「アイフレイル」を認知している層では67.9％が「知っている」と回答しており、全体よりも7ポイント高い結果となりました。アイフレイルの認知が広がることで、遠近両用コンタクトレンズの理解や利用拡大にもつながる可能性が示唆されました。（図6）

【慶應義塾大学 医学部 眼科学教室教授・教室主任 根岸 一乃先生 コメント】

【一般社団法人日本コンタクトレンズ協会 会長 川浦　康嗣 コメント】
日本の人口の半数以上が45歳以上である昨今、40代前半からの予防的な眼科受診の啓発や、遠近両用CLを含む適切な老視矯正への理解促進に、今後一層取り組む必要があると認識しております。遠近両用CLは、近くも遠くも両方を見たいというニーズに応える老視矯正の有効な選択肢です。スポーツやレジャーなど、活動的なライフスタイルを送る方、眼鏡の着脱が煩わしいと感じる方にも適しています。また、レンズの境目がなく自然な見え方が得られること、視野の歪みが少ないことも特長です。本年は簡易調査にとどまりましたが、来年度は「アイフレイル」に関する本格的な調査を実施し、引き続きユーザーの皆様の快適で健やかな視生活に資する情報提供に努めてまいります。

【2025年「コンタクトレンズの日」啓発コミュニケーション】　
※「コンタクトレンズの日」についてはP7をご参照ください。
「アイフレイル」の理解促進と、「プレフレイル世代」向けの老眼対策として、遠近両用CL利用や定期的な眼科受診促進のため​9月10日の「コンタクトレンズの日」と10月10日の「目の愛護デー」に向け、　プレフレイル世代を対象に啓発活動を展開します。
具体的には、タレント・モデルとして活躍するRIKACOさんのYouTubeチャンネル「RIKACO LIFE」　にて、眼科専門医・松澤亜紀子先生との対談動画を公開し、アイフレイルの認知拡大を図るとともに、遠近両用CLの理解促進や定期的な眼科受診の大切さを伝えます。

【調査概要】
調査名 ： 『アイフレイルの広報活動に向けた』実態調査
調査主体 ： 一般社団法人日本コンタクトレンズ協会
調査期間 ： 2025年2月26日～2月28日
調査方法 ： インターネット調査（外部調査会社に委託）
調査対象 ： 40歳～64歳の男女1,000名
※メガネ単焦点：近視、遠視、乱視用

【アイフレイルとは】
加齢に伴って目が衰えてきたうえに、様々な外的ストレスが加わることによって目の機能が低下した状態、また、そのリスクが高い状態が「アイフレイル」です。「目の疲れやすさ」や「夕方になると見えにくくなる」といった症状があります。
日本コンタクトレンズ協会は、公益財団法人日本眼科学会、公益社団法人日本眼科医会をはじめとした関係団体と共に、アイフレイル活動を支援しております。

●第11回コンタクトレンズユーザー実態調査

【調査結果詳細】
（1）目の異常に関しては、男性クリアレンズ使用者が著しく高く、使用コンプライアンスと相関があった
目の異常とCLの使用コンプライアンスについて、使い方が原因で発症し、１ヶ月以上通院、または入院した経験の有無を聞いたところ、男女ともに増加傾向が続いており、女性ユーザーで6.1％、男性ユーザーでは14.1％と、男性の方が女性に比べ高い結果となりました。この傾向は過去4年間変わらず続いており、背景には使用コンプライアンスの差があると考えられます。（図7）
使用コンプライアンスについて聞いたところ、「2枚重ねで装用」、「レンズの貸し借り」、「専用洗浄剤ではないものでの洗浄」、「水道水での洗浄」、「水道水での保存」の5項目で、男性ユーザーが女性ユーザーを大きく上回りました。男性は不適切な使用が顕著ですが、女性においてもほぼすべての項目で前年より上昇しており、全体としてコンプライアンスの低下が見られます。（図8）

（2）3割以上が目に対する「不安」を感じているが、「不具合・不都合」は感じておらず、眼科受診の優先順位が下がっていると考えられる
2025年度の調査では、新たに「目に対する不安の有無」を尋ねました。「不安を感じている」と答えた人は35％と、全体の3割を超える結果となりました。（図9）理由としては「視力の低下を感じたから」（46.2％）が最も多く、続いて「スマホやPCの長時間使用で目が心配だから」が43.3％でした。特に10代と35歳以上にこの2つの不安傾向が強くでました。
一方で、CL購入時に眼科を受診しない理由を年代別にみると、30歳以上で「目に不具合や不都合を感じていないから」という回答が高くなっています。（図10）漠然とした不安は加齢とともに増えるものの、不具合を感じていないことから受診の優先度が下がっていると推測されます。

【調査概要】
調査名 ： 『コンタクトレンズの正しい使用と更なる普及に向けた』消費者実態調査（第11回）
調査主体 ： 一般社団法人日本コンタクトレンズ協会
調査期間 ： 2025年1月10日～1月20日
調査方法 ： インターネット調査（外部調査会社に委託）
調査対象 ： 15歳～59歳の男女3,600名

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シニアライフ総研®特選ニュース

心身の健康を保つため 健康維持や生活習慣改善を考えるきっかけに　対象商品のご購入でＷＡＯＮボーナスポイント付与さらには地域の福祉行政機関へ寄付

イオンリテールは９月５日（金）から９月３０日（火）の期間、「イオン」「イオンスタイル」約３８０店舗※１）にて、フレイル予防を促進する「源気（げんき）フェスティバル」を開催します。

近年、高齢化が加速する中、体と心の健康を長く保つために、フレイル予防の取り組みが広がっています。当社では、お客さまの元気の源となる活動“源気（げんき）活動”として、血圧計や体組成計などで健康状態を確認できる“源気（げんき）サポートステーション”や、管理栄養士が考案する“源気（げんき）レシピ”を活用した登録販売者による健康アドバイスなど、フレイル予防を推進するサービスを提供しています。

 この度開催する「源気（げんき）フェスティバル」は、健康維持などに役立つ協賛企業３７社の商品を購入すると、お客さまにＷＡＯＮボーナスポイントが進呈される※２）とともに、ポイント同額が地域の福祉行政機関※３）へ寄付され、フレイル予防などの取り組みに活用されます。

＜源気フェスティバルのポイント＞

【展開概要】
実施期間：２０２５年９月５日（金）～２０２５年９月３０日（火）
展開店舗：「イオン」「イオンスタイル」約３８０店舗※１

【商品一例】

【４店舗限定イベントについて】

健康をテーマに当社の店舗資格者とお取引先さまが一堂に会し、フレイル予防・生活習慣改善に関する情報提供や体験を実施するブースを展開します。当社の薬剤師らによる体組成や血管年齢などの計測をはじめ、のべ１７社のお取引先さまによる健康のチェックやセミナーが体験できます。
※店舗によって実施するお取引先さまは異なります。

●イオンスタイル熱田（名古屋市熱田区）
開催日時：９月１３日（土）１０時～１７時
参加お取引先さまとイベント内容一例：
・オハヨー乳業株式会社　＜検査キットでお口の健康チェック＞
・興和株式会社　＜サポーターの正しい選び方＞
・山本漢方製薬株式会社 ＜ベジミル計測会＆野菜の摂り方セミナー＞
など１０社参加

●イオンスタイルユーカリが丘（千葉県佐倉市）
開催日時：９月２１日（日）１０時～１７時
参加お取引先さまとイベント内容一例：
・株式会社明治 ＜たんぱく質ミニミニセミナー＞
・森永乳業株式会社 ＜腸年齢チェックイベント＞
・養命酒製造株式会社 ＜血流チェックイベント＞
など８社参加

●イオン綾川店（香川県綾歌郡綾川町）
開催日時：９月２１日（日）１０時～１７時
参加お取引先さまとイベント内容一例：
・大塚製薬株式会社 ＜認知症ＶＲ体験会＞
・ロート製薬株式会社 ＜視力チェック体験コーナー＞
・ユースキン製薬株式会社 ＜ハンドクリーム講習会＞
など９社参加

●イオンスタイルレイクタウン（埼玉県越谷市）
開催日時：９月２３日（火・祝）１０時～１８時
参加お取引先さまとイベント内容一例：
・サラヤ株式会社 ＜糖質とりすぎチェックイベント＞
・ゼリア新薬工業株式会社 ＜口コモチェックイベント＞
・日清オイリオグループ株式会社 ＜あなたの知らない油の世界セミナー＞
など１０社参加

※１：関東・北陸信越・東海・近畿・中四国の店舗です。
※２：イオンカードのクレジット払い、ＡＥＯＮ Ｐａｙ、電子マネーＷＡＯＮ、各種ＪＭＢ ＷＡＯＮのお支払いで、ＷＡＯＮ ＰＯＩＮＴのボーナスポイントが進呈されます。現金払いはボーナスポイント進呈の対象外になります。ＪＭＢ ＷＡＯＮは２分の１相当がマイルで進呈されます。
※３：店舗やエリアによって寄付先が変わります。「佐倉市福祉部 高齢者福祉課」、「埼玉県シラコバト長寿社会福祉基金」、「名古屋市福祉課」、「綾川町健康福祉課の出先機関 地域包括支援センター」いずれかに寄付されます。
※４：店舗により展開商品や価格が異なる場合があります。
※５：店舗により、実施日は異なります。
※６：単品で購入の場合、税込価格は小数点以下が切り捨てになります。
以上

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掃除の負担を軽減・安心してトイレでの排泄を続けられる、新商品「トイレ汚れ防止パッド」を発売！

ピップ株式会社(所在地：大阪府大阪市、代表取締役社長：松浦 由治)は、高齢化社会の進展に伴い、介護が必要とされる方々やそのご家族の生活をより快適にするために、新介護ブランド「ソエッテ」を立ち上げ、新商品第一弾として「トイレ汚れ防止パッド」を2025年9月2日（火）より発売いたします。

・ピップ新介護ブランド「ソエッテ」とは

介護を受ける方のできることを支え、手を添えるイメージから、ブランド名は「ソエッテ」になりました。
「介護を受ける方の自活をサポートし、できるを支える・できることを減らさない」という思いがブランドの特徴です。
「前向きな気持ちで介護の負担を減らす」ことを目指し、今後も商品を展開していきます。

・新商品「トイレ汚れ防止パッド」開発背景

対象人口増加に伴い介護用品市場は拡大中ですが、介護の現場において、排泄介助は大きな負担の一つです。
要介護認定を受けている方の67%が、日常的に自宅のトイレで排泄を行っています。トイレ関連の排泄ケア用品のポテンシャルは未だに開拓の余地があり、多様なニーズを満たすことが求められています。

・90%以上の方が介護を受ける方に「トイレでの排泄を続けてほしい」と回答

在宅介護を行っている方に対する調査では、90%以上の方が介護を受ける方にトイレでの排泄を続けてほしいと考えていることがわかりました。しかし、介護を受ける方の中には、便座に正しく座ることが難しく、尿の飛び散りや前方へのモレが発生し、便座や床を汚してしまうケースも多いため、介護を行っている方に清掃の負担がかかることが懸念されています。この不安が、トイレでの排泄を諦める理由になることもあります。
そこで、介護を行う方の掃除の負担を軽減しながらトイレ空間を清潔に保ち、介護を受ける方がより安心してトイレでの排泄を続けられるよう、トイレ汚れ防止パッドを発売いたします。

・商品特長

・「トイレが汚れる心配が減りそう」という評価を得ています！

発売前の調査では、多くのポジティブな意見が寄せられました。
「物理的にも精神的にも負担が軽減できる」といった声が多数上がり、トイレの掃除を楽にすることが期待されています。

高齢化社会が進む中、介護が必要な方々へのサポートはますます重要になっています。

ソエッテは、「快適に過ごしてほしい」「本人ができることを支えたい」という介護を行っている方の想いに応えるために誕生したブランドです。介護を受ける方のできることを引き出し、維持することで尊厳を守り、介護を行っている方の負担軽減も図ります。「自活支援」「予防」「生活の質の向上」を重視し、介護用品の概念を広げていきます。今後もバリアフリーの視点を取り入れた商品を通して、在宅介護に関わる方々に、安心と笑顔のある生活をお届けすることを目指します。

・製品概要

ピップ株式会社お客様相談室
TEL：06-6945-4427

ピップ製品情報ホームページ
https://www.pipjapan.co.jp/products/

ソエッテブランドサイト
https://soette.pipjapan.co.jp

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「エンジョイクリミール」比1.5倍となる1パックで300 kcal！！

森永乳業グループ病態栄養部門の森永乳業クリニコ株式会社は、栄養補助飲料「エンジョイハイカロリークリミール300 コーヒー味」「エンジョイハイカロリークリミール300 バナナ味」「エンジョイハイカロリークリミール300 コーンスープ味」を10月20日(月)に新発売します。

健康日本 21（第三次）※１では、低栄養傾向（BMI20以下）の65歳以上の高齢者の割合の減少を目指し、令和5年の国民健康・栄養調査※2において17.6％であった低栄養傾向の割合を令和14年には13％未満にするという目標値が設定されています。しかし、食欲や口腔機能の低下により、食の細くなった方にとって、通常のお食事にプラスして栄養摂取することは難しいこともあります。そんな時には、手軽に栄養補給できる栄養補助食品を活用いただくのもひとつの手段です。

この度、新発売する「エンジョイハイカロリークリミール300」は、普段のお食事にプラスして、手軽においしく栄養補給をサポートする「エンジョイクリミール」シリーズの新商品です。「エンジョイハイカロリークリミール300」は、従来品の「エンジョイクリミール」と同量（1パック＝125ml）のため負担を感じることなく、従来品比1.5倍となる300 kcalを摂れるハイカロリータイプの商品です。また従来品と同様に、1パック当たりたんぱく質7.5g、シールド乳酸菌®※3を100億個配合しています。当社の栄養補助飲料の中では、エネルギー密度（1ml当たりのエネルギー）が最も高い※4ため、小食の方や、体重増加の為のエネルギー蓄積が必要な方、リハビリ等を行っているためにより多くのエネルギー補給が必要な方にオススメの栄養補助飲料です。

１．商品特長
①1パック（125ml）当たり、エネルギー300kcal、たんぱく質7.5g、食物繊維3.0g、
シールド乳酸菌Ⓡ※3を100億個配合しています。
参考）それぞれの栄養成分の量は、以下の一般食品で摂ることができる量に相当します。

②   MCT（中鎖脂肪酸） とカルニチンを配合することで、脂質の吸収・代謝に配慮しています。
③   ハイカロリーでありながら、毎日飲み続けたいと思えるような飲みやすさ、おいしさにこだわり、「コーヒー味」、「バナナ味」、「コーンスープ味」の3種類をご用意しています。

２．商品概要

３．参考／出典／注記※1　「健康日本21（第三次）推進のための説明資料」（厚生労働省）https://www.mhlw.go.jp/content/001426890.pdf
※2　「令和5年 国民健康・栄養調査報告」（厚生労働省）https://www.mhlw.go.jp/content/001435384.pdf
65歳以上の高齢者における「低栄養傾向」(BMIが20以下)の割合は男性の12.2％、女性の
22.4％であり、年齢階層別にみると、男女ともに85歳以上で高く、男性の22.8 %、女性の24.8%に上ります。
※3　シールド乳酸菌Ⓡ：森永乳業が保有する数千の菌株の中から選び抜かれた“健康力をサポートする乳酸菌”です。
※4　2025年9月時点
※5　日本食品標準成分表2020年版（八訂）参照
※6　医療・介護施設に限り、先行発売を行います。一般の方へ向けた発売時期・価格は未定です。

◆「エンジョイクリミール」シリーズ
１包装当たりたんぱく質7.5ｇ、シールド乳酸菌®※3を100億個配合し、毎日おいしく栄養補給できるラインアップを取り揃えております。

＜森永乳業クリニコ株式会社について＞

森永乳業グループの森永乳業クリニコ株式会社は、1978年に設立以降、通常の食事だけでは体に必要な栄養を満たすことができない方のための食品を開発・販売しています。入院されている方、老人ホームや介護施設に入居されている方、ご自宅にお住まいになっている方、どなたもご使用いただけるよう、医療・介護施設向けの販売や、通信販売など幅広く展開しています。

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団塊の世代が全員75歳以上となる今年、全人口の３人に１人（約29％）が65歳以上、５人に１人（約17％）が75歳以上となります。国の調査によると、65歳以上の高齢者の３人に１人（約28％）が認知症や軽度認知障害（MCI）と推計されており、超高齢化社会において、認知症問題は全国的な課題となっています。

認知症は、加齢によって多くの人がなり得るにもかかわらず、本人や家族も気づきにくい病気です。
認知症には様々な疾患があり、それぞれの症状に応じ、その後の生活に備えるためには、早期受診が大切です。

神戸市では、認知症の人やその家族が、安全・安心に暮らし続けることができるよう、社会全体で支える“全国初”の取組み「認知症神戸モデル」を、2019年から実施しています。
「認知症神戸モデル」では、①認知症で特に大切な早期受診を支援する「診断助成制度」と、②認知症の方が事故を起こした場合に救済する「事故救済制度」の２本柱を、個人市民税均等割の上乗せ（1人あたり年間400円）により、広く市民にご負担いただく形で実現しています。

１　全国初！　「自己負担ゼロ」で医療機関での２段階の認知症診断が受けられる

・認知症は早期受診から早期発見につながれば、症状が軽いうちに、本人や家族が今後の生活に備えることができ、治療で進行を遅らせることができる場合もあります。
・診断助成制度（2019年1月～）は、65歳以上の高齢者が医療機関での２段階の認知症診断を自己負担ゼロで受診できる“全国初”の制度です。
・これまでに、認知機能検診（第１段階）をのべ約9.1万人の方が受診しています（2025年5月末時点）。
・第１段階で要精密検査と判断された場合、第２段階の認知機能精密検査で認知症かどうかと病名を診断します。
・第１段階の医療機関から紹介状が発行されるため、第２段階の精密検査の受診につながりやすい仕組みとなっています。
・認知症と診断された方には、事故救済制度を紹介しています。
・2024年4月からは、認知症新薬の投薬可否を診断する検査費用への助成も実施しています。
・65歳未満の方は、専門医療機関で認知症や軽度認知障害（MCI）と診断された場合に、精密検査費用の助成があります。

２　家族が事故!?　５つの安心「事故救済制度」

・事故救済制度（2019年4月～）は、認知症の方が事故を起こした場合に救済する制度で、現在は無料で受けられる「５つの安心」から成り立っています。

①賠償責任保険

・認知症の方のうち、事前登録した方の保険料を市が負担して、市が賠償責任保険に加入します。
・認知症の方が事故を起こして賠償責任を負った場合（ご家族が監督義務者として賠償責任を負った場合も含む）に、最高2億円の保険金を支給します。　※自動車事故は対象外
・また、認知症の方が交通事故に遭われて死亡または後遺障害を負った場合に、最高100万円の保険金を支給します。

②見舞金（給付金）

・認知症の方が起こした事故で被害に遭われた方に、市が最高3,000万円の見舞金（給付金）を支給します。
　※自動車事故は対象外　
・すべての市民が対象であり、事前登録は不要です。
・認知症の方の賠償責任の有無は不問のため、誰も賠償責任を負わない場合も被害者救済が可能です。

③専用コールセンター

・事故が起こった際、24時間365日対応の専用コールセンターが事故対応等の相談に応じます。

④GPSサービス

・認知症の方が行方不明になることを未然に防ぎ、行方不明時に早期発見するため、GPS端末を貸し出すサービスを行っています。
・GPS端末の初期費用に加え、2025年7月からは月額利用料の半額を市が負担しています。かけつけサービスなどのオプションサービスの一部は利用者負担があります。

⑤みまもりシール

・2025年8月から、認知症の方が行方不明になった時に、迅速な身元確認・保護につなげるため、衣服やかばんに貼ることができる「みまもりシール」を希望者に無料配布（1人20枚）しています。

３　１人あたり「年間400円」で手厚い支援を実現！

・認知症は、加齢によって多くの人がなり得る病気であるため、財源は若者を含めた社会全体で分かち合うことが望ましいと考えました。
・「認知症神戸モデル」に必要な費用（年間約3億円）は、個人市民税均等割（年間3,000円）に上乗せした超過課税（年間400円）により、広く市民にご負担いただく形で実施しています。
・福祉目的の超過課税は、“全国初”の取組みです。

４　オレンジライトアップ

・9月21日の「世界アルツハイマーデー」に合わせて、認知症の普及啓発のシンボルカラーであるオレンジ色のライトアップを行います。
　①ハーバーランド大観覧車（9月19～21日）
　②「KOBEライトアップDAY」実施（9月21日）　※明石海峡大橋など市内17施設

・神戸市は『2024年共働き子育てしやすい街ランキング全国１位（日経BP）』を獲得するなど、子育て支援にも力をいれています。
・これからも赤ちゃんからお年寄りまで、誰もが笑顔で安心して暮らせるまちづくりに取り組んでいきます。

（参考）取組みの背景

・2016年9月
神戸市でG7保健大臣会合が開催され、認知症対策の推進を盛り込んだ「神戸宣言」が採択されました。
・2016年12月
列車との衝突で認知症高齢者が死亡した事故における鉄道会社から遺族への損害賠償請求において、遺族の監督義務は個別に判断されるべきものであり、今回の事故に関して賠償責任は認められないという最高裁判決（2016年3月）が下されました。
この事故・判決を受けて、国は認知症の事故救済の必要性について検討を行いましたが、制度創設は見送られました。
・2018年4月
神戸市は、事故救済制度も含めて、認知症の人とその家族が、安全・安心に暮らし続けることができるよう、社会全体で支える仕組みが必要と考え、「神戸宣言」を踏まえた「神戸市認知症の人にやさしいまちづくり条例」を施行しました。認知症に特化した条例は、”政令市初”です。

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～シリーズ累計販売1,000万袋突破の塩熱飴®シリーズから、高齢者に配慮した新製品～

安全靴や作業着等を販売するミドリ安全株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：松村 乾作）は、ロングセラー塩熱飴シリーズの新商品として、かむ力が弱い方でも摂取しやすく、口の中で素早く溶ける熱中対策サプリメント「塩熱サプリ®カムレス ヨーグルト味」を、2025年8月より販売開始いたしました。
商品詳細：https://ec.midori-anzen.com/shop/g/g4083009706/

開発背景：高齢労働者946万人時代にロングセラーを対応

日本の65歳以上の労働力人口は、1968年の230万人から2024年には946万人へと、56年間で約4.1倍に増加しました。特に2010年代以降は急激な増加を示し、2010年の585万人から2024年の946万人へとわずか14年間で約1.6倍に増加。この14年間の年平均は約26万人増で、2011年以降毎年増加が続いています。

この背景には、高齢化社会の進行に加え、定年延長・再雇用制度の普及により、多くの高齢者が労働現場で活躍し続けていることがあります。しかし同時に、高齢労働者は若年層と比較して熱中症リスクが高く、また加齢による咀嚼力の低下から、従来の固形タブレット型製品では摂取が困難なケースも増えています。

このような社会的課題に応えるため、当社は2008年の発売以来17年間で累計1,000万袋を突破した塩熱飴®シリーズの新製品として、「塩熱サプリ®カムレス」を開発いたしました。

6種類の電解質を配合した熱中対策サプリメント　

【商品概要】
商品名　　　塩熱サプリ®カムレス ヨーグルト味
価格　　　　2,700円(税込)（ミドリ安全.com価格）
重量　　　　168g／約120粒入（1粒包装）
容器・包装　外装：アルミパウチ
販売　　　　・通販サイト「ミドリ安全.com」 
　　　　　　・各オフィシャルECショップ

【配合されている6種類の電解質】
ナトリウム・カリウム・マグネシウム・カルシウム・塩化物・炭酸水素

塩熱サプリ®は1粒で汗で失われる6種類の電解質（ナトリウム、カルシウム、カリウム、マグネシウムなど）を効率的に摂取できます。さらに、ビタミンC・B群、クエン酸、ブドウ糖も配合し、総合的な栄養サポートを実現しています。

また暑さで溶けにくいタブレット形状により、真夏の現場や車内でも品質を保持。ポケットサイズで携帯性に優れ、必要な時にすぐに摂取できます。

1粒あたりの糖分はわずか1gと控えめながら、1粒に対して水分100mlを摂取することで、厚生労働省が推奨する適切な塩分濃度での水分補給が可能です。

マラソン、トライアスロン、サッカーなどの激しいスポーツから、作業時や日常の通勤まで、様々なシーンで熱中リスクを軽減し、パフォーマンスの維持をサポートします。

塩熱サプリ®カムレス
【栄養成分表示（100gあたり）】
エネルギー：347kcal
たんぱく質：0g
脂質：1.3g
炭水化物：80g
食塩相当量：8g
カリウム：520mg
マグネシウム：33.3mg
カルシウム：73.3mg
ビタミンB1：4.8mg
ビタミンB2：5.6mg
ビタミンB6：4mg
ナイアシン：52mg
ビタミンC：320mg
パントテン酸：19.2mg
クエン酸：3733mg
塩化物：3800mg
炭酸水素：733mg

塩熱サプリ®シリーズラインアップ

塩熱サプリ®シリーズはこちら： https://ec.midori-anzen.com/shop/e/ea045_000/

【通販サイトURL】
■ミドリ安全.com　　　　https://midori-anzen.com/
■楽天市場　　　　　　　https://www.rakuten.ne.jp/gold/midorianzen/
■Amazon　　　　　　　https://amzn.to/3l3OHVz
■Yahoo!ショッピング店　https://store.shopping.yahoo.co.jp/midorianzen-com/
■au PAY マーケット　　https://wowma.jp/user/23824472

【ミドリ安全 法人向け営業拠点一覧】
https://www.midori-anzen.co.jp/ja/kyoten.html

プレスリリースに掲載されている内容、製品価格、仕様、サービス、お問い合わせ先、その他の情報等は発表時点の情報となります。その後予告なく変更となる場合がございますので、ご了承ください。
販売状況など最新の情報は、ミドリ安全.com（ https://midori-anzen.com/ ）でご確認ください。

【商品ご購入等に関するお問い合わせ先】
ミドリ安全.comコールセンター　
問い合わせフォーム：https://midori-anzen.com/support

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移動時間をなくし、医師の負担軽減と患者の尊厳ある最期を両立する終末期医療DXソリューション

株式会社シェアメディカル（本社：東京都千代田区、代表取締役CEO：峯啓真）は、同社のデジタル聴診デバイス「ネクステート」と、医療用チャットサービス「メディラインワークプレイス」を組み合わせた、日本初*の「遠隔看取り」サービスを開始することを発表いたします。

■ 防災の日に寄せて―災害時にも途切れない医療を

本日9月1日は防災の日です。大規模災害時には、道路寸断や医療機関の機能停止により、死亡確認のための医師派遣が困難となるケースが想定されます。本サービスは平時の医療現場で活用できると同時に、医師の移動時間を削減し、負担を軽減することが可能です。さらに災害時における医療継続性確保の観点からも、社会インフラとして重要な意義を持ちます。

■ 背景―深刻化する地域医療の課題

現在、日本の医療現場では以下の課題が顕在化しています。

医療過疎地域の拡大

離島や中山間地域では医師不足が深刻化し、無医地区は増加の一途をたどっています。通常、医師は介護施設の看護師や訪問看護師から連絡を受け、昼夜を問わず死亡確認のため現地に赴く必要があります。特に医師が常駐していない離島などでは、ご遺体を本島に搬送するか、医師の到着を長時間待たねばなりません。

医師の高齢化と働き方改革の課題

地方診療所の医師の平均年齢は63.2歳と高齢化が進み、夜間・早朝の呼び出し対応が困難になっています。医師不足の深刻化に加え、働き方改革の観点からも、オンコール負担軽減は急務です。

・無医地区：約700地区（約1.5万人）
・地方診療所医師の平均年齢：63.2歳
・2040年の予測：医療・福祉分野で約96万人の人材不足

死亡診断における聴診の必要性

医師が死亡診断を行うためには、心停止、呼吸停止、瞳孔散大の「死亡3徴候」の確認が必要です。在宅医療ではモニター機器の設置は稀であり、従来は心音・呼吸音の確認に聴診器が不可欠でしたが、遠隔での実施は技術的に困難でした。

■ 革新的な遠隔看取りシステムの仕組み

シェアメディカルの「遠隔看取り」サービスは、以下のフローで実施されます。

1.事前の情報共有：現地の看護師が瞳孔所見や身体状況をタブレットで撮影し、メディライン」で医師に事前に送信。
2.オンライン接続：メディラインに内蔵されたオンライン診療ツールを起動し、医師とリアルタイムで接続。
3.遠隔聴診：看護師が「ネクステート」を自身に当てて稼働していることを医師とともに確認後、患者に当て、医師が遠隔で心音・呼吸音の停止を確認。
4.死亡確認と事務手続き：医師が死亡確認を行った後、医師は必要に応じてご家族に説明。あらかじめ署名・捺印した死亡診断書に医師の指示のもと看護師が時刻や死因等を代筆し、ご遺族に手渡す。

■ 日本初の取り組みとその意義

遠隔での死亡確認は、オンライン診療よりも早期に法的に認められていましたが、実用化を進める企業はこれまでほとんど存在しませんでした。シェアメディカルは、リアルタイム遠隔聴診で「検査のできるオンライン診療」を初めて実現しました。本サービスはその応用であり、同時に日本で初めて本格的に「遠隔看取り」を可能にする終末期医療DXソリューションとして、医療現場に新たな選択肢を提供します。

■「終末期医療DX」の推進―テクノロジーの役割

政府の「医療DX令和ビジョン2030」では、デジタル技術による医療の質向上と効率化が重要な柱とされています。終末期医療の領域においても以下の効果が期待されます。

・人材不足への対応：2040年に予測される96万人の人材不足に対し、DX技術の活用で労働力を有効に活用。
・地域格差の解消：地理的制約を超えた質の高い医療提供を実現。
・尊厳ある看取り：慣れ親しんだ環境で最期を迎えることを可能にし、患者と家族の希望に沿った尊厳
　のあるケアを提供。そして長年の地域医療で診てきた患者と、その家族に対して最後の医療を提供す
　る医師としてのプライドを同時に実現。

「メディラインワークプレイス」について

メディラインワークプレイスは、医療・介護従事者専用に設計されたメディカルメッセージングサービスです。医師、看護師、薬剤師、ケアマネージャーなど多職種間での患者情報共有と連携を支援し、地域医療の質向上を実現します。政府情報システムセキュリティ評価制度（ISMAP）認定のクラウドサービスを採用した高強度セキュリティと、ユーザー数無制限の固定料金制により、医療機関の予算管理と運用負担を軽減します。全機能API連携対応により、既存の医療システムとシームレスに統合し、業務効率化を促進します。

詳細は以下をご参照ください。
https://www.mediline.jp

「ネクステート」について

ネクステートは、最新の音響テクノロジーを搭載した次世代デジタル聴診器です。心音や肺音などの微弱な生体音をデジタル化し、アンプによって最大1000倍まで拡大。内蔵されたデジタルシグナルプロセッサが心音・呼吸音を最適化し、聞き取りやすいクリアな音質を実現します。

ワイヤレス機能により、従来の聴診器の制約を超えた自由で柔軟な診察スタイルを可能にし、医療従事者の聴覚を飛躍的に拡張。さらに、タブレットやPCにつなぐことでリアルタイム遠隔聴診も可能にし、医療現場における診断精度の向上と効率化に貢献します。

詳細は以下をご参照ください。
https://www.nexstetho.com

■ 今後の展開

シェアメディカルは終末期医療DXを初めて提供する企業として本サービスを通じて以下を実現してまいります。

・医療過疎地域での医療アクセス向上
・医師の働き方改革推進
・高齢化社会における尊厳ある看取りの実現
・平時運用を含む災害時医療体制の強化

本サービスの導入により、患者、ご家族、医療従事者すべてにとって、より良い終末期医療を実現してまいります。

株式会社シェアメディカルについて（http://www.sharemedical.jp/）

シェアメディカルは、「助けたいという想いをITの力で助けられるにつなぐ」という理念のもと、医療従事者をテクノロジーで支援する医療ITベンチャー企業です。デジタル聴診デバイス「ネクステート」の開発により、COVID-19感染対策下での医療従事者の安全な聴診を実現し、遠隔聴診やオンライン診療など、次世代遠隔医療の発展に貢献してきました。シェアメディカルは医療現場の課題に対し、革新的なテクノロジーソリューションを提供することで、医療従事者の業務効率化と患者ケアの質向上を実現し、医療業界のデジタル変革を推進しています。

※「日本初の遠隔看取りサービス」について
当社調べ（2025年8月、国内医療機器メーカーおよび医療ICT企業の提供サービスを対象に調査）。
遠隔死亡診断の法制度は既に存在しているものの、「デジタル聴診デバイスとオンライン診療機能付きチャットサービスを組み合わせ、医師による死亡確認を遠隔で可能とするサービス」としては国内初の本格的な実用ソリューションとなります。（参考：日本遠隔医療学会・厚生労働省遠隔医療関連通知）

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～高齢者施設入居者に向けた1か月間の継続的な“免疫ケア“の機会を提供～
　この度、キリンビバレッジ株式会社（社長 井上一弘）は老人ホームなど介護サービスを展開する
ALSOK 株式会社（代表取締役社長 栢木 伊久二）と、2025 年 9 月より 1 か月間、全国 8 都市 10 施
設の高齢者施設入居者を対象に機能性表示食品の「おいしい免疫ケア」を提供する取り組みを開始
します。2025年8月29日（金）に、提供先の施設を代表してホームステーション石神井公園にお
いて ALSOK 担当者、施設長、キリンビバレッジ担当者が登壇し、本取り組みの概要や実施に至っ
た背景を発表しました。

【取り組みの概要】

■提供先　：ALSOK株式会社が運営する施設 全国 8 都市・10 施設
■提供期間：2025 年 9 月 1 日（月）から約 1 か月間
■提供商品：「キリン おいしい免疫ケア」 100ml ペットボトル 約 2 万本
■提供方法：施設職員より希望された入居者様へ 1 日 1 本提供

【取り組み背景】

　2025 年の夏は、「早期化」「高温化」「長期化」が特徴とされています。気象庁が発表した 3 か月予報※1 によると、9～11 月も高温傾向は継続し、今年も厳しい残暑が長引くと予想されています。こうした背景か ら、キリンは全国の施設入居者の方々に“免疫ケア※2“をサポートする新しい取り組みを行うことで、夏の 高齢者が抱える健康課題に対する一助となることを目指します。 

※1 2025 年 8 月 19 日発信 向こう 3 か月の天候の見通し https://weathernews.jp/news/202508/190166/ ※2 健康を維持するための「外敵と戦うカラダの防御システム」である免疫機能を、正常に働かせ、その状態を維持するための行動

■高齢者施設入居者へ「おいしい免疫ケア」提供

　ホームステーション石神井公園の入居者へ昼食時に「キリン おいしい免疫ケア」を提供しました。
入居者からは、「甘すぎなくてとてもおいしい」や「こんなおいしいんですか！」、「みんなで毎日飲めるのが楽しみ」といった声が聞かれました。

■ALSOK株式会社 介護事業部 課長代理 越知氏コメント

■ホームステーション石神井公園施設長　松村氏コメント

■キリンビバレッジ株式会社　マーケティング部ブランド担当主任　相沢氏コメント

今回の商品提供により、ALSOK 様の施設入居者の方にとって、「キリン おいしい免疫ケア」による体調管理の習慣が、日々の楽しみの一つとなり、残暑が続く期間を健康に過ごしていただく一助になれば嬉しいです。弊社は、今後も高齢者の方々を注目ターゲットの一つとして捉え、プラズマ乳酸菌で体調管理面での貢献を目指していきたいと考えています。

商品情報

1．商品名　　　　　　　　　　　　　　「キリン　おいしい免疫ケア」　　　　　　　
2．発売地域　　　　　　　　　　　　　全国　　　
3．容量・容器　　　　　　　　　　　　100ml・ペットボトル　　　　　　
4．価格（消費税抜き希望小売価格）　　149円
5．届出番号　　　　　　　　　　　　　J702

【機能性表示食品】
●届出表示：本品には、プラズマ乳酸菌（L. lactis strain Plasma)が含まれます。プラズマ乳酸菌は pDC（プラズマサイトイド樹状細胞）に働きかけ、健康な人の免疫機能の維持に役立つことが報告されています。
●食生活は、主食、主菜、副菜を基本に、食事のバランスを。
●本品は、国の許可を受けたものではありません。
●本品は、疾病の診断、治療、予防を目的としたものではありません。
●本品は、疾病に罹患している者、未成年者、妊産婦（妊娠を計画している者を含む）及び授乳婦を対象に開発された食品ではありません。
●摂取目安量：1日1本(目安)

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シニアライフ総研®特選ニュース

2025年現在、65歳以上の高齢者の約5人に1人が認知症を有していると言われ、大きな社会問題となっています。この社会問題に対する一つの解決策として、豊泉家グループでは郵送検査事業「LaBost（ラボスト）」を実施しております。その第一弾となる「APOE（アポイー）遺伝子検査キット」は “自宅で簡単” かつ “一生に一回の検査” で遺伝的な「アルツハイマー型認知症の発症リスク」を知ることができます。LaBostでは「認知症月間・世界アルツハイマー月間キャンペーン」として、『脳活応援セール』を開催いたします。

【セール概要】
開催期間：2025年9月1日 (月) 0:00 ～ 2025年9月30日 (火) 23:59
対象商品：認知症リスク検査キット (APOE遺伝子検査キット)
価格：税込 9,900円 (40％OFF) ※購入個数制限なし

LaBostとは

豊泉家グループが運営する郵送検査事業で、Laboratory Test（臨床検査）と Post（郵送）から名づけられました。口腔内の細胞を綿棒で採取し、郵送するだけで検査ができます。

健やかな未来への備え「LaBost」の４つの魅力

1.自宅で簡単に検査ができる
自宅で口腔スワブによる検体採取をし、郵送するだけで手軽に検査が受けられます。検査の予約や採血などは必要ありません。検査結果は検体が検査場に到着後5営業日以内にお知らせします。

2.認知症予防のアドバイス
認知症リスクの解説や予防のための生活習慣改善アドバイスが含まれた検査結果が届きます。認知症発症リスクを知り、生活習慣を見直すことができます。

3.お手頃な価格
LaBostのAPOE遺伝子検査は、病院やクリニックで受ける検査よりもお手頃な価格で提供しております。

4.品質管理・検査体制の徹底
衛生管理に十分配慮し医療機関の臨床検査室にて検査を実施することで、適切な検査体制の維持・向上に努めています。

アルツハイマー型認知症の原因物質のひとつ、「アミロイドβ（ベータ）」の蓄積や凝集に関わるAPOE遺伝子。アミロイドβは、認知症の症状が現れる20年以上前から蓄積されていくと言われています。この9月の「認知症月間・世界アルツハイマー月間」を機に、LaBostのAPOE遺伝子検査キットで幅広い世代の方に検査受けていただき、認知症の早期予防・早期対策に繋げていただきたいと願っています。

豊泉家グループ（一般財団法人SF豊泉家）のプレスリリース⼀覧
https://prtimes.jp/main/html/searchrlp/company_id/88706

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
一般財団法人SF豊泉家 マーケティング部
電話：06-6152-8252
メールアドレス：pr-office@e-housenka.com

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マーケット最前線

シニアライフ総研®特選ニュース

敬老の日に向けて、シニア世代の健やかな日々を願う「香養堂」から、自然派アイテムを組み合わせた特別ギフトセットが新登場。

株式会社ウェルファーマ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：福田一生）が展開する、シニア世代の健やかな毎日をサポートする自然派ブランド「香養堂（こうようどう）」は、2025年8月29日（金）より、敬老の日に合わせた「香養堂 敬老の日特別ギフトセット」を発売いたします。

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香養堂について 

「最近眠りが浅い」「身体がこわばりやすい」「なんとなく元気が出ない」――そんな年齢とともに感じやすいお悩みに寄り添うために誕生したのが香養堂です。

ブランドの立ち上げには、自律神経を研究する医学博士や、アロマスペシャリストとして知られる大学教授経験者も参加。科学的な視点と自然療法の知恵を融合させることで、高齢者が安心して使えるプロダクトを目指しました。

今回のギフトセットには、

・香養堂アロマの眠り香（心地よい眠りをサポートする香りブレンド）
・香養堂天然ハーブ軟膏（年齢とともに気になりやすい身体のこわばりをケア）

の2商品を組み合わせ、大切なご家族の「健やかな日々」を願うギフトとしてご用意しました。

香養堂公式HP（https://wellpharma.co.jp/brand/koyodo/）

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特別価格＆ギフト対応 

通常7,260円（税込）のところ、セット割で10％OFF。さらに9月1日～15日は会員限定クーポン「gift0915」で最大30％近くお得にご購入いただけます。

ご注文時に宛名やメッセージを記入いただくと、オリジナルギフトレターを同封。敬老の日の贈り物にぴったりのラッピングも承ります。

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商品概要 

商品名：香養堂 敬老の日特別ギフトセット

• セット内容：
  　・香養堂アロマの眠り香
  　・香養堂天然ハーブ軟膏
• 価格：通常7,260円（税込） → 特別価格 6,534円（税込）
  　※クーポン利用で 5,227円（税込）
• 発売日：2025年9月1日（月）
• 販売場所：ウェルファーマ公式オンラインショップ（https://shop.bicle-beauty.com/products/detail/236.html）

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株式会社ウェルファーマについて 

ウェルファーマは、「エビデンスベースドのウェルネスケアを数字て、人々の身心の不調を解決し、生涯QOLを最大化する」ことを理念とし、信頼できる確かな情報と高品質なプロダクトを通じて、QOLを高めるブランドを展開しています。

＜ブランド一覧＞

• fuwari：ウェルエイジングのためのフェムケアブランド
• BOTANIQUE：植物の力を科学するスキン＆インナーケア
• 香養堂：高齢者の悩みに寄り添う自然派ケア
• M&N’s CBD：愛犬・愛猫のためのウェルネスケア

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本件に関するお問い合わせ先 
株式会社ウェルファーマ 広報担当（米山・工藤）
pr@wellpharama.co.jp

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マーケット最前線

シニアライフ総研®特選ニュース

1年以上の改良を積み重ね、「33種類の栄養素をバランスよく手軽に摂れる完全栄養食※アイス《Me ICE》」の栄養・食感・味わい・デザインを一新いたしました。

株式会社Lacus（ラコス）（本社：新潟市、代表取締役：古津 瑛陸）は、2025年9月1日より「Me TIME FOODS」の第一弾プロダクトである完全栄養アイス「Me ICE（ミーアイス）」をリブランディングし、新たな仕様と展開を開始いたします。

※厚生労働省が定める日本人の食事摂取基準（2025年版）に基づきKcalあたりの基準値を100%とした際の充足率を満たす。

 ■ 「Me ICE」について

「Me TIME FOODS」ブランドの「Me ICE」は、栄養バランスと安心感、そしておいしさを兼ね備えた完全栄養アイスです。アイス1個で必要な栄養をしっかり補えるだけでなく、アイスならではの冷感刺激や流動性の特性により、シニアの方も安全に召し上がれます。おいしさを追求することで、普段、食が進まない方にも自然と口にしていただけるため、食べてもらう側の心理的な負担を軽減できるのも特長です。

さらに、“介護食らしさ”を感じさせないデザインと味わいは、日常使いはもちろん、ギフトとしても活用でき、相手の尊厳を守ることにもつながります。冷凍保存で日持ちがし、必要なときに自分のペースで食べられる利便性も備えています。

高齢者や妊産婦、成長期のお子さまなど、年齢やライフステージを問わず栄養が気になるすべての人の「無理なく、おいしく、栄養を摂りたい」という気持ちに寄り添い、日常の中で自然に取り入れられる食品として生まれ変わりました。

■ リブランディングの背景とポイント

今回のリニューアルでは、100回を超える試作を重ね、原材料から栄養バランス・味わい・食感・デザイン・パッケージすべてを一新し、以下に重点を置いて開発しました。

栄養が不足しがちな方を支える33種類の栄養素を含む完全栄養設計※で、高齢者だけでなく、妊産婦や成長期のお子さまの幅広い栄養ニーズにも対応。噛む・飲み込むことが難しい方も安心のなめらかな食感の追求香料や甘味料に頼らず、素材本来の味を活かした自然なおいしさ。“介護食らしさ”を感じさせない優しいパッケージへと生まれ変わりました。

Me ICE1食分（100ml）を一般的な食事に置き換えた場合に、おにぎり約1.3個分のエネルギー、たまご約1.5個分のたんぱく質、牛乳100ml分のカルシウム、茹でブロッコリー100g分の葉酸、グレープフルーツジュース100ml分のビタミンCなどを摂取することと同様の栄養が摂取できます。

栄養の特徴（一般的なアイスミルクとの比較・同量比）食物繊維：約28倍、ビタミンD：約25倍、鉄分：約22倍、亜鉛：約10倍、ビオチン：約5倍、アマニ油・大豆油などの不飽和脂肪酸も配合。33種類の栄養素をバランスよく含有し、摂食・嚥下に配慮した食感を追求。

■ 購入方法について
「Me ICE」は以下のオンラインストアでお買い求めいただけます。
*新パッケージは、楽天から順次変更を実施いたします。
*公式ECストアは、9/17からの発送開始となります。

「Me TIME FOODS」公式ECストア

「Me ICE」公式楽天市場ページ

「Me ICE」公式Amazonページ

🔳株式会社LacuS（ラコス）について

株式会社LacuS（ラコス）は、「もっと日本を、ずっと健康に。」を2030年ビジョンに掲げ、超高齢社会における食の課題解決に取り組んでいます。加齢に伴う身体機能や嚥下機能の低下により、多くの方が“食べる楽しみ”を犠牲にせざるを得ない現状があります。

私たちは、「栄養を摂るためだけの食事ではなく、人生の最期までおいしく食べる幸せを届けたい」という想いから、完全栄養食ブランド「Me TIME FOODS」を展開しています。栄養設計とおいしさを両立させることで、食べる人も、食べてもらう人も安心できる“新しい食のインフラ”を目指しています。

今後は、新商品の開発や自社ECの拡充、調剤薬局など日常のシーンで手に取れる販路の拡大を通じ、誰にとっても身近で頼れるブランドへと成長してまいります。また、さらなる挑戦に向けて採用強化も進めています。詳しくはこちらの採用ページをご覧ください。

■ 会社概要
 会社名：株式会社LacuS
 代表者：代表取締役 古津瑛陸
 本　社：新潟市中央区紫竹山
 事　業：シニア向け完全栄養食の開発・販売
 設　立：2022年3月11日

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
株式会社LacuS（ラコス）
問い合わせ窓口：https://lacus.co.jp/#contact
メールアドレス：info.share@lacus-office.com

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シニアライフ総研®特選ニュース

～自分自身が本来やりたい仕事で世の中に貢献する～

株式会社GBPラボラトリーズ（本社：東京都中央区京橋3-1-1 東京スクエアガーデン6階 シティラボ東京内／代表取締役CEO：瀧口直人）は、50・60代のミドルシニア世代を対象に、地域課題解決に挑む人材を育成する実践型スクール「GBPシニア」を2025年10月に開講いたします。

本プログラムは、セカンドキャリアを真剣に考える方々に向け、企業で培った経験や知見を地域社会の力へと活かす学びと実践の場を提供するものです。高齢化・人口減少が進む日本において、長年企業で活躍したミドルシニア世代が本来の自分、やりたい仕事を見つめ直し、地域貢献を含む多様なフィールドで新たな活躍を支援することを目的に設立されました。

●「GBPシニア」の設立背景

日本は少子高齢化が進み、持続可能な社会を維持するためには「シニア人材の活躍」が不可欠となっています。そのためには企業で培った経験を活かし、地域課題等に挑む新たな役割を担うことが鍵となると言われています。

こうした流れを背景に誕生した「GBPシニア」は、従来の再就職支援を目的としたリスキリングを行うスクールとは一線を画し、ミドルシニア人材ひとりひとりが持っている能力を本来、自分がやりたい仕事のために発揮することを目標としてカリキュラムが設計されています。また、課題解決による地域貢献を目指す「グローカルリーダー」の育成を掲げ、2022年に開講した Green Business Producers（GBP） の姉妹校の位置づけであることから、受講生は幅広い世代と全国に広がるネットワークをつないで交流・共創が可能となることも大きな特色です。

●このような方におすすめ

・企業人から一個人に戻って、本来の自分のあり姿、やりたいことを見つめ直したい方
・企業で培った経験や専門性を、自分自身がやりたいことに活かしたいと考える方
・定年後やセカンドキャリアに向けて、新たな挑戦を考えている方
・地域課題（人口減少、農業衰退、環境問題など）の解決に少しでも貢献したい意思のある方
・若手世代や多様な人材と協働し、新しい価値を生み出したい方

● プログラム概要

「GBPシニア」は、3つのカリキュラムから構成されています。

Stage 1：マインドセット教育
自分が本来ありたい姿を見つめ直し、自らの可能性を再認識する。その帰結として新たなテーマで社会で活躍するための心構えを整える。

Stage 2：リスキリング教育
日本が持続可能な社会を維持するために解決が必要な地域の社会的な課題の実情について学ぶ。GBPメソッドの特徴であるオンライン学習とオフサイト合宿のハイブリッド講義で効果的に学習するとともに、「地域で頑張る人々」と数多く交流することによって、「自ら役に立ちたいフィールド」（自身の北極星的テーマ）の発見を加速させる。

Stage 3：実践編（オプション）
地域貢献を本格的に目指す受講生を対象にGBPが誇る全国ネットワークを活かし、離島、限界集落など外部からの支援が必要な地域への体験合宿派遣を通じて、より実践的なトレーニングを行う。また、当面大都市圏から離れられないが、将来のために訓練を希望する受講生には都市近郊での地域貢献プログラムを提供する。

●主な講師陣

瀧口直人（GBPシニア校長／GBPラボラトリーズ代表取締役CEO）
三上己紀（立命館大学）
細野真悟（一般社団法人Fukusen代表理事/GBPラボラトリーズ社外取締役）
井尾佐和子（You be You株式会社代表取締役/GBPラボラトリーズ社外取締役）
鮎川詢裕子（一般社団法人ワンジェネレーション代表理事）
野口正明、大西聖子、武山真紀、低引稔、他

●プログラムの特長

・平日夜間（原則20:00～22:00）のオンライン講義＋週末に実施するリアル講義やオフサイト合宿で、企業勤務者も参加しやすい環境を確保。
・今後、地球環境保全のために短期間で全世界的に急速に普及することが予想されるリジェネレーションや、ミドルシニアが個人事業として起業した際に活用が必須となる生成AIなど最新領域の授業が充実。
・Green Business Producers卒業生や現受講生との交流・共創を通じて、幅広い世代と共に学び・成長する実感を得られる環境。

●募集要項

• 対象：50〜65歳前後の管理職経験者や地域課題に関心を持つ方等
• 受講料：198,000円（税込）＋Stage 3 実費（交通費等）
• 定員：30名程度
• 申込期間：2025年8月20日（水）〜9月30日（火） ※先着順
• 説明会（オンライン）：9月17日、9月24日（各20:00〜21:00 ）

●運営者について

株式会社GBPラボラトリーズは、自然電力会社ならびに一般社団法人自然基金が開講したGreen Business Producersの拡大発展を目的として2025年3月に設立。地域課題の解決に貢献するリーダーの育成並びにネットワーク化を通じて持続可能な社会づくりを推進しています。
株式会社GBPラボラトリーズ　HP：https://gbplab.co.jp/

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