DX介護予防サービス「デジタル同居」の検証において 従来の対面形式ではなくチャットによる介護予防介入で改善傾向を確認
パナソニック ホールディングス株式会社（以下、パナソニックHD）は、戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）に採択された研究開発テーマ「高齢者と遠隔家族をつなぐデジタル同居サービスの開発」において、AI活用による介入プラン作成およびチャットを用いたAIコミュニケーション形式の介入で介護予防の改善傾向を確認しました。従来の対面形式での大きな人的サポートがなくとも介護予防を拡大できる可能性を示すことができました。今後さらにDX介護予防サービスの研究をすすめていきます。
パナソニックHDは、株式会社チェンジウェーブグループなどとともに、内閣府 戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）第3期における「包括的コミュニケーションプラットフォームの開発」課題の研究開発テーマの一つとして採択され、「高齢者と遠隔家族をつなぐデジタル同居サービスの開発」（以下、本研究開発）に着手しています。
本研究開発では、社会の寛容性と高齢者の自律性を向上させることで包摂的コミュニケーションプラットフォームを構築することを目的としています。社会の寛容性の向上では、要介護高齢者やビジネスケアラーを生み出しにくくする社会を目指し、また高齢者の自律性の向上としては、介護予防のリテラシーを高め子世代との関わりを強めていくことを目指しています。
■検証方法
介護予防には、高齢者の健康や生活実態を把握する必要がありますが、本研究開発では、AIチャットボットおよびアクティビティトラッカーを通して、身体的リスク、精神心理的リスクおよび社会的リスクを判断可能なデータを収集します。また、収集されたデータから専門家（※1）知識に基づき高齢者個別の解くべき課題と課題解決への介入方針を、AIを活用し決定します。さらに、決定された介入方針から高齢者の行動変容を促すべく、高齢者の性格的特性や高齢者がお住まいの地域資源（※2）に基づき、チャットによるAIコミュニケーションにて寄り添いや提案を継続することによって、高齢者の行動が変わり、心身の健康状態を改善し、子世代の安心にもつながる可能性を探ります。2024年12月より、本研究開発の効果検証のための試験的な介入に着手し、フィージビリティの確認を開始しました。
■効果検証
2025年11月末時点で、20名の介護予防期の高齢者およびその子世代にご協力をいただき、本研究開発の効果検証を実施しました。結果として、開始前と3か月間の介入を行った後の比較により、身体的リスク、精神心理的リスク、社会的リスク、栄養および総合評価で改善傾向がみられました。特に、認知症気づきチェックシートおよび高齢者うつ尺度（GDS）では統計的に優位な改善傾向が示唆されました。
本検証により、従来の対面形式ではなく、チャットを介した介入においても改善効果が示唆され、支え手となる生産性人口が減少する中でも大きな人的サポートがなくとも介護予防を拡大できる可能性を示すことができました。また、健康寿命の延伸を図る自治体やビジネスケアラーの発現を抑制したい企業との連携も始まっており、自治体や企業ベネフィットの確認も含めた検証に拡大しています。
このような成果も含め、2026年1月に米国・ラスベガスで開催されるテクノロジー展示会 CES2026（Consumer Electronics Show）のパナソニックグループブースにも出展します。
※1 専門家：理学療法士、作業療法士、栄養専門家、社会福祉士等
※2 地域資源：自治体などが開催する習い事やサークル、ボランティアなどの場（通いの場）
全文は以下プレスリリースをご覧ください。
▼[プレスリリース]従来の対面形式ではなくチャットによる介護予防介入で改善傾向を確認（2025年12月15日）
https://news.panasonic.com/jp/press/jn251215-3
＜関連情報＞
・戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）
https://www8.cao.go.jp/cstp/gaiyo/sip/
・包摂的コミュニティプラットフォームの構築
https://www.nibn.go.jp/sip3-housetsu/
介護ベッド（特殊寝台）は、被介護者の生活の質（QOL）を高めるとともに、介護する人の身体的な負担を軽減してくれる大切な福祉用具の1つです。一方で、導入にあたっては「購入とレンタルのどちらがよいのか」「費用はどのくらいかかるのか」「満足して使えるのか」などの疑問や不安を感じる人も少なくありません。
今回、介護マーケティング研究所 by 介護ポストセブンでは、介護ベッドの購入とレンタルにおいて、消費者の意識について調査を行いました。
◆調査概要
介護ベッドの導入に際して、どのような基準で「購入」もしくは「レンタル」を選択しているのか、また、その背景になる費用の負担感、こだわり、満足などの消費者意識を可視化する目的で調査を実施しました。
◆アンケート概要
調査主体：介護マーケティング研究所by介護ポストセブン
調査方法：インターネットによるアンケート調査
調査対象：『介護ポストセブン』会員組織『介護のなかま』登録者
調査地域：全国（国内）
調査期間：2025年10月17日（金）～11月4日（火）
有効回答者数：4,320名
【調査サマリー】
1.介護ベッドはレンタルが主流。利用者は購入の約2.7倍
2.購入者は「コスパ」と「衛生面」、レンタル利用者は「費用」と「制度」を重視
3.費用感は購入だと 6～10万円未満、レンタルは 月額800～1,200円未満 が納得ライン
4.満足度は、介護される人・介護する人ともに75％以上
【調査詳細】
◆介護ベッドはレンタルが主流。利用者は購入の約2.7倍
介護ベッドの利用経験がある回答者（n=1,395）のうち、レンタルの利用経験者は1,022名（73%）であり、購入利用経験者373名（27%）と比較して約2.7倍を占めています。
つまり、介護ベッドはレンタル利用が主流であることが明らかになりました。
◆購入者は「コスパ」と「衛生面」、レンタル利用者は「費用」と「制度」を重視
介護ベッドの利用経験がある回答者に購入とレンタルの選択要因を質問したところ、購入とレンタルでは、重視されるポイントに明確な違いが見られました。
購入派は長く使うことを前提に「自分たちの状況や環境に最適化したい」という意識が強く、レンタル派は制度のメリットと、入院などにより不要になるシーンや症状の進行により合わなくなるリスクの回避を重視。先が見えにくい介護の状況に対して、柔軟に対応できる選択肢を求めている人が多いことが窺えます。
●購入者が重視する点
1位 : 長期介護を見据えて経済的だった（40％）
2位 : 傷や汚れを気にせず利用できる（39％）
3位 : 他の人が使ったものを使いたくなかった（25％）
4位 : 体格や症状に合わせて自由に選べる（16％）
5位 : レンタルできることを知らなかった（12％）
購入者は「長期介護を見据えた経済性」のコストパフォーマンスと、「傷や汚れを気にせず利用できる」「他の人が使ったものを使いたくなかった」など衛生面を重視する傾向で、特に、介護年数が6年以上の購入者層では「長期介護を見据えた経済性（コスパ）」の重視傾向が顕著でした。
●レンタル利用者が重視する点
1位 : 介護保険が適用される（55％）
2位 : 費用を抑えたかった（51％）
3位 : アフターサービスが受けられる（36％）
4位 : 体格や症状に合わせて交換できる（27％）
5位 : 専門員による操作方法の説明がある（27％）
「介護保険が適用される」「費用を抑えたかった」がともに50％を超えており費用面での負担軽減が最も重視されています。レンタルでは、月々の都度払いのため、1回で高額を支払う必要がないことが、選択の理由になっていると考えられます。
また、「アフターサービスが受けられる」「体格や症状に合わせて交換できる」「専門員による操作方法の説明がある」といった制度・サービス面も重視されていいました。
◆費用感は購入だと6〜10万円未満、レンタルは月額800～1,200円未満が納得ライン
費用面では、多くの人が「高すぎず、納得できる価格かどうか」を重視していることが分かりました。
購入の場合、最も多い価格帯は「6～15万円未満」ですが、10万円以上になると「やや高い」と感じる人が多く、納得できる価格は「6～10万円未満」と考えられます。
レンタルの場合は、「月額800円以上」が最も多い価格帯ですが、1,200円以上では「割高」と感じる割合が増加。「月額800～1200円未満」が納得できる価格のラインだと考えていることがわかります。
しかし、全体的に見ると「予算内に収まっている」と回答した人の割合は、購入派が約45％、レンタル派が約60％であり、多くの人は「安ければよい」ではなく、「納得ができる妥当な価格」を重視していると思われます。
◆満足度は介護される人・介護する人ともに75％以上
介護ベッドの満足度は非常に高く
介護される人 : 75％
介護する人：76％
という結果になりました。
満足度に繋がった要因は「補助がやりやすくなった」ことが多くを占めていました。
逆に不満点として目立ったのは、「ベッド下の掃除がしにくい」「ベッドの重みで畳がへこんでしまった」「病院のような見た目で気分が沈む」といった、生活面・空間面に関する意見でした。
一方で、機能面での不満は特になく「リモコンと手動どっちも使いたい」「手すりの感覚が調整できるとありがたい」など「今ある機能にもう少し融通が利けば更にいいのに」に留まったことが特徴です。 介護ベッドの機能水準がいかに高いかが窺い知れます。
◆満足度は介護される人・介護する人ともに75％以上
「今回の調査から『介護ベッドの利用はレンタルが主流』という現実とともに、購入・レンタルそれぞれに明確な選ばれる理由があることが判明しました。
レンタルは費用を抑えやすく、介護保険制度を活用できる点が安心材料となり、購入は長く使うことを前提に、コストパフォーマンスや衛生面への納得感が重視されています。
また、費用への納得感や、利用満足度は購入・レンタルともに高く、総じて介護ベッドは水準の高い福祉用具であると言えます。
介護ベッド選びで大切なのは『どちらが正解か』を決めつけることではなく、介護の期間や状況、本人や家族の考え方に合った選択をするのがよりよい介護生活に不可欠ではないでしょうか」（介護ポストセブン・介護マーケティング研究所 編集長・大橋拓哉）
※掲載しているデータは調査の一部です。掲載していないデータや自由記述設問に寄せられたコメント詳細については、以下までお問い合わせください。お問い合わせの際は、企業・部署名をご明記ください。
介護マーケティング研究所
https://kaigo-postseven.com/contact
担当：小学館 メディアビジネス局
【出典の記載についてのお願い】
本記事で紹介されている調査データは、自由に引用いただけます。その際は、以下のように出典をご記載ください。
出典：介護ベッドの選択肢を調査データで徹底解析！購入vsレンタルの消費者意識（介護マーケティング研究所 by 介護ポストセブン）
https://kaigo-postseven.com/211330
『介護マーケティング研究所 by 介護ポストセブン』は、現在まさに介護中の方、介護に関心の高い方のリアルなデータをもとに、ユーザー動向分析・マーケティング・認知度向上・商品開発に役立てられるサービスを展開しています。
介護マーケティング研究所 https://kaigo-postseven.com/marketing-research
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日本嚥下リハビリテーション学会認定士への取材記事も併せて公開
ブランディングテクノロジー株式会社（代表取締役社長：木村 裕紀、本社：東京都渋谷区、証券コード：7067）のグループ会社であり、メディカルブランディングカンパニーとして医療クリニック・医療関連企業のブランディングおよびデジタルマーケティングを支援する株式会社シンフォニカル（代表取締役社長：澤田 祐介、本社：東京都渋谷区）は、運営する歯科医院の検索・予約ポータルサイト「歯科タウン」において、誤嚥性肺炎や口腔機能低下に関する全国アンケート調査を実施いたしました。
【調査概要】
近年、高齢化の進展に伴い、誤嚥性肺炎への注目が高まっています。誤嚥性肺炎は高齢者に多く見られる肺炎であり、その主な原因の一つが口腔機能の低下です。今回の調査では、誤嚥性肺炎や口腔機能低下症の認知度、そして予防方法に関する認識について、全国の男女を対象に調査を行いました。
調査期間：2025年09月10日～2025年10月24日
調査方法：歯科タウンから歯科医院の予約をしたユーザーへアンケート
有効回答：301サンプル
対象地域：全国
調査対象：歯科医院を探している患者さん（男女）
■調査結果のポイント
＜誤嚥性肺炎と口腔機能低下症の認知度について＞
「誤嚥性肺炎という病気をご存知でしたか？」という質問に対し、「よく知っている」と回答した人が約30％、「聞いたことがある程度」と回答した人が約40％となり、合わせると約7割の人が誤嚥性肺炎を認知していることがわかりました。
一方、「口腔機能低下症という病気・診断名をご存知でしたか？」という質問では、「よく知っている」と答えた人は9.6％、「聞いたことがある程度」と答えた人は30.2％にとどまり、認知率は約40％という結果になりました。誤嚥性肺炎の認知度は高いものの、その主な原因の一つである口腔機能低下症については認知が十分に進んでいない現状が明らかになりました。
＜歯科での口腔ケアが予防に有効であることの認知度について＞
「誤嚥性肺炎や口腔機能低下症の予防に、歯科での口腔ケアが有効だということをご存知でしたか？」という質問に対し、「知っていた」と答えた人はわずか14.6％という結果になりました。65.4％の人は「知らなかった」と回答しています。
誤嚥性肺炎につながる口腔機能低下症は、歯科医院で適切なケアを受けることで予防が可能です。しかし、歯科医院での口腔ケアが誤嚥予防に効果的であることは、まだ十分に認知されていない現状が浮き彫りになりました。
■関連取材記事の公開について
今回のアンケート結果では、誤嚥性肺炎は認知されている一方で、その予防に歯科での口腔ケアが有効であることはほとんど知られていない現状が明らかになりました。そこで、訪問歯科を通じて口腔ケアや嚥下リハビリテーションによる誤嚥予防に積極的に取り組む医療機関への取材を実施いたしました。日本嚥下リハビリテーション学会認定士である、埼玉県川口市「東川口さざんか歯科」の小澤いつか先生への取材記事を公開しています。
記事タイトル：“食べる喜びをもう一度” ──嚥下リハビリを支える訪問歯科の取り組み
https://www.shika-town.com/contents/doctors/interview_dr_ozawa
＜記事のポイント＞
・訪問歯科における口腔ケアと嚥下リハビリテーションの実践
・「食べる」ことが「生きる」ことに直結するという考えのもとでの支援
・誤嚥を防ぐための食事時の姿勢や一口の量など、日常生活での具体的な注意点
・むせることを過度に恐れる必要はないという専門的な視点
・口腔ケアの継続によって胃ろうから卒業し、口から食事ができるようになった事例
・医科・看護・介護など多職種連携による包括的なケア体制
・患者さんとご家族を支える訪問歯科の役割
小澤先生は日本嚥下リハビリテーション学会認定士として、摂食嚥下リハビリテーションの専門知識を活かし、訪問歯科を通じて通院困難な患者さんの口腔機能維持・回復に取り組まれています。適切な口腔ケアや嚥下リハビリによって「食べる喜び」を取り戻し、誤嚥性肺炎を予防するための実践的な取り組みについて詳しく解説いただきました。
■今後の取り組み
歯科タウンでは、今回の調査結果を踏まえ、誤嚥性肺炎や口腔機能低下症の予防における歯科ケアの重要性、そして医科歯科連携に関する情報発信を継続的に行ってまいります。患者様がより良い医療を受けるための判断材料を提供し、口腔と全身の健康管理の重要性について啓発活動を推進してまいります。
【歯科タウンについて】
スマホ・パソコンからいつでも歯科医院を検索・比較・予約できる歯科専門のポータルサイト。今後LINEでも定期的に歯に関するさまざまな情報やお得な情報を配信していきます。
月間：300,000PV、100,000ユーザー
月間：10,000予約
全国：68,000件の歯科医院情報を掲載
公式サイト：https://www.shika-town.com/
【シンフォニカル社概要】
社名：株式会社シンフォニカル
（英語表記：Symfonical,inc.）
設立日：2022年10月3日
資本金： 13,579,775円（設立準備金含む）
代表取締役：澤田 祐介
本社：東京都渋谷区南平台町15-13 帝都渋谷ビル4F
公式サイト：https://www.symfonical.co.jp/
■事業内容
メディカルブランディング事業（医院の理念やロゴ制作、Webサイト制作、動画制作などのブランド構築）
ブランド浸透事業（Web広告・SNS広告の運用、SEO・MEOコンサルティング、DX化支援など）
メディア事業（医院と患者様、ドクターと医療関連企業をつなぐプラットフォームメディアの運営）
【ブランディングテクノロジーについて】
社名：ブランディングテクノロジー株式会社
設立日：2001年8月
}資本金：52,260,800円
本社：東京都渋谷区南平台町15-13帝都渋谷ビル4F・5F
公式サイト：https://www.branding-t.co.jp/
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社シンフォニカル メディア事業部 杉浦・林（リン）
TEL：03-5457-3982
MAIL：toiawase@shika-town.com
一般社団法人終活協議会は、終活ガイド資格2級・3級を取得している435名を対象に「相続とお金」に関する意識調査を実施しました。本調査では、終活の現場におけるリアルな声を可視化しています。
調査トピックス
Q1. あなたは現在、親（または子ども）と「相続」や「お金」の話をしたことがありますか？
Q2. 相続やお金の話を「しにくい」と感じる理由を教えてください。
Q3. 親（または自分）の資産内容（預貯金・不動産・保険など）をどの程度把握していますか？
Q4. 遺産を「どう分けるか」について、親子で話し合ったことがありますか？
Q5. 遺言書やエンディングノートの準備状況を教えてください。
Q6. 相続に関して不安に感じることを教えてください。
Q7. 相続税や贈与税について、親子で話したことはありますか？
Q8. 生前贈与について、どのように考えていますか？
Q9. 相続や贈与など、お金の話をするタイミングとして最も適していると思うのは？
Q10. 相続や税金の相談をするなら、誰に相談したいと思いますか？
要点
・親子で相続の話を始められていない人が、まだ半数以上。
Q1では「話したいけれどまだ…」が49.7％。向き合う気持ちはあっても、きっかけをつかめずにいる家庭が多い様子がうかがえます。
・相続の話がしにくい一番の理由は、「きっかけがない」こと。
Q2では35.9％が「話のきっかけがない」と回答。タブー視というより、どう切り出せばいいか分からない戸惑いがあることが見てとれます。
・親の資産状況を「まったく知らない」人が3割超。
Q3で34.7％が「まったく知らない」と回答。大切な資産のことほど、親子でも共有しづらい現状が浮き彫りになりました。
・遺言書やエンディングノートは、まだ「手つかず」が多数。
Q5では「まったく準備していない」が53.8％。必要性を感じながらも、日常の中で後回しになりやすいテーマであることが分かります。
・相続への不安のトップは、「手続きがむずかしそう」。
Q6で36.1％が選択。仕組みや流れの分かりにくさが、親子の話し合いを遠ざけている可能性があります。
調査結果
Q1. あなたは現在、親（または子ども）と「相続」や「お金」の話をしたことがありますか？
・すでに具体的に話したことがある：30.6%
・話したいが、まだ話せていない：49.7%
・話すつもりはない：11.3%
・話題に出すのを避けている：8.5%
「話したいが、まだ話せていない」が約半数（49.7%）を占め、最も多い結果となりました。
一方で「すでに具体的に話したことがある」層は30.6%にとどまり、実際の対話が進んでいない状況がうかがえます。
「話題に出すのを避けている」「話すつもりはない」も約2割存在し、親子間の対話に心理的ハードルがある可能性があります。
Q2. 相続やお金の話を「しにくい」と感じる理由を教えてください。
・お金の話はタブーだと思う：11.5%
・親が元気なうちは必要ないと思う：12.0%
・財産が少ないから関係ないと思う：9.7%
・兄弟姉妹間の争いを避けたい：13.6%
・話のきっかけがない：35.9%
・その他：17.5%
最も多かった回答は「話のきっかけがない」（35.9%）で、会話の入口の難しさが示されています。
「兄弟姉妹間の争いを避けたい」（13.6%）、「お金の話はタブーだと思う」（11.5%）など、心理的な負担を挙げる回答も一定数見られます。
複数の理由が分散していることから、家庭ごとに異なる事情がある可能性があります。
Q3. 親（または自分）の資産内容（預貯金・不動産・保険など）をどの程度把握していますか？
・だいたい把握している：29.0%
・一部だけ知っている：33.8%
・まったく知らない：34.7%
・知りたくない：2.5%
「まったく知らない」が34.7%と最も高く、資産状況を把握していない家庭が一定数存在しています。
一方で「だいたい把握している」（29.0%）と「一部だけ知っている」（33.8%）は合計62.8%となり、部分的には把握が進んでいる可能性があります。
「知りたくない」（2.5%）は少数にとどまり、拒否感よりも情報共有の不足が影響していると考えられます。
Q4. 遺産を「どう分けるか」について、親子で話し合ったことがありますか？
・具体的な分け方まで話したことがある：12.9%
・財産があるかどうかだけ話したことがある：20.0%
・話したいが、まだ話していない：30.3%
・まったく話していない：36.8%
「まったく話していない」が36.8%で最も多く、分け方の具体的な話し合いは多くの家庭で進んでいません。
一方で「具体的な分け方まで話したことがある」は12.9%と少数にとどまります。
「話したいが、まだ話していない」（30.3%）も多く、意向はあるものの対話に至っていない現状が読み取れます。
Q5. 遺言書やエンディングノートの準備状況を教えてください。
すでに作成している：6.2%
作成を検討している：33.1%
まったく準備していない：53.8%
必要性を感じていない：6.9%
「まったく準備していない」が53.8%と過半数を占め、準備が十分に進んでいない傾向がみられます。
「作成を検討している」（33.1%）が一定割合おり、今後準備が進む可能性も考えられます。
「すでに作成している」は6.2%と少数で、実際の行動に至るまでに時間差が生じていることがうかがえます。
Q6. 相続に関して不安に感じることを教えてください。
兄弟姉妹とのトラブル：15.4%
相続税がいくらかかるか分からない：12.4%
生前贈与・贈与税の仕組みが分からない：11.3%
専門家に相談するとお金がかかりそう：8.3%
手続きが複雑そう：36.1%
特に不安はない：16.6%
「手続きが複雑そう」が36.1%で最も多く、事務的負担に対する不安が大きい傾向が見られます。
一方で「兄弟姉妹とのトラブル」（15.4%）や「相続税がいくらか分からない」（12.4%）など、制度の理解不足や人間関係に関する不安も一定数存在します。
「特に不安はない」は16.6%となり、不安の程度には個人差があることが読み取れます。
Q7. 相続税や贈与税について、親子で話したことはありますか？
具体的に話したことがある：15.2%
話したいが、まだ話せていない：41.2%
自分だけ（または親だけ）が調べている：23.2%
話すつもりはない：20.5%
「話したいが、まだ話せていない」が41.2%で最も多く、実際の会話が進んでいません。
「自分だけ（または親だけ）が調べている」（23.2%）と、情報の共有が片方に偏っているケースも見られます。
具体的に話したことがある層（15.2%）は少なく、税に関する対話は特に進みにくい可能性があります。
Q8. 生前贈与について、どのように考えていますか？
節税のために活用したい：34.0%
親が元気なうちは必要ない：9.4%
贈与税が怖くて踏み切れない：6.9%
仕組みがよく分からない：40.7%
まったく関心がない：9.0%
「仕組みがよく分からない」が40.7%と最も高く、制度理解の不足がうかがえます。
一方で「節税のために活用したい」（34.0%）も多く、関心自体は一定程度存在しています。
「贈与税が怖い」（6.9%）という回答も見られ、判断に慎重になる背景がある可能性があります。
Q9. 相続や贈与など、お金の話をするタイミングとして最も適していると思うのは？
親が元気なうち：61.2%
病気・入院などをきっかけに：14.5%
定年退職・引越しなどの節目：8.1%
親が亡くなった後に話す：3.5%
分からない：12.9%
「親が元気なうち」が61.2%と圧倒的多数を占め、早期の対話が望ましいと考える人が多い結果となりました。
「病気・入院などをきっかけに」（14.5%）や「定年退職・引越しなどの節目」（8.1%）も一部選ばれています。
「親が亡くなった後に話す」は3.5%と少なく、事後では遅いという認識が強い可能性があります。
Q10. 相続や税金の相談をするなら、誰に相談したいと思いますか？
家族だけで話し合う：26.7%
税理士：12.6%
弁護士・司法書士：18.6%
ファイナンシャルプランナー：8.7%
終活ガイド・終活アドバイザー：23.0%
誰にも相談しない：1.8%
その他：8.5%
「家族だけで話し合う」が26.7%で最も多く、まずは家庭内で解決したい意向が示されています。
専門家では「終活ガイド・終活アドバイザー」（23.0%）、「弁護士・司法書士」（18.6%）、「税理士」（12.6%）が続き、相談先は分散しています。
一方で「誰にも相談しない」（1.8%）は少なく、何らかの形で相談を求める傾向が読み取れます。
調査概要
調査人数：435名（終活ガイド資格検定２級、３級資格取得者）
調査期間：2025年11月1日〜2025年11月30日
調査方法：インターネットを利用したアンケート調査
一般社団法人 終活協議会 ／ 想いコーポレーショングループについて
一般社団法人 終活協議会 ／ 想いコーポレーショングループは、2015年にシルバー世代の聖地、巣鴨でよろず相談から始まり、終活に関する多くのお悩みの声を受けて誕生した団体です。
「ワンストップサービス」をモットーに全国のおひとりさまや、お子様のいないおふたりさまをはじめ、終活で悩みや不安を抱える人に寄り添い、様々なサービスでお手伝いしております。またトータルサポートができる人材の育成を目指して有益な情報を発信しているほか、終活のスペシャリストである認定資格をはじめとしたさまざまな資格やセミナーを提供しています。
組織概要
組織名：一般社団法人 終活協議会 ／ 想いコーポレーショングループ
所在地：東京都豊島区巣鴨2-11-4 第3高橋ビル11階
設立：2015年12月
代表：磯貝昌弘
事業内容：終活の相談対応、身元保証サービス、終活ガイドの資格運営など
URL：https://shukatsu-kyougikai.com/
【本リリースの引用について】
本プレスリリースの内容（調査結果・図表・コメントなど）は、引用いただいて構いません。 引用いただく際は、出典として「一般社団法人終活協議会／想いコーポレーショングループ」の名称を明記し、「https://shukatsu-kyougikai.com/news/4691/」へのリンク設置をお願いいたします。
※内容の改変や誤解を招くような形での引用はご遠慮ください。
フラーが「年代別アプリ利用動向レポート2025 後期高齢者編」を公開
フラー株式会社（本社：新潟県新潟市、代表取締役社長：山﨑将司、以下「フラー」）は、アプリ市場分析サービス「App Ape（アップ・エイプ）」に蓄積するデータから、75歳以上の後期高齢者のスマートフォン利用実態をまとめた「年代別アプリ利用動向レポート2025 後期高齢者編」を公開しました。
本レポートでは、後期高齢者のアプリ利用個数、カテゴリ別傾向、1日の利用時間帯、利用割合の高いアプリ、直近1年以内にリリースされたアプリの利用状況など、多角的な切り口で高齢者のデジタル行動を可視化しています。スマートフォンの普及が進む中、後期高齢者においても生活実用・情報収集・健康管理を中心にアプリ利用が定着している実態が明らかになりました。
▼「年代別アプリ利用動向レポート2025 後期高齢者編」をダウンロード
https://ja.appa.pe/reports/laterseniors-appusagereport-2025
【調査概要】
調査方法：
フラーが提供するアプリ市場分析サービス「App Ape」による分析。国内約40万台のAndroid端末から収集したデータをもとに実施。
対象ユーザー：
誕生年1925年〜1950年のユーザーを「後期高齢者（75歳以上）」として定義。
調査期間：
2025年10月（一部2025年7月のデータも使用）
「年代別アプリ利用動向レポート2025 後期高齢者編」の一部をご紹介
①後期高齢者の1ヶ月あたりのアプリ利用個数は39個
後期高齢者の1ヶ月あたりのアプリ利用個数は39個で、全年代平均（50.5個）より11.5個少ない結果となりました。
カテゴリ別に見ると、「ファイナンス」「ニュース&マガジン」 「健康&フィットネス」の3カテゴリでは、後期高齢者の利用個数が全年代の平均を上回りました。
それ以外のカテゴリでは、後期高齢者の月間アプリ利用個数は、いずれも全年代の平均を下回る結果となりました。
②1日の利用ピークは正午前後、夕方以降は早い時間帯から減少
後期高齢者のスマートフォン利用率は、一日を通して全年代より低い水準で推移しています。利用率の変動自体もなだらかで、12時にわずかな山はあるものの、9時〜18時の日中の利用率は50%前後でほぼ一定しています。夜は全年代より早い19時から利用率が下がり始めています。
③直近1年以内にリリースされたアプリの利用個数
直近1年以内にリリースされたアプリを「1つも利用していない」後期高齢者は60.3％に上り、全年代平均（44.3％）を大きく上回りました。
後期高齢者の直近1年以内にリリースされたアプリの平均利用個数は0.8個で、全年代平均の1.2個を下回っている。新規アプリへの接触は限定的であることが示されています。
▼レポートのダウンロードはこちら
https://ja.appa.pe/reports/laterseniors-appusagereport-2025
―――――
App Apeについて
フラーが提供するApp Ape（アップ・エイプ）は、スマホアプリの実利用データをもとに、アプリのユーザー動向に関するデータを提供するアプリ市場分析サービスです。
テレビにおける視聴率情報のスマホ版のような位置付けで、アプリが「いつ・誰に・どのくらい」使われているかといったデータをご覧いただけます。
アプリのユーザー動向のデータに加え、アプリストア情報やユーザーの属性情報など横断的なデータを提供しており、市場・競合調査を始めとするアプリの企画・マーケティングに幅広くご利用いただけます。
アプリ開発会社や広告代理店・金融機関など、アプリに関わる様々なビジネスパーソンにご活用いただいており、これまでに500社以上の企業様にご利用いただいています。
App Ape公式サイト
https://ja.appa.pe/
フラーについて
フラーは「ヒトに寄り添うデジタルを、みんなの手元に。」をミッションに掲げ、フラーが持ちうる全てのプロフェッショナル領域でアプリやウェブなどデジタルにかかわる支援を行う「デジタルパートナー事業」を積極的に展開しています。
新規・既存事業の戦略構築からプロダクト開発・グロースまで“ワンチーム”で伴走。「デジタル領域全般で頼られる存在」として顧客に寄り添い、課題解決や事業成長に貢献しています。
柏の葉本社と新潟本社の二本社体制で、それぞれの地方の特長を最大限に活かした経営により、中長期的な成長を目指しています。
ご参考：フラー公式サイト・デジタルパートナー事業について
https://www.fuller-inc.com/business
会社名：フラー株式会社
所在地：
【柏の葉本社】千葉県柏市若柴178番地4 柏の葉キャンパス148街区2 KOIL
【新潟本社】新潟県新潟市中央区笹口1丁目2番地 PLAKA2 NINNO}
代表者：代表取締役社長 山﨑 将司
設立日：2011年11月15日
事業内容：デジタルパートナー事業
上場証券取引所：東京証券取引所 グロース市場（証券コード：387A）
URL：https://www.fuller-inc.com/
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本件お問い合わせ先：広報担当・日影 pr@fuller.co.jp
株式会社NEXER・家族と話す終活に関する調査
■家族と「葬儀」や「お墓」について話し合ったことがありますか？
終活への意識が高まりつつある一方で、「お墓」や「葬儀」といった最も重要なテーマについて、家族と十分に話し合えていない方も少なくないのではないでしょうか。
人生の後半を安心して迎えるためには、早めの対話が欠かせません。
ということで今回は自由に家族葬と共同で、60代以上の全国の男女350名を対象に「家族と話す終活」についてのアンケートをおこないました。
※本プレスリリースの内容を引用される際は、以下のご対応をお願いいたします。
・引用元が「株式会社NEXERと自由に家族葬による調査」である旨の記載
・自由に家族葬（https://jiyuni-kazokusou.jp/）へのリンク設置
「家族と話す終活に関するアンケート」調査概要
調査手法：インターネットでのアンケート
調査期間：2025年11月11日 ～ 11月19日
調査対象者：60代以上の全国の男女
有効回答：350サンプル
質問内容：
質問1：あなたは家族と「葬儀」や「お墓」について話し合ったことがありますか？
質問2：家族と葬儀について話し合えない理由は何ですか？（複数選択可）
質問3：家族と葬儀について話し合えない具体的な理由を教えてください。
質問4：家族と葬儀について話し合う場合、どのようなきっかけがあればよいと思いますか？（複数選択可）
質問5：具体的にどのようなきっかけがあれば良いと思うかと、その理由を教えてください。
質問6：家族と葬儀について話し合うことの大切さについて、あなたの考えを教えてください。
※原則として小数点以下第2位を四捨五入し表記しているため、合計が100%にならない場合があります。
■約半数が家族と「葬儀やお墓」について話し合えていない
まずは、家族と「葬儀」や「お墓」について話し合ったことがあるか聞いてみました。
「葬儀」や「お墓」について家族と話し合ったことがある方は約半数にとどまり、具体的に話し合えた方はわずか14.3％でした。
一方で、「話したいがまだ話せていない」が13.4％、「まったく話していない」が34.0％と、多くの家庭で終活の重要テーマが未対話のまま残されている現状が浮き彫りになりました。
家族と葬儀について話し合えない理由を聞いてみました。
家族と葬儀について話し合えない理由として最も多かったのは「まだ早いと思っている」でした。
また「自分自身が考えたくない」「縁起が悪い」といった心理的な抵抗も大きく、終活の話題そのものに向き合いにくい雰囲気が伝わってきます。
さらに「タイミングがつかめない」「何を話せばよいかわからない」という声も多く、話し合いのきっかけづくりが課題と言えます。
家族と葬儀について話し合えない具体的な理由を聞いてみたので、一部を紹介します。
家族と葬儀について話し合えない具体的な理由は？
・少し認知が入っているから、機嫌が悪くなるのが怖い。（60代・女性）
母親が96歳、姉が73歳な事から現実的ながらも却って生々しくて話辛い。（60代・男性）
・マニュアルも手元にないので、何からしたらいいのかよくわからない。（60代・男性）
・亡くなってから決めれば良いことなので、事前に話し合う必要はないと思います。（60代・男性） ・自分や家族の死について考えたくない。（60代・男性）
・家族に病人がいるので悲観的なことを話して気分を悪くさせたくない。（70代・男性）
家族と葬儀の話ができない理由には、心理的な抵抗や家庭の事情が深く関わっていることが分かります。
「縁起が悪い」「死について考えたくない」といった気持ちの負担に加え、高齢の家族に対して生々しくて言いづらいと感じるケースも多く見られました。
また、認知症の家族がいるため話しづらい、病人に不安を与えたくないといった配慮から避けている人もいます。
さらに「何から話せば良いかわからない」「亡くなってから決めればいい」という意見もあり、準備の必要性や具体的な進め方が分からないこともハードルになっています。
■家族と葬儀について話し合うきっかけ、「終活や相続の話題が出たとき」が最多
続いて、家族と葬儀について話し合う場合、どのようなきっかけがあればよいと思うか聞いてみました。
家族と葬儀の話を始めるきっかけとして最も多かったのは「終活や相続の話題が出たとき」でした。
続いて「親戚や知人の葬儀に参列したとき」「親が一定の年齢になったとき」など、自然に話題が出るタイミングが選ばれています。
具体的にどのようなきっかけがあれば良いと思うかと、その理由を聞いてみたので、一部を紹介します。
具体的にどのようなきっかけがあれば良いと思うかと、その理由は？
・親にはなかなか切り出せないので、自分から言ってきてもらいたい。（60代・女性）
・身近な人が亡くなった時。真剣に考えるきっかけになる。（60代・男性）
・テレビでも知人でもそのような情報を見たとき。（60代・女性）
・近親者の入院等により、話題に挙げやすくなったとき。（60代・男性）
・実際に今年に入って母親は複数回入院しており、現在もリハビリを兼ねて入院しているが、母や姉が具体的な話を振ってくれれば取り組みやすい。（60代・男性）
・さあ話すぞと言う意気込みではなく、何気なくテレビや雑誌を見て、それとなく話すのが自然かもしれない。（60代・女性）
・似たような家族構成の方の葬儀等の話を聞いたとき。具体的に自分たちの身に置き換えて考えやすいから。（60代・男性）
家族と葬儀の話を始めるきっかけとして多かったのは、身近な人の葬儀・入院など、現実を意識せざるを得ない出来事でした。
「親族が亡くなったことで話しやすくなった」「入院を機に真剣に考えるようになった」など、実体験が対話の後押しになるケースが目立ちます。
また、「テレビや雑誌で関連情報を見たとき」「家族から話題を振ってほしい」という声もあり、強い気構えではなく“自然に始められる流れ”が求められていることが分かります。
最後に、家族と葬儀について話し合うことの大切さについて聞いてみたので、一部を紹介します。
家族と葬儀について話し合うことの大切さについて、自分の考えを教えてください。
・縁起が悪かろうといずれは迎い入れることなので話し合いたい。（60代・男性）
・親はやはり普段から、子供にどのような葬儀を望むか言っといて欲しいです。（60代・男性）
・現実的には葬儀費用が掛かるので、直葬・家族葬・葬儀会場を利用した近親者を呼ぶ、といった本人の意向確認は必要ではないかと考える。（60代・男性）
・世間体や見栄等ではなく、本来はどのようにしてほしいかを聞き、なるべくそれに沿ったものにする。（60代・男性）
・死は絶対に来ます。 自分が考えているよりお金がかかります。 葬儀場、お寺さん、など今から考えておかないとしんどいと思います。（60代・男性）
・いつくるかわからないから心構えは必要。（60代・女性）
・自分の家族ならではの葬儀にしたい時、隣近所にも理解してもらうためには、家族と日ごろから話し合っておくことが最低条件となるのではないか。（60代・男性）
家族と葬儀について話し合うことの大切さについては、「本人の意思確認が不可欠」という声が特に多く寄せられました。
費用面や葬儀形式などは、後から家族が判断すると負担が大きく、本人の希望を事前に知ることが家族の安心にもつながります。
また、「死は必ず訪れるものだからこそ心構えが必要」「家族ならではの葬儀にするためにも日頃の対話が大切」といった意見もあり、トラブルや後悔を避けるためにも生前の話し合いが重要だと考える人が多いようです。
■まとめ
今回は、家族と話す終活に関する調査を行い、その結果について紹介しました。
60代以上の方に調査したところ、約半数が「お墓・葬儀」について家族と未だに話していない、と回答しています。
その背景には、「縁起が悪い」「話題にしづらい」「タイミングがつかめない」といった心理的なハードルがあることが分かりました。
しかし、実際には多くの方が「本人の意思を知ることは大切」「費用面を含め事前に決めておきたい」と感じており、家族の負担を減らすためにも早めの対話が重要です。
とはいえ、何から話せばいいのか分からないという声も多く見られました。
そんなときは、家族葬を専門とする業者に相談してみるのもひとつの方法です。
専門スタッフが費用・形式・流れなど基礎から丁寧に説明してくれるため、家族間の話し合いに必要な知識が自然と整い、対話のきっかけにもなります。
不安を抱えたままにせず、専門家とともに“家族らしい葬儀の形”を考える第一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。
＜記事等でのご利用にあたって＞
・引用元が「株式会社NEXERと自由に家族葬による調査」である旨の記載
・自由に家族葬（https://jiyuni-kazokusou.jp/）へのリンク設置
【自由に家族葬について】
会社名：株式会社メモリードグループ
代表取締役：吉田 卓史
東京本社：東京都千代⽥区⼤⼿町2-1-1 ⼤⼿町野村ビル9階
電話番号：0120-107-556
URL：https://jiyuni-kazokusou.jp/
【株式会社NEXERについて】
本社：〒171-0013 東京都豊島区東池袋4-5-2 ライズアリーナビル11F
代表取締役：宮田 裕也
Tel：03-6890-4757
URL：https://www.nexer.co.jp
事業内容：インターネットリサーチ、SEO、WEBブランディング、レビューコンテンツ、リアルショップサポート、WEBサイト制作
40代から気づかぬうちに進行！？ “関節の違和感”放置が生活の質に与える影響とは…
みなさんは、日常生活の中で「肩が上がりにくい」「膝が重い」と感じたことはありませんか？
40代以降になると、若いころには感じなかった関節の違和感や動きづらさを抱える人が増えてきます。こうした違和感は軽微であっても、放置すると日常動作の制限や慢性的な痛みにつながり、生活の質（QOL）を低下させるリスクがあります。また、忙しい仕事や家庭の生活リズムの中で「大したことではない」と我慢してしまうケースも少なくありません。
こうした40〜60代の”関節トラブルの実態”を明らかにするため、ときわ台ときわ通りクリニックは、全国の40〜60代男女500名を対象に「関節の違和感に関する意識調査」（インターネット調査）を実施しました。
調査概要：”関節の違和感”に関する意識調査
調査期間：2025年11月15日
調査機関：WEBアンケート（設問選択・記述式）
調査対象：日本全国在住の40〜60代の男女
調査人数：550人
【40〜60代男女への”関節の違和感”に関する意識調査】概要まとめ
- 約4割が日常的に関節の違和感を感じている
- “膝”の違和感が最も多く、全体の2割（20.2%）を占める
- 医療機関を受診する人はわずか8.7%にとどまり、多くは自己対応または我慢している
- 約23%が「症状が軽い」と受診をためらう主因となっている
- 約半数が特に予防行動を行っておらず、日常的な運動・ケアの実践は限定的である
関節の違和感は“身近な症状”──約4割が日常的に違和感を感じている
全体の約43％が日常的に関節の違和感を感じていることが明らかになりました。この年代では加齢に伴う筋力低下や軟骨のすり減り、ホルモンバランスの変化などが影響し、関節の違和感や動きづらさが生じやすくなります。注目すべきは、約半数が何らかの違和感を認識しつつも、重大な痛みとして捉えていない可能性がある点です。「まだ大丈夫」と判断しがちな軽度の不調は、実は疾患の初期サインである場合も多く、早期に適切な対処を行うことで進行予防につながります。特に40〜60代は生活習慣・仕事・家事などで関節への負荷が蓄積されやすいため、「違和感の段階からケアを始める」ことが重要と言えます。
最も多いのは“膝の違和感”──階段や立ち上がり動作が負荷に
違和感が最も多かったのは膝（20.2％）。続いて肩（13.9％）、腰（12.8％）、首（9.2％）と続きます。膝の違和感が突出した背景には、体重負荷が大きくかかりやすい部位であることに加え、日常生活での使用頻度が極めて高いことが挙げられます。階段の上り下り、立ち上がり、歩行など、膝は常に負荷を受けており、加齢とともに軟骨の摩耗や筋力低下が顕著に現れやすい部位です。また肩・腰に続く結果は、“四十肩・五十肩”“慢性腰痛”といった、この年代に典型的に増え始める症状と一致しています。首や手指のこわばりも更年期のホルモン変動や筋緊張による影響が考えられ、年代特性が反映された結果と言えます。
受診はわずか8.7％。“自己流ケア”と“我慢”が大多数という現実
違和感を感じた時の対応として最も多かったのは「ストレッチ・運動」（24.9%）次いで「市販の湿布など」（14.3%）。医療機関を受診する人はわずか8.7％にとどまりました。痛みや違和感を感じても、実際に医療機関へ相談する人の割合が極めて低い点は深刻です。また「特に何もしていない」層も約4割存在し、「そのうち治る」「忙しいから後回し」と、症状が悪化してから初めて受診するケースが多いことが推測されます。特に40〜60代は日常的に仕事・家事・介護などの役割を担っており、軽度の違和感はつい放置されがちです。しかし、関節の違和感は初期段階で適切な診断とリハビリを行うことで進行を食い止められる可能性が高く、遅れてからの通院は治療期間が長期化する傾向があります。このデータは「早期受診の必要性が認識されていない」という課題を浮き彫りにしています。
“症状が軽い”と自己判断する人が最多──受診の遅れにつながる誤解も
受診をためらう理由のトップは「症状が軽いと思うから」（23.3%）。症状を軽視する自己判断が最多という結果は、関節疾患の早期発見を妨げる大きな要因になっています。関節の不調は初期では「鈍い違和感」程度のことが多く、痛みがないため「まだ様子見でいい」と考えられがちです。しかし、関節疾患は痛みが表面化した時点ですでに炎症が進んでいるケースも少なくありません。また「どこに行けばいいかわからない」（4.7%）という迷いも、医療機関受診のハードルとして無視できません。整形外科で診る範囲や、リハビリ科の役割を知らない人も依然多く、適切な医療につながらない問題が浮き彫りになっています。
予防行動は二極化──半数が「何もしていない」一方で運動を習慣化する層も
予防に関しては「特に何もしていない」という層が最も多く、一方で「ストレッチや軽い運動」を取り入れている層も一定数存在していました。何もしていない人が目立つ一方、積極的にセルフケアを行う人は、関節の違和感を“自分でコントロールできるもの”と捉える傾向があるようです。しかし実際には、独学での運動は負担をかける恐れもあり、正しい方法に基づくリハビリや指導が重要になります。また、姿勢や食生活への意識が限定的であることは、関節ケアがまだ日常習慣として十分に根付いていない現状を示していると言えるでしょう。
まとめ
今回の調査から浮き彫りになったのは、40代以降の男女の多くが、日常生活の中で「動きづらさ」や「関節の違和感」を自覚しながらも、十分な対処を行えていないという現実です。
40〜60代は仕事・家庭ともに負担が重なりやすい時期であり、疲労や運動不足、加齢による筋力低下が一気に表面化しやすい年代です。そのため、関節の違和感は「老化の入口」として見過ごされがちですが、放置を続けることで慢性化し、将来的に本格的な関節疾患へとつながる可能性があります。
注目すべきは、違和感があっても “約半数が医療機関を受診していない” という点です。多くがストレッチや市販薬、湿布といった“セルフケア”に依存しているものの、これらは一時的な緩和にとどまり、根本的な改善には至らないケースが少なくありません。痛みやこわばりといったサインは「体がこれ以上負荷に耐えられない」というメッセージであり、早期に専門的な診断を受けることが非常に重要です。しかし実際には、「病院へ行くほどではない」「忙しくて時間がない」という心理的ハードルが受診を遠ざけ、結果として症状を長引かせてしまっている実態が浮かび上がりました。
ときわ台ときわ通りクリニックでは、こうした“動きづらさの初期段階”こそ見逃してはいけないサインであると考えています。肩・膝・腰の痛みやこわばり、階段の上り下りがつらい、朝の動き出しに時間がかかるといった症状は、生活習慣や筋力、関節の状態を見直す重要なタイミングです。当院では、整形外科の専門的な診断に基づき、痛みを和らげる治療から、生活改善・リハビリ指導、再発予防まで、年代に合わせた包括的なケアを提供してまいります。
「膝が重い」「肩が上がらない」「動き出しがつらい」──
そんな関節の違和感を“年齢のせい”と片づけて、放置してしまっていませんか？
関節の不調は、加齢だけでなく、姿勢の崩れ、筋バランスの乱れ、日常生活での負担、さらには季節要因など、さまざまな影響が重なって生じることがあります。特に仕事や家事に追われ、自分の体調を後回しにしがちな方は、違和感が慢性化しやすいため注意が必要です。
こうした不調は、早めに原因を見極め、適切なケアを行うことで将来のトラブル予防にもつながります。一人ひとり異なる生活スタイルや体質に合わせて、症状の緩和だけでなく再発を防ぐ視点を持ったサポートが大切です。
ときわ台ときわ通りクリニックでは、患者様それぞれの症状や背景に寄り添い、予約制によるスムーズな受診体制のもと、専門的な診断を踏まえた治療プランをご提案しています。関節の違和感の改善から、日常生活の質向上まで一貫してサポートいたします。
さらに、整形外科的アプローチとあわせて、漢方内科や体質改善を目的とした自費診療も選択可能です。痛みを「治す」だけでなく、身体全体のバランスを「整える」ことを重視し、より健やかな日常への回復を支えます。
＼関節の違和感は、身体からの大切なサインです。／
我慢を続ける前に、まずは一度受診してみてください。
日常の動きやすさを取り戻し、健やかな生活を送るための第一歩を踏み出しましょう。
ときわ台ときわ通りクリニック 天井 周 医師 プロフィール
福井医科大学（現福井大学医学部）卒業
同大学附属病院皮膚科助手を経て国立療養所北潟病院皮膚科などに勤務。
2012年 紫峰の森クリニック（つくば市）漢方外来担当。
2015～2019年 学芸大漢方クリニック院長
2020年～ 東銀座タカハシクリニック、紫峰の森クリニック（皮膚科・漢方内科）
「病気を治す」だけでなく、みなさまが少しでも「本当の健康」に近づくことができるよう、お手伝いしていきたいと思います。
天井周医師よりコメント
関節の違和感は「年齢のせい」として見過ごされがちですが、実は早期の段階こそ改善しやすい時期です。調査でも、不調を感じながら受診に至っていない方が多く、違和感を覚えた時点で負担が蓄積している可能性があります。痛みが強くなる前に状態を確認することが、将来のトラブル予防につながります。関節の不調は、その部位だけでなく姿勢・体の使い方・生活リズム・体質など、複数の要因が影響して起きることもあります。そのため診察では、症状だけでなく生活背景や身体全体のバランスを総合的に見ることが重要です。当院では、整形外科的な視点と体質面を整えるアプローチを組み合わせ、一人ひとりに合わせた改善策をご提案しています。「少し気になるだけ」と様子を見続けることで慢性化し、改善まで時間がかかるケースもあります。日常の中で「動き出しが重い」「なんとなく痛い」など小さな違和感でも、ぜひ早めにご相談ください。皆さまの“動きやすさ”と“快適な毎日”を取り戻すお手伝いをいたします。
ときわ台ときわ通りクリニック
所在地：東京都板橋区常盤台3-1-16 ときわ3116ビル 2階
アクセス方法：東武東上線「ときわ台駅」徒歩3分、「上板橋駅」徒歩14分
診療内容：整形外科（リハビリ）／漢方内科／内科／皮膚科／自由診療／健康診断
ときわ台ときわ通りクリニックは、患者さまの早期回復と生活の質向上を目指し、多様な機器と広いスペースを備えた充実した治療環境を提供しています。広々とした待合室や落ち着いた診察室、豊富な検査機器を完備し、精度の高い診断と治療を実現。医療、リハビリ、予防ケアの各専門スタッフが連携し、一人ひとりの状態や要望に寄り添った包括的なサービスを提供しています。
調査内容詳細
Q1. ここ最近（半年以内）「関節の違和感」や「動かしにくさ」を感じたことはありますか？
「あまり感じない」「全く感じない」：57.1％
Q2. 違和感を感じるのは主にどの部位ですか？
Q3.違和感を感じた時、どのように対応していますか？
Q4. 関節の不調を感じても、医療機関の受診をためらう理由があれば教えてください。
Q5. 関節の違和感を予防するために、普段行っていることはありますか？
ご取材に関するお問い合わせ先
広報担当：龍嶋裕二
メールアドレス：tokiwadai.tc@gmail.com
電話番号：03-6279-8610
株式会社カーブスホールディングス（本社：東京都港区、代表取締役社長 兼 グループCEO：増本 岳、コード：7085、東証プライム市場）の中核事業会社である株式会社カーブスジャパンが展開する「女性だけの30分健康フィットネス カーブス｣（以下、カーブス）の国内店舗数が再び2,000店舗を超え（25年11月現在2,001店舗）、会員数が過去最高の91.5万人（25年10月末日現在）となりました。
なお、2025年8月期の株式会社カーブスホールディングス連結決算においては、売上高375.6億円（前年同期比5.9％増）・営業利益63.4億円（同16.2％増）と、いずれも過去最高を更新しています。
コロナショックからの完全回復で業績は過去最高に
カーブスは2005年7月に日本1号店を出店、2019年10月には2,000店舗を超え、同年11月末の会員数は86.4万人と成長をしてきました。
2020年3月コシダカホールディングスのスピンオフにより東京証券取引所市場第一部（現：プライム市場）に上場、しかし、直後にコロナショックに見舞われました。緊急事態宣言によって4月５月のほぼ2か月間にわたり全店臨時休業、2020年5月末の会員数は30万人減の54万会員にまで減少。その後も続く外出自粛、そしてフィットネスは感染しやすいというイメージの形成などにより、厳しい経営環境に直面することとなりました。（フィットネス業界の市場規模は2019年対比、2020年33％マイナス、21年27％マイナス、22年20％マイナス、23年17％マイナス、24年13％マイナスと市場規模が縮小）
そのような環境下、コロナショック下においても、当社グループは『新しい顧客層へのマーケティングの積極展開』『顧客満足度の一層の向上』『物販事業の強化』それらの土台となる『働く人達とフランチャイズ加盟企業とのエンゲージメントの強化』などの攻めの姿勢での経営を続け、2021年以降業績の回復を実現してきました。
攻めの経営戦略
コロナショックからの回復における当社グループの戦略の概要は以下の通りです。
①新しい顧客層へのマーケティングの積極展開
コロナ前の主要顧客であった60代後半～70代の年齢層の集客が外出自粛、行動制限によって困難となった。既存顧客は丁寧なフォローによって退会から復活をしたものの新規集客が壊滅的に。そのため、50代、60代前半の年齢層に向けたマーケティングを展開、新しい顧客層の集客に成功し、会員数回復の原動力となった。
②顧客満足度の一層の向上
行動制限が度々繰り返されたコロナ下の不安定な社会情勢下においても、お客様の運動習慣化を大切にし一人一人に合わせた寄り添うサポートを強化。その結果、退会率はコロナ前を下回る水準に引き下げることに成功。日本生産性本部サービス産業生産性協議会が実施する日本最大級の顧客満足度調査においてもコロナ下も通じて11年連続の1位となった。
③物販事業の強化
厳しい環境下こそ、新規集客とともに「顧客生涯価値（LTV）向上」が重要との考えのもと、退会率を下げる（継続率を上げる）とともに物販を強化。2023年には主力商品プロテインの新商品とともに、50代60代向けの新商品「ヘルシービューティ」をデビューさせた。物販売上は、2022年8月期にはコロナ前を超え過去最高となり、2025年8月期にはさらに229億円へと伸長し、2019年8月期対比158％となっている。
④働く人達、フランチャイズ加盟企業とのエンゲージメント強化
コロナショック初期には、フランチャイズ加盟企業の経営を支える目的で、従業員の雇用を守ることを条件に総額17億円を超える経営支援金を供出。またオンラインを含めた社員教育も充実させ現場力の一層の向上に取り組んできた。さらには、2023年より、アフターコロナの人材不足の到来に備え、フランチャイズを含めたチェーン全体での賃上げ、待遇向上を図ってきた。
2030年2,600店120万会員 営業利益100億、2035年3,500店150万会員 営業利益200億へ
コロナショックを乗り越える過程で、事業基盤をさらに強固なものとすることができました。
また、第二次ベビーブーマーである団塊ジュニア世代が50歳を超え、当社のメイン顧客層に入ってきたこと、コロナショックを経て「自分の健康は自分で守る」という認識が広く浸透してきたことから、当社を取り巻く市場環境は追い風が吹いていると考えています。
そのような中、10月に中期ビジョンを発表いたしました。
主力ブランド「女性だけの30分健康フィットネス カーブス」の成長とともに、メンズ・カーブス（25年11月現在32店舗）、ピント・アップ（25年11月現在44店舗）の2つの新規事業の多店舗展開を本格化し、複数ブランドによる成長戦略を展開して参ります。
超高齢化が進む日本において、当社の「地域密着の健康インフラ」としての役割はさらに重要なものとなっていくと捉えております。事業成長とともに事業を通じて社会問題の解決に貢献することを目指して参ります。
【カーブスについて】（https://www.curves.co.jp/）
「女性だけの30分健康フィットネス カーブス」では、「病気と介護の不安と孤独のない生きるエネルギーがあふれる社会」の実現を目指し、全国に2,001店舗（2025年11月現在）を展開し、40～70代を中心に91.5万人（2025年10月末日現在）の会員をサポートしています。また、地域からの要望に応じて「30分 予約不要 サポート付きジム メンズ・カーブス」の展開を進め、全国32店舗（2025年11月現在）を運営しています。
カーブスの運動は、健康づくりに必要な3つの運動「筋力トレーニング」「有酸素運動」「ストレッチ」を組み合わせ、1回30分間で全身を鍛えられるサーキットトレーニングです。独自に開発した油圧式マシンを使用し、一人ひとりの体力や筋力に合わせて簡単に強度を調節できるため、安全かつ効果的に運動することができます。また、手軽に運動を続け、無理なく成果を出せるよう、インストラクターが一人ひとりに合わせた運動指導やサポートを行っています。
カーブスは、大学・専門研究機関との共同研究により様々なエビデンスを保有し、下記のような運動効果が実証されています。
・筋肉量を維持しながらの健康的なダイエット、メタボリックシンドローム対策に有効 ※1
・転倒リスクが減り、介護予防に効果的 ※1 ※2 ※3
・高齢者の広範な認知機能を改善 （認知症予防や認知機能リハビリへの応用が期待）※4
※1国立健康・栄養研究所 ※2筑波大学大学院 久野研究室 ※3東京都健康長寿医療センター研究所 ※4東北大学加齢医学研究所 川島隆太研究室
フラーが「年代別アプリ利用動向レポート2025 前期高齢者編」を公開
フラー株式会社（本社：新潟県新潟市、代表取締役社長：山﨑将司、以下「フラー」）は、アプリ市場分析サービス「App Ape（アップ・エイプ）」に蓄積するデータから、65〜74歳の前期高齢者のスマートフォン利用実態をまとめた「年代別アプリ利用動向レポート2025 前期高齢者編」を公開しました。
本レポートでは、前期高齢者のアプリ利用個数、カテゴリ別傾向、1日の利用時間帯、利用割合の高いアプリ、直近1年以内にリリースされたアプリの利用状況など、多角的な切り口で高齢者のデジタル行動を可視化しています。高齢者のスマホ活用が一般化する中、生活習慣・情報取得・健康管理など多様な目的でアプリが利用されている実態が明らかになりました。
▼「年代別アプリ利用動向レポート2025 前期高齢者編」をダウンロード
https://ja.appa.pe/reports/earlyseniors-appusagereport-2025
調査概要
調査方法：
フラーが提供するアプリ市場分析サービス「App Ape」による分析。国内約40万台のAndroid端末から収集したデータをもとに実施。
対象ユーザー：
誕生年1951から1960年のユーザーを「前期高齢者」として定義。
調査期間：
2025年7月
「年代別アプリ利用動向レポート2025 前期高齢者編」の一部をご紹介
①前期高齢者の1ヶ月あたりのアプリ利用個数は47.3個で全年代平均に迫る水準
前期高齢者の月間アプリ利用個数は全年代平均（50.6個）に迫る47.3個であり、スマホ利用が浸透しています。特に「ライフスタイル」「通信」「ファイナンス」「ニュース＆マガジン」「健康＆フィットネス」カテゴリでは全年代を上回り、生活実用性や情報収集、健康管理への関心が高い傾向があります。一方、「エンタメ」や「ソーシャルネットワーク」など娯楽系アプリの利用は全年代より少ない傾向にありました。
②1日の利用ピークは正午前後、夕方以降は利用が減少
前期高齢者のスマートフォン利用率は朝6〜8時が全年代に比べ低い一方で、9〜11時が高く、正午のピークは全年代に比べやや緩やかでした。
また、全年代の利用率が17時〜21時に利用の大きな山を形成しているのに対し、前期高齢者は逆に17時から減少し始める傾向にありました。
③直近1年以内にリリースされたアプリの利用個数
直近1年以内にリリースされたアプリを利用していない前期高齢者の割合は52.6％に上り、全年代の割合（44.3％）を上回りました。
前期高齢者の直近1年以内にリリースされたアプリの平均利用個数は1.0個で、全年代平均の1.2個をやや下回りました。
▼レポートのダウンロードはこちら
https://ja.appa.pe/reports/earlyseniors-appusagereport-2025
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App Apeについて
フラーが提供するApp Ape（アップ・エイプ）は、スマホアプリの実利用データをもとに、アプリのユーザー動向に関するデータを提供するアプリ市場分析サービスです。
テレビにおける視聴率情報のスマホ版のような位置付けで、アプリが「いつ・誰に・どのくらい」使われているかといったデータをご覧いただけます。
アプリのユーザー動向のデータに加え、アプリストア情報やユーザーの属性情報など横断的なデータを提供しており、市場・競合調査を始めとするアプリの企画・マーケティングに幅広くご利用いただけます。
アプリ開発会社や広告代理店・金融機関など、アプリに関わる様々なビジネスパーソンにご活用いただいており、これまでに500社以上の企業様にご利用いただいています。
App Ape公式サイト
https://ja.appa.pe/
フラーについて
フラーは「ヒトに寄り添うデジタルを、みんなの手元に。」をミッションに掲げ、フラーが持ちうる全てのプロフェッショナル領域でアプリやウェブなどデジタルにかかわる支援を行う「デジタルパートナー事業」を積極的に展開しています。
新規・既存事業の戦略構築からプロダクト開発・グロースまで“ワンチーム”で伴走。「デジタル領域全般で頼られる存在」として顧客に寄り添い、課題解決や事業成長に貢献しています。
柏の葉本社と新潟本社の二本社体制で、それぞれの地方の特長を最大限に活かした経営により、中長期的な成長を目指しています。
ご参考：フラー公式サイト・デジタルパートナー事業について
https://www.fuller-inc.com/business
会社名：フラー株式会社
所在地：
【柏の葉本社】千葉県柏市若柴178番地4 柏の葉キャンパス148街区2 KOIL
【新潟本社】新潟県新潟市中央区笹口1丁目2番地 PLAKA2 NINNO
代表者：代表取締役社長 山﨑 将司
設立日：2011年11月15日
事業内容：デジタルパートナー事業
上場証券取引所：東京証券取引所 グロース市場（証券コード：387A）
URL：https://www.fuller-inc.com/
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本件お問い合わせ先：広報担当・日影 pr@fuller.co.jp
株式会社テクリコ（本社：大阪府大阪市、代表取締役：杉山 崇）の「リハまる」開発部門は、40代以上の男女を対象に「老後の医療・介護テクノロジーへの期待に関する調査」を実施しました。この調査から、40代以上の男女の老後の医療や介護に対する不安の実態や、それらを解消しうる医療・介護テクノロジーへの期待や懸念点などが明らかになりました。
政府による「介護テクノロジー利用重点分野」の拡充は、機能訓練支援や認知症ケアなど新たな領域でのテクノロジー活用を加速させています。多くの人が自身の老後の生活設計を考える中で、こうした「医療・介護を革新するテクノロジー」への関心は高まっています。そこで、「リハまる」開発部門は、「老後の医療・介護テクノロジーへの期待に関する調査」を実施しました。
・40代以上の男女の約8割が、自身の老後の医療や介護に対して少なからず不安を感じている
・自身の老後の医療や介護に対して不安を感じることは主に「医療費や介護費用など、経済的な負担」や「自分自身の身体が不自由になること」
・40代以上の男女の6割強が、医療や介護の分野でテクノロジーの活用が進んでいることを知らない ・40代以上の男女の45%以上が、自身の老後において活用されることを期待する医療
・介護テクノロジーは「介護ロボット」
・40代以上の男女の半数以上が、医療・介護テクノロジーに「自立した生活の維持・継続」を期待している ・40代以上の男女が医療
・介護テクノロジーの活用で主に不安に感じることは「導入・運用コストの高騰」や「システム・機器の誤作動や不具合」
調査期間：2025年10月22日～10月24日
調査方法：インターネット調査
調査対象：40代以上の男女
調査人数：332名
モニター提供元：RCリサーチデータ
40代以上の男女の約8割が、自身の老後の医療や介護に対して少なからず不安を感じている
自身の老後の医療や介護に対して不安を感じることは主に「医療費や介護費用など、経済的な負担」や「自分自身の身体が不自由になること」
40代以上の男女の6割強が、医療や介護の分野でテクノロジーの活用が進んでいることを知らない
40代以上の男女の45%以上が、自身の老後において活用されることを期待する医療・介護テクノロジーは「介護ロボット」
40代以上の男女の半数以上が、医療・介護テクノロジーに「自立した生活の維持・継続」を期待している
40代以上の男女が医療・介護テクノロジーの活用で主に不安に感じることは「導入・運用コストの高騰」や「システム・機器の誤作動や不具合」
今回の調査により、40代以上の男女の約8割が、自身の老後の医療や介護に対して少なからず不安を感じており、こうした人が、自身の老後の医療や介護に対して不安を感じることは主に「医療費や介護費用など、経済的な負担」や「自分自身の身体が不自由になること」であることが明らかになりました。また、40代以上の男女の6割強が、医療や介護の分野でテクノロジーの活用が進んでいることを知らない一方で、40代以上の男女の45%以上が、自身の老後において活用されることを期待する医療・介護テクノロジーは「介護ロボット」であることがわかりました。尚、40代以上の男女の半数以上が、医療・介護テクノロジーに「自立した生活の維持・継続」を期待しており、40代以上の男女が医療・介護テクノロジーの活用で主に不安に感じることは「導入・運用コストの高騰」や「システム・機器の誤作動や不具合」であることが明らかになりました。
本調査の結果から、40代以上の男女の約8割が、自身の老後の医療や介護に対して少なからず不安を感じており、その不安の上位の回答に「自分自身の身体が不自由になること」が挙がりました。また、40代以上の男女の半数以上が、医療・介護テクノロジーに「自立した生活の維持・継続」を期待していることが明らかになりました。こうした「自立した生活の維持・継続」への期待に応えるのが、株式会社テクリコが提供するMR（複合現実）技術を活用したリハビリ機器「リハまる」です。「リハまる」は、現実空間に仮想の物体を映し出すため、VR酔いの心配が少なく、利用者は現実の景色を見ながら安全にリハビリテーションを実施できます。また、多様な機能を搭載しており、日常生活に即した訓練で運動と認知の両面にアプローチすることができ、利用者の自立した生活をサポートします。
調査実施会社
株式会社テクリコ
所在地：〒530-0001 大阪市北区梅田1-1-3 大阪駅前第３ビル23階
代表取締役：杉山 崇
事業内容：ITコンサルティング、Webシステム開発全般、ソーシャルアプリ開発全般、Androidアプリ開発・iPhoneアプリ開発、メディカルヘルスケア分野におけるソフトウェア・システムの研究開発、製造、販売及び運営
URL：https://techlico.co.jp/
MRリハビリテーションシステム「リハまる」
株式会社テクリコが開発・提供するMRリハビリテーションシステム「リハまる」は、MR(複合現実)の最先端技術で3D空間での立体的リハビリトレーニングをご提供するシステムです。医科大学との共同研究を行い医療理論に基づいた効果が期待できるプログラムを厳選して搭載しています。患者様には3D空間でのトレーニングを通じて意欲の向上を促し、スタッフには準備や片付けの時間短縮によって業務負担を軽減します。訓練データは自動で記録・可視化され、チーム内でのスムーズな情報共有も実現します。詳細は以下をご覧ください。
MRリハビリテーションシステム「リハまる」：https://rehamaru.jp/
人生100年時代を生きるシニア世代のウェルビーイング向上に向け ～就労・社会参加活動を6つのタイプに分類～
旭化成ホームズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大和久 裕二）LONGLIFE総合研究所は、60歳以降の就労・社会参加活動に関する実態・意識を明らかにする調査・分析を実施しましたので報告いたします。
■主な調査結果
１．60歳以降に行う就労・社会参加活動は、年齢が上がるにつれ減少するが、65-74歳では、男性5割前後、女性3割前後が何らかの活動をしている
２．就労・社会参加活動のタイプを6つに分類
「生活費型」「現役延長型」「いきがい型」「習慣・交流型」「小遣い型」「無関心型」
３．タイプにより、就労・社会参加活動に求める意味合い・得られるものは異なる
４．満足度の傾向はタイプごとに特徴あり。「活動＝健康を支えること」を体現する「いきがい型」
■調査の前提となる「シニア期に就労・社会活動（広義の働くこと）の意味」について
シニア期に就労・社会参加活動(※)をする意味は、「生活費を稼ぐ」のような一面だけではなく「健康のため」といった要素も必要であり、多面的に捉えることが大事になります。
WHO憲章における「健康の定義」では、「健康とは、病気でないとか、弱ってないということではなく、肉体的にも精神的にも、そして社会的にもすべてが満たされた状態（日本WHO協会訳）」としており、これを「ウェルビーイング」であるとしています。シニア期の健康というと、からだ（肉体的）に焦点を当てることが多いですが、本調査では、心（精神的）と交流（社会的）も含めた3つのバランスがほどよく取れていることが真の健康であると捉えます。
※就労・社会参加活動：ここでは、広義の働くこと、すなわち収入を伴う就労活動や無償のボランティア活動などを指します。
■調査結果概要
1. 60歳以降に行う就労・社会参加活動は、年齢が上がるにつれ減少するが、65-74歳では、男性5割前後、女性3割前後が何らかの活動をしている
高年者雇用安定法の改正に伴い、再雇用制度や定年年齢引き上げなど、就労年齢は段階的に引き上げられており、2025年4月からは65歳までの希望者全員への雇用機会の確保が企業に求められるようになりました。それをうけ男性で就労・社会参加活動をする割合は、60-64歳では73.2％ですが、定年を迎える65歳を機に、以後は5歳ごとに年齢が上がるにつれて就労活動割合は急激に減っていきます。とは言え、65歳を超えても74歳までは約5割前後が何らかの活動をしていることは注目できます。
一方で、女性で就労・社会参加活動を行う割合は、世代の傾向として男性のようなフルタイム勤務が主流でなく、パートタイム勤務やボランティア活動を行う人も多いせいか、その減り方は緩やかです。
2. 就労・社会参加活動のタイプを6つに分類
「生活費型」「現役延長型」「いきがい型」「習慣・交流型、「小遣い型」「無関心型」
65歳以上の就労・社会参加活動のタイプを「経済的必要性」と「自己充足」の2つの軸で整理し、「生活費型」「現役延長型」「いきがい型」「習慣・交流型」「小遣い型」「無関心型」の6つに分類しました。
男女共に年齢が上がるにつれて経済的必要性が低くなり、「生活費型」や「現役延長型」から自己充足が高めである「いきがい型」にシフトしていきます。特に女性の場合、75-79歳、80歳以上では、「いきがい型」が最も多くなります（3～4割）。
3. タイプにより、就労・社会参加活動に求める意味合い・得られるものは異なる
65歳以上の就労・社会参加活動における「無関心型」を除く5つのタイプの中身は実に多様です。同じ年代でも、重視する点や満足度などが少しずつ違っているので、他のタイプに目を向けてみると参考になることがあるかもしれません。また、65歳より下の年代の方にとっても、就労・社会参加活動は「生活費型」ばかりでなく、「現役延長型」や「いきがい型」など自己充足を大事にするタイプもあることから、それぞれの特徴を確認し、自分が興味あるタイプ、または自分に合ったタイプはどれなのかなど、今後の人生のヒントになるかもしれません。
4. 満足度の傾向はタイプごとに特徴あり。「活動＝健康を支えること」を体現する「いきがい型」
「いきがい型」は、「からだ」「心」「交流」の3項目ともに最も満足度が高く、就労・社会参加活動をすることが「健康を支えること」となっています。一方で「生活費型」と「活動してない」はこれら3項目ともに低めで推移しており、特に「からだ」は「活動してない」で満足度が最も低く、活動を何もしないのは、やはり良くないということを示唆しています。なお、「現役延長型」、「習慣・交流型」、「ほどほど型」の3タイプの傾向は、ほぼ変わらないことが分かりました。ただし、重視する点はそれぞれ異なるので、自分にあったタイプを選ぶと良いでしょう。
■調査の概要
・調査の目的：60歳以降の就労・社会参加活動に関する実態・意識を明らかにする
・調査時期：2025年8月
・調査方法：WEBアンケート調査
・調査対象：50歳～89歳の男女
・有効回答数：5,581人
■調査の背景
日本における65歳以上人口（2025年9月15日現在推計）は3,619万人で、総人口に占める割合は過去最高（29.4％）を更新しました。これを、主要国における2025年の65～74歳および75歳以上の人口の割合で比較すると、いずれも日本が最も高くなっています。
このように世界有数の長寿国となった日本では、男性、女性とも平均寿命と健康寿命が延びています。健康寿命とは、「健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間」と定義されており、2022年の調査では、平均寿命と健康寿命の差は、男性8.49年、女性11.63年でした。2019年の前回調査と比べて、男女ともに平均寿命と健康寿命の差が縮小しました。今後、さらに高齢者が働き続けることで、健康を維持し、健康寿命を延ばして平均寿命との差を縮めることは、高齢者が健康に暮らす期間を長くすることでしょう。同時に、このように高齢者が健康でいられれば、国の社会保障費（介護費など）の抑制にもつながるため、高齢者の就労に対する期待は今後大きくなっていくと考えられます。
当社は超高齢社会における長い高齢期を心豊かに暮らすための住まいやサービスを研究する目的で、2014年に「シニアライフ研究所」を設立し、自立期の高齢者が豊かに暮らせる住まいやサービスの研究に取り組んでまいりました。一方で、建築請負事業においても自立期の元気な高齢者の住まいづくりに早くから着目し、2005年から元気なシニア向け賃貸住宅「ヘーベルVillage」の提供を開始し、2025年9月時点で東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県にて195棟2,478戸を運営しています。
2022年(※1)および2025年(※2)には、「ヘーベルVillage」入居者の健康度とくらしの実態に関する調査を行い、調査報告書(※3)などを公開してきました。そうした取り組みを通じて、当社の研究結果が「ヘーベルVillage」入居者の健康促進行動の工夫や行動量の増加に活かされていることが明らかになっています。
また、当社は1989年に「共働き家族研究所」を設立し、主に子育て家族を対象として、「働く」こと、そして住宅やくらしについて長年研究をしてきました。その知見を活かして今回、シニア世代を対象として広義の「働く」ことを「就労・社会参加活動」と定義してその実態を調査する(※4)ことで、シニア世代のさらなるウェルビーイング向上に向けたヒントを探ることとしました。
LONGLIFE総合研究所は、これからも人生100年時代を生き抜くシニア世代の「いのち・くらし・人生」全般を支える商品やサービスの提案によって、未来を託せる存在を目指して参ります。
※1．関連レター：https://www.asahi-kasei.co.jp/j-koho/press/20220111/index/
※2．関連レター：https://www.asahi-kasei.co.jp/j-koho/press/20251016/index/
※3．シニアの住まい方調査研究報告書：https://www.asahi-kasei.co.jp/j-koho/kurashi/kenkyu/senior/report.html/
※4．調査報告レポート：https://form.asahi-kasei.co.jp/homes/pub/j-koho/kurashi-reportdl?report_id=K063
≪ご参考≫LONGLIFE総合研究所について
LONGLIFE総合研究所 は、「LONGLIFE（いのち、くらし、人生）」に関わる社会課題解決のために、くらし方の研究と提案、ならびにその成果を活かした情報の発信や新規事業・サービスの開発を行う組織です。特徴として、自社だけに閉じるのではなく、自治体や他の民間企業、顧客の皆様と緊密に連携し、開かれた組織として研究成果を追求していきます。それと同時にサステナビリティ、ウェルネス、レジリエンスなど「LONGLIFE」にまつわる様々な観点からの研究で得た知見を積極的に発信し、あらゆる人が長く豊かな人生を送ることができる社会の実現に貢献していきます。
シニアライフ研究会は、人生100年時代、長い高齢期を“いかに健やかに心豊かに暮らすか”に着目し、それを支える住まいやサービスのあり方を探る研究に取り組んでいます。現在は、住宅分野に限らず、医療・介護・福祉・金融などの外部機関や専門家と連携しながら、幅広く研究を進めています。
LONGLIFE総合研究所「シニアライフ研究会」URL
https://www.asahi-kasei.co.jp/j-koho/kurashi/kenkyu/senior/index.html
家族の快適性を意識したリフォームへの関心が拡大する一方で、費用や情報不足が課題として浮上
三菱地所ホーム株式会社（所在地：東京都新宿区、代表取締役社長：細谷 惣一郎）は、60歳以上の親と同居中の30〜60代の男女を対象に、「“ヒートショック不安”と住宅リフォームのきっかけ」に関する調査を行いました。
冬になると、家の中の温度の差が、家族の健康を脅かすリスクになることがあります。
暖かいリビングから寒い浴室や脱衣所へ移動すると、血圧が急変し、心臓や血管に負担を与える「ヒートショック」。
特に高齢の親と暮らす世帯では、その不安が現実的な問題として意識されています。
実際に、親と同居している方は、冬の入浴や夜間のトイレなど、生活のひとコマに潜む危険をどう感じているのでしょうか。
また、その不安をきっかけに、住宅設備の見直しやリフォームを検討する方はどのくらいいるのでしょう。
そこで今回、三菱地所ホーム株式会社（https://www.mitsubishi-home.com/）は、60歳以上の親と同居中の30〜60代の男女を対象に、「“ヒートショック不安”と住宅リフォームのきっかけ」に関する調査を行いました。
調査概要：「“ヒートショック不安”と住宅リフォームのきっかけ」に関する調査
【調査期間】2025年10月30日（木）～2025年10月31日（金）
【調査方法】PRIZMA（https://www.prizma-link.com/press）によるインターネット調査
【調査人数】1,028人
【調査対象】調査回答時に60歳以上の親と同居中の30〜60代の男女と回答したモニター
【調査元】三菱地所ホーム株式会社（https://www.mitsubishi-home.com/）
【モニター提供元】PRIZMAリサーチ
温度差を感じる場所、1位は「浴室・脱衣所」
はじめに、「冬場、家の中で、他の場所との温度差を日常的に感じる場所」について尋ねたところ、『浴室・脱衣所（84.1％）』と回答した方が最も多く、『トイレ（58.3％）』『廊下・玄関（44.3％）』となりました。
『浴室・脱衣所』で温度差を感じる方が圧倒的に多いことがわかりました。
これらの場所は暖房が届きにくい構造だったり、換気による熱損失が生じやすかったりするため、居室との温度差が大きくなりやすい環境です。
また、入浴や着替えといった身体の露出が多い行動が重なることで、体感的な寒さが一層強まると考えられます。
さらに、『トイレ』『廊下・玄関』なども上位に挙がっており、住宅全体の断熱性能や空調の一体化が十分でない家庭が多いことがうかがえます。
では、ヒートショックを引き起こす要因としてどのようなものが認識されているのでしょうか。
「ヒートショックの原因で知っているもの」を尋ねたところ、『暖かい部屋と寒い浴室・脱衣所などの温度差（85.3％）』が最多で、『脱衣所・浴室・トイレなどの暖房が不十分（46.2％）』『お風呂のお湯の温度が高すぎる（39.9％）』となりました。
多くの方が、ヒートショックの原因が温度差であることを正しく理解していることが示されました。
一方で、『家全体の断熱性が低い』と回答した方は約3割にとどまり、住宅性能と健康リスクを直接的に結びつける意識はまだ浸透していない可能性があります。
では、実際にどのような対策が有効だと考えられているのでしょうか。
「ヒートショック対策として、有効だと考えるもの」を尋ねたところ、『浴室・脱衣所、トイレなど居室以外の部屋へ暖房器具を設置する（68.0％）』が最も多く、『エアコンやサーキュレーター、全館空調などで室内の温度を一定に保つ（57.0％）』『お風呂のお湯を熱くしすぎない（42℃未満など）（35.7％）』となりました。
多くの方が、ヒートショック対策として「居室以外の部屋へ暖房器具を設置する」ことを有効と考えていることがわかります。
これは、実際に温度差を強く感じる場所と一致しており、体感的なリスクを踏まえて現実的な対策を意識していることを示しています。
また、「室内の温度を一定に保つ」という回答も多く、家全体の温度管理を重視する傾向が見られます。
一方で、「お風呂のお湯を熱くしすぎない」「健康的な身体づくり」といった生活習慣面の対策も見られ、住環境の改善だけでなく、日常的な行動でリスクを下げようとする意識も広がっているようです。
約半数が自宅が寒すぎてヒートショックの不安を感じたことがあると回答
実際に生活の中でヒートショックの不安を感じたことがある方はどの程度いるのでしょうか。
「冬場、自宅の中が寒すぎて自分や親についてヒートショックの不安を感じた経験はあるか」と尋ねたところ、約半数が『よくある（11.2％）』『たまにある（41.6％）』と回答しました。
約半数が「不安を感じた経験がある」と回答したことは、ヒートショックが他人事ではなく、生活実感に根ざした問題であることを示しています。
では、具体的にどのような場面で寒さを強く感じているのでしょうか。
ここからは、前の質問で『よくある』『たまにある』と回答した方に聞きました。
「冬場、自宅の中で寒さを強く感じるのはどのようなときか」について尋ねたところ、『入浴前に服を脱ぐとき（脱衣時）（69.4％）』が最も多く、『朝起きて布団から出るとき（54.4％）』『入浴後に浴室から出た直後（52.2％）』となりました。
寒さを強く感じる場面は、「衣服を脱ぐ・出る・移動する」ときに集中しており、身体が急激に冷気にさらされる状況では寒さが身体的な負担になっていることを多くの方が実感していると考えられます。
住宅内の温度ムラが、こうしたヒートショックの不安を増幅させる要因となっていることから、住宅全体を快適な温度にする住まいづくりが求められますが、実際にヒートショック対策として自宅の住宅設備の見直し・リフォームを行ったことがある方はどの程度いるのでしょうか。
「ヒートショック対策のために、自宅の住宅設備の見直し・リフォームをしたことはあるか」と尋ねたところ、以下のような回答結果になりました。
『したことがある（15.1％）』
『したことはないが、具体的に検討している（11.4％）』
『したことはないが、いずれはしたいと思っている（37.1％）』
『したことはなく、する予定はない（36.4％）』
住宅設備の見直し・リフォームを「したことがある」と回答した方は約2割にとどまりましたが、「具体的に検討している」「いずれはしたい」という回答を合わせると、約半数が将来的な実施意向を持っていることがわかります。
実際に行動に移した方はまだ少数であるものの、関心層の裾野は広く、住環境の改善ニーズは高まっていると考えられます。
では、実際にどのような住宅設備の見直しやリフォームを行った、あるいは行いたいと考えているのでしょうか。
前の質問で『したことがある』『したことはないが、具体的に検討している』『したことはないが、いずれはしたいと思っている』と回答した方にうかがいました。
「ヒートショック対策のために、どのような住宅設備の見直し・リフォームをした・またはしたいか」について尋ねたところ、『浴室・脱衣所の断熱や暖房設備の見直し（浴室暖房乾燥機・断熱浴槽など）（62.3％）』が最も多く、『トイレの暖房・換気設備の見直し（暖房便座・換気暖房ユニットなど）（43.2％）』『窓やサッシの断熱リフォーム（二重窓・Low-Eガラスなど）（31.3％）』となりました。
寒さを感じやすい浴室や廊下などの居室以外の空間や、住宅全体の温度バランス改善を意識した回答が目立ちました。
特に、「浴室・脱衣所」は、温度差による血圧の変化が起きやすいヒートショックリスクの高い場所であり、対策の優先度が高いことがうかがえます。
また、「トイレ」や「窓」の対策など、空気の流れや冷気侵入を抑える設備への関心も高く、局所的なリフォームから家全体の断熱化へと関心が広がりつつあることがうかがえます。
同居する親のため「住まいの快適性を高めたい」方が約9割、一方で「費用」への不安も
多くの方が居室以外の空間の断熱や暖房対策を重視していますが、家全体の温度バランスを保つことへの意識はどの程度あるのでしょうか。再び全員にうかがいました。
「家全体で温度が均一であることは、家族と快適に暮らすうえで重要だと思うか」を尋ねたところ、約9割が『とても重要だと思う（35.4％）』『やや重要だと思う（55.4％）』と回答しました。
大多数が、家全体の温度が均一であることを「重要」と認識していることがわかりました。
これは、ヒートショックの防止だけでなく、日常生活の快適性や健康維持においても、温度差のない住環境が重視されていることを示しています。
では、こうした「快適な住環境」を、同居する親のためにどの程度意識しているのでしょうか。
「同居する親のためにも、住まいの快適性を高めたいと思うか」を尋ねたところ、『とてもそう思う（26.3％）』『ややそう思う（58.7％）』という回答が約9割にのぼりました。
高齢の家族と暮らす世帯では、ヒートショック対策も含めた住まいの快適性が、住まいづくりの重要な関心事となっていることがうかがえます。
また、この結果は「家全体で温度が均一であることが重要」と回答した方の多さとも整合しており、快適性の追求は家族の健康や安心を守る意識とつながっていることを示しています。
では、実際にリフォームを検討する際には、どのような点に不安や課題を感じているのでしょうか。
「ヒートショック対策としてリフォームを検討する際、どの点が不安・課題か」と尋ねたところ、『イニシャル（導入）費用が高い（53.9％）』が最も多く、『施工や業者選びが不安（30.9％）』『リフォーム後の設備のランニング費用が気になる（30.6％）』となりました。
この結果から、リフォームを実際にする際には、金銭的な負担だけでなく、信頼できる情報や業者選びの安心感が重視されると考えられます。
「どの設備が効果的かわからない」や「工事期間や手間」に関する不安も一定数見られることから、費用対効果や施工の透明性を明確に伝えることが、心理的ハードルを下げる鍵になるでしょう。
まとめ：家族の安心と健康を守る「住居内の温度差を減らす」ことが新たな住宅課題に
今回の調査で、家庭内の温度差に起因するヒートショックへの不安が、高齢の親と同居する方の現実的な関心事となっていることが明らかになりました。
「浴室・脱衣所」で温度差を感じる方が約8割にのぼり、「トイレ」や「廊下・玄関」などでも寒さを実感する声が多く寄せられました。
ヒートショックの原因は「住居内の温度差」や「居室以外の暖房が不十分」であることだと認識している方が多く、温熱環境の偏りが暮らしの安全性や快適性に直結する課題として浸透していることがうかがえます。
実際に、約半数が「自宅の寒さによりヒートショックの不安を感じた経験がある」と回答しており、ヒートショックへの懸念は生活体験に根ざした問題であることが示されました。
こうした背景から、ヒートショック対策のための住宅設備の見直しやリフォームへの関心も高まりつつあります。
「すでにリフォームを行った」「具体的に検討している」「いずれはしたい」と回答した方を合わせると約6割にのぼり、温度差解消を目的とした住環境改善についての意欲が広がっていることがわかります。
具体的な対策内容としては、「浴室・脱衣所の断熱や暖房設備の見直し」が最多で、「トイレの暖房設備の見直し」「窓やサッシの断熱リフォーム」など、寒さを感じやすい空間の改善が重視されています。
また、約9割が「家全体で温度が均一であることが重要」と回答しており、局所的な対策だけでなく、住まい全体の温熱環境を整える「家全体での快適性」への関心が高まっていることもわかりました。
さらに、約9割が「同居する親のために住まいの快適性を高めたい」と回答し、家族の健康や安心を守る意識が、住宅性能の改善意欲を後押ししていることが見て取れます。
その一方で、リフォームについては「導入費用が高い」「業者選びが不安」といった課題も浮き彫りとなりました。
ヒートショック対策を「健康リスクの回避」だけでなく、「家族全員が安心して過ごせる暮らしづくり」として捉えることが、これからの住宅選びの重要な視点になるといえます。例えば、全館空調等を導入することで、各部屋の温度差が小さくなる「温度のバリアフリー」効果が期待できるでしょう。
「一家にひとつ、快適と省エネの新常識」三菱地所ホームの全館空調システム『エアロテック』
今回、「“ヒートショック不安”と住宅リフォームのきっかけ」に関する調査を実施した三菱地所ホーム株式会社（https://www.mitsubishi-home.com/）は、全館空調システム「エアロテック」（https://www.mitsubishi-home.com/online-technology/aerotech/）を販売しています。
「エアロテック」は24時間365日、室内の温度と湿度を自動で最適に調整し、快適で健康的な住環境を実現しています。家全体の温度ムラをなくし、熱中症リスクの軽減やエアコン使用によるストレスを抑えることができるシステムです。
いままでも、これからも、空気の未来を変えていく
おかげさまで三菱地所ホームの「エアロテック」は、1995年の発売から2025年で30周年を迎えました。
業界に先んじて全館空調を採用して以来、HEMSやUVなど技術革新を続けてきた「これまで」の歴史を大切に、「これから」も業界の先駆者として、「全館空調の未来」を変えていく価値を創造し続けてまいります。
■エアロテックの特長
1.24時間家中を満たすクリーンな空気
2.部屋ごとに快適温度設定
3.年間冷暖房費を最適化
4.設計士が空間と空気の流れをデザイン
5.安心の10年保証システム、5年点検パック
6.小規模住宅やリフォームでも導入可能
■エアロテックの設備
✓心臓部はたった1台の床置型室内機と内蔵フィルター
・室内機（1台）
・高性能除塵フィルターと空気清浄フィルター（カテキン入り）
・UVクリーンユニット
・冷房
・暖房
・除湿自動切替機能
✓部屋の中にはルームコントローラーと吹出口だけ
・ルームコントローラー
・吹出口
✓置く場所を選ばない、コンパクトな2台の室外機
・室外機（2台）
・室内機用外部給排気口
詳細はこちらから：https://www.mitsubishi-home.com/online-technology/aerotech/
来場予約：https://www.mitsubishi-home.com/online-gallery/homegallery/
カタログ請求：https://www.mitsubishi-home.com/catalog/
【会社概要】
社名：三菱地所ホーム株式会社
本社所在地：東京都新宿区新宿6-27-30 新宿イーストサイドスクエア7階
代表取締役社長：細谷 惣一郎
設立：1984年7月2日
URL：https://www.mitsubishi-home.com/
【公式SNS】
Instagram：https://www.instagram.com/mitsubishi_home/
YouTube：https://www.youtube.com/@mitsubishi-home_channel
一般社団法人終活協議会は、終活ガイド資格2級・3級を取得している498名を対象に「介護」に関する意識調査を実施しました。本調査では、終活の現場におけるリアルな声を可視化しています。
調査トピックス
Q1. 「介護」という言葉の意味を、どの程度ご存じですか？
Q2. 親や配偶者など、家族の介護を経験したことはありますか？
Q3. 将来的に、自分が介護する可能性はあると思いますか？
Q4. 今までに、家族の介護方針について話し合ったことはありますか？
Q5. 介護にかかる費用について、どの程度把握していますか？
Q6. 公的な介護保険サービスについて、利用経験はありますか？
Q7. 介護が必要になったとき、どこで介護を受けたいと思いますか？
Q8. 介護に関する備え（情報収集や制度理解）を行っていますか？
Q9. 家族の介護に関して、不安に思っていることはありますか？
Q10. 介護について早めに準備しておいてよかった／しておけばよかったと思うことはありますか？
要点
・「介護」という言葉を「よく知っている」「ある程度知っている」と答えた人は 82.3％ にのぼり、言葉としての認知度は高い。
・家族の介護を「現在している」「過去にある」と回答した人は 39.0％、約4割が介護経験を持つ一方、「経験はない」は 54.0％ と過半数を占めた。
・将来的に自分が介護する可能性が「あると思う」と答えた人は 71.3％ に達し、多くが介護を自分ごととして意識している。
・家族で介護方針を「話し合ったことがある」は 29.9％ にとどまり、「話したいが話し合えていない」が 35.5％ と最も多く、話し合いが進んでいない実態が見られる。
・介護費用について「ほとんど知らない」「全く知らない」が 56.3％ にのぼり、経済的な準備や情報の不足がうかがえる。
調査結果
Q1. 「介護」という言葉の意味を、どの程度ご存じですか？
・よく知っている 23.5%
・ある程度知っている 58.8%
・聞いたことはある 15.1%
・知らない 2.6%
「よく知っている」「ある程度知っている」と回答した人が82.3％を占め、介護という言葉自体の認知度は高いことがわかります。一方で、「聞いたことはある」「知らない」と答えた人も約18％おり、具体的な内容理解までは進んでいない層も存在することが考えられます。
Q2. 親や配偶者など、家族の介護を経験したことはありますか？
・現在している 12.1%
・過去にある 26.9%
・検討中 7.0%
・経験はない 54.0%
「現在している」「過去にある」と回答した人が39.0％となり、約4割が介護経験を持つことが明らかになりました。「経験はない」が54.0％で最も多く、今後、介護当事者となる潜在層も多いと考えられます。
Q3. 将来的に、自分が介護する可能性はあると思いますか？
・あると思う 71.3%
・ないと思う 5.8%
・わからない 19.7%
・すでにしている 3.2%
「あると思う」が71.3％と大多数を占め、介護を自分ごととして捉えている人が多い結果となりました。「わからない」が約2割にのぼり、将来像がまだ明確に描けていない層も一定数存在しています。
Q4. 今までに、家族の介護方針について話し合ったことはありますか？
・話し合ったことがある 29.9%
・話し合おうとしている 15.5%
・話したいが、話し合えていない 35.5%
・話す予定はない 19.1%
「話し合ったことがある」は29.9％にとどまり、「話したいが、話し合えていない」が35.5％と最も多い結果でした。家族間で介護について話し合う意向はあるものの、実際には行動に移せていない家庭が多いことがうかがえます。
Q5. 介護にかかる費用について、どの程度把握していますか？
・よく把握している 8.6%
・ある程度知っている 35.1%
・ほとんど知らない 43.4%
・全く知らない 12.9%
「ほとんど知らない」「全く知らない」が56.3％を占め、半数以上が介護費用について十分に把握していないことが明らかになりました。経済的な準備に関する情報不足の可能性が考えられます。
Q6. 公的な介護保険サービスについて、利用経験はありますか？
・現在利用中 8.8%
・過去に利用した 13.9%
・制度は知っているが利用していない 49.4%
・知らない 27.9%
「制度は知っているが利用していない」が49.4％で最も多く、制度の認知度は高い一方で利用経験は比較的少ないことがわかります。「知らない」が27.9％おり、制度自体が十分に浸透していない層も存在します。
Q7. 介護が必要になったとき、どこで介護を受けたいと思いますか？
・自宅 26.7%
・介護施設 42.4%
・病院 5.6%
・わからない 25.3%
「介護施設」が42.4％で最多となり、「自宅」は26.7％でした。施設での介護を希望する傾向が見られますが、「わからない」と答えた人も25.3％おり、介護の選択肢をまだ検討していない層も一定数存在すると考えられます。
Q8. 介護に関する備え（情報収集や制度理解）を行っていますか？
・積極的にしている 9.8%
・多少している 32.9%
・ほとんどしていない 40.2%
・していない 17.1%
「ほとんどしていない」「していない」が57.3％にのぼり、介護への備えが十分とはいえない実態が見て取れます。積極的な情報収集を行っている人は1割未満で、準備意識の格差がある可能性があります。
Q9. 家族の介護に関して、不安に思っていることはありますか？
・経済的なこと 51.6%
・時間的なこと 8.8%
・心身への負担 29.3%
・特にない 10.2%
「経済的なこと」が51.6％と半数を超え、最も大きな不安要素となっています。「心身への負担」も29.3％と高く、介護に伴う金銭面・心理面の負担感が主要な懸念点であることがわかります。
Q10. 介護について早めに準備しておいてよかった／しておけばよかったと思うことはありますか？
・情報収集・制度の理解 27.1%
・家族との話し合い 38.6%
・介護費用の準備 17.5%
・特にない 16.9%
「家族との話し合い」が38.6％で最も多く、次いで「情報収集・制度の理解」が27.1％でした。介護を巡るコミュニケーションや制度理解の重要性を実感している人が多いことがうかがえます。
調査概要
調査人数：498名（終活ガイド資格検定２級、３級資格取得者）
調査期間：2025年10月1日〜2025年10月31日
調査方法：インターネットを利用したアンケート調査
一般社団法人 終活協議会 ／ 想いコーポレーショングループについて
一般社団法人 終活協議会 ／ 想いコーポレーショングループは、2015年にシルバー世代の聖地、巣鴨でよろず相談から始まり、終活に関する多くのお悩みの声を受けて誕生した団体です。
「ワンストップサービス」をモットーに全国のおひとりさまや、お子様のいないおふたりさまをはじめ、終活で悩みや不安を抱える人に寄り添い、様々なサービスでお手伝いしております。またトータルサポートができる人材の育成を目指して有益な情報を発信しているほか、終活のスペシャリストである認定資格をはじめとしたさまざまな資格やセミナーを提供しています。
組織概要
組織名：一般社団法人 終活協議会 ／ 想いコーポレーショングループ
所在地：東京都豊島区巣鴨2-11-4 第3高橋ビル11階
設立：2015年12月
代表：磯貝昌弘
事業内容：終活の相談対応、身元保証サービス、終活ガイドの資格運営など
URL：https://shukatsu-kyougikai.com/
【本リリースの引用について】
本プレスリリースの内容（調査結果・図表・コメントなど）は、引用いただいて構いません。 引用いただく際は、出典として「一般社団法人終活協議会／想いコーポレーショングループ」の名称を明記し、「https://shukatsu-kyougikai.com/news/4564」へのリンク設置をお願いいたします。
※内容の改変や誤解を招くような形での引用はご遠慮ください。
専門スキルが学び直し好循環を生む可能性
高齢者の就労支援を行う株式会社マイスター60（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：山脇雅彦）は、11月22日の「いい夫婦の日」に合わせ、全国の配偶者と同居する50代男性会社員500名と、50代会社員と同居する既婚女性500名、計1,000名を対象に「定年前50代夫婦に聞いた仕事とスキル・円満調査」を実施しました。第一弾として、夫の専門資格・スキルと夫婦関係について発表いたします。
調査の結果、「専門的な資格やスキルを持つ夫」は持っていないと回答した夫と比べ、学び直し（リスキリング）実施率が4.9倍、生成AI活用率が2.4倍、さらに妻からの評価も8割超と、仕事面でも夫婦関係でも良好な傾向が明らかになりました。
※本調査の「専門的な資格やスキル」とは、国家資格・業界資格に加え、特定分野での実務経験や専門的な技術・知識を含む自己申告ベースの定義です。
■専門的な資格・スキル保有率64.4%、保有者の66.1%が「安心感につながる」と回答
■リスキリング実施率は27.8%、TOP3は業務資格取得・プログラミング・語学
■専門的資格・スキル保有者は学び直し実行率4.9倍(38.8% vs 7.9%)、AI活用率（仕事で週1回以上）2.4倍(37.9% vs 15.7%)、夫婦仲良好評価13.5pt高
■「専門的な資格・スキルを持つ夫」妻側調査でも83.2％が実際に評価していると回答
■生成AI活用者も夫婦仲円満の傾向あり、11.3pt高（76.7% vs 65.4%）
■定年後も働きたい理由、「お金」81.8%に次いで「社会との繋がり」31.0%
専門的資格・スキル保有者は学び直し4.9倍、AI活用2.4倍。夫婦仲でも13.5ポイントの差
50代男性会社員500名に、国家資格や業務資格、特定の専門分野における豊富な経験などいわゆる「専門的資格・スキル」を保有しているかを聞いたところ、64.4%が保有していると回答しました。内訳は国家資格が38.2％（複数保有18.6％／1つ保有19.6％を合算）、民間資格や業務に役立つ資格が15.6％、資格はないが専門スキルを保有が10.6%でした。
またスキル保有者の66.1％がスキルを持っていることが老後の経済的・精神的安心感につながると思うと回答した一方、スキルなしでは49.4％と16.7ポイント差となりました。過去3年間でリスキリングに取り組んでいる方は27.8%で、うち週1回以上積極的に取り組んでいる方は6.0%にとどまる結果となりました。
専門スキルの保有状況とリスキリングの取り組み状況を調べてみると、専門スキル保有者の38.8%がリスキリングに取り組んでいる一方で、専門スキルを持たない層ではわずか7.9%にとどまり、差異は30.9ポイント（約4.9倍）と大きな開きがあることがわかりました。さらに、専門スキルと生成AI活用状況について調べてみると、専門スキル保有者の37.9%が生成AIを仕事で活用している一方で、専門スキルを持たない層では15.7%（22.2ポイント差／約2.4倍）にとどまる結果となりました。こうした傾向は夫婦仲にも同様に現れ、専門スキルを保有していると回答した方では夫婦円満と回答した方が73.6％だった一方で、スキルなしと回答した方では60.1％と13.5ポイントも差が現れました。
老後の暮らしにおいて金銭面の不安はあるか聞いたところ、「とても不安を感じる」と40.2％が回答し、「どちらかというと不安を感じる」と回答した44.2%と合わせると、84.4%（2019年実施時は84.2％）もの方が老後の金銭不安を感じていることがわかりました。また定年退職はないと回答した方を除外した463名の中で、定年後に何かしらの方法で働きたいと回答した319名に、自身が定年退職後も働きたいと思う理由を聞いてみたところ、お金のためという回答が81.8%と最も多く、次いで「社会や人との繋がりを持ちたいため」「肉体的健康のため」「やりがいのため」などがそれぞれ3割前後と続きました。
リスキリング実施率は27.8％
リスキリング実施者は生成AI活用率も高く2.9倍
近年リスキリング（学び直し）が重要視されていますが、50代男性会社員が過去3年間にどれくらいリスキリングに取り組んだかどうか聞いたところ、「積極的に取り組んでいる（週1回以上）」と回答したのはわずか6.0％で、「定期的に取り組んでいる（月1～数回程度）」が7.6％、「たまに取り組んでいる（年数回程度）」が14.2％という結果となりました。
最も多いのは「取り組んだことがない」という回答で61.4％と半数以上にのぼりました。実際に取り組んでいる分野としては、「資格取得（業務関連）」が最も多い41％となりました。
また仕事で週1回以上生成AIを使うと回答した方は全体の30.0％で、中でもリスキリング実施者の生成AI利用率は56.8％と高く、非実施者の19.7％と比べると37.1ポイントもの差がつく結果となりました。
「専門的な資格やスキルを持つ夫」73.6％が夫婦仲が良いと回答（スキルなし60.1％／13.5ポイント差）
妻側調査でも実際に83.2%が評価
夫婦仲が良いと思うかを聞いたところ、「とても仲が良い」が24.4％、「どちらかというと仲が良い」が44.4％と最も多く、「どちらでもない（22.6％） 」、「どちらかというと仲が悪い（4.4％）」、「とても仲が悪い（4.2％）」という結果となりました。中でも、専門スキル保有者ほど仲良いと回答する傾向が強く、 「とても仲が良い」 「どちらかというと仲が良い」 を足して73.6％が仲が良いと回答した一方で、専門スキルなしと回答した方では60.1％となりました。
並行して調査を行った女性側でもこの傾向は強く、夫がスキル保有の場合、妻側の円満回答が79.2％だったのに対し、スキルなしでは57.2％と22ポイントもの差がつく結果となりました。また実際に配偶者側の女性を対象に並行して行った調査では、専門的な資格やスキルを持っていることに対して「とても評価している」と回答した方が40.4％で、「やや評価している」と回答した方が42.8％と、合わせて83.2％が実際に評価している結果となりました。
＜調査概要＞
有効回答数 ・配偶者と同居する全国の50代既婚会社員男性500名
・50代会社員を夫にもち同居中の全国の45歳以上の既婚女性500名 計1,000名
調査期間 2025年10月31日～2025年11月4日
調査方法 インターネットリサーチ
※本調査の「専門的な資格・スキル」とは、国家資格・業界資格に加え、特定分野での実務経験や専門的な技術・知識を含む自己申告ベースの定義です。
※「生成AI活用率」とは、仕事で週1回以上（毎日または週6～7回以上・週3～5回程度・週1～2回程度）と回答した方の合計を指します。
※「リスキリング実施者」とは、積極的に取り組んでいる（週1回以上）、定期的に取り組んでいる（月1～数回程度）、たまに取り組んでいる（年数回程度）と回答した方の合計を指します。
※構成比の数値は小数点以下第2位を四捨五入しているため、個々の集計値の合計は必ずしも100%とはならない場合があります。
※報道関係者におかれましては、本リリースを掲載・報道または引用する場合には、「マイスター60調べ」と付記のうえご使用くださいますようお願い申し上げます。
2019年に実施した調査結果は以下でご確認いただけます。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000009.000035559.html
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000010.000035559.html
【まとめ】専門資格やスキルと「学び直し好循環サイクル」夫婦円満との相関を確認
今回の調査では「専門的な資格・スキル保有」と仕事面・夫婦関係の複数の要素との間に、強い相関関係が確認されました。専門スキル保有者は、リスキリング（学び直し）実施率が4.9倍（38.8% vs 7.9%）、仕事での生成AI活用率が2.4倍（37.9% vs 15.7%）と、非保有者を大きく上回りました。さらに、夫婦仲良好率も13.5ポイント高く（73.6% vs 60.1%）、老後への安心感も16.7ポイント上回る（66.1% vs 49.4%）など、多面的な差異が観察されました。
特に注目されるのは、「専門スキル保有」「学び直し実施」「AI活用」の3要素間に見られる相関の強さです。専門スキルと学び直しの両方を持つ層では、AI活用率が60.8%に達し、どちらも持たない層（15.2%）と比べて約4倍の開きが見られました。また、夫婦仲良好率も、両方を持つ層で76.8%と最も高く、どちらも持たない層（61.0%）との間に15.8ポイントの差が確認されています。これらのデータは、専門性の獲得と継続的な学習意欲、そして良好な家庭関係の間に、何らかの関連性が存在することを示唆しています。
50代会社員の妻側への別途調査でも、夫が専門スキルを持つと回答した妻の83.2%が夫を高く評価しており、夫本人の自己評価と妻からの客観的評価の双方で、専門スキル保有との相関が認められました。定年を控えた50代において、専門スキルの保有と学び直しへの積極的な姿勢は、セカンドキャリアの選択肢の広がりや、家庭生活の満足度と関連している可能性があります。
政府が「人への投資」として5年間で1兆円規模のリスキリング支援策を推進する中、企業や社会全体で50代・60代の学び直しを支援する環境整備は、個人のキャリア形成と家庭の幸福度向上の両面において、重要な意味を持つと考えられます。
社長メッセージ
「志」をつないで高年齢者に活躍の場を提供、社会に貢献します。
マイスター60は1990年の設立以来の経営理念をベースに、「年齢は背番号 人生に定年なし®」を共通の価値観として事業を展開、これまでに建設・施設管理をはじめとする技術部門を中心に9,200人を超える高年齢求職者と企業とのマッチング実績を積み上げてまいりました。
日本経済が長く続いたデフレ環境を脱却して再び成長期に入ろうという環境下、マイスター60は“社会インフラを支える技術サービス連邦を構築する”というマイスターグループのパーパスを共有して、これまでに蓄積した経験・ノウハウを活かして働く意欲のある高年齢者に寄り添いながら、働き甲斐のある職場をこれからも提供してまいります。
高年齢求職者と有為な人材を求める企業とを結び付けることは少子高齢化が進展する社会において非常に意義のある事業と認識しています。マイスター60自体が高いエンゲージメントを持った活力ある高齢者集団として、求職者様と企業様の様々なニーズにフレキシブルに対応して、建設・施設管理にとどまらず事務部門を含めた幅広い分野での雇用創出にチャレンジしていきます。これからも皆様の変わらぬご支援ご指導を宜しくお願い申し上げます。
①設備管理技術職（ビル管理所長／ビル設備管理／電気主任技術者／消防設備点検など）
②建設技術職（建築工事施工管理（新築・改修）／建築設計／土木施工管理／土木設計など）
③経営管理職（中小企業の次期社長候補・補佐／経営顧問／経理・人事・総務部長など）
④専門技術職（機械・電気設計／化学／IT／工場生産管理／品質管理など）
マイスター60について
【会社概要】
会社名 株式会社マイスター60
代表 取締役会長 平野 茂夫
取締役社長 山脇 雅彦
設立 1990年2月1日
所在地 〒101-0003東京都千代田区一ツ橋2丁目5番5号 岩波書店一ツ橋ビル6F
資本金 1,000万円
社員数 360名（2025年3月31日時点）
電話番号（代表） 03-5657-6360
FAX番号 03-3453-1666
URL https://www.mystar60.co.jp/
事業内容 人材派遣、職業紹介等の人材サービス
［労働者派遣事業許可番号］派13-304122
［有料職業紹介事業許可番号］13-ユ-303702
※当リリースに記載されている会社名、商品名、サービス名等は、各社、各団体の商標または登録商標です。
介護にかかわる人たちがよりよく過ごせるように日々、情報をお届けしている介護ポストセブン編集部・介護マーケティング研究所が「介護のなかまアワード2025」を設立。11月11日の「介護の日」に合わせてその結果を発表します。
●調査概要
介護ポストセブン編集部・介護マーケティング研究所では、多くの介護商品・サービスに接する中で、介護する方、介護される方の心と体に寄り添った“やさしい”商品・サービスを、より多くの方たちにわかりやすくお知らせしたいと考えました。
そこで、読者組織である「介護のなかま」会員にアンケートを実施、実際に使用、活用している人たちの声をもとに、高評価を得た商品（ブランド）をランキングという形で発表する「介護のなかまアワード」を本年より立ち上げました。
ランキングは部門ごとに「総合評価」「介護される人にやさしい」「介護する人にやさしい」から構成され、下記のように算出しています。
・「介護される人にやさしい」ランキングは、実施したアンケート内の「商品（ブランド）の特徴となっている効果の持続」、「使用感の良さ」などに関連する項目の得点が高かった商品（ブランド）に授与されます。
・「介護する人にやさしい」ランキングは、実施したアンケート内の「介護する側の使いやすさ」、「購入のしやすさ」などに関連する項目の得点が高かった商品（ブランド）に授与されます。
・「総合評価」ランキングは、上記の結果を総合的に集計、得点の高かった商品（ブランド）に授与されます。
以下にて、「介護のなかまアワード」の概要のご紹介と受賞ブランドを発表します。
■介護のなかまアワード2025 調査実施概要
選定方法：介護のなかま会員によるインターネット調査（※なお、回答件数が一定数に満たない場合は対象外にしております）
●有効回答数：
大人用紙おむつ（テープタイプ部門） 166名
大人用紙おむつ（パンツタイプ部門） 635名
介護食（主食・おかず）部門 457名
栄養補助食品部門 607名
消臭剤部門 673名
●調査期間：
大人用紙おむつ（テープタイプ部門・パンツタイプ部門）／2025年8月22日〜9月21日
介護食（主食・おかず部門）／2025年9月10日〜9月28日
栄養補助食品部門／2025年9月17日〜10月5日
消臭剤部門／2025年9月24日〜10月12日
■受賞企業（ブランド）
《大人用紙おむつ テープタイプ部門》
・総合評価 ランキング
【1位】ユニ・チャーム（ライフリー）
【2位】大王製紙（アテント）
【3位】白十字（サルバ）
・介護する人にやさしいランキング
【1位】白十字（サルバ）
【2位】ユニ・チャーム（ライフリー）
【3位】大王製紙（アテント）
・介護される人にやさしいランキング
【1位】白十字（サルバ）
【2位】大王製紙（アテント）
【3位】ユニ・チャーム（ライフリー）
《大人用紙おむつ パンツタイプ部門》
・総合評価 ランキング
【1位】ユニ・チャーム（ライフリー）
【2位】大王製紙（アテント）
【3位】白十字（サルバ）
・介護する人にやさしいランキング
【1位】ユニ・チャーム（ライフリー）
【2位】白十字（サルバ）
【3位】大王製紙（アテント）
・介護される人にやさしいランキング
【1位】大王製紙（アテント）
【2位】ユニ・チャーム（ライフリー）
【3位】白十字（サルバ）
《介護食（主食・おかず）部門》
・総合評価 ランキング
【1位】キユーピー（やさしい献立）
【2位】アサヒグループ食品（バランス献立）
【3位】ネスレ日本（アイソカル）
・介護する人にやさしいランキング
【1位】キユーピー（やさしい献立）
【2位】ネスレ日本（アイソカル）
【3位】アサヒグループ食品（バランス献立）
・介護される人にやさしいランキング
【1位】キユーピー（やさしい献立）
【2位】アサヒグループ食品（バランス献立）
【3位】ネスレ日本（アイソカル）
《栄養補助食品部門》
・総合評価 ランキング
【1位】ネスレ日本（アイソカル）
【2位】明治（メイバランス）
【3位】森永乳業クリニコ（エンジョイクリミール、エンジョイゼリー）
・介護する人にやさしいランキング
【1位】明治（メイバランス）
【2位】ネスレ日本（アイソカル）
【3位】森永乳業クリニコ（エンジョイクリミール、エンジョイゼリー）
・介護される人にやさしいランキング
【1位】ネスレ日本（アイソカル）
【2位】森永乳業クリニコ（エンジョイクリミール、エンジョイゼリー）
【3位】明治（メイバランス）
《消臭剤部門》
・総合評価ランキング
【1位】花王（消臭ストロング）
【2位】エステー（消臭力 エールズ）
【3位】アース製薬（ヘルパータスケ）
・介護する人にやさしいランキング
【1位】花王（消臭ストロング）
【2位】エステー（消臭力 エールズ）
【3位】小林製薬（介護の消臭元）
・介護される人にやさしいランキング
【1位】花王（消臭ストロング）
【2位】エステー（消臭力 エールズ）
【3位】アース製薬（ヘルパータスケ）
なお、受賞企業には、商品パッケージなどに使用できる受賞ロゴを期間限定で無償配布します。
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社小学館
介護ポストセブン編集部・介護マーケティング研究所
大橋・関
kaigoinfo@shogakukan.co.jp
【出典の記載についてのお願い】
本記事で紹介されている調査データは、自由に引用いただけます。その際は、以下のように出典をご記載ください。
出典：『介護のなかまアワード2025』の結果を発表「介護ポストセブン」「介護マーケティング研究所 by 介護ポストセブン
https://kaigo-postseven.com/208842
『介護マーケティング調査研究所』 by 介護ポストセブンは、現在まさに介護中の方、介護に関心の高い方のリアルなデータをもとに、ユーザー動向分析・マーケティング・認知度向上・商品開発に役立てられるサービスを展開しています。
介護マーケティング研究所 https://kaigo-postseven.com/marketing-research
介護ポストセブン 公式サイト https://kaigo-postseven.com/
介護ポストセブン 介護施設・サービス検索 https://kaigo-postseven.com/kaigo-search/
介護ポストセブン X公式アカウント https://twitter.com/kaigo_postseven
「終活準備 （プレ終活）」には手軽に始めることができる手帳が有効だと思う人は８割以上も 手帳を使うことで「防災」意識を高める。デジタル時代だからこそ「手書き習慣」が重要に！
⼿帳や⽣活実⽤書、児童書などを発⾏している株式会社⾼橋書店（本社:東京都豊島区 代表取締役社長: 清水美成）は、全国の10～60代の1,000人を対象にした手帳に関する意識調査を今年も実施し、「手帳白書2026～暮らしと手帳のすゝめ～」を作成いたしました。
【スマホ認知症と手帳の関係性】
スマホの使いすぎが自分の生活や健康に影響していると感じる人が63.2％
手書きを通じてデジタルから距離を置き、心を整える時間を持つことが重要！
近年、スマートフォンの長時間利用による記憶力や集中力の低下を指す“スマホ認知症”が現代人の新たな課題として注目されています。今回の調査では、スマホの使いすぎが自分の生活や健康に影響していると感じる人が63.2％に上ることが判明しました。さらに、デジタル化の進展により、手書きの機会が減ったと感じる人は68.2％に達し、そのうち「漢字が書けなくなった」と回答した人は56.6％と、半数以上が”書く力の衰え”を自覚する結果となりました。
このような状況を受け、デジタルデトックスへの関心も高まっていますが、「デジタルデトックスをしたいができていない・できるかわからない」と回答した人は54.7％に上り、実践したくてもできていない現状が浮き彫りになりました。
デジタルデトックスを意識し、実践している人の具体的な取り組みでは「読書や手書き日記など、アナログな趣味を取り入れている」（35.4％）が上位に挙がりました。デジタル環境が当たり前となった現在でも、手書きを通じてデジタルから距離を置き、心を整える時間を持つことが重要なのではないでしょうか。
「情報の波に静けさを――朝の手帳が生む、思考の余白」
●スマホを置いて静けさを取り戻す時間は、思考を整理する絶好の機会です。特に、「朝の手帳時間」は効果的です。光が差し込むこのひとときに、睡眠によって澄みわたった思考が静かに動き出します。手帳を開き、今日やることや大切にしたい気持ちを書き出せば、一日の輪郭がはっきりし、前向きな集中と穏やかな意欲が生まれるでしょう。
【終活と手帳の関係性】
思いついたことを手軽に書きのこせる手帳での「プレ終活」がおすすめ
プレ終活に手帳が有効だと思う人は81.3％
その理由は、「好きなタイミングで気軽にかけるから」
ご自身や家族が「終活」を準備する必要性を感じたことがある人は47.5％に上りました。しかし、実際に取り組んでいる人は少なく、60.0％が「始めようと思っているが、まだ何もしていない」「いずれは始めたいが、まだ早いと思っている」と回答し、意識と行動の間に大きなギャップがあることが明らかになりました。
終活のための準備（プレ終活）を行うほうがよいと思う人は81.0％に達し、具体的な着手方法については、
●「エンディングノートを書き始める」
●「家族へのメッセージや手紙を書く」
●「死ぬまでにやりたいことリストをつくる」など、
73.1％が手書きでできる内容を選択し、手書きで記すことによって思考が整理されることが、うかがえます。
また、「終活の準備（プレ終活）」に手帳は有効だと思う人が81.3％という結果となり、理由として「好きなタイミングで気軽に書けるから」（47.8%）が最も多く挙げられ、思いついたことを気軽に書き留められる手帳を活用することの良さが明らかになりました。
「手帳でプレ終活」
●終活は、残りの人生を有意義にするための営みです。手帳の中に「プレ終活」の専用ページを作っておいて、日常の中で思いついた、死ぬまでにやってみたいこと、行ってみたい場所、会いたい人、伝えたい想い、全部その場で書き留めておいてください。そのメモはすっかりそのまま終活におけるToDoリストになります。思っているだけだったことを文字にすることが素敵な終活の第一歩になります。
【災害などの非常時に役立つ手帳の活用方法】
災害に備え、79.6％の人が災害が発生した際の具体的な行動手順や
必要な情報を何かしらのツールに記録している
災害などの非常時の連絡先や重要な情報を記録するツールとして「手帳」が役立つと回答した人のうち、36.8％が10代～20代の若年層であることが判明し、デジタルネイティブ世代も手帳の価値を認識していることがわかりました。
また、災害発生時に必要な情報が整理されていることは安心に繋がると回答した人は、58.9％に上りました。災害発生時、情報の記録や日記など書き記しておくことが必要だと思う理由については「書くことで気持ちが整理されるから」が挙げられました。手帳に災害時の不安や恐怖を言語化して書き残すことは、感情のアウトプット先として自身の気持ちを整理する効果があるのかもしれません。
【手帳の使い方】
2025年、スケジュール管理等を手書きで行うメリットは
「手書きのほうが頭に残りやすい（記憶しやすい）」31.7%
手帳ユーザーのうち、スマートフォンアプリやパソコンツールなど、その他のスケジュール管理ツールも併用している人は55.7％という結果に。
中でも手帳をスケジュール管理のメインに使っている理由は、
「昔から使い慣れているから」（49.2％）
「記入したり修正したりしやすいから」（39.0％）
「素早く記入できるから」（37.8％）と手書きならではの自由さやいつでもどこでも使える手帳の良さがわかります。
また、手書きのメリットとして「手書きのほうが頭に残りやすい（記憶しやすい）」が31.7％と最も多く、
デジタル化が進む昨今でも、自分自身の手で書くことで“記憶の定着度”を向上させる手帳での管理が選ばれているのかもしれません。
手帳ユーザーのスケジュール以外の使い方
手帳ユーザーのスケジュール以外で手帳に書き込む内容として
1位は「ToDo（やること）リスト」（38.0％）
2位は「仕事の予定・計画」（32.7％）
3位は「家族や友人の誕生日・記念日」（28.5％）という結果に。手帳は予定＋メモ”という複合的な使い方が一般化していることがうかがえます。デジタルツールでは分断されがちなタスクと個人の出来事を、手帳という一冊の中で一元管理する心地よさや安心感があるのではないでしょうか。
<調査概要＞
調査内容 ：手帳に関するアンケート
調査対象者：性別：男女／年齢：16歳～69歳
調査数 ：1,000人（手帳メインユーザー500名/その他ユーザー500名）
設問数 ：45問
調査期間 ：2025年10月1日（水）～8日（水）
「一夢希（いぶき）」がつなぐ、介護・地域・クラフトビールの輪宅老所いぶき × 麗人酒造「諏訪浪漫ビール フレッシュホップエール」誕生
100BLGネットワークに参画する「宅老所いぶき」（長野県諏訪市、BLG諏訪）では、施設に通うメンバー（利用者）が育てたホップを使用したクラフトビール「諏訪浪漫ビール フレッシュホップエール」を、麗人酒造株式会社との連携により商品化しました。2025年11月より、数量限定で販売を開始いたします。
■プロジェクトの概要
2023年、宅老所いぶきでは、メンバーによる社会参加の新たな形として、ビールの原材料であるホップの栽培に挑戦するプロジェクトを始動。地域住民の方に畑を借りて、仲間とともに汗を流し、大切に育てたホップがついにクラフトビールとして結実しました。
■製品情報
商品名：諏訪浪漫ビール フレッシュホップエール
内容量：350ml
価格：税込550円
販売数：限定3,600本
販売開始日：2025年11月中旬予定
特長：ペレットではなく、生ホップを使用することで、よりフレッシュで爽やかな香りと、やさしい苦みを実現。
醸造協力：麗人酒造株式会社
■メンバーの挑戦と想い
高齢であっても、認知症を抱えていても、人は地域の一員として役割を持ち、社会と関わる力を持っています。本商品は、そうした想いと行動の象徴です。
■BLGとは
BLGは、地域・社会・仲間とのつながりを大切にした、まったく新しい加盟型認知症共創コミュニティです。
日経スペシャル「ガイアの夜明け」（テレビ東京）や「クローズアップ現代」（NHK）などの国内メディアに加え、ニューヨーク・タイムズやBBCなどの海外メディアにも紹介されています。
■BLGネットワークへの参画方法
加入をご希望の方は、下記の特設ページよりお問い合わせください。
[BLG参画特設ページ]
https://blg.life/accession
【本件に関するお問い合わせ先】
100BLG株式会社（広報担当）
Email：info@100blg.co.jp
URL：https://100blg.co.jp
2つのタスクを同時に実行する「デュアルタスク」のパフォーマンスデータから、脳の健康度を測定
「うめきた温泉 蓮 Wellbeing Park」（総支配人：藤立 達哉、所在地：大阪市）は、大阪大学 D3センター ライフデザイン・イノベーション拠点本部 八木研究室による認知機能障害の早期診断支援研究の研究協力の一環として、2つのタスクを同時に実行する「デュアルタスク」のパフォーマンスデータから、脳の健康度を測る「脳の健康測定器・足踏みゲーム」を導入したことをお知らせします。
デュアルタスクとは、2つ以上のことを同時に実行する「ながら作業」のことで、脳のさまざまな部分を活性化させることで、認知機能の向上や転倒予防に効果的と言われています。
八木研究室では、「デュアルタスク」のデータから認知症の前段階である認知機能障害（MCI）を早期検知できる診断支援技術（MCI・認知症の検出精度95%以上）の研究開発を進めています。この研究をすすめる八木康史特任教授とタッグを組み、「脳の健康測定器」の研究開発に協力し、認知症予防といきいきとした暮らしの実現に貢献できるアクティビティとして、この度の導入となりました。
今回施設内健康増進サロンに設置する「脳の健康測定器・足踏みゲーム」は、足踏みと暗算を「デュアルタスク」として実行するもので、研究技術の発展として、ゲーム性を持たせ、楽しみながら、「デュアルタスク」を日常的に体験可能です。利用者の認知・身体機能の見える化を通じて、健康を意識してもらえるシステムを目指します。入館者はどなたでもこの計測に参加することができます。
まずは、足踏みと暗算をそれぞれ「シングルタスク」として実施し、続けて2つを同時に行う「デュアルタスク」を実施。専用のカメラで撮影した、タスク実施中の足踏み速度・膝の動き、暗算の正答率・計算速度などの計測結果は、これまで研究開発に協力された方々の蓄積データの平均値とあわせて即時にグラフ化して提示されます。
測定を実施する度に東海道五十三次を進んでいくような流れが組み込まれていて、繰り返し測定したくなる楽しみを加えています。また、体験履歴のグラフ化により、認知・身体機能の日常的変化を感じることができます。
健康増進サロンには「脳の健康測定器・足踏みゲーム」のほかにもTANITAの体組成計やCANONのデジタル血圧計を完備し、健康状態を可視化する仕組みづくりをしています。認知症予防をはじめとした気になる症状に向けた運動メニューや食事メニューも多数取り揃えており、結果を見ながら、おすすめの運動メニューやお食事メニューを提案するコンシェルジュも常駐。
お客様が健康への意識を高め、日常生活に生かすことができるような知識や健康習慣を身につけていただけるよう、サービスを提供しております。
＜大阪大学 D3センター ライフデザイン・イノベーション拠点本部 八木研究室について＞
コンピュータビジョンと映像メディア処理に関する研究を行う大阪大学D3センター（Digital Design, Datablity, and Decision Inteelligence）の研究室。センサ開発などの基礎技術から、ロボットに高度な視覚機能を与えることを目指した知能システムの開発まで、視覚情報処理に関する幅広いテーマを取り扱っています。世界トップクラスの歩行映像解析技術に基づく個人認識・性別／年齢推定とその科学捜査・健康・医療分野への応用のほか、センサ開発などの基礎技術から、内視鏡・顕微鏡等のバイオメディカル画像処理など、画像・映像解析に関する幅広い研究を行っています。
＜うめきた温泉 蓮 Wellbeing Parkについて＞
ウェルネス・ウェルビーイングをコンセプトとする健康増進施設。温浴・運動・食事・メディテーション・美容を5つのテーマとし、2015年開業の「神戸みなと温泉 蓮」の経営・運営のノウハウを生かしつつ、最先端技術を導入し、5つのテーマに基づいた多彩なサービスを組み合わせ、個々のお客様に最適な体験を提供いたします。グラングリーン大阪 ショップ＆レストラン南館3階・4階に2025年3月21日開業。2025年8月4日、厚生労働大臣より大阪市初の「温泉利用型健康増進施設」に認定。2025年10月31日、「運動型健康増進施設」に認定され、大阪府初、西日本では姉妹施設である「神戸みなと温泉 蓮」に続く2施設目のW認定施設となり、健康でウェルビーイングな生活をサポートしています。
公式HP：https://umekita-onsen.jp/
＜株式会社ラスイートについて＞
ラスイートグループは、スモールラグジュアリーホテル、スイーツ&ベーカリー施設、温泉旅館、健康増進施設、コンベンション施設を経営・運営しています。既成概念にとらわれず、日本の宿文化と西洋のホテルの良さを融合した新しいホテルづくりに取り組み、心地よい空間の創出を目指しています。日本のおもてなしの精神が宿る上質なサービスを提供することにより、地域の活性化と地元貢献に寄与します。
公式HP：https://la-suite.co.jp/
昨今、一人ひとりの健康意識の高まりや医療の発達など様々な要因から、国民の健康寿命は年々伸びています。また「人生100年時代」を見据えた法律や制度の整備などが行われ、世代問わず、全ての国民に活躍の場があり元気に活躍し続け、安心して暮らすことのできる社会をつくることが重要な課題であると提言されました。
ファミリーレストラン ジョイフル (本社：大分県大分市 代表取締役社長：穴見くるみ)は、モーニングメニューを活用した、ジョイフル流のフレイル予防を提案します。
◆健康寿命を延ばそう！「フレイル」を意識した生活！
フレイルとは、年をとって体や心のはたらき、社会的なつながりが弱くなった状態のことです。「栄養(食事の改善等)」「身体活動(運動等)」「社会参加(趣味やボランティア等)」を見直すことがフレイル予防には大切なポイントとなります。※１
◆フレイル予防にはジョイフルでの朝活！
日本食だけでなく、ファストフードや海外の料理など自由に選択できる現代。特に朝食は、ご自宅での食事に手間を感じたときや前日の消化不良による体調変化から、食事をしない(欠食)場合も。※２ このような方でも気軽に朝食をとっていただけるよう、ジョイフルでは雑炊や魚メニューなどが楽しめる「おてごろモーニング」「まんぞくモーニング」を販売しています。朝のウォーキングやご友人との会合、ゲートボールなどで汗を流したあとなど、ライフスタイルに合わせてご利用いただけます。
◆ジョイフル朝活メニュー「おてごろモーニング」
・釜揚げしらすの玉子雑炊朝食(ドリンクバー付き)：439円(税込：482円)
ふわふわの玉子と、タンパク質、ビタミンD、ビタミンB12などが豊富な釜揚げしらすを使った雑炊。食欲がないときや、肌寒さを感じるこの季節にピッタリな、ホッと心も身体も温まる優しい一品です。
・目玉焼き納豆朝食(ドリンクバー付き)：499円(税込：548円)
ジョイフルの“the朝食メニュー”は、さっぱりとした味付けで朝にピッタリ♪
主食や副菜などバランス抜群で、ソーセージ・卵・納豆などタンパク質を含む食品を気軽にとれる嬉しい定食です。
◆ジョイフル朝活メニュー「まんぞくモーニング」
・ソーセージエッグハンバーグプレート (ドリンクバー付き)：769円(税込：845円)
運動不足や消化に不安を覚えると、ついつい避けがちになるお肉。厚くて噛み応えのあるステーキなどにハードルを感じている方は、手ごね感を大切にしたジョイフルのハンバーグはピッタリ。
付け合わせのシャキッとしたサラダも食べて、活力がみなぎる一日になること間違いなし。
・幕の内定食 (ドリンクバー付き)：739円(税込：812円)
朝食といえば、“魚”という人に、ピッタリな朝食。
鯖は栄養の宝庫ともいわれている万能食材。DHAが豊富で脳の機能を活性化させ、記憶力の維持に役立ちます。いくら栄養が豊富でも、毎日食卓で準備するのは…という方にオススメです。
◆ジョイフル朝活メニュー「ここでもう一品！単品メニュー 」
・豚汁：199円(税込：218円)※味噌汁から変更＋139円(税込：152円)
野菜やお肉が手軽にとれる一品。
単品メニューへの追加や、定食のお味噌汁からの変更も可能です。
・フルーツヨーグルト：199円(税込：218円)
「ヨーグルトで生きた乳酸菌を！」
ヨーグルトにオレンジ・キウイのフルーツが合わさり、不足しがちなビタミンCも取ることが可能♪
★その他朝食メニューについて
それ以外の朝食メニューの詳細は、下記の公式HPよりご覧ください。
・おてごろモーニング (AM5：00～AM10：00)
https://www.joyfull.co.jp/menu/morning/
・まんぞくモーニング (24時間注文可能)
https://www.joyfull.co.jp/menu/morning_alltime/
★参考:厚生労働省HPより引用
※１ https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000089299_00002.html
※２ https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/eiyou/r5-houkoku_00001.html
■会社概要
・会社名 ： 株式会社ジョイフル
・本社所在地 ： 〒870-0141大分県大分市三川新町一丁目1番45号
・代表取締役社長 ： 穴見 くるみ
・事業内容 ： ファミリーレストラン『ジョイフル』のチェーン展開等
ジョイフルは創業以来、『地域で一番安価で、一番身近なレストラン』を目標にかかげ、『お値打ち商品の提供』『お客様視点にたったサービスの実践』に取り組み続けてまいりました。これからも皆様に愛され続けるお店となるよう挑戦を続けてまいります。
大阪市では、介護予防の更なる推進を図るため、令和７年４月１日（火曜日）から、「すこやかに かいご予防で いい人生」の頭文字をとって名づけた「“すかい”プロジェクト」の事業を実施しています。
このたび、本プロジェクトの取組として、介護予防の大切さを発信するために、「笑いと親しみのあるやりとり」が幅広い世代に愛されており、特に本事業の対象となる同世代の方々の間で知名度が高く、共感されやすいことから、吉本新喜劇の内場勝則さんと未知やすえさんのお二人に「大阪市介護予防アンバサダー」（以下「アンバサダー」という。）として活動していただくことになりました。
なお、「“すかい”プロジェクト」の詳細は、大阪市福祉局ホームページ「https://www.city.osaka.lg.jp/fukushi/page/0000649408.html」をご覧ください。
（参考）
大阪市報道発表HP「https://www.city.osaka.lg.jp/hodoshiryo/fukushi/0000664321.html」
吉本興業株式会社プレスリリース「https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000004568.000029501.html」
吉本新喜劇のお二人が介護予防の大切さを明るく元気にお伝えします
アンバサダーのお二人が、介護予防の現場体験、街角インタビュー等を行います。その様子などを掲載した介護予防に関する広報用冊子や撮影した動画等を通じて、介護予防の大切さを「明るく元気に」発信していただきます。
・活動期間：令和８年３月31日（火曜日）まで
（1）介護予防活動の現場を体験
アンバサダーのお二人が、本市が実施している介護予防の現場で、実際に活動を体験します。
（2）街角等でインタビュー
アンバサダーのお二人が、市内のさまざまな場所に出向き、介護予防に関して街の人の声を聞くとともに、介護予防に詳しい有識者に話を聞き、介護予防の意義を学びます。
（注）広報用冊子については、令和８年１月以降に、区役所や地域包括支援センター等の関係機関での配布やホームページへの掲載等を行うとともに、特定の年代の方には個別配付を行います。
また、動画については、令和８年１月以降に大阪市公式SNS等で公開します。
内場勝則・未知やすえ お二人のコメント
内場さん
介護？う〜ん今は元気だし関係ないと私も思ってました。しかし身体のことですからいつどうなるか分かりません。そのためには転ばぬ先の杖、予防が大切になってきます。介護予防のことは私も全くの無知なのですが一緒に学んでいきませんか、元気でハツラツとした楽しい自立した生活のために。
やすえさん
お仕事も趣味のゴルフも出来てるし、介護なんて、まだまだ先の事だと思っていました…
でも、実際62才
毎朝、体のどこかに痛みはあるし、直ぐに動けなくなってる自分がいます…
そんな時、介護予防の事を知りました！そう！！！
今からでも遅くない！今からが大切なんだ！
この先も笑顔で健康に過ごせるよう皆さん一緒に介護予防を学んでいきましょう。
内場勝則（うちば かつのり）
1960年生まれ、大阪府出身。高校卒業後、NSCに入学（大阪1期生）。
在学中に舞台の主役に抜てきされ、1985年からは吉本新喜劇の舞台で活動。1999年には座長に就任。“スーパー座長”として活躍し、2019年に座長を勇退。その後は、テレビドラマや映画にも精力的に出演する。
未知やすえ（みち やすえ）
1963年生まれ、大阪府出身。主によしもと新喜劇で活躍。共演者から罵倒されたり、言うことを聞いてもらえなかった時に、温厚な性格を一転させて怒り出す、キレ芸で有名。第31回『上方お笑い大賞』で話題賞を受賞。舞台、ラジオのほか、映画『大阪好日』、NHK『都の風』『ウェルかめ』など出演多数。
