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アトラエ/シニア向けジョブ型マッチングサービス 「Inow (イノウ)」 正式リリース

2021/8/23

25年以上のキャリアを重ねた専門性の高いベテラン人材と企業の出会いを創出

People Tech (テクノロジーによって⼈の可能性を拡げる) 事業を展開する株式会社アトラエ(本社:東京都港区、代表:新居佳英、東証一部証券コード:6194)は、新規事業となるシニア向けジョブ型マッチングサービス「Inow(イノウ)以下、Inow」の正式リリースをお知らせいたします。
 
株式会社アトラエ1
 

■「Inow(イノウ)」 とは( https://get.inow.jp/ )

25年以上のキャリアを重ねたベテラン人材が、これまで培ってきた専門性の高い知識やノウハウ、人脈等の「経験」と、それらを活用したい企業や人の「ニーズ」をマッチングさせるジョブ型マッチングサービスです。
Inowは、従来の採用・転職サービスとは異なるサービス設計を大切にしています。

 キャリアが長い方々の仕事探しは、従来人を介したアナログなマッチングがメインであったため、
  • ごく一部のトップ人材をターゲットとする求人
  • キャリアや専門性に関係なく、多くの人が担えるような単純労働の求人
その両極端なマッチングがほとんどでした。

「Inow」では、これまでマッチングが難しいとされてきた中間層のロングテール※なマッチングを実現すべく、あえて曖昧で自由度の高い余白を存分に残したサービス設計を実現いたしました。
 
株式会社アトラエ2
 
※ロングテール(英: long tail)とは、インターネットを用いた物品販売の手法、または概念の1つ。販売機会の少ない商品であってもアイテム数を幅広く取り揃える、または対象となる顧客の総数を増やすことで総数としての売上げを大きくすること。

「Inow」では、採用目的の募集だけではなく、相談ベースやアイデア募集など発信者自身の思いのままに、様々な経験やスキルを探すことが可能です。
  • 大手企業にて豊富な法務経験を持つ人に、中小企業や成長企業が週1〜2回などの頻度で法務業務をサポートしてもらう
  • 大手証券会社にて複数の上場案件を担当した経験を持つ人に、将来的に上場を検討しているベンチャー企業が、月1〜2回などの頻度でアドバイスをもらう
  • 長年医療業界で営業職を務め、医療機関の事務方に人脈があるような人に、医療機関を開拓したいと考えている医療ベンチャーが販路開拓を手伝ってもらう
など、相談や議論を通じて、双方にとって”最良の働き方”を模索することができます。


■「Inow」の特徴
「Inow」は、従来の仕事探しのサービスとは似て非なるサービスであり、ベテラン人材が人生の第2章をより豊かにするためのプラットフォームを目指しています。

1. 曖昧性
サービス内に曖昧な項目を多く残すことで、セレンディピティ(偶発性)を高める設計にしています。

「Inow」では、年齢や職種といった固定の検索軸を意図的に排除しております。あえて曖昧さを持たせた自由度の高い検索機能により、見つけたい対象者の具体的なイメージがない場合でも、関連するキーワードや、興味のあるタグをフォローするだけで、理想の相手に出会える可能性を広げます。
最も近しいイメージは大手検索エンジンです。
GoogleやYahooの検索画面に、ご自身が調べたい内容を記憶を頼りに「なんとなく」検索すると、自分では思ってもみなかった記事や、想像を超える事象との出会いを経験されたことも少なくないはず。

Inowでは、そんな偶発的な出会いを「人と人」「経験とニーズ」において実現してまいります。

2. ライトな「募集」や「相談」
本来ジョブ型の求人募集であれば、給与や仕事内容が明確であるのが一般的ですが、「Inow」では、ユーザ側に「興味あり」や「貢献できそう」と思われるような曖昧かつカジュアルな公募を投稿できる機能があります。
株式会社アトラエ4
企業側が抱えている曖昧な悩み等も開示でき、そこに関連のあるユーザからの連絡を待つことができます。発信側とユーザ双方で相談の上、依頼内容から報酬まで、双方納得いく形で決めていくことが可能です。

3. 働きがいを重視
ジョブ型のマッチングサービスと聞くと、経験を切り売りして効率的に稼ぐというイメージが強いかもしれません。しかし「Inow」は違います。

これまで25年以上にわたり、ビジネスの現場で様々な経験を積まれてきた方々が、50歳、60歳を過ぎてもなお自らの経験や専門性を真に必要とされる場所で活かすことで、働きがいを持ち、活き活きと働き続けられる、そんな未来を作るキッカケになりたいと考えています。
株式会社アトラエ3
 
 「Inow」は、一企業で勤めあげることが当たり前だった世代の皆様に自分のことを真に必要としている場所を見つけ生きがいや働きがいを持ち続けられるそんなプラットフォームを目指します。


■料金体系
「Inow」は、キャリア25年以上のベテラン人材の経験や専門的な知識、ノウハウ・人脈等を最大限活かす事ができれば、今後の日本の労働市場は大きく変われると信じています。
そのため、採用側が従来の固定概念にとらわれず、ベテラン人材の貴重な経験を活かすきっかけになれるよう、現時点では完全無料で利用可能といたしました。
今後、ユーザ側からの課金を順次開始し、将来的にはユーザと採用企業の双方への課金を検討しております。

ユーザ登録:https://get.inow.jp/   企業登録:https://get.inow.jp/client
※企業以外の組織・団体さまも登録可能です

2021年5月10日発表:シニア向けジョブ型マッチングサービス 「Inow (イノウ)」 が事前登録を開始!
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000040.000021544.html


■導入企業様の声
株式会社フォトニック・エッジ( https://www.photonic-edge.com/ )
代表取締役:杉山 武史 さま
株式会社アトラエ7
株式会社フォトニック・エッジは、岐阜大学発ベンチャー認定企業(第一号)です。岐阜大学の久武研究室が開発する「高周波数(マイクロ波からテラヘルツ波)の電磁波を計測する技術」の社会実装に取り組んでいます。

シニアの方々の中でも、自分のスキルや技術を活かして再び研究・開発の前線で働きたいと感じている人は意外と多いと前職の経験から実感しています。豊富な知見、経験、ネットワークとともに、高い意欲を持ち合せたシニア層の方々は、まさに研究開発、及び事業の現場における即戦力としての活躍を期待できるとも感じております。

是非シニア雇用を加速させたいと考えているものの、実際どのように活躍いただけるかはまだ模索している段階で、ぜひInowを通じて多くのシニア人材に出会い、様々な情報を得てシニア雇用を実現できればと思っております。
 

株式会社リンクインサイト( https://link-insight.com/ )
代表取締役:山口 真吾 さま
株式会社アトラエ5
 弊社は3D技術でヒトのための事業、仕事、職能、働き方を創ることをしています。
いくつかの事業の中で、現在シニアの方が活躍していただいているケースが既にあります。3Dを扱ってCGやVRや3Dプリンターなどの業務というと、近未来的な業務領域で若い人の特権に思えるかもしれないのですが、当社の場合多くが製造業のお客様なので、そのお客様の感度や目線を持っている方であることが活躍のポイントになっています。
年齢が高くとも、自身の興味あることにポジティブに精力的に取り組まれる方は、魅力的ですし、お仕事していても楽しいです。人生100年時代の生き方ってそんなところにあるのかもしれないと思ったりもしています。

本サービスにはぜひそのような異能の発見と、そのニーズのマッチングに期待させていただきます。

 

株式会社日本能率協会コンサルティング( https://www.jmac.co.jp/ )
 専務取締役:富永 峰郎 さま
株式会社アトラエ6
株式会社日本能率協会コンサルティング(JMAC)は、1942年創業のコンサルティングファームです。社員数400名、年間1000件以上のプロジェクト、クライアントはグローバル製造業から地域中小企業まで、幅広く支援をしています。

弊社のコンサルタントは、新卒20代から企業を経て経験豊富な70-80代まで多様な年齢構成で、そのうち約100名は60歳以上のいわゆるシニア人材です。彼らは、ものづくり分野を中心に、日本国内はもとより海外企業まで、世界を股にかけた目を見張る活躍を続けています。JMACは長年蓄積されたノウハウを活用し、シニア人材の経験を価値に変える触媒になれると思います。

Inowに登録されている方で、ものづくりを通じて、企業や社会を良くしたい、という方は是非コンタクトください。


■会社概要
社   名:株式会社アトラエ(東証一部証券コード:6194)
所 在 地:東京都港区麻布十番1-10-10 ジュールA 8F
代 表 者:代表取締役CEO 新居 佳英
URL:https://atrae.co.jp/
事業内容:People Tech事業(Inow・Green・Wevox・Yenta)
※People Tech事業:“テクノロジーによって人の可能性を拡げる事業を創造していく” という想いを込めてアトラエを再定義した造語

■各種リンク
Green:https://www.green-japan.com
Yenta:https://page.yenta-app.com/jp
Wevox:https://get.wevox.io/
Inow:https://get.inow.jp/

■お問い合わせ先
Inowカスタマーサポート: inow@atrae.co.jp
報道関係:pr@atrae.co.jp 
採用情報:https://www.green-japan.com/company/172
 
 

2021/8/2

特許技術を活かした新製品発表会を、8/17にオンラインにて開催

「すべての人が自由に生きる力を」をビジョンに掲げ、社会問題の解決に向け技術をデザインするPLIMES株式会社(本社: 茨城県つくば市、代表取締役: 鈴木健嗣・下柿元智也、以下「PLIMES」)は、嚥下評価機器、嚥下評価システム、嚥下評価方法及び嚥下評価プログラムの特許(特許第6903368号)を取得しました。また、特許技術を活かした新製品発表会 GOKURI Launch Event “VITAL”を2021年8月17日 16時30分よりオンラインにて開催いたします。

嚥下評価機器、嚥下評価システム、嚥下評価方法及び嚥下評価プログラムの特許(特許第6903368号)を取得

PLIMES1

◼️ 特許取得の背景
一般的に、加齢に伴って、飲み込みの能力すなわち嚥下機能の低下が見られますが、これは高齢者の日常的な食事の妨げとなり生活の質や健康を損なう要因となっています。また加齢以外にも、脳卒中などの障害によって嚥下障害の症状が顕れる場合があり、誤嚥を引き起こす可能性が高いことが知られています。
誤嚥は、窒息の危険性を高めるのみならず、口腔内の雑菌が肺に入ることで誤嚥性肺炎の原因となりえることから、医療・福祉現場では摂食嚥下機能の評価やリハビリテーション、食事の見守りに多くの方々の時間と労力がかけています。
これまでの嚥下機能評価は言語聴覚士や医師による診察、患者への問診、レントゲンや内視鏡を用いた診察などが主であり、患者の負担及び医療従事者の人的コストの観点から、より簡便な評価方法が求められていました。

■  “GOKURI” [嚥下評価機器、嚥下評価システム、嚥下評価方法及び嚥下評価プログラム] の取得済特許 (特許第6903368号)の概要
当社PLIMES株式会社が提供する、ウェアラブル嚥下計 / 摂食嚥下モニタリング解析サービス GOKURI(ゴクリ; 商標登録5974477号, 特許第6903368号)は、1日でも長く自分の口で食事を楽しめる社会の実現をめざしています。専用に設計されたネックバンドと人工知能技術を用いた嚥下(えんげ / 飲み込むこと)の識別技術により、首に装着したネックバンドで嚥下音とバイタルデータを計測します。これにより、非侵襲的かつ簡便な操作により継続的な嚥下動態の計測ができ、誤嚥発生の可能性を評価することが期待されます。

GOKURI
https://www.gokuri.com/

新製品発表会 GOKURI Launch Event “VITAL”を2021年8月17日 16時30分よりオンラインにて開催します

PLIMES2

 

2018年創業以来、開発をしてまいりました。新サービスとして新しいGOKURIシステムを、2021年8月17日 16時30分よりオンラインにて開催の新製品発表会 GOKURI Launch Event “VITAL” にてご紹介します。

PLIMES株式会社は、2018年の創業から3年、ウェアラブル嚥下計 / 摂食嚥下モニタリング解析サービス「GOKURI」を大学病院、一般総合病院、クリニック、福祉施設などたくさんのパートナーとともに開発してきました。
この度、オンラインにて新製品・新サービス発表会を行います。 GOKURIシステムとクラウド上で完全に連動する新型、Neckband 4 のほか、GOKURI Cloudなどを発表予定です。GOKURIの新たな始動をイベント“VITAL”でご体感ください。
※ 報道関係者の方はオフライン参加・ハンズオンも可能。詳しくは https://plimes.com よりお問い合わせください。

■ GOKURI Launch Event “VITAL”
開催日時:2021年8月17日(火) 16時30分〜17時30分
開催場所:オンライン(zoom webnner)
お申し込み:https://us02web.zoom.us/webinar/register/5016276137786/WN_CSMCaF9HTVOGOENJTdRawg

■ 筑波大学発ベンチャー、PLIMES株式会社のあゆみ
PLIMES株式会社は、筑波大学人工知能研究室・サイバニクス研究センター・附属病院未来医工融合研究センターの研究成果を社会に還元する、大学発スタートアップ企業とし2018年4月に創業されました。筑波大学における研究フェーズでは、厚生労働科学研究費(長寿科学政策事業、2012年度~2014年度)、科学技術振興機構 大学発新産業創出プログラム(2015年度)により研究推進、筑波大学Global Tech EDGE NEXTプログラム(アクセラレーションプログラム)に採択されました。
創業後にはビジネスコンペティションでの受賞やつくば市・茨城県・東京都等の主催するスタートアップアクセラレーションの採択、チームの研究開発力を活かし NEDO課題解決型福祉用具実用化開発支援事業(2018年度)にも採択され、エンジェルラウンドを経て現在に至ります。

■ 今後の展開
今後は、今までにない嚥下計という市場創出にあたり、アンメット・メディカル・ニーズに応えるマーケティング(サービス開発・サービスのマーケットフィット)を進め、より病院、医療従事者、介護施設および介護従事者に使いやすいサービスのデザインを促進し、嚥下に困っている方々が自分で食事をするという選択ができ、1日でも長く食事を楽しめる社会の実現に力を入れて行きます。

サービスサイト https://www.gokuri.com/
コーポレートサイト https://www.plimes.com/

■ PLIMESのビジョン
「Empowering people to live free / すべての人が自由に生きる力を」

個人としての自由をさまたげる社会課題に解を与える、人々の手に届く技術をデザインすることが我々のミッションです。社会課題の本質を捉え、シンプルな解を与えるサービス事業とマーケットの創出を行い未来開拓に取り組みます。

■サービス概要
サービス名: ウェアラブル嚥下計 / 摂食嚥下モニタリング解析サービス 「GOKURI」 (ゴクリ)
サービスステータス:2021年8月18日 お問い合わせ受付開始、10月上旬より順次発送予定。現在、複数の大学病院の臨床研究にて利用中
URL: https://www.gokuri.com

■ 運営会社社名
PLIMES株式会社 (PLIMES Inc. / プライムス株式会社)
つくば本社: 〒305−8577 茨城県つくば市天王台1-1-1 ILC棟201
東京拠点: 〒101-0054 東京都千代田区神田錦町2-2-1-11F WeWork神田スクエア
設立:    2018年4月18日
代表者:    代表取締役 鈴木健嗣・下柿元智也
URL    https://www.plimes.com/

 

2021/7/30

鳥取県倉吉市 介護予防事業の取組

株式会社コロンブス(本社:鳥取県米子市、代表取締役社長:増田 紳哉)が開発をした、フレイル早期発見システム「ASTERⅡ」を利用した鳥取県倉吉市の介護予防事業の取組についての中間報告を致します。
保健事業と介護事業の一体的取組の一環として令和2年度の後期からスタートしました。

【URL】
●株式会社コロンブス 
https://columbusegg.co.jp/
●倉吉市サイト
https://www.city.kurayoshi.lg.jp/
 
株式会社コロンブス1
 
「通いの場への積極的関与」のモデルケースづくり
一般介護予防事業では、市役所が運営する予防教室も実施していますが、もっと多くの住民に対してケアを行い、地域の介護予防機能を高めるためには、住民主体で運営する「通いの場」での取組も重要となってきます。
鳥取県倉吉市では、「通いの場」に保健医療の視点から積極的に加わることを目指しています。具体的には、通いの場の参加者に積極的関与の開始直後と、一定期間が経過した後の2回に渡り基本チェックリストを受けてもらい、フレイル度を把握します。その変化を元に「積極的関与」の成果や課題点を洗い出す取組です。
保健事業と介護予防の一体的実施の一つとして、各事業の担当課と情報を共有し、フレイル度の結果、KDB情報、介護認定度のデータを元に、「個人」や「地域」としての課題を洗い出していきます。
 
株式会社コロンブス2
 
介入サロンと非介入サロンで比較検証
令和2年度と3年度は、1地域に協力して頂き、通いの場への積極的関与をする介入サロンと非介入サロンの2群に分けて、フレイル度の変化の比較検証を実施しています。
 
株式会社コロンブス3
 
介入サロンへの積極的関与 実施内容
フレイル度の結果を集計し、サロン全体のフレイル割合をグラフ化して参加者に報告しています。保健師や理学療法士によるフレイル予防の講座、運動指導。直接指導ができない期間は、運動動画のDVD等で自主的に予防活動を実施して頂きます。また、サロンがない日は運動の実施記録をつけて頂きます。
 
株式会社コロンブス4
 
株式会社コロンブス5
 
庁内外との連携を深める
長寿社会課と地域包括支援センターとは定例の会議を活用し、情報交換をしています。さらに高齢者の保健事業と介護予防の一体的な実施のため、長寿社会課を主管課とし庁内関係機関とは定例会を設けて、情報共有と運営の連携を図っています。必要に応じて外部団体とも連携を図り予防事業を実施しています。

令和2年度集計(一部)
サロン全体では半数がフレイル傾向でした。サロンごとに注目するとフレイル度の人数割合は異なっており、基本チェックリストの質問ごとでも回答数にばらつきがあります。運動器はどのサロンも点数が高いが、うつ傾向にはサロンごとに差があることが分かりました。
 
株式会社コロンブス6
 
事業評価指標にASTERⅡで「フレイル度チェック
健康状態不明者や特定の疾患などをもったハイリスクアプローチの事業対象者と、一般介護予防事業の対象者の両方に、基本チェックリストを実施し、フレイル度を把握。ハイリスクアプローチとポピュレーションアプローチでは介入の方法は異なりますが、同一の評価指標を持つことで、地域全体での一体実施の評価が可能です。
 
株式会社コロンブス7
 
◆株式会社コロンブス
自治体様限定◆オンラインセミナー開催【無料】 
テ ー マ:「これからの介護予防事業はICTでフレイル対策」
開催日程:7月は毎週木曜日  8月は毎週水曜日
対  象:自治体 一体的実施・介護予防事業担当者様
申  込:コロンブスサイトにてご案内
https://columbusegg.co.jp/

【会社概要】
会社名:株式会社コロンブス
所在地:鳥取県米子市西福原4丁目11-31
代表者:増田紳哉
設立:2019年9月21日
URL:https://columbusegg.co.jp

【事業内容】
1、ICT、IoT等を活用し、以下の製品の開発・販売、企画・立案・提案・ソフトウェア開発。
① 医療、介護・福祉に係るもの
② 健康寿命延伸に係るもの
③ 医療・介護費の削減に係るもの
2、フレイル・サルコペニア予防に係る事業並びにコンサルタント

【お客様からのお問い合わせ先】
株式会社コロンブス
TEL:0859-36-8884(月〜金/9:00~17:30(土日祝を除く)
e-mail:columbus@columbusegg.co.jp
 

2021/7/29

SDGsの取組に賛同し、高齢者の低栄養、骨粗しょう症の問題を解決
「のどぐろ」「あじ」「ウチワエビ」などの非可食部の魚粉を活用

介護施設へ食事の提供を展開する「有限会社 齋藤アルケン工業(島根県浜田市)代表取締役社長 齋藤憲嗣」は、SDGsの目標12「つくる責任 つかう責任」に賛同し、地元水産加工会社から出る魚の頭や骨、内臓などの非可食部を粉末化した魚粉を使用して、新しい介護食メニューの開発を行います。魚粉には、高齢者の低栄養、骨粗しょう症の予防改善に役立つ、たんぱく質、カルシウムが多く含まれており、介護食に取り入れることで、食事量が減った高齢者の食事で不足がちな栄養素をしっかり摂取できます。SDGsの目標達成のために「のどぐろ」「あじ」「ウチワエビ」などの非可食部の魚粉を活用して、高齢者の栄養問題を解決したいと考えています。

 

有限会社齋藤アルケン工業1

 

介護施設へ食事の提供を展開する「有限会社 齋藤アルケン工業(島根県浜田市)代表取締役社長 齋藤憲嗣」は、SDGsの目標12「つくる責任 つかう責任」に賛同し、地元水産加工会社から出る魚の頭や骨、内臓などの非可食部を粉末化した魚粉を使用して、新しい介護食メニューの開発を行います。魚粉には、高齢者の低栄養、骨粗しょう症の予防改善に役立つ、たんぱく質、カルシウムが多く含まれており、介護食に取り入れることで、食事量が減った高齢者の食事で不足がちな栄養素をしっかり摂取できます。SDGsの目標達成のために「のどぐろ」「あじ」「ウチワエビ」などの非可食部の魚粉を活用して、高齢者の栄養問題を解決したいと考えています。

高齢者の低栄養問題を非可食部の魚粉で解決!タンパク質は3倍、カルシウムは100倍の成分

有限会社齋藤アルケン工業2

 

メニュー開発のきかっけは、地元水産加工会社からの加工時に出る魚の頭や骨、内臓などの食べられずに破棄してしまう部位や未利用魚の粉末を、出汁の活用以外で有効活用できないかという相談からでした。粉末化したのどぐろの魚粉の成分を見て、タンパク質:57g/100g(可食部の約3倍 16.7g/100g)とカルシウム6900mg/100g(可食部の約100倍 64mg/100g)が多く含まれていて驚きました。その栄養素が、高齢者の不足がちな栄養と重なり、高齢者の低栄養の問題、骨粗しょう症の予防に活用できると考え、介護食のメニュー開発に取り組むことにしました。食事量が減り、十分な栄養を摂取できない高齢者の方々にとっては、サプリや栄養補助食品ではなく、普段の食事で栄養を摂取できるメリットがあります。

厚生労働省が発表した「令和元年度 国民健康・栄養調査結果の概要」によると、65歳以上の低栄養傾向の者(BMI≦20㎏/㎡)は、男性12.4%、女性20.7%。85歳以上では、男性17.2%、女性27.9%との結果が出ています。高齢になるにつれ栄養状態に陥ってしまうリスクが高く、要介護認定の高齢者においては20~40%、入院中の高齢者においては30~50%の割合で低栄養であると言われています。

そんな高齢者の栄養問題を解決できるように介護食メニューを開発し、健康維持の一助に取り組みたいと思います。

有限会社齋藤アルケン工業3 有限会社齋藤アルケン工業4

 

■「魚粉を活用して介護メニュー開発」内容
・魚の頭や骨、内臓などの非可食部を粉末化した魚粉使用
・高齢者の健康問題を解決するタンパク質、カルシウムを効率的に摂取できるメニュー開発
・SDGsの目標12「つくる責任 つかう責任」の取組
・栄養士監修のもとメニュー試作 ※8月上旬
・高齢者施設で調理提供 ※2021年8月24日(火)昼食提供
 
【調理提供日】
実施日:2021年8月24日(火)12:00~ ※準備10:00~
場 所:〒697-0034 島根県浜田市相生町3937番地
小規模多機能型居宅介護事業所 あいおいの家
内 容:約20人に昼食メニューのうち副菜1~2品を提供


■会社概要
会社名:有限会社 齋藤アルケン工業
住所:島根県浜田市下府町327-119
連絡先:0855-22-1773
URL:https://hohoemilife.info/

 

2021/7/29

NECソリューションイノベータと連携し、認知症共生社会の実現を目指す
国内800万人が直面する認知症問題にビジネスで挑む。
昨年に引き続き、サービス提供による高齢者のQOL向上を検証

株式会社Ridilover(以下、「リディラバ」)は、NECソリューションイノベータ株式会社と協働の上、昨年度より実施してきた経済産業省「認知症共生社会に向けた製品・サービスの効果検証事業」において、認知症患者向けVRオンライン旅行サービスに関する実証事業を引き続き実施します。

リディラバはサービス設計のためのリサーチ、オンライン旅行ツアーの構成に関する企画サポートを担当。昨年度からの計3年間の検証をへて、将来的には、高齢者・認知症の方向けのオンライン旅行サービスの社会実装を目指します。
 
株式会社Ridilover1
 
■本事業の概要
本事業では、介護事業者を通じて、高齢者や認知症の方向けに、新たな形の「外出」としてVRオンライン旅行サービスを提供し、当事者と周囲の方々の生活を支援していきます。信頼できる介護スタッフのサービスのもと、旅行計画から旅行後の振り返りまで一連の旅行体験に参加することで、参加者同士や介護スタッフとのコミュニケーションの活性化を図ります。

実証2年目となる今年度は、前年度に引き続き、本サービスを実施した際の参加者のQOL向上の効果を測るとともに、将来的な事業化に向けて、具体的なサービス設計の検証・パートナー選定も行っていきます。

リディラバは、これまで大企業向け事業開発支援に培ってきた「事業推進のための課題特定・調査設計ノウハウ」を生かしてサポートを実施。実証の中では、事業化に向けたツアーガイド人材候補の抽出・リサーチや、介護事業所にとって運用しやすいサービス事業形態の特定、ツアー構成に関する企画サポートを行っていきます。
 
株式会社Ridilover3
 

■本事業の背景
2035年に約800万人が疾患する認知症領域に、「VR旅行サービス」というソリューションを
日本では、2015年時点で約500万人強が認知症であると言われており、今後高齢化に伴い、その数は増加し、2035年には800万人までに上ると想定されています。また認知症有病率において、日本は2.33%とOECD加盟国の中で最多であり、課題先進国として先駆的な取組が求められている分野であることから、今後認知症に関する市場規模は拡大していくと予想されます。

認知症は、現段階では実用化が進んだ治療薬がなく、誰でも発症する可能性がある身近なものであることから、中でも「認知症の人が尊厳と希望を持って認知症とともに生きる、また認知症があってもなくても同じ社会で共に生きる」という「共生」社会を実現していくことは重要であり、そのような社会を実現できるサービスのニーズはますます高まると思われます。

「共生」社会実現のツールとして、我々が今回着目した「旅行」は、高齢者の生きがいや楽しみとしてあげられることが多いもののひとつに挙げられるものですが、認知症当事者にとっては、認知機能や身体機能の低下により、人生の選択肢から消えている割合は少なくないのが実情です。

(高齢者が生きがいを感じるとき:「旅行に行っている時」という回答は60〜79歳の高齢者では割合が高いものの、80歳以上では割合が急減する)

株式会社Ridilover2

(出典)内閣府 平成27年 高齢者の生活と意識 第8回国際比較調査 (8)不安・関心・満足度 生きがいを感じるとき(年代別)

認知機能や身体機能を問わず、介護施設内にて気軽に体験できるバーチャル旅行サービスを設計することができれば、当事者自身が生きがいとして旅行を楽しむ機会や、家族・施設の仲間・介護スタッフとの旅行を起点にした豊かなコミュニケーションが生まれ、「共生」社会を実現していくことができると考えられます。

そこで、ITによって上記を可能にするプレイヤーと連携し、本課題に対する解決の道を探っていくため、昨年度より、経済産業省の効果検証事業にて実証を行ってきましたが、今年度も事業採択が決定し、引き続き実証・事業化のハンズオン支援を行なっていくこととなりました。


■運営会社について:株式会社Ridilover

「社会課題をみんなのものに」をスローガンに掲げ、⼀⼈ひとりが社会問題に関⼼を持ち、関わることのできる仕組みづくりを⽬指しています。社会課題の現場を訪れる「スタディツアー」や、社会問題に特化したWebメディア「リディラバジャーナル」を運営。これまで300種類以上の社会課題を扱い、10,000 ⼈以上を社会問題の現場へ送客してきました。法人・官公庁に対しては、社会課題を起点とした事業開発支援を実施。事業領域の特定、事業推進人材の育成、ビジネスモデル作成支援、実証サポートなど、SDGs時代の事業開発をトータルサポートしています。

当社では、引き続き、社会課題解決市場に取り組む企業様の事業開発支援を行っています。SDGs・社会課題領域の事業開発にご関心がある方は、お気軽に以下のお問い合わせ先までご連絡ください。

<会社概要>
社名:株式会社Ridilover
設立:2013年
所在:東京都文京区本郷3-9-1 井口ビル2階
担当:国司
URL:https://ridilover.jp
お問い合わせ先:TEL 03-6801-5530 / MAIL info.bd@ridilover.jp


■株式会社Ridilover:事業開発について
リディラバは、社会課題解決のプロセスを(1)問題の発見(2)社会化(3)資源投入という流れで整理しています。事業開発が担うのは「課題解決に向けての資源投入」。大企業、官公庁、ソーシャルセクターと連携しながら、社会課題を解決するための「事業創出」を目指し、社会課題解決型の事業創出に取り組んでいます。

【実績(一部)】
<省庁>
・内閣府:RESAS(地域経済分析システム)利活用のための自治体職員向けWS開発事業
・経済産業省:就職氷河期世代(ロスジェネ問題)実態調査事業、「認知症共生社会」に寄与する「認知症の方向けVRオンライン旅行サービス」実証事業
・文部科学省:「免許を持っているが教職についていない潜在教職員向けリカレント教育」広報事業

<企業>
・トヨタ自動車株式会社:社内選抜制での新規事業創出を目的とした課題探索プログラムの立案・運営
・関西電力株式会社    :社内選抜制の新規事業創出を目的とした課題特定プログラムの立案・運営
・大手自動車メーカー:新事業立案のためのヒアリングプログラムの設計・実施
・三菱地所株式会社    :新規事業企画・事業伴走
・セイノーホールディングス株式会社:新規事業開発部署への事業創出に向けたハンズオンでの伴走支援
・NECソリューションイノベータ株式会社:「認知症共生社会」に寄与する「認知症の方向けVRオンライン旅行サービス」ハンズオン実証支援、「介護職員向け写真整理サービス」ハンズオン販売促進支援、新規事業サービス設計のための調査および仮説構築の実施

<自治体>
・長野県信濃町:地域課題抽出と首都圏企業マッチングによる官民連携実証事業
・茨城県つくば市:SDGsに関心高い住民に向けた社会課題起点の住民活動づくり事業
・新潟県十日町市:「大地の芸術祭」活動資金確保のための寄付マーケティング事業

 

 

2021/7/26

報道関係各位
2021年7月21日
株式会社食ナビ

日本を健康に!専門家が充実ライフのお手伝い
あなた専用の管理栄養士が、健康へアドバイス
毎日が、充実感たっぷり!食と健康のプロが悩みを解決
日本を健康に!専門家が生活満足度サポート!

マッチングサイト「食ナビ」満を持してリリース!

〜 ダイエット・高齢者の食事・アスリートの食バランス・普段の食事まで幅広くサポート〜

株式会社食ナビ(本社:〒252-0201 神奈川県相模原市中央区上矢部3-10-19、代表取締役:髙橋 優太)は、国家資格を持つ食のプロ「管理栄養士」から、自分に合ったサービスを受けることが出来る「食ナビ」を2021年7月21日(水)15時よりリリース致しました。
【URL】https://syoku-navi.com/
 

株式会社食ナビ1

 

「食ナビ」の3つの特徴

株式会社食ナビ2

1.サービス提供者全員が、食のプロである「管理栄養士」の資格所持。
2.食の悩みは人それぞれ異なります!自分に合った専門家の意見が聞ける!
3.直接管理栄養士とチャットできるので、ミスマッチを防げる!

 

「食ナビ」誕生の背景

株式会社食ナビ3

「管理栄養士がもっと活躍する社会を作る」をコミットに、本サイトを公開に至りました。
管理栄養士の皆さんには、日本を健康にすることができるパワーがあります。
弊社代表も管理栄養士であり、資格の不遇な部分を多く見てきました。
少しでも、管理栄養士の皆さんがやりたいことを提供して、
「管理栄養士になってよかった」と心から思えるような社会を作りたいと思っています。
輝くような管理栄養士の活躍が、日本を健康にできると思っています。
管理栄養士が輝く社会を作りましょう!

 

「食ナビ」の使い方・利用シーン

株式会社食ナビ4

 

1.アカウント作成
会員登録画面(https://syoku-navi.com/signup)から、必要情報を記入し、
アカウントを作成します。

2.管理栄養士を探す
「カテゴリー」や「サービス内容」、「エリア」から自分にぴったりの管理栄養士を見つけます。

3.サービス内容・日程をチャットで確認
詳細な打ち合わせを行います。
管理栄養士は、よりユーザーに最適なサービスを行うために、詳細状況をヒアリングをさせていただく場合があります。

4.お支払い
打ち合わせの内容で、双方納得しましたら、サイト上での決済を行っていただきます。

5.サービス実施
サービスはオンラインまたはオフラインで行われます。
※利用可能環境は、お互いに事前確認を済ませてください。

6.レビュー
管理栄養士の励みになります。
利用について、良かった点、もっと改善してほしい点などございましたら、ご遠慮なく評価くださませ。




【「食ナビ」製品概要】
数多くのサービスが、管理栄養士によって日々登録されていきます。

株式会社食ナビ5

サービス名:料理教室「簡単!バランス弁当」
価格:4,000 円 / 120分
販売方法:オンライン上について

 

株式会社食ナビ6

サービス名:毎日返信します。写真を送るだけ!超簡単食事改善!!
価格:15,000 円 / 1ヶ月
販売方法:オンライン/オフラインどちらも可

 

株式会社食ナビ7

 

サービス名:離乳食のお悩みうかがいます
価格:500 円 / 30分
販売方法:オンライン上について



【会社概要】
会社名:株式会社食ナビ
所在地:〒252-0201神奈川県相模原市中央区上矢部3-10-19
代表者:代表取締役 髙橋 優太
設立:令和2年11月27日
URL:https://syoku-navi.com/
事業内容:管理栄養士を身近な存在にし、日本をより健康にするためのサービス「食ナビ」の開発・運用


【お客様からのお問い合わせ先】
【本リリースに関する報道お問い合わせ先】
〒252-0201 神奈川県相模原市中央区上矢部3-10-19、代表取締役:髙橋 優太
e-mail:info@syoku-navi.com

2021/7/16

「実際の見え心地はできてからのお楽しみ」はもう古い?新開発シミュレーションアプリによりでき上がりの見え方を可視化しながらつくる、新発想の老眼対策レンズ「センチュリーAI 2.0」登場

株式会社ニコン・エシロール(本社:東京都墨田区、代表取締役社長:ルドヴィック・マチュー/以下、ニコン・エシロール)は、新開発のシミュレーションアプリにより、眼鏡店がお客様と一緒にお客様が「見たい」見え方を確認しながらメガネをつくることができる「センチュリーAI 2.0」を2021年7月15日(木)より限定眼鏡店にて順次発売いたします。
これにより新たな消費者体験と、失敗の少ない老眼対策メガネづくりを実現します。

株式会社ニコン・エシロール1

 

販売元:株式会社ニコン・エシロール
商品名:センチュリーAI 2.0
発売日:2021年7月15日(木)より順次
商品サイト:https://www.nikon-lenswear.jp/products/century2-0/
 

開発背景

ニコン・エシロールはこれまで、ライフスタイルに合わせたレンズ選びを可能にする老眼対策レンズなど、シニアの方々の生活を快適にするための様々なメガネレンズを発売してきました。
個人のライフスタイルに合わせて選ぶことができるニコンの老眼対策レンズは高い評価を得てまいりましたが、
一方で、老眼対策レンズの主流である遠近両用レンズは、「視線の使い方に慣れない・使いづらい」などのピント合わせの難しさに課題がありました。(図1参照)
そのためニコン・エシロールでは、これまでの遠近両用レンズでは解決できなかった問題を解決し、本当の意味で視線使いの制限から解放され、快適なピント合わせができる究極の老眼対策レンズの開発を構想しました。そこでキーポイントとなるのが眼鏡店によるメガネをつくる段階での見え方の可視化でした。
メガネをつくる段階での見え方の可視化が実現すれば、お客様は「見たい」見え方を確認しながらメガネをつくることができるのでつくった後の使いづらさの問題が減り、眼鏡店はお客様に説明がしやすく、またお客様の納得度が高い失敗の少ないレンズ提案をすることが可能になります。
試行錯誤を重ねる中、お客様を日々接客する販売の現場で実際に早い段階から見え方の可視化を試みていたシミズメガネ(千葉県柏市)の声を反映することで、最良の見え方可視化を実現した「センチュリーAI 2.0」が完成しました。
シニアの方々の生活を快適にするために、見たいところが必ず見えて誰でも楽なピント合わせができる
メガネレンズをつくりたいというニコン・エシロールの思いと、お客様の声を聞き、お客様の困っていることを解決したいという眼鏡店の思いが融合し、誕生したのが「センチュリーAI 2.0」です。

専用のアルティメットシミュレーターでお客様と一緒に見え方を確認しながら設計するので、思った通りの見え方でメガネができ上がります。

 

株式会社ニコン・エシロール2

株式会社清水メガネ(1953年1月創業 千葉県柏市) 代表取締役 清水 学氏のコメント

1つのメガネで遠くも近くも見える遠近両用レンズなどの累進屈折力レンズは、とても便利ですが、他方、お客様が本当に納得のいく見え方をつくるのは容易ではない製品です。
お客様のご希望に合わせてそのままメガネをおつくりすると、遠近どちらか一方が見えにくいとか、パソコンであれば見やすいところを探す必要があるといったことが、年齢が高くなるほど起こりやすく、快適な見え心地実現のためには熟練スタッフの経験や提案などが必要でした。
そこで当店では、今まで使っていたメガネや裸眼、新しいメガネのピントが合う範囲(明視域)をそれぞれ電卓で計算し、お客様にお伝えすることから始めました。さらにピントが合う範囲(明視域)を可視化するために、「メガネを掛けて正面を見たとき」、「手元の度数が入る下方視をしたとき」、「遠くが見えやすい上方視をしたとき」の3つに分け、専用のシートを作り、そこにマーカーで線を引き、お客様に説明をしてきました。

 

株式会社ニコン・エシロール3

専用シートを活用して行ってきた見え方の可視化ですが、もっとわかりやすく、もっと正確に、より失敗のないメガネをつくるためのアプリを開発できないか? ニコン・エシロールさんに相談しました。

新開発のアプリを使って、当店では、先行して「センチュリーAI 2.0」の販売を開始したのですが、これまで使用していたメガネでは見えにくかった距離をわかりやすく示せるようになり、見たい距離に「楽な姿勢で楽にピントが合うメガネ」をわかりやすく提案できるようになりました。簡単な操作で実際にピントが合う範囲などをリアルタイムに確認することができるため、お客様の満足度がとても向上しました。どうして近くが見えにくかったのか、今まで見えているようで見えていなかった(見るのに苦労していた)距離など、様々な課題を「見える」化することができ、お客様から喜びの声や好評をいただき、手ごたえを実感しています。

「センチュリーAI 2.0」はお客様の声と、眼鏡専門店の知識と経験が詰まった製品です。より多くの皆さまに満足のいく見え方を提供し、快適な視生活を送っていただけることを願っています。

株式会社ニコン・エシロール4

 

HP: https://optik-shimizu.com/
 

センチュリーAI 2.0とは

ニコン光学技術100年の歴史が生んだ、あなたの「見たい」を自由にセルフメイドでつくることができる、老眼対策レンズです。
新開発された新発想の専用アルティメットシミュレーターで、お客様と一緒に見え方を確認しながらメガネをつくることができます。
どのような見え方になるのかを眼鏡店でシミュレーションしながら見え方を確認できるので、「実際の見え心地はメガネが完成して初めてわかる」ということが減り、思った通りの見え方でメガネができ上がります。
レンズ設計は、それぞれの度数に合わせて見え心地をチューニングするニコン独自の光学設計プログラムを採用。さらに、0.01D刻みで加入度(遠くを見る度数と近くを見る度数の差)が設定できるため、従来の0.25D刻みと比べて、見たい距離の度数を作るために、より精密な度数調整が可能となります。

●視界をシミュレーションして設計するから、見たいところがよく見えます。
●楽な姿勢で楽にピントが合う見え心地を実現します。
●“誰でも”楽なピント合わせができます。目のピント合わせの力=調節力が低下した方にも楽なピント合わせができるレンズをおつくりします。
●仕事や趣味などで日常的に見づらさを感じている方におすすめしたいレンズです。
 

新開発・新発想の専用アルティメットシミュレーターとは

ピントが合う範囲を確認し、具体的な見え方を可視化できるシミュレーターです。
60代、70代に多い手元を見る度数が大きい高加入度のお客様が実際に困っている問題を解決することができ、専用シミュレーターがあることでお客様が自分の目で見て理解できるので納得と満足が高く、これまでに改善することが難しかった問題を解決できます。
このシミュレーターがあれば、
お客様は、「見たい」見え方でメガネをつくることができ、
眼鏡店は、お客様の「見たい」見え方をお客様と一緒につくることができるため、納得度が高く、失敗が少ないレンズの提案をすることができるようになり、お客様にも眼鏡店にもメリットが生まれます。

株式会社ニコン・エシロール5

 

ポストコロナの生涯現役で活躍したいシニアのために

センチュリーAI 2.0は60代、70代の方におすすめ

多くの60代、70代の方が、「何歳になっても若々しい見た目の大人でありたい」「何歳になっても若々しく、前向きな意識を保ち続ける大人でありたい」(図2参照)と答えており、今後ますます生涯現役で活躍したいシニアが増え、快適な見え方の需要が高まることが予想されます。
一方、目のピント合わせの力=調節力は年を重ねるごとに低下するため、特に60代、70代以上の方はこの微細な度数調整が見たい距離を快適に見るための重要なポイントになります。(図3参照)
微細な度数調整ができて、見え方を可視化しながらつくることができる「センチュリーAI 2.0」は、そんな60代、70代以上の方に特におすすめです。
「センチュリーAI 2.0」はアクティブな現代シニアの方々の強い味方になれることを望んでいます。

株式会社ニコン・エシロール6

株式会社ニコン・エシロール7

 

■会社概要
会社名:株式会社ニコン・エシロール

本社所在地:東京都墨田区両国2-10-8

代表取締役社長:ルドヴィック・マチュー

事業内容:眼鏡レンズと関連商品および補聴器の開発、製造、輸入、販売、流通、サービスの提供

公式HP:https://www.nikon-lenswear.jp/

 

2021/7/15

久万高原町、福井県、雲南市の3拠点にて、実施パートナーとして連携開始~ウェルビーイングな人生を。健康寿命を延伸し、心も体も元気に生きていくパートナー

2020年夏に開始した、離れた家族や地域の人との繋がりを生み出す訪問型健康応援サービス「ナスくる」は、コミュニティナース(※1)が、お元気応援隊として高齢者のもとに定期訪問、声掛けを行い、身体的/精神的/社会的健康づくりのためのサポートを行います。

ナスくるの特徴は以下の3つです。

1)トキメキを共に楽しむ

アクシデントが発生した後の緊急対応が中心の従来の見守りサービス対して、「ナスくる」は健康寿命を延伸し、心も体も豊かに生きていただくためのサポートを提案し、ユーザーのトキメキ発掘を目指します。

2)地域やご近所さんともつながる

利用者の要望によって、地域のコミュニティやカフェ等のまちの中でも実施します。コミュニティナースとのコミュニケーションだけでなく、地域との繋がりや出会いも創出します。

3)家族がもっと仲良くなる

ナスくるの活動は、お子さんや親戚などのご家族とも共有され、遠く離れて住んでいても、元気な様子を知ることができます。コミュニケーション頻度が上がり、家族間の会話も増えたという声をたくさんいただいております。

ナスくるは島根県雲南市で開始し、島根県松江市・出雲市を中心に利用されています。コロナ禍で、親の心と体の健康を気遣う離れて暮らす子供達の要望に応え、サービスを開始しました。予防管理だけでなく、親自身の楽しいやトキメキを引き出し、新たな挑戦や交流が生まれています。更に離れて暮らす子供達とのコミュニケーションも活性化され、多くの方に継続いただいています。現在、TSKさんいん中央テレビやPwCなど地元企業からグローバル企業、また自治体など様々な企業・団体が応援企業として賛同されています。

※1  弊社独自の定義:看護知識をベースに、日常生活の中で生活者の意識や行動の変革を促しながら健康づくりの伴走をする社会的役割

 

 

コミュニティナーシングを日常的に活動するための収益基盤構築への挑戦

コミュニティナースカンパニーでは、創業2017年より、コミュニティナースの発掘/育成、モデル作り支援などを行ってきました。各地域にあった形で、元気で楽しい生活を応援するコミュニティナースの実践運営体制づくりと、収益基盤を安定化し持続可能な事業の構築を中心に、本年度から全国でモデルとなる拠点づくりを進めています。

これまで、事業モデル構築にあたっては、既存の医療福祉事業の周辺領域はもちろん、カフェやシェアオフィスのコンシェルジュなど、医療に囚われず様々なスタイルで挑戦してきました。日常の中に活動するフィールドの構築とともに、ナスくるは、全国のコミュニティナースで展開可能なサービスとして、コミュニティナースの収益の基盤作りに寄与したいと考えています。コミュニティナースと地域が連携し、その実践運営体制づくりと、持続可能な事業モデルの構築を目指し、サービスの価値向上を目指します。

この度、それぞれに、誰もが誰かの心と体の元気を応援する社会の実現に向け活動してきた福井県で活動するオレンジと、愛媛県久万高原のまちで活動する、オレンジやゆりラボとともに、「ナスくる」実践パートナーとして連携し、それぞれの地域の特性を生かしたモデル構築を目指します。

 

生きるに寄り添い、医療を越え、カフェやジムを展開するオレンジ

福井県を中心に展開するオレンジは、「あなたの『生きる』に寄り添う」をミッションに、医療の壁を越えたコミュニケーションのあり方を追求しています。2011年に福井県初となる複数医師による24時間365日対応の在宅医療専門クリニック「オレンジホームケアクリニック」を開設、医療的ケア児の日中活動拠点「オレンジキッズケアラボ」やまちなかで様々な相談に応じる「みんなの保健室」、外来診療所「つながるクリニック」などを展開しています。クリニック開設時より「地域看護師」と名乗り活動を展開する中で、2017年より、コミュニティナースの積極採用を開始し、2020年7月には、美味しい食材と地域の人がつながる「まあるカフェ」を開設。住民参加型のアートイベントなどを展開し、いち地域住民として、地域の人と一緒に元気を作る活動を展開しています。この度、更なる地域での健康サポートを強化していくために、ナスくるの導入・挑戦に至りました。

Community Nurse Company2

 

医療法人社団オレンジ理事長:紅谷浩之様 コメント

病気になったらいつでも行ける場所も安心ですが、元気に過ごす中でつながれることの方が、その人の生きる力を引き出し、病気にならずに過ごすことにも繋がります。地域で暮らすたくさんの人に出会い「元気に幸せに暮らしていくこと」を支えるチームに脱皮したいと考えました!暮らしの中の不安は誰かとシェアすることで軽くなり、生活の中のワクワクは誰かとシェアすると増幅します。

そして、ナスくるを利用することや、ナスくるを利用している人の近くに住んでいることで、地域の皆さんのワクワクが増幅し、繋がっていくことでの安心感も増すと思います。さらには、ワクワクする人がたくさん住んでいる地域では、地域全体が元気になります。

医療者は、病院で地域の人が病気になるのを待っているのではなく、地域が元気であり続けるために地域を飛び回っている。そんな新しい「医療のたたずみ方」を模索・実践していきたいと思います。

 

行政と病院が協働で地域包括ケアの実現を目指すまち

久万高原にある久万高原町病院では、「安心して生きる事・幸せに生活する事」に重きを置いた医療と看護を展開し、予防医療や健康づくりなど、行政が行う保健や福祉サービスと連携した地域医療を実践しています。また、当院の職員が町の医療政策を担当するなど、病院と行政と協同で地域包括ケアシステムの構築を目指しています。2007年には全国国民健康保険施設協議会から地域包括医療・ケア病院の認定取得、2008年には自治体立優良病院務大臣表彰を受賞。2020年に久万高原町と中間支援組織「ゆりラボ」、NPO法人ETIC.(と共に、地域の中にコミュニティナースを取り入れ、住民たちが主役となる「元気になるまちチャレンジ」を開始しました。

Community Nurse Company1

 

愛媛県 久万高原町 町長 河野忠康様 コメント

久万高原町では、”地域に飛び出し、町民の皆さまはもちろんのこと、まちを元気にする”コミュニティナースの理念に賛同し、CommunityNurseCompany様のお力添えを受けながら、この3年間、行政と町立病院が連携しながら試行的な取り組みを進めてまいりました。

この、地域に寄り添うまちづくりと新たな地域医療のあり方の実践は、コロナ禍を生きる町民の皆さまの日々の不安を取り除く”ワクチン”としての役割を果たしてくれました。アフターコロナへ向けて、すべての人が健康と福祉を享受し、充実した生活を送ることができるよう、”ナスくる”の成功を心より祈念いたしております。

本年度、コミュニティナースの活動拠点でもある”中間支援組織ゆりラボ”を設置いたしました。ゆりラボでの活動を通じて、あらゆる世代の方のチャレンジを後押ししていきたいと考えております。

 

中間支援組織「ゆりラボ」 代表 板垣義男様 コメント

中間支援組織「ゆりラボ」は官と⺠をつなぐプラットフォームとして、久万高原町の課題解決のためのプロジェクト支援をミッションとしていますが、高齢者の健康管理をきめ細やかに行う「ナスくる」サービスは、まさにこの町の高齢化による課題を解決するための大変重要なプロジェクトと言えます。しかし、地域課題への対策はどんなに素晴らしいプロジェクトでも短期的に終わってしまうのでは意味がありません。「ナスくる」が持続可能なプロジェクトとして成長できるよう、ゆりラボとしても「ナスくる」のバックオフィス機能を中心にサポートしていきます。

また2021年5月3日には、コワーキングスペースを中心とするゆりラボの拠点がオープンしましたが、コミュニティナースが常駐し高齢者が気軽に立ち寄ることのできるスペースも併設しています。この多目的な場所を様々な世代に利用していただくことで、高齢者も含めた多世代のコミュニケーションが生まれ、それに併せて「ナスくる」サービスの更なる認知の機会となればと期待しています。

 

コミュニティナース 町立病院看護師長 高田弘美様 コメント

コミュニティナースとして、出発してから3年半が経ちました。当初に比べ「コミュニティナース」という言葉を多くの人が口にされるようになったと感じております。久万高原町においては、日常的にコミナスという愛称で広く知っていただき、あらゆる場面にお誘いいただけるようになりました。昨年には若い二人のナースがコミュニティナースとして久万高原町での活動を希望し、一緒に活動していただいております。

ナースとしてのスキルを地域で発揮して、住民の皆さもの健康の見守りをお手伝いさせていただいています。

今年オープンした町づくりベースのゆりラボでコミナス保健室「おもてなーすステーション・ゆりラボ」として随時活動しております。町の未来にも住民の皆様のみならず、四国遍路のお遍路さんが気軽に立ち寄れる場所で、健康の見守りを続けて行けたらと願っています。ぜひ一度お立ち寄りください!

 

3拠点それぞれの地域の特性を活かし、地域に根差すサービスを構築を目指しながら、全国展開に向けたサービスのモデルを構築していくことを目指します。

 

Community Nurse Company 株式会社 代表 矢田明子 コメント

この度、福井市にある医療法人オレンジグループ様、久万高原町にあるNPO法人ゆりラボ様と協力し、ナスくるを実施することになりました。両団体とも、日常の暮らしそのものがどう地域の皆さんの健康や元気を高めていけるものとしてつくっていけるのか、挑戦してきた団体であり、コミュニティナースとしての実践そのものを広げてきた同志でもあります。目指すものが同じ彼らと一緒だったら、ナスくるという取り組みを「新しい働き方」、そして「新しい日常」として世の中に浸透させていくことができるのではないか、そう思っています。

もうすでに、ナスくるをご利用いただいただいているご家族からは両親の生活のハリが格段に高まりましたと、嬉しい声が届いています。このメディアをご覧いただいている皆様もぜひご参画いただき、誰もが誰かの心や体、そして地域社会としての健康を担うパートナーになっていただけることを期待しています。

 

◼️Community Nurse Company 株式会社について

企業名:Community Nurse Company 株式会社

本社所在地:島根県雲南市木次町里方422番地

代表者名:代表取締役 矢田 明子

設立年月日:2017年3月31日

事業内容:コミュニティナースの人材育成、実践支援、研究

URL:https://community-nurse.jp/

 

2021/7/9

高齢化社会の処方箋は、高齢者施設に無料でビリヤード台を置くこと?!コロナ禍でのリスク軽減も兼ねた外出しないウォーキングビリヤードをトレンドに。

 

一般社団法人日本コーチングプロビリヤード協会(千葉県流山市・代表理事 町田直)は、高齢者が室内で運動するのに最適なスポーツのひとつであるビリヤードを高齢者施設へ普及させるため、ビリヤード台のレンタルおよびビリヤードを教えるインストラクターの派遣が3か月無料のサービスを2021年7月5日より開始いたします。
※「コーチングプロ」は、一般社団法人日本コーチングプロビリヤード協会の商標です。
 
 
一般社団法人日本コーチングプロビリヤード協会1
 
<高齢者の生涯スポーツに最適なビリヤード>
ビリヤードは何歳になってからでも、マスクを着用したままでも、お身体に多少の不自由があってもできるスポーツです。ビリヤードは軽く2時間は楽しむことができ、3,000歩ほど歩くのと同等の運動負荷と言われています。また、チーム対戦が、コミュニケーションツールとして非常に役に立ち、さらに、手を動かしキューを振りながら、目でボールを狙うという動作は、脳に良いとされています。
さらに、今の高齢者世代は、かつてビリヤードブームだった時代を経験した世代が多くいらっしゃるため、昔のご経験から参加しやすいスポーツであると言えます。

<10年の指導実績をもとに確立したウォーキングビリヤードクラブ>
代表の町田は、プロとして10年間、高齢者にビリヤードを指導し続けており、日本一高齢者指導に強いプロを自認しています。ビリヤードが普及しない原因の一つである、良くわからず飽きてしまうことを防ぐため、今回ご提案するウォーキングビリヤードクラブは、専門のインストラクターの指導を受けながら成長を促し、続けられる仕組みです。また、導入から活動まですべて高齢者施設にご負担をかけず、当法人が担当しますのでご安心ください。

<3か月間ビリヤード台もイベント開催も全て無料で提供いたします>
ビリヤード台は通常25万円~50万円という価格帯のため、高齢者施設にとって、入居者に正しく利用されるか保証がない中では簡単に導入することは難しいと思います。そこで、今回のご提案では、入居者のニーズを探る上でも、3か月間無料で導入させていただくプランとなっています。
さらに、インストラクターによる初心者講習やチーム戦のイベントなどもすべて無料でお試しいただけます。また、3か月が過ぎた後でも、導入費が実質無料になる可能性がある、補助金申請、経費削減のサポートもご提案しておりますのでぜひお問い合わせください。

ウォーキングビリヤードクラブ
ビリヤード台など3か月無料キャンペーン

申込&詳細URL:https://jcpb.or.jp/
サービス開始:2021年7月5日(月)
設置要件:12畳以上のスペースが必要
無料期間:3か月
サービス内容:ビリヤード台設置、月2回のビリヤードイベント(基礎練習、ペアマッチゲーム)ほか

【ウォーキングビリヤードクラブについて】
ウォーキングビリヤードクラブは、高齢者施設などで、健康とコミュニケーションをつなぐ、何歳になってもできる生涯スポーツを行うコミュニティです。当協会から専属のインストラクターを派遣しますので、初心者でも楽しくご参加いただけます。また、毎月数回ビリヤードのイベントを開催するほか、ビリヤードのテクニックや現役医師による健康についてLINEでの情報配信も行うため、施設内のコミュニケーションが活発になる効果もあります。
ご参加いただく高齢者にとって
楽しく笑いながらウォーキングと同じくらい歩ける
10年以上蓄積された高齢者向けビリヤード理論を学べる
自然なコミュニケーションが生まれるコミュニティ
現役医師による健康に関する情報提供を受けられる
専属インストラクターによる初心者講座を受けられる月2回のビリヤードイベントに参加できる
施設にとって
外出によるコロナリスクを避けつつ運動を促せる
マスクをしたまま密にならず実施可能なスポーツ
施設利用者の笑顔と笑い声を増やせる
無料でビリヤード台を設置してお試しスタートできる
協会一任で職員の負担が不要
ビリヤード台があることで施設選択時に優位

 

一般社団法人日本コーチングプロビリヤード協会3

 

一般社団法人日本コーチングプロビリヤード協会2

 

【日本コーチングプロビリヤード協会について】
<ビリヤードで高齢者の活性化を担う>

「人生100年時代」が現実になり、74歳までが前期高齢者と言われる時代を迎えています。しかし、 実際には、介護や寝たきりでない「健康寿命」は74歳頃には終わってしまう事実があります。100歳までの生活を、健康的に過ごすために重要なのが、「運動」、そして「人とのつながり」、「笑顔」です。
ビリヤードは何歳からでも、身体的に多少の不自由があっても出来るスポーツです。当協会は、ビリヤードを通して、ウォーキングと同等の「運動」をし、さらにチーム戦を行うことで、「人とのつながり」、「笑顔」を生み出して健康寿命を延ばし、高齢者の活性化を担います。

<代表理事 町田 直(まちだ ただし)について>

一般社団法人日本コーチングプロビリヤード協会4

 

日本コーチングプロビリヤード協会代表。コーチングプロ指導者。日本一初心者と高齢者の指導に強いプロを自認。実際、10年間ビリヤードプロとして、ビリヤード教室を行い続け、2021.5月現在も45名の生徒に指導している。生徒の年齢は8歳〜82歳と幅広く、初心者〜A級まで、年間延べ900名に指導している。
99%の人が知らない「目の使い方」、「筋肉の使い方」を覚えていただくことで、確実にビリヤードのレベルをアップさせる指導に定評があります。高齢者への指導は特に使命感を持って取り組んでおり、認知症や、要介護にならないために指先、足腰を使うビリヤードを覚えていただき、亡くなる瞬間まで人生を楽しんでいただくことを目標としています。

 

2021/5/28

SDGs支援の取り組みを通じ「人生100年時代」における返納後の新しい移動手段を提案

全国の自動車ディーラーと連携し、返納後も自由に移動できるモビリティ社会の実現を目指します。
本取り組みでは、免許返納という機会を、「人生100年時代」の新しいライフスタイルとの出会いというポジティブな機会に変え、家族からこれまでの運転への感謝を伝える機会を提供するとともに、近距離モビリティという、免許不要で高齢者も簡単にご利用できる新しい移動手段を提案します。
 
WHILL1
 
近距離モビリティ(次世代型電動車椅子)WHILLを取扱う全国の自動車ディーラー16社とWHILL株式会社(東京都品川区)は6月1日(火)より、「人生100年時代」において、免許返納後の新たな移動手段を提案するとともに、すべての人がより快適でより自由に移動できる未来の実現を目指すための取り組みを開始いたします。 
本取り組みは、持続可能な開発目標(SDGs)で掲げる「目標3:すべての人に健康と福祉を」などに沿うものです。 
 
WHILL2
 
 
高齢者の中には免許返納を検討しているものの、自動車が生活の足であることから返納に踏み切れない方が多くいらっしゃいます。ご家族からも運転を続けることへの心配がある一方、移動手段が限定されることへの懸念から勧めにくいとの声が聞かれます。 
本取り組みは、免許返納という機会を、「人生100年時代」の新しいライフスタイルとの出会いというポジティブな機会に変え、家族からこれまでの運転への感謝を伝える機会を提供するとともに、近距離モビリティという、免許不要で高齢者も簡単にご利用できる新しい移動手段を提案するものです。移動手段の選択肢を増やすことで、返納後の引きこもりの防止やQOL(生活の質)の向上にも役立つことが期待されます。 

取り組み1:自動車ディーラー店舗でご購入される方への特典 
内容: 
①運転感謝状の授与(ご家族からメッセージをご記入頂けます) 
②実店舗でのWHILL納車式 
③記念撮影  
④撮影したお写真をその場で印刷・お渡し など 
対象:各自動車ディーラー店舗でWHILLを購入された方 
条件:免許を返納した/近く返納を予定している方で、6月中にWHILLをご成約頂いた方
 
WHILL3

運転感謝状

■自動車ディーラー16社(取扱い開始順、5月末時点) 
大阪マツダ販売株式会社 
福井トヨタ自動車株式会社 
ネッツトヨタ神戸株式会社 
株式会社ATグループ※ (販売店:株式会社アトコ) 
株式会社カーエース広島(広島マツダ) 
滋賀トヨペット株式会社 
滋賀ホンダ販売株式会社(Honda Cars滋賀南) 
株式会社ホンダカーズ神奈川北 
岡山ダイハツ販売株式会社 
長崎トヨペット株式会社 
鹿児島トヨタ自動車株式会社 
奈良トヨタ株式会社 
熊本トヨタ自動車株式会社 
滋賀ダイハツ販売株式会社 
福井トヨペット株式会杜 
株式会社ホンダカーズ神奈川西 

 ※ATグループ(愛知トヨタ自動車株式会社、トヨタカローラ愛豊株式会社、ネッツトヨタ愛知株式会社、ネッツトヨタ東海株式会社、愛知スズキ販売株式会社) 

全ての販売店・店舗リスト詳細ページ  https://whill.inc/jp/select-locator  
ご購入・ご相談は各店舗にお問い合わせください。 

取り組み2:WHILL社でレンタルされた方への特典 
内容:WHILLレンタルお申込みの方にAmazonギフト券2,525(ニコニコ)円分プレゼント
対象:6月中に「WHILLレンタル」をお申込みされた方 
条件:免許を返納した方、近く返納を予定している方 
お申込み方法:  
ステップ1)WHILL社のコンタクトデスクまたはHPからWHILLレンタル申込み 
ステップ2)以下のフォームよりAmazonギフト券申込み。必要事項をご記入ください。 
https://forms.office.com/r/hk4PGW5hMS


取り組み3: WHILL社から希望者全員への特典 
内容:免許を返納した方に家族から感謝を伝えられる運転感謝状をプレゼント 
対象:6月中にお申込みされた希望者全員 
お申込み方法:以下のフォームより必要事項をご記入ください。 
https://forms.office.com/Pages/ResponsePage.aspx?id=Pfsl0YwsHkeoRtE1yInfWSw9frucsMVLkrW6GfrMTOxUQjlMVjRUUlZRR0VZTkdDTTdHOFpMOE9CNC4u 


■免許返納が進まない理由は「移動手段がないから」 
2021年5月に全国30〜50代で、自動車を定期的に運転する親(義両親含む、65歳以上)を持つ男女を対象に実施したWHILL社の調査では、「実際に免許返納を勧めている/勧めたことがある」と答えたのはわずか1割でした(図1)。そのうち3人に1人は親に断られたと回答しました。理由として多く上がったのは「他の移動手段がなくて生活に困るから」や「不便になるから」などで、全体の6割を占めています。 

WHILL4

図1:親に返納を実際に勧めている/勧めたことがある人の割合

 

上記の理由で断られた回答者のうち、全員が新たな移動手段として親に乗ってほしいと回答したのが「自分が乗りたいときに自由に乗れる」乗り物で、「安全である」乗り物も66.7%に上りました(図2)。 

図2:新たな移動手段として親に乗ってほしい乗り物の要素

図2:新たな移動手段として親に乗ってほしい乗り物の要素


親に「実際に勧めたことはないが、将来的には勧めたいと思う」と回答したのは31.8%でした。“今”勧められない理由として圧倒的に多かったのが、やはり「移動手段がなくなる・不便になるから」で、全体のおよそ7割に達しています(図3)。 

WHILL5

図3:“今”勧められない理由の内訳

WHILLは、利用者自身による簡単な操作や高いデザイン性、安定した走破性など、自動車と似た要素を多く持っており、自動車に続く新たな移動手段として期待されます。  
※調査概要:WEB調査、100ss

■SDGsの取り組みについて 

WHILL社はSDGsで掲げる17の目標のうち、主に4つのゴールに取り組んでいます。 
・目標3:すべての人に健康と福祉を 
免許返納を応援し、歩道を走行するWHILLを提案することで交通事故の低減に寄与するとともに、返納後も高齢の方や歩行に困難を抱える方の外出機会を創出し、フレイル予防などに貢献します。 

・目標8:働きがいも経済成長も 
WHILLは5cmの段差を乗り越えられるほか、最高10度の傾斜まで走行できるなど、高い走破性や安定性を誇るため、自由で気軽な外出を実現します。高齢者の方々や歩行に困難を抱える方の行動範囲が広がることで、社会においてさまざまな交流やつながりを創出します。 

・目標11:住み続けられるまちづくりを 
WHILL社は、障害の有無や年齢に関わらず、だれもが楽しく安全に乗れる一人乗りのモビリティによる移動サービス・システムの提供により、既存の交通機関を降りてから目的地までの「ラストワンマイル」の移動インフラの構築を進めています。 

・目標13:気候変動に具体的な対策を 
WHILLは電動で走行するため地球温暖化の原因となる炭素を排出しないエコなモビリティです。ゼロ排出の乗り物を開発・販売することにより、気候変動対策に貢献します。 

WHILL9

WHILL Model C2(ウィル モデル シーツー)について 
「WHILL Model C2」は高いデザイン性と、5cmの段差乗り越え、回転半径76cmの小回り能力、リアサスペンションを採用した滑らかな乗り心地などを特長とした、高齢者の安全な外出をサポートする近距離用のモビリティです。 

主な仕様: 

WHILL7

製品詳細ページ  https://whill.inc/jp/model-c2

WHILL8

 

<WHILL社について> 

WHILL社は、「すべての人の移動を楽しくスマートにする」をミッションとして、世界中で、近距離移動のプラットフォームを作っていきます。2012年5月に日本で創業し、2013年4月には米国、2018年8月にはオランダに拠点を設立しました。パーソナルモビリティとMaaSの二つを事業の柱とし、パーソナルモビリティ事業では、デザインとテクノロジーの力を生かした、近距離用のモビリティとして、WHILL Model C2をはじめとする製品群を、20以上の国と地域で販売しています。またMaaS事業においては、障害の有無や年齢に関わらず、だれもが楽しく安全に乗れる一人乗りのモビリティによる移動サービス・システムの提供により、既存の交通機関を降りてから目的地までの「ラストワンマイル」の移動の最適化を行います。 

〈本件に関する報道関係者のお問合せ先〉 
WHILL株式会社  
担当:新免(シンメン)070-4456-9991 
E-mail:jp.pr@whill.inc 

 

2021/5/20

“争続”などトラブルを、家族全員で未然に防止!いつ来るかわからない親の死に備え、相続時のシミュレーション結果を“本”にできる新サービス

相続というのは身近でありながら、対策の”必要性”があるかすらわからない人が大半を占めているのが実情です。「たくすノート」では、相続対策無料診断サイトで確認した結果を、一冊の本にまとめることが可能。相続のことは親とは話しにくい、という方でも、対策の必要性を家族に示すことが容易になるサービスです。

株式会社 終活の窓口(本社:東京都中野区、代表取締役:吉野 匠)は、2021年5月20日(木)、実家の相続対策を診断した結果を本にできる新サービス「たくすノート」を発売するプロジェクトを、クラウドファンディングにて立ち上げました。相続対策の必要性を家族にわかりやすく提示し、全員で共有することで円満で無駄のない相続を実現します。

 

▼ クラウドファンディングページ(Makuake):https://www.makuake.com/project/takusu-note/

▼ 「たくすノート」について:https://hanamaru-syukatsu.com/note_detail/

株式会社終活の窓口2

 

■葬儀社の跡継ぎながら自身の相続対策が後手に、やむなく実家を売却した辛い経験がスタート

終活の窓口が誕生したきっかけは、代表自身の相続時の苦い経験です。戦前から続く葬儀社の5代目として経営に参画し、仕事柄、相続対策の専門家に囲まれていました。しかし自身は相続対策を全くしていなかったことから、父の急逝により典型的な相続トラブルに遭遇。相続税を払うのが困難となり、祖父の代から所有していた実家の売却に追い込まれてしまいました。

 

そこで、相続で辛い思いをする家族を少しでも減らしたいと決意。自分の家では、どのような相続対策をすればいいのか全国の方が無料で診断できるサイト「はなまる手帳」を2021年2月に開設しました。

 

■相続対策の”必要性”があるかすらわからない人が大半、確認はネットで簡単に完結

「はなまる手帳」の特徴は、相続の時どのくらいお金がかかるか、トラブルが起きる可能性がないかを簡単に確認できる点。相続対策と終活を総合的にワンストップで解決することができます。

 

ほとんどの方にとって、相続対策は、何からしたらいいかわからない上、自分の家は相続対策の必要性があるかすら確認する場がないのが現状です。しかし「はなまる手帳」では、自宅にいながら簡単に確認することが可能。また、オンラインで専門家に相談できるため、コロナ禍でも安心安全に利用することができます。

 

■現物として残るのが本の強み、相続対策の必要性を家族に示すことが容易に

「はなまる手帳」で得られた診断結果を、さらに有効活用してもらいたいと追加した機能が「たくすノート」。一覧性が高く情報共有も便利で、さらに現物として残ることから、本という形を採用いたしました。

 

死を連想させる相続のことは親とは話しにくい、という思いを抱く人は少なくありません。しかし、診断結果を本にすることで、相続対策の客観的な必要性を家族に示すことが容易になります。後期高齢者の親は次の世代に自分の資産を“託したい”と考え、“託される”次の世代は親が築いてくれた財産を守りたい、というのがあるべき相続の姿。「たくすノート」を通じて、家族全員で家の資産をスムーズに守り抜いていける、理想的な相続実現をサポートいたします。

 

 

【株式会社 終活の窓口について】

本社:〒164-0003 東京都中野区東中野1-58-8パークハビオ東中野901

代表者:代表取締役 吉野 匠

設立:2020年4月

電話番号:03-5937-3321

URL:https://hanamaru-syukatsu.com

事業内容:

1.相続終活分野における各種士業・専門家のマッチング

2.相続対策診断により診断された問題解決ガイドブックの販売

3.その他相続終活に関わる一切の業種に向けた消費者とのマッチング

 

【一般の方向けのお問い合わせ先】

サービス名:はなまる手帳

TEL:0120-775-870

Email: hanamaru@hanamaru-syukatsu.com

 

2021/5/11

毎日更新のお得な情報とポイントサービスで楽しく解決

FCNT株式会社(本社:神奈川県大和市、代表取締役社長 髙田克美、以下FCNT)は、大人世代のお金の悩みに着目した「らくらくまめ得」サービスを5月11日(火曜日)より開始し、以降メディアとポイント活動を複合したサービスへと順次拡大してまいります。
「らくらくまめ得」とは、日々の暮らしをちょっと良くするヒントを知ることで、毎日が楽しくなる節約情報メディアサービスです。50歳以上の大人世代は子供の成長や離職、定年など、さまざまなライフステージの転換を控えています。そんな将来のお金に関する不安や課題をお持ちの方へ、節約のまめ知識やお得な情報などを通じてお金の賢い使い方について考えるきっかけをご提供します。お得な情報を毎日配信して、ユーザーが知る楽しみ・体験する楽しみを感じながら生活を少しずつ賢くアップデートしていくことを応援します。
また、2021年夏から(注1)FCNTによる自社ポイントサービスを導入予定です。「らくらくまめ得」は記事メディアとしてスタートし、自社ポイントサービスの導入後、外部ポイントとの交換やお得な商品の販売など、様々なサービスを順次追加して今後も成長させていきます。より良い節約・お得体験をユーザーに提供し、2022年3月末に月間1000万PVのサービスに成長させる計画です。
FCNTは、一人ひとりが安心して生き生きと暮らせる未来のために、人々の常識を超える発想と先進テクノロジーで、人・物・コトをもっと快適につなぎ、新たな価値を想像してまいります。

 

自社調査結果による大人世代のニーズ

大人世代の節約行動に関する独自調査(注2)を行い下記のような実態が見えてきました。

・節約はポジティブにとらえられ、やって当たり前のこととして生活に溶け込んでいる。
・節約の目的は“老後への備え”であり、収入の増加も見込めないので、支出を減らしたい。
・節約は日々の生活の中で、楽しく手軽に行いたい。
・生活圏内のお店のポイントやクーポン、折り込みチラシなどが幅広く活用されている。
・デジタルポイントの利用は限定的。
・良いものを安くお得に手に入れたいというニーズがある。豪華なものを求めているわけではない。

将来に備えるにも何からはじめたらよいのかわからない、行動のきっかけが欲しい、同年代の人たちはどうしているのだろう、といった不安をお持ちの方から、すでにお金と向き合い楽しみながら活動している方まで、状況は様々です。
FCNTはこのようなユーザーニーズに着目し、そこに応えるべく「らくらくまめ得」サービスを開始いたします。

 

サービス概要

大人世代に向けて、“自分にもできそう”、“やってみたらできた”といった、ポジティブ体験を毎日配信していきます。節約のまめ知識やお得なお買い物情報などのコンテンツを通じ、お金の賢い使い方について考えるきっかけをご提供します。
ユーザーの使いやすさにも考慮し、ボタンや文字のサイズ、カラーデザインなど年齢に合わせたWEBサイトのつくりにもこだわりました。
さらに、「らくらくまめ得」によって得た知識や体験を、FCNTが運営する“らくらくコミュニティ”でも共有していただくことで、同じ悩みを持つ大人世代のコミュニケーションが活性化されることにも期待をしています。

FCNT12

コーナー紹介

1.まめ得のタネ
すぐに試したくなる節約や時短に役立つお得なまめ知識を毎日配信します。ユーザーが日々実践しているまめ知識を元にした記事も作成し、一緒にまめ知識の辞典を作り上げていきます。 

2.お買物探偵団
いつものお買物が楽しくなる、知って得する情報をお届けします。
知っているようで知らなかった様々な活用術や深堀情報を得ることでお買い物が楽しくなります。

3.まめ得クイズ
「らくらくまめ得」で得たお得な情報やまめ知識の理解度をチェックすることができます。

4.まめ得占い
毎日の金運占いができます。さらに結果に応じたお得な情報をご提案します。

マスコットキャラクター

まめ得クイズや、まめ得占いのゲームコーナーでは、マスコットキャラクターの可愛い”こまめくん”がナビゲートします。「らくらくコミュニティ」でも活躍中の大人気キャラクターです。

 

FCNTのシニア向けサービスへの取り組み

使いやすさを追求した「らくらくスマートフォン」と共に、2012年に共通の趣味や話題を通じて会員同士が交流できる安心・安全なインターネット上のコミュニケーションの場「らくらくコミュニティ」としてスタートし、会員数220万人の日本最大級のシニア向けSNS (注3)に成長致しました。

2012年  8月 「らくらくコミュニティ」サービス開始
2019年  7月 「今日のクイズ」コーナー開始
2019年10月  ファンコミュニティサービスとしてリニューアルし、
       新たなビジネスの企業向け公式アカウントサービスを開始
2020年  9月  Playストアから「らくらくコミュニティ」アプリ配信開始
2020年10月  温泉情報サイト「らくらく湯旅」オープン
2020年11月  「らくらくコミュニティ」非会員の方へ利用拡大
2021年  2月 「らくらくオンライン教室」開講
2021年  4月  煎茶堂東京と協業し「らくらく茶室」サービス開始
2021年  5月  大人世代の節約ライフスタイルメディアサービス「らくらくまめ得」を開始

今後もシニアの方々と社会とのつながりを創り、毎日イキイキと暮らすことができる、“Fun(たのしさ)”のある生活を提供する新サービス・新コンテンツを続々と拡充していきます。
 

関連Webサイト

らくらくまめ得 https://mametoku.community2.fmworld.net/?utm_source=mametoku&utm_medium=referral&utm_campaign=press&utm_content=rakurakumametoku
らくらくコミュニティ https://community2.fmworld.net/
らくらく湯旅 https://onsen.community2.fmworld.net/
メディアガイド https://www.fcnt.com/assets/pdf/service/rakurakucommunity-media-guide.pdf

 

らくらくコミュニティQRコード

らくらくまめ得

FCNT9

らくらくコミュニティTop

FCNT10

 ※「らくらくコミュニティ」は、スマートフォン向けに最適化しており、スマートフォンからのご利用を
  推奨しています。

[商標について]
「らくらくコミュニティ」「らくらく湯旅」「らくらくまめ得」はFCNTの商標です。
その他、記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。

[注釈]
(注1)2021年7月末導入予定
(注2)2020年12月実施
(注3)会員数が220万人に上る日本最大級のコミュニティを持つシニア向けSNS:2020年12月時点 FCNT調べ

※FCNT株式会社は2021年4月1日に富士通コネクテッドテクノロジーズ株式会社から社名変更しました。
 FCNT株式会社ホームページ:https://www.fcnt.com/

[掲載のご相談受付]
記事の掲載やタイアップ記事作成についてのご希望やご相談の企業・団体様は下記へご連絡ください。
mb-seniorDX@fcnt.com

以上
 

 

2021/5/11

25年以上のキャリアを重ねた専門性の高い「人材」と「企業」の出会いを提供

People Tech (テクノロジーによって⼈の可能性を拡げる) 事業を展開する株式会社アトラエ(本社:東京都港区、代表:新居佳英、東証一部証券コード:6194)は、新規事業となるシニア向けジョブ型マッチングサービス「inow(イノウ)」の事前登録を5月10日から開始いたしました。

株式会社アトラエ1

・公式URL:https://get.inow.jp/
・事前登録は無料

■「inow(イノウ)」 開発の背景
高齢者雇用安定法の一部が改正され令和3年4月1日から施行される以前から、「inow(イノウ)」はシニアの可能性を模索してきました。しかし今日の日本では、たとえ長年培ってきた豊富な経験、専門的な知識や能力、多様な人脈があったとしても、それらを活かしながら年齢と共に生き生きと働くことがまだ難しいと考えています。
経験豊富なバックグラウンドを持つ人材と、彼らの生きた経験を活用したい企業が、お互いを認識し出会える場所がまだこの世の中にないことが機会損失となっているのが実情ではないでしょうか。
わたしたちは「inow(イノウ)」のサービス体験を通じて、「人材」と「ニーズ」のロングテールなマッチングを実現させ、年齢を重ねても働きがいを持ち続けられる世の中を創出し、超高齢社会を共に支えていくメンバーの1人として生き生きと活躍し続けられる社会にシフトチェンジしていくキッカケになりたいと思っています。

日本経済新聞社 2021年5月10日 10:00【有料会員限定】にて掲載されました。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC30BKG0Q1A430C2000000/


■「inow(イノウ)」の利用イメージ

企業側の主な活用イメージ

株式会社アトラエ2

ユーザ側の主な活用イメージ

株式会社アトラエ3

 

■「inow(イノウ)」の特徴
週1日の業務委託や中長期の顧問契約など、明確に期間が決まった仕事の依頼だけでなく、
カジュアルなコミュニケーションを通じて双方にとって最良の働き方を模索することができます。

株式会社アトラエ4

・機械学習(AI)を用いたキーワード検索により、ロングテールなマッチングが可能
機械学習を用いたキーワード検索により、人脈や専門的な経験を持つ「人材」とそのピンポイントな経験を必要としている「ニーズ」とのロングテールなマッチングをサポートします。

株式会社アトラエ5

 

・興味関心をAIが学習し、これまでになかった出会いを創出
ユーザは、企業が公募している募集・相談を閲覧しながら、自身の興味や関心をフォローすることができます。フォロー内容をAIが学習し、その人にカスタマイズされた情報をお届けすることで、これまでの経験を活かしつつも、本人ですらも想像していなかった出会いの機会を創出します。

株式会社アトラエ6

 

■ユーザさまご登録方法について
https://get.inow.jp/

■企業さまご登録方法について
https://get.inow.jp/client
※企業以外の組織・団体さまも登録可能です

 ■「inow(イノウ)」/ サービス名について
以下3つの「inow(イノウ)」のエレメントを集結させ、「inow(イノウ)」は誕生しました。

 「伊能 忠敬」
伊能 忠敬は、55歳から17年の歳月をかけ、初めて日本地図を作り上げました。彼のように年齢を重ねても、人は生き生きと働き続けられるはずです。

 「異能」
あなたの経験、ある企業から見ると、それはもう「異能」です。そう、まだ出会えていないだけなのです。その経験を求めている「ニーズ」と「あなた」のロングテールなマッチングをサポートします。

 「I Know」
わたしたちは、あなたに適切な仕事、最適な経験を持った人を知っています。わたしたちはナビゲータとして、適切に「あなた」と「ニーズ」がマッチングするようお手伝いします。また、「inow(イノウ)」の体験を通して、自身の「異能」にも気付くことができます。

 ■「inow(イノウ)」について
公式URL: https://get.inow.jp/
利用料金:無料 ※事前登録に費用はかかりません
対応言語:日本語

■会社概要
社   名:株式会社アトラエ(東証一部証券コード:6194)
所 在 地:東京都港区麻布十番1-10-10 ジュールA 8F
代 表 者:代表取締役CEO 新居 佳英
URL:https://atrae.co.jp/
事業内容:People Tech事業(inow・Green・wevox・Yenta)
※People Tech事業:“テクノロジーによって人の可能性を拡げる事業を創造していく” という想いを込めてアトラエを再定義した造語

■各種リンク
inow:https://get.inow.jp/
Green:https://www.green-japan.com
wevox:https://get.wevox.io/
Yenta:https://page.yenta-app.com/jp

■お問い合わせ先
inowカスタマーサポート: inow@atrae.co.jp
報道関係:pr@atrae.co.jp 
採用情報:https://www.green-japan.com/company/172

 

 

2021/5/10

トリニティ・テクノロジー株式会社(以下、トリニティ・テクノロジー)はこのたび国内初※1 となる高齢者の財産管理を安心・便利に守る「スマート家族信託」をローンチしました。

■スマート家族信託ローンチの背景
現在日本は、世界でも類を見ない超高齢社会に突入しています。
日本の総人口が減少する中で、高齢者人口は3,617万人と過去最多になり、高齢者が総人口に占める割合は世界で最も高い28.7%となりました。※2

高齢化の進展に伴い、認知症患者数、並びに認知症患者が保有する金融資産も急増しています。
高齢化が進む2030年度には、
・認知症患者が最大830万人に増え、総人口の7%を占める
・認知症患者が保有する金融資産は今の1.5倍の215兆円、家計金融資産全体のおよそ1割を超える
ことが予測されています。※3

認知症によって意思表示が難しくなると、「銀行預金の引出し」や「株式等有価証券・不動産の売却」等ができなくなる(財産の凍結)ため、本人及びその家族の生活に大きな打撃を与えます。
また、認知症患者が保有する資産の規模を鑑みれば、その流動性が棄損されることは、日本経済全体にとっても大きな打撃となることは間違いありません。
したがって、このような財産の凍結を防ぐ仕組みの普及が急務となっています。

 

トリニティ・テクノロジー株式会社1

■家族信託とは
家族信託とは、高齢者が自身の財産管理を家族などの信頼できる第三者に委託することで、認知症により本人による意思表示が難しくなった後においても、財産の凍結を防ぎ、本人及びその家族のための財産の利用・活用を担保する制度です。
信託という法的機能を使うことで、従来からある成年後見制度のような裁判所からの監督を受けずに、家族の中で財産管理をする仕組みをつくることができます。
超高齢社会への突入による認知症患者の増加に比例して、財産の凍結リスクに直面している方の数も急増しており、そのリスクをヘッジする手段である家族信託が現在注目を浴びています。

一方家族信託の組成には、信託契約書の作成や信託口口座の開設、不動産登記などの複雑な手続きを要し、それをサポートする専門家に支払う報酬も高額に上ることから、十分に普及していないことが課題となっています。


■スマート家族信託とは
スマート家族信託とは、業界でもトップクラスの家族信託サポート実績を有する※4 トリニティグループの運用経験をもとに、家族信託をより広く普及させるために開発されたサービスです。
スマート家族信託を用いることで、大きく3つのメリットを得ることができます。

1.従来のコスト・手間を大幅に削減
スマート家族信託が、信託の組成に必要な信託契約書の作成をはじめとする各種手続きをシステム上でサポートすることで、家族信託の組成にかかる手間及びコストの大幅な削減を実現しました。

2.専門の司法書士がサポート
スマート家族信託を運営しているトリニティグループは、業界でもトップクラスの家族信託サポート実績を有しています。在籍する経験豊富な専門の司法書士等がきめ細やかな相談対応・サポートを実施致します。

3.信託組成後も安心サポート
従来の家族信託組成サービスは、専門家が信託の組成にのみ関与するもので、信託組成後の信託財産の管理・運用についてはサポートがありませんでした。
しかし、家族信託は組成後も信託法に則った運用が必要であり、それが利用者に丸投げされる状況は好ましいとは言えません。
スマート家族信託は、家族信託組成後の資産管理についても強くサポート致します。
利用者はスマート家族信託のアプリを利用することで、信託法に則った信託財産の管理を手軽に行うことができます。
また、アプリを通じて司法書士・税理士等の専門家に相談することもできます。

 

トリニティ・テクノロジー株式会社2

 

※スマート家族信託アプリケーションの利用開始は7月1日を予定しております。

■ 会社概要
会社名:   トリニティ・テクノロジー株式会社
所在地:   東京都港区新橋2-1-1山口ビルディング5階
代表者:   代表取締役 磨 和寛
設立:    2020年10月30日
事業内容:  家族信託プラットフォーム「スマート家族信託」の開発及び提供
URL:    https://trinity-group.jp
サービスLP:  https://sma-shin.jp
グループ企業:司法書士法人トリニティグループ・弁護士法人トリニティグループ・行政書士法人トリニティグループ

※1 LIFE&MAGAZINE株式会社 2021.5.7付 FACTBOOKにて「国内初の家族信託の財産管理クラウドシステム」を開発と評価される
※2 総務省統計局 2020年9月15日現在推計 https://www.stat.go.jp/data/topics/topi1261.html
※3 日本経済新聞社 2018年12月23日 https://www.nikkei.com/article/DGXMZO34605990V20C18A8MM8000
※4 株式会社アックスコンサルティング 士業専門雑誌「月刊プロパートナー」2020年10月号 https://znews-online.com/accs/user/custompage/custompage.php?c=MzYw&cp=119&cpk=3

 

2021/5/10

コロナワクチン接種の予約が高齢者には難しいとの声多数・・・高齢者へのワクチン予約が各地で大混乱。20代の若者が遠隔で高齢者をサポート

◇高齢者へのワクチン予約が開始、各地で大混乱

株式会社MIHARU2

4月より高齢者のコロナワクチン接種の予約が開始されたが、人員体制や予約方法の課題が浮き彫りになった。特に、神奈川県横浜市では、予約開始とともにアクセスが集中、繋がりにくい状況が続き、ついにサーバーがダウンし受付を一時中断した。
実際に「電話を100回以上かけているが、全然繋がらない!」「ネットが一切できない両親にオンライン予約は無理」といった声が多く上がった。
確かに、自治体から送られてくる案内に記載されているQRコードを読み取り、専用サイトでマイアカウントを作成後、予約日時と接種会場を指定するオンライン予約ができた高齢者がどれくらいいただろうか。

 

◇高齢者へのデジタル支援が課題

株式会社MIHARU3

コロナ禍で「会えない孫とビデオ通話を利用したい!」など、高齢者のデジタル需要が高まったことにより、各自治体も高齢者のデジタル支援に力を入れている。東京都では、2億円を投資し、「デジタルデバイト(情報格差)の是正に向けた高齢者スマートフォン利用普及啓発事業」を展開。老人会や地方自治体を通じた格安でのスマホ教室の積極的な実施、端末を持っていない方を対象に、1ヶ月ほど貸し出すサービスを始めた。しかし、モバイル社会研究所の調査によると、70代以上のスマートフォン普及率は5割にとどまっている(2020年1月時点)。また、シニアのスマートフォンに関する考えは、「便利に感じる」との回答が8割以上だが、それに反して「操作が難しい」と感じるとの回答が6割強にも達している。
この結果が、コロナワクチン接種予約に関する混乱を招いた一因と想定される。
引用:https://www.moba-ken.jp/project/seniors/seniors20200617.html


◇孫世代が高齢者のワクチン予約をサポート
このような現状に対して、高齢者のデジタルサポートに力を入れている民間企業がある。(株)MIHARUが提供する『もっとメイト』では、孫世代にあたる20代のスタッフが、高齢者のワクチン接種予約をサポートしている。高齢者のお客様より「予約の日に電話が繋がらなかったらどうしよう」「QRコードの使い方がわからず申し込みサイトに繋がらない」「きちんと予約完了できるか不安」などの相談が多く寄せられたことがきっかけだ。各自治体のホームページより予約方法や接種開始日の最新情報を把握し、お客様にわかりやすく説明。予約開始日当日に、遠隔で予約のサポートを行っている。お客様からは、「一人でできるか不安だったけど、無事にできて本当に助かった」「近所に住む友人の予約も手伝って欲しいんだけどお願いできる?」など、安堵の声をいただいている。また「離れて暮らす両親のワクチン予約ができて安心した」など、高齢者のご家族からも嬉しい言葉を頂戴した。ワクチンの接種予約に関して不安に感じている高齢者、また、近くで高齢のご家族のサポートを行うことが難しい方などは、まず、気軽にご相談いただきたい。

◇株式会社 MIHARU

株式会社MIHARU1

「シニアとその家族から最も信頼される伴⾛者であり続ける」をミッションに掲げ、ライフコンシェルジュサービス「もっとメイト」を運営。デジタル支援(スマートフォン個別講座)をはじめとする暮らしの彩りや豊かさにフォーカスした生活サポートを行っている。
HP:http://motto-mate.com/digital

 

2021/4/22

「スマホは怖い!」シニア層のデジタル・デバイド解消で世の中を元気に!400名超のシニアへのレクチャー経験をもとに、個人から団体まで対応するスマホ教室を独自開発しました。

公共のサービスをはじめ、暮らしのさまざまな場面でスマホを使う機会が増え、スマホは生活必需品となっています。一方で、スマホを使いこなせないシニア層のデジタル・デバイド(情報格差)が大きな課題になっています。シニア層がスマホを使いこなせれば、当人の暮らしを便利にするだけでなく、日本のデジタル化を促進させ、経済を活性化させるためのアクセルとなるはずです。

スマホのプロ集団である女子部JAPANでは、400人以上のシニア層にレクチャーした経験や知見を活かし、シニア向けのスマホ教室を立ち上げました。「スマホは怖い」「用語が分からない」といった、シニア層と対峙してきたからこそ知り得た、悩みや不安に応えるプログラムを開発。コロナ下でも全国どこからでも参加できるようオンライン授業を用意するほか、シニア層の学びへの工夫を随所に取り入れています。

スマホの学びの場が、一人でも多くの方の便利で健康的な暮らしにつながり、さらには日本の社会と経済の活性化につながることを目指して。SDGsの達成にもつながるこの取り組みの輪を広げていけるよう、ご興味のある方はぜひ下記お問い合わせ先までご連絡ください。

 

スマホの便利さを活用できていない? シニア層の実態 

総務省のデータによると、インターネットを接続するデバイスとしてスマホを活用している60代は約半数。70代以降になると3割程度しか利用していないことが分かります。
株式会社都恋堂1

(出典)総務省「平成30年版 情報通信白書」より

フィーチャーフォンに慣れ親しんできた60代以降のシニア層にとっては、スマホは「難しいもの」さらには「怖いもの」というイメージがあるということが、女子部JAPANがスマホの使い方をレクチャーするなかでも感じたことです。

公共のサービスをはじめ、さまざまなサービスの入口としてスマホが機能するようになった今、シニアがスマホを使いこなせないことは、コミュニケーションやサービス提供の機会損失となっています。また、従来の仕組みと新しい仕組みの両立が必要となってしまう現状が、DX推進のボトルネックとなっているのではないでしょうか。シニアがスマホを使いこなせるようになれば、それらの課題が解決され、さらには新しいビジネスの流れやマーケットを生み出し、経済の活性化につながることが期待できます。

シニア層のデジタル・デバイドを解消する「やさしいスマホ教室」の3つのポイント

 

■<1> シニア向けに独自開発した「スマホ教室」と専用の「教科書」がセット

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難しい専門用語は極力使わず、分かりやすい表現と内容でシニア層にも定評のある女子部JAPANのスマホレクチャー。その知識と経験、さらにこれまで受講されたシニアの声をもとに、シニアの方のスマホ操作の習得をより確実にガイドする、専用の教科書を開発しました。
シニア層のつまずきポイントや暮らしに寄り添った活用法などが満載。講座修了後も、見返しながら使い方を思い出せるようにメモスペースをつけるなど、シニア層の使いやすさを最優先しています。


「やさしいスマホ教室」は、この「教科書」<税別4,000円>を購入することで、「スマホ教室」の申し込みが可能になり、希望に合わせた日時で2時間の講座を受講できる仕組みです。手に取れる教科書でシニア層とのタッチポイントをつくることで、スマホ教室を受講するきっかけづくりを促します。
※Amazonでの販売を準備中
>詳しくは「やさしいスマホ教室」Webサイト
https://joshibujapan-b.com/yasasma-buy

※法人や組織でご活用いただく場合は、別途料金体系をご用意しています。教科書をカスタマイズすることも可能です。詳しい資料をお送りしますので、下記お問い合わせ先までご連絡ください。

「教科書」は、使用しているスマホに合わせていずれかを選べます(各32ページ)。
●「iPhoneの教科書<基本編>」
●「らくらくスマホの教科書<基本編>
●「Androidの教科書<基本編>」 ※現在準備中

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すでに知っている人にとっては当たり前の機能も、シニア層にとっては新しい発見!つまずきがちなポイントをメモしておくことができます。

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スマホ初心者のシニア層のお悩みや不安に応える情報を盛り込んでいます。
 

 

■<2> 400人超のシニアにレクチャーした、スマホのプロ集団による少人数制講座

2時間(120分)のスマホ教室は、最大4名のシニアに1人の先生がつく少人数制。「教科書」の内容に沿って学べるだけでなく、受講者それぞれが持つスマホ操作の疑問や不安を解決できる時間をつくりました。
 
【やさしいスマホ教室の構成:60分×2コマ】
●1時間目(60分):「教科書に沿って操作してみよう」
生活の中で役立つ、スマホの基本操作をレクチャーします。
●2時間目(60分):「質問タイム!聞きたいことをなんでも先生に聞いてみよう」
自由に質問を受け付け、疑問や不安を解決していきます。

先生となるのは、2010年に「iPhone女子部」として発足して以来、スマホをはじめ、女性が気になるモノ・コトを体験・解決している女性グループ「女子部JAPAN」のメンバーです。雑誌でのスマホ特集の監修や著書のほか、スマホ講座の講師やカリキュラム作成も手がけるなど実績も豊富。スマホ講座では、60歳以上の方々400名以上に教えた経験を持っています。

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■<3> 外出がしにくい方や遠方の方も参加しやすい、オンライン受講を用意

外出がしにくい方、交通アクセスの良くない地域の方をはじめ、日本全国のシニアの方々に気軽に参加していただけるよう、オンライン教室を用意しました。パソコンやタブレットをお持ちでない方には、タブレットの貸し出しサービスもご用意しています(期間・数量限定。2021年5月末まで無料)。

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報道関係者の方をはじめ、一緒にシニア向けスマホ教室の輪を広げてくれるパートナーさまを募集中


●「やさしいスマホ教室」をご紹介いただける報道関係者の方
●コミュニティや組織などでシニア向けスマホ教室を開催したい方
●自社のスマホアプリやWebサービスをシニアに活用してほしい方
など、シニアのスマホリテラシー向上のためのこの取り組みの輪を広げていってくださる方を募集しています。

詳しい資料や報道用の素材を用意していますので、ご興味のある方はお気軽に下記お問い合わせ先までご連絡ください。

 

【こちらから詳細をご覧いただけます】
●「やさしいスマホ教室」Webサイト
https://joshibujapan-b.com/yasasma-buy
●学びのマーケット「ストアカ」講座予約ページ
https://www.street-academy.com/myclass/110121?sessiondetailid=2029909

 


【お問い合わせ先】
運営会社 株式会社 都恋堂(とれんどう)
住 所 〒160−0022 新宿区新宿5-11-1 ホーメスト新宿ビル7F
お電話 03-5369-3851(「やさしいスマホ教室」について、とお問い合わせください。受付時間は平日10:00~18:00です)
ファックス 03-5369-3852
メール info@joshibujapan-b.com (「やさしいスマホ教室」について、とお書きください)
 

2021/4/21

はたらく意欲のあるシニアと人材不足に悩む企業をつなぎ”地域共生”を目指す
企業がシニアの空き時間に応募!“家の近く”で“2時間”からはたらける仕事情報が届く・5月中旬から東京23区において、介護領域の非専門業務のマッチングを開始

 
 総合人材サービス、パーソルグループのパーソルイノベーション株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:長井 利仁)が運営する、アクティブシニアと企業をつなぎ“地域共生”を目指すジョブマッチングサービス「アライクワーク」( https://www.alaic-work.jp/ ) は4月21日より、シニアの事前登録受付を開始したことをお知らせいたします。
 「アライクワーク」は5月中旬からβ版として、東京23区内において、介護領域の非専門業務のマッチングサービスの提供開始を予定しております。
 
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 近年、国内の労働市場における人材不足は深刻化しており、パーソル総合研究所によると2030年には644万人の人材が不足すると推計されています※1。
 一方、総務省の調査※2では、65歳以上の就業希望者は207万人で、多くの就業希望者がいますが、内閣府の調査※3によると、健康上の理由以外で仕事をしていない理由は「年齢制限 26.9%」「仕事の種類 14.2%」「場所・時間などが合わない 12.7%」と、条件面で合う仕事が見つけられない人は計53.8%、つまり、はたらく意欲のあるシニアの半数以上が仕事を見つけられていません。
 また、「アライクワーク」が行ったアクティブシニアへのインタビューでも、「“家の近くで” “短時間で”はたらきたいが条件に合う求人を見つけられない」といった声が多く、就業意欲のあるシニア層がはたらけていない要因として、はたらく「場所」と「時間」のミスマッチがあることが分かっています。

■「アライクワーク」とは
「アライクワーク」は、このようなミスマッチの解消を目指し、アクティブシニア(就労意欲のある60歳以上のシニア)と人材不足に悩む企業の仕事をオンラインでマッチングするサービスです。
 自分らしくはたらくことで前向きに社会に参画できるシニアを増やすとともに、地域のシニアと企業が、力を合わせながら地域社会を発展させていく「地域共生社会」の実現を目指しています。
 シニアは2時間単位の「空き時間」と「最寄り駅」を登録し、企業は2時間単位で仕事を登録、シニアの空き時間に企業が応募する形で、はたらく「場所」と「時間」でのマッチングを実現します。
 また、企業に対しては「専門知識のいらない仕事」と「専門知識が必要な仕事」の切り分け方や仕事の細分化方法についてのコンサルティングサービスを別途提供することで、<「経験がない」「専門知識がない」「資格がない」「短時間ではたらきたい」シニア>が活躍できる仕事を創出します。

 ■アライクワークの特長
1.シニアは完全無料でご利用いただけます
2.自分で仕事を探す必要がありません

企業がシニアの空き時間に応募する仕組みのため、自分で仕事を探す必要はありません。
3.都合に合ったはたらき方ができます
登録した予定に合わせた仕事の依頼が届きます。
4.スマートフォンで簡単操作!
スマートフォンの操作に不安があるシニアでも簡単に操作できます。(パソコンからも利用可能です。)
 
パーソルイノベーション2

シニアの登録画面イメージ(スマホ版)

■新規求人をいち早くお届けする事前登録受付を開始!
4月21日(水)から、シニアの事前登録受付を開始しました。事前登録された方には、新規求人情報をいち早くお届けします。登録受付やお問い合わせは下記のURLの専用サイトにて承ります。
URL:https://register.alaic-work.jp
 
■5月中旬からβ版として、「介護業界」の仕事情報の提供を開始予定(東京23区内限定)
特に人材不足が深刻な介護業界には、リネン交換や送迎、事務処理など、介護士資格や専門知識がなくてもできる仕事が多くあります。「アライクワーク」はそのような非専門・資格不要の業務において、シニアが活躍できる場を広げていきます。5月中旬からは、東京23区内の介護業界の仕事情報の提供を開始予定、その後、サービス提供エリアや業界を順次拡大してまいります。

■サービス名称「アライクワーク」の由来
アクティブシニアが“はたらく”を通じて自分らしく社会との関わりを持ち、無理なくはたらき続けることが今後の日本社会の人材不足を救うとの想いから、「As Long As I Can Work~はたらけるうちはいつまでも~」の頭文字を取りました。

※1 出典:パーソル総合研究所「労働市場の未来推計2030」 https://rc.persol-group.co.jp/roudou2030/
※2 出展:総務省「就業構造基本調査」(平成24年)
https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-11601000-Shokugyouanteikyoku-Soumuka/0000073860.pdf
※3 内閣府 高齢者の経済生活に関する調査結果(令和元年度)
https://www8.cao.go.jp/kourei/ishiki/r01/gaiyo/pdf/sec_2_2.pdf

参考)
■企業向け情報< https://www.alaic-work.jp/ >
「アライクワーク」は、地域のアクティブシニアの力を活かして企業の人材不足の解決を支援するサービスです。5月中旬のβ版のサービス提供開始に先駆け、4月1日より「業務改善支援サービス」の提供を開始しております。詳細は下記のプレスリリースをご参照ください。
▼アクティブシニアと企業の”共創マッチング”サービス「アライクワーク」β版のリリースが決定。リリースに先駆け、介護施設を対象に『業務改善サービス』を提供開始
URL:https://persol-innovation.co.jp/news/2021/0401-10/

 ■パーソルの新規事業創出プログラムから誕生したサービス

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「アライクワーク」は、当社が運営する新規事業創出プログラム「イノベーション体質強化プログラム『Drit(ドリット)』」第一期で採択され、事業化されたものです※4。
※4 第1期「Drit」については下記のプレスリリースをご覧ください。
「イノベーション体質強化プログラム「Drit」第1期の最終審査を3件の事業アイデアが通過」
https://persol-innovation.co.jp/news/2020/0619/

■パーソルイノベーション株式会社について< https://persol-innovation.co.jp/ >
 パーソルイノベーション株式会社は、パーソルグループの次世代の柱となる事業創造を目的として、2019年4月に事業を開始しました。テクノロジー人材のエンパワーメントと企業のDX組織構築支援を行う「TECH PLAY(テック プレイ)」、日本最大級のオープンイノベーションプラットフォーム「AUBA(アウバ)」、シフト管理サービス「Sync Up(シンク アップ)」をはじめとした新サービスを運営するとともに、新たな事業開発やオープンイノベーション、デジタルトランスフォーメーションを推進、パーソルグループのイノベーションを加速していきます。

■「PERSOL(パーソル)」について< https://www.persol-group.co.jp/ >
 パーソルグループは、「はたらいて、笑おう。」をグループビジョンに、人材派遣サービス「テンプスタッフ」、転職サービス「doda」、ITアウトソーシングや設計開発など、人と組織にかかわる多様な事業を展開しています。グループの経営理念・サステナビリティ方針に沿って事業活動を推進することで、持続可能な社会の実現とSDGsの達成に貢献していきます。
 また、人材サービスとテクノロジーの融合による、次世代のイノベーション開発にも積極的に取り組み、市場価値を見いだす転職サービス「ミイダス」、テクノロジー人材のエンパワーメントと企業のDX組織構築支援を行う「TECH PLAY」、クラウド型モバイルPOSレジ「POS+(ポスタス)」などのサービスも展開しています。

 

 

2021/4/20

「チョイソコ」サービスを通して地域社会の活性化に貢献

双日株式会社(以下、「双日」)は、株式会社アイシン(以下、「アイシン」)とともに、2021年4月1日より、滋賀県蒲生郡竜王町にて地域高齢者を対象とした弁当の配食・見守りサービスを開始しました。(以下、「本サービス」)。

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双日とアイシンが共同推進する「チョイソコ」サービスの概要

 

【本サービスの背景・経緯】
2020年11月に、双日とアイシンは、アイシンが全国展開しているデマンド型乗合送迎バスサービスである「チョイソコ」に関する協業に向けた業務提携契約を締結し、正式なアライアンスパートナーとなりました。アイシンがこれまで培ってきた移動に関する技術・ノウハウを核に、双日が持つ知見やネットワークと組み合わせることで、これまでの”ヒト”の移動支援に”モノ”の輸送を加えた、多彩なサービスを幅広く展開していくことが狙いです。

【本サービスの概要】
本サービスでは、「チョイソコ」システムを基に両社間で協議を進め開発した「チョイソコデリバリー」システムを活用し、利用者のニーズに合わせた希望時間帯での弁当配送を効率的に実現することができます。

今回本サービスを導入する滋賀県のデイサービスセンターでは、従来から通常のデイサービス業務とあわせて弁当の配食・見守りサービスを提供していますが、近年の地域住民の高齢化による独居高齢者への配食ニーズの高まりを受け、弁当の配食・見守りサービスの供給が追い付いていないのが喫緊の課題となっています。

このような課題を解決するために、”モノ”の効率的な配送をコンセプトとした「チョイソコデリバリー」を通じて、配食・見守りサービスの拡大につなげ、地域貢献を果たしていきます。

 双日は、本サービスを通して物流データを蓄積することで、他地域での物流事業やその他周辺事業への拡大も見据えています。今後も双日は、”ヒト”と”モノ”の輸送において新しい発想での事業提案をおこない、住みよい街づくりの更なる発展に貢献していきます。また、今回の竜王町での取り組みをきっかけに、サービスの改良を重ね、同様の課題を抱える他の地域へのサービス拡大をめざしていきます。

【アイシンの概要】

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【関連リリース(シェアリング事業関連)】
・2020年2月27日付リリース「双日、インド最大手のモバイルアプリによる事前予約型バスサービスに資本参画」
https://www.sojitz.com/jp/news/2020/02/20200227-02.php

・2020年10月21日付リリース「次世代型マイクロモビリティのシェアリング事業における協業について」
https://www.sojitz.com/jp/news/2020/10/20201021.php

 

2021/4/20

65歳以上のための栄養アセスメントツール「MNA プラス」の医療・介護事業者向け新サービス、4月20日(火)より提供開始~株式会社ソラストと、通所介護利用者を対象とした共同研究も開始~

ネスレ日本株式会社 ネスレ ヘルスサイエンス カンパニー(本社: 兵庫県神戸市、カンパニープレジデント: 中島 昭広、以下「ネスレ ヘルスサイエンス」)と、ヘルスケアDX(デジタル・トランスフォーメーション)企業である株式会社メディエイド(本社:東京都千代田区、代表取締役社長CEO矢島 弘士、以下「メディエイド」)は、65歳以上の方の栄養状態を簡単に把握できる医療・介護事業者向けの新サービス「医療・介護スタッフ向け MNA プラス」の提供を、4月20日(火)より開始します(※1)。当サービスは、ご利用者の栄養状態を把握したい医療・介護事業者がお申し込み後、無料でご利用いただけます。
(※1) 開発、提供:メディエイド 協賛:ネスレ ヘルスサイエンス
 
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 歳を重ねるにつれ、「食事量が減る」、「活動量が低下する」など、様々な些細なことがきっかけで栄養状態の維持が難しい“低栄養”(※2)となり、体力(筋力)や精神力など心身の活力が低下する“フレイル(虚弱)”に陥るリスクが高まります。
 “フレイル”は悪化すると要介護につながると言われており、心身の健康を維持するためには、不足しがちな栄養素をしっかりと摂り、栄養状態を維持することが大切です。
(※2) 必要な栄養素、特にたんぱく質とエネルギーが十分に摂取できていない状態のこと。
 「ネスレ ヘルスサイエンス」と「メディエイド」は、ネスレと高齢者研究の第一人者たちにより考案され、世界中の医療・介護現場で使用されている65歳以上のための栄養アセスメントツール「MNA (Mini Nutritional Assessment)」(※参考資料)の知見を活かしたアプリ「MNA プラス」のiPhone版、Android版サービスの提供を2020年9月16日(水)より開始し、ご自宅で手軽に栄養状態が把握できるツールとして、多くの方々の健康管理にお役立ていただいています。
2020年9月16日(水)発行プレスリリース:
https://www.nestle.co.jp/media/pressreleases/allpressreleases/documents/20200916_nestlehealthscience_1
 今回新たに提供を開始する「医療・介護スタッフ向け MNA プラス」は、医療・介護事業者など、複数のご利用者の栄養状態を把握したい方向けのサービスで、パソコンやタブレット端末での使用を想定して作られています。

 

高齢者の低栄養状態を早期に発見し、最適な栄養ケアを実施!

 「医療・介護スタッフ向け MNA プラス」は、簡単な6個の質問をご利用者から聞き取って入力するだけで、栄養状態の把握が可能です。低栄養のリスクが高い方へは嚥下機能(飲み込む力)についての追加評価も行えます。
・65歳以上の方に特化した内容
一般的な「体重」、「身長」、「食事状態」といった質問に加え、高齢者特有の「身体機能(寝たきり、車いす、歩行等)」や「精神状態(ストレス、神経・精神的問題の有無等)」についての質問が含まれています。

・複数のご利用者情報を管理可能
1つのアカウントで、複数のご利用者情報を一元管理することができます。
・使いやすさに配慮した、デザイン設計と機能
ご利用者のデータ一覧がアイコン付きでわかりやすく表示されるほか、栄養状態や体重の推移をグラフで確認することができます。さらに印刷機能も搭載しているので、ご家族への報告等もスムーズに行えます。また、管理栄養士監修の簡単なアドバイスにより、個々人に合わせた栄養ケア計画を立てることも可能です。
 
ネスレ日本2
 

「医療・介護スタッフ向け MNA プラス」の使い方

Step1: お申込みをいただいた後、施設名やご利用される施設スタッフなどの基本情報を登録
Step2: 施設ご利用者のお名前や生年月日などの基本情報を登録
Step3: 栄養や食事に関するご利用者からの聞き取り調査内容を入力(基本設問6 問+状態に応じてプラス5 問)
Step4: ご利用者に応じた栄養状態の説明やアドバイスの表示
お申込みフォーム: https://application.mna-plus.com/
 

株式会社ソラストとの共同研究について

 「ネスレ ヘルスサイエンス」は、医療事務や介護、保育サービスを提供する株式会社ソラスト(本社:東京都港区/代表取締役社長 CEO:藤河 芳一、以下「ソラスト」)と、「医療・介護スタッフ向け MNA プラス」を使用した共同研究を、新サービスの一般提供開始に先立ち2021年4月12日より開始しました。
研究名称:「通所介護施設利用者を対象とした栄養評価Webフォーム(MNA プラス)活用による栄養状態の評価に関する前向き観察研究」
概要:
①「医療・介護スタッフ向け MNA プラス」を使用し、“低栄養”または“低栄養のリスクがある”ご利用者を見つける。
② “低栄養”または“低栄養のリスクがある”ご利用者に対して、栄養改善指導を行う。
③体重推移や栄養状態を測定しデータを蓄積。栄養改善効果の研究を進める。
以上

参考資料

【監修者コメント】吉田 貞夫先生(医療法人ちゅうざん会 ちゅうざん病院 副院長/金城大学 客員教授/医師・医学博士)

 外出自粛などにより活動・運動量が低下するなか、シニア世代の低栄養が大きな問題となっています。日本は食糧も豊かなのに、なぜ?と思う方もいるかもしれません。シニア世代では、転倒し、骨折したり、疾患で入院する危険性のある状態の「フレイル」や、筋肉が減少し、歩行や日常生活に支障をきたす「サルコペニア」に注意が必要で、その原因のひとつが低栄養だからです。
 普通に食事を摂っている方でも、低栄養の危険性があります。通所サービス利用者の約40 %は、低栄養、もしくは低栄養のリスクがあるという報告もあり(※3)、デイサービスで「MNA (Mini Nutritional Assessment)」を使って利用者の栄養状態を把握することはとても有用です。栄養状態に合わせた適切なエネルギー、たんぱく質の摂取と、デイサービスでの適度な運動は、低栄養やフレイル、サルコペニア、さらには免疫力低下を防ぐ対策としても重要であると考えます。
 「医療・介護スタッフ向け MNA プラス」は、従来のアンケート用紙で行っていた「MNA」がデジタルツールとして進化したもので、スマートフォン、タブレット端末などが普及した現在、より多くの方にご活用いただけるのではと期待しています。
(※3)平成25年度長寿医療研究開発費「高齢者の食の自立を守るための口腔と栄養に関する長期介入研究」及び平成25年度老人保健健康増進等事業「介護支援専門員による要介護者等の口腔・栄養状態の把握状況に関する調査研究事業」(東京都健康長寿医療センター研究所)

「ネスレ ヘルスサイエンス」について

 世界最大の食品・飲料企業のネスレにおいて、“栄養を通じて、より健康な生活を支援する”ことをミッションとして掲げて活動しているヘルスケアに特化した事業。日本においては、医療・介護現場で30年以上の実績があるブランド「アイソカル」などの栄養補助食品を中心に、人々の健康維持のための栄養管理を推進している。
https://www.nestlehealthscience.jp/
 

「メディエイド」について

 創業以来、患者参加型医療の実現をミッションに掲げ、患者・医療従事者などのステークホルダー全体をデジタル技術で支え、ヘルスケアDX事業の創出を支援している。PHR (Personal Health Record) コミュニケーション・プラットフォーム「ライフパレット」を軸に、ヘルスケア領域で日々変化するニーズに合わせた様々なヘルスケアDX事業を推し進めている。
https://mediaid.co.jp/
 

「MNA」について

 「MNA (Mini Nutritional Assessment)」は、ネスレの研究機関・ネスレ ニュートリション インスティテュートと高齢者研究の第一人者たちにより考案された65歳以上の方の栄養状態が簡単に確認できるアセスメントツールで、世界中の医療・介護現場で活用されている。「MNA」は、1989年の国際老年医学会会議での“低栄養の高齢者が多いのに、有用な栄養アセスメントツールが無い”という議論をきっかけに開発がすすめられ、1994年に誕生。以来、「MNA」は20以上の言語に翻訳され、“低栄養”リスクのある高齢者の栄養アセスメントを行うツールとして世界中で活用されている。日本では2010年より本格導入が開始された。
 「MNA プラス」は、これまでの「MNA」の基本設問をベースに、より一般の方でも直感的にわかりやすく入力ができるよう工夫されたスマートフォン向けアプリとして、サービスを提供している。
https://www.mna-elderly.com/
 

「ソラスト」について

ネスレ日本3

 「ソラスト」は、約30,000人の従業員を擁し、全国の医療機関から医療事務を受託する「医療関連受託サービス」や在宅系サービスや施設系サービスをトータルに提供する「介護サービス」、認可保育所を中心とした「保育サービス」、そして「教育サービス」を展開している。
https://www.solasto.co.jp/

 

2021/4/15

マガジンハウスが福祉をテーマに新たなメディアプロジェクト始動

株式会社マガジンハウス(以下マガジンハウス、本社:東京都中央区、代表取締役社長:片桐隆雄)は、2021年4月15日より、福祉とクリエイティブをテーマに新たなメディアプロジェクトを始動しました。

ウェブマガジン「こここ」トップイメージ

ウェブマガジン「こここ」トップイメージ


メディアプロジェクトの第一弾として、ウェブマガジン「こここ」(https://co-coco.jp)を創刊。「個と個で一緒にできること」を合言葉に、福祉につらなる人や場所、活動、表現、創造性をたずね、紹介していくメディア事業を軸に、ラボ事業も展開していきます。

マガジンハウスでは、2012年1月に「日本の地域」をテーマにしたウェブマガジン「コロカル」を創刊し、運営してきました。日本各地のユニークな取組みやパワフルなプレイヤーを紹介しながら、その根底にある雇用不足や高齢化、過疎化などの問題に向き合っています。ウェブマガジン「こここ」もまた、高齢化社会を迎える日本での介護人材の不足、社会の中で「生きづらさ」や「わかりあえなさ」を感じる人の増加などの社会課題を背景に創刊します。

福祉の現場には、社会に生きる一人ひとりの心身や置かれた状況に日々向き合い、汗をかき、奔走してきた経験が宿っています。同時に、社会全体の構造的な課題にさらされ、立ち向かうことを求められてきた領域でもあります。また、近年では、福祉の現場から驚くほど創造的な活動や表現も生まれ、さまざまなクリエイターやアーティスト、専門家が関わっています。

ウェブマガジン「こここ」では、「クリエイティブ」を入り口に、福祉領域に関わる人・活動・テーマをたずね、やわらかく紹介していくことで、これからの社会を共に生きていく上でのヒントを読者とともに考えます。

「幸福」の意味を持つ「福祉」は、誰しもに関わるテーマではありますが、まだまだ身近なものではないのかもしれません。マガジンハウスではこのメディアプロジェクトを通し、福祉に関わる入り口を創造していく所存です。

ウェブマガジン「こここ」記事イメージ

ウェブマガジン「こここ」記事イメージ

 

■ 多様な人や活動、クリエーター、専門家とつながり、福祉に宿る創造性を発信
ウェブマガジン「こここ」では、福祉発のユニークなプロジェクト、プロダクト、カルチャー情報から、現代社会を捉えるための思想や書評、対談まで幅広い情報をお届けしていきます。
*創刊時のコンテンツラインナップ(一例)
・EXIT りんたろー。さん× OiBokkeShi 菅原直樹さんが語る「介護の話」
・写真家 齋藤陽道さんによるポートレート連載「働くろう者を訪ねて」
・美学者 伊藤亜紗さんに訊く「個と個で出会うために大切なふるまい」
・ダイアログ・ミュージアム「対話の森」体験レポート
・放課後等デイケアサービス「ホハル」代表・滝沢達史さんインタビュー
・福祉に関わるプロダクトを紹介するシリーズ「こここなイッピン」
・クリエイターや専門家による書籍紹介シリーズ「こここ文庫」

■ メディア事業とラボ事業の二つの軸で活動を展開
「こここ」はウェブマガジンを運営するメディア事業と合わせ、福祉領域で活動する方々の広報課題やプロジェクト推進に参加するラボ事業にも取り組んでいきます。メディアとの共同企画のほか、クリエイター、専門家と連携し、新たな知見や技術をとりいれたサービスやシステムを提案・提供していく予定です。

これまで数々のライフスタイル雑誌を手掛けてきたマガジンハウスが、「ライフ」の根底に向き合う、新たなウェブマガジンにぜひご注目ください。

■ウェブマガジン「こここ」概要
メディア名:福祉をたずねるクリエイティブマガジン「こここ」

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URL:https://co-coco.jp
創刊日:2021年4月15日
運用者:株式会社マガジンハウス
Facebook:https://www.facebook.com/co.coco.mag
Instagram:https://www.instagram.com/co_coco_mag/
Twitter:https://twitter.com/co_coco_mag
 ■「こここ」はこちらから

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■株式会社マガジンハウス 会社概要
商号    : 株式会社 マガジンハウス
代表者  : 代表取締役社長 片桐隆雄
所在地  : 〒104-8003 東京都中央区銀座3-13-10
設立    : 1945年
資本金  : 9,000万円
事業内容  : 雑誌・書籍の出版
URL  : https://magazineworld.jp/

問い合わせ先
■ウェブマガジン「こここ」編集部
URL:https://co-coco.jp
mail:co-coco@magazine.co.jp