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医師・歯科医師キャスティング / 女医+・医師+

 

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医師としての活動はもちろん、プラスαの知識や経験を持つ医師・歯科医師が約400名所属しており、医療・健康・美などに関する情報発信やプロモーションを支援いたします。商品開発や、座談会、商品に関するコメント等のプロモーションや、メディア向け情報発信等に起用いただけます。

 


取り組み例

  • 商品開発
  • イベント登壇
  • 動画出演
  • 監修
  • 専門家コメント(WEBサイト、会報誌などへの出演) 他

 

概要シート

20190726【シニアビジネスマッチング】女医+・医師+_詳細シート

 

 


企画・プランニングから実施に至るまでトータルでコーディネートさせていただきます。お気軽にお問合せください。

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健康のスペシャリストや専門家の声が必要、
そんな時個性あふれる医療従事者がすぐに見つかる
「女医+(じょいぷらす)」
「医師+(いしぷらす)」

株式会社 医師のとも  PR部 里見由生子氏

2019年7月 取材



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シニア向けメディア/医師向けサンプリングアンケート

医療のみならず「健康」「ヘルスケア」「ウェルネス」「ビューティ」のスペシャリストでもある医師が商品・サービスを試用し、感想をアンケート形式でフィードバックする サービスです。医師の評価をプロモーションに活用いただくことで、訴求力アップやブランド力向上が期待できます。

>詳細はこちらから

 

シニアビジネスマッチング/医師・歯科医師キャスティング「女医+」、「医師+」

医師としての活動はもちろん、プラスαの知識や経験を持つ医師・歯科医師が約400名所属、医療・健康・美などに関する情報発信やプロモーションを支援しています。医学的知見に基づいた確かな情報により、商品の信頼性向上やブランド力強化など新たな価値を創造します。

詳細はこちらから


Q.医療関係者を会員として集めることができたきっかけや、医師のともの成り立ちをお聞かせください。

まず、「医師のとも」は、ドクターの人生に寄り添うドリームサポーターを目指して設立されました。

医師が働きやすくなり、より良い医療が出来ようできることで医療界全体の発展につながるのではないかという考えの元、医師の転職のサポートをスタートし、その後、開業や事業継承のサポート、婚活イベントの主催などプライベートにも寄り添ったサービスを展開するに至りました。

会社の名前である「医師のとも」は、多角的に事業を展開し、医師にとってかけがえのないパートナーになりたいとの思いに由来しています。

現在、10,000名を超える医師や歯科医師に会員として登録いただいていますが、最初の医師とのつながりは、弊社社長である柳川(代表取締役 柳川圭子氏)がライターをしていた時に、ジャミックジャーナル(リクルートドクターズキャリアの前身)でドクターのキャリアについての連載を行っていたことや、週刊誌に女医が登場するコラム(週刊ポストのインタビュー記事『美人女医の秘密のカルテ』)を連載していたことが発端です。

その後、先生方が普段から抱えている様々なお悩みもお伺いするようになり、そのお悩みの解消を支援すべく、2012年に会社を設立しました。

 

 

Q. では、医師のともさんでは現在、どのような事業を展開しておられるのでしょうか。

先ほど触れたように、医師の転職サポートが主な事業内容です。

まず、医師には常勤、非常勤、スポットでの勤務など、様々な勤務の仕方がありますが、ワークライフバランスの充実やキャリアアップといった、医師それぞれの要望に対して最適と思われる転職先や勤務先を紹介しています。

また、医師の人生に寄り添うという意味では、新規の開業や、開業している医院の事業承継もライフステージにおいて重要なイベントです。それらを「開業サポート事業」や「継承サポート事業」を通じて支援しています。

これらは医師の職業に対するサポートですが、そのほかに医師のプライベートに寄り添った支援も行っています。例えば、婚活や異業種交流など、人と人とのつながりをサポートする「イベント事業」や、不動産投資やご子息の教育などのアドバイスなどの「ライフサポート事業」がそれにあたります。

さらに、このように多くの医師や歯科医師が会員として加わり大きなネットワークができた強みを活用して、医師と各種企業とのコラボレーションで商品のプロモーション支援や情報発信をサポートする「PR事業」も行っています。

 

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医学的知見に基づいた確かな情報だからこそ、商品の信頼性向上やブランド強化に寄与する

 

 

Q. その「PR事業」について詳しく教えてください。

 

弊社の「PR事業」では、女性医師が所属する「女医+(じょいぷらす)」と男性医師が所属する「医師+(いしぷらす)」の二つのユニットを運営しています。
活動内容は大きく分けて二つあります。

まず一つ目は「情報発信活動」です。これは、医師のメディア出演や雑誌・WEBで配信される記事の監修などに対して適切な医師を紹介したり、雑誌や新聞などの取材、企業がおこなう講演会の講師として医師を紹介したりしています。

 

メディア向け情報発信支援の例

メディア向け情報発信支援の例

 

もう一つは「プロモーション支援活動」です。新商品の企画・開発のアドバイス、商品販売の際に医師を対象としたサンプリングアンケートの実施、医師からの専門的なコメントの提供、イベントへの医師のキャスティングなど、商品やサービスのプロモーション活動を支援するような活動です。

 

企業向けプロモーション支援の例(これ以外にも企画内容に沿ったメニューの提供が可能)

企業向けプロモーション支援の例(これ以外にも企画内容に沿ったメニューの提供が可能)

 

「女医+」と「医師+」には公式サイトがあり、ここで詳しいサービスメニューや事例を紹介しています。
また、所属医師の専門科目や様々なプロファイルなどもご覧いただくことができます。
医師としての知見だけでなく、野菜ソムリエやアロマテラピーアドバイザー、サプリメントアドバイザー、気象予報士などの有資格者や、ママさん女医など、多彩でユニークなプラスαの資格や経験を持った医師が揃っているのも、女医+、医師+の特徴です。

 

医師の知見にプラスαの知識や経験を持つ医師・歯科医師が多数所属するのが特徴

医師の知見にプラスαの知識や経験を持つ医師・歯科医師が多数所属するのが特徴

 

ある広告代理店さんからお伺いしたお話をご紹介します。とあるクライアントの商品PRのための医師が必要でしたが、当初は商品にマッチした医師をどのように探すしたらよいのか全く見当がつかなかったそうです。

その後、書籍を出している医師なら意見をもらえるかもしれないと考え、書店に行き著者を確認し、出版社に事情を説明して著者の医師を紹介してもらうなど、大変ご苦労されたそうです。また、このように大変な思いをしてせっかく行き当たった医師の都合が合わないといったこともあり得ます。

その後、もっと効率的な良い方法はないかということでネット検索を経て、「女医+」を知っていただきました。結果として、すぐにニーズに合った医師を一度に数名ご紹介させていただいたのですが、ご希望にあった医師をアサインすることができて大変喜んでいただきました。

 

Q. 具体的な「女医+」、「医師+」の事例をご紹介ください。

はい、まず一つ目はサンプリングアンケートの事例です。
サンプリングアンケートとは、医師が対象となる商品を試用し、その感想をアンケート形式で回答し、その結果データをマーケティングや販売促進に活用いただくサービスです。

ある企業からの依頼で、既存商品であるバナナを内科系の医師57名に食べてもらい、アンケートに回答いただきました。その結果、83%の回答者から「健康のためにこのバナナをすすめたい」との回答を得ることができ、商品のラベルや店頭のPOPにドクターが推奨する商品として表示し、競合商品との差別化対策として活用いただいています。

 

サンプリングアンケートの実施事例

サンプリングアンケートの実施事例

 

もう一つの事例は講演会です。ある食品会社が、栄養価が高くスーパーフードとして注目されているモリンガを含む青汁を発売するにあたり、メディア向けのセミナーを開催しました。その際に「女医+」がご紹介した糖尿病内科医が登壇し、モリンガの栄養と有用性について解説しました。この講演の内容は各種メディアに掲載されました。

 

イベント登壇の事例

イベント登壇の事例

 

なお、プロモーション支援として医師から発信するコメントや講演内容は、薬機法(医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律)などの関連法令を遵守して取り扱っていますし、企業様からいただく企画の段階で、関連法令や規則などの遵守をお願いしています。

例えば、医薬品ではないものについて治療効果があるかのような説明や、特定の製品に誘導するような表現は広告規制に抵触しますので、事前にチェックしています。

 

Q. いずれの事例も専門家としての意見が加わり、訴求力の向上につながりそうですね。では「女医+」や「医師+」の申し込みから実際の利用までの流れを教えてください。

お電話や、「女医+」や「医師+」の公式サイトからお問い合わせいただくことができます。

まず企業の担当者様から企画の内容をお聞きし、どのような形態のプロモーション施策とするかを協議します。弊社では多種多様な医師会員の中から、企画の内容にマッチした医師をキャスティングし、出演交渉や条件交渉をマネジメントします。

実際に医師が決定した際に、契約を締結します。そして企業様と医師との間で進行管理をおこないます。

企業様から企画をいただいて弊社で候補医師を提案する場合もありますし、サイトを見て「この先生にお願いしたい」という希望を提示される企業様もあります。

 

キャスティング業務の進行フロー

キャスティング業務の進行フロー

 


今年度(令和元年度)からは、この「女医+」や「医師+」の認知度をさらに上げ、更に多くの企業様とのコラボレーションを展開したいと考えています。

 

Q. 「女医+」、「医師+」がシニアライフにどのようにかかわっていくか、お考えをお聞かせください。

これまでご紹介した「女医+」と「医師+」には、糖尿病や高血圧といった生活習慣病の領域の医師、人間ドック専門医、認知症予防の領域などの医師がいますので、シニア向け商品のプロモーションと親和性が高いと考えています。

「女医+」、「医師+」の登録医師の診療科目は50以上と多岐に渡る

「女医+」、「医師+」の登録医師の診療科目は50以上と多岐に渡る

 

また昨今、予防医学という考え方も浸透してきています。その流れの中では、シニア世代になっても健康・アクティブでいられるために、シニアと呼ばれるより前の世代から健康のことをしっかり考えた生活を送ることも重要です。そういった観点での専門的な知見を提供できるのが、「女医+」、「医師+」の強みだと考えています。

弊社では医師とともに歯科医師も多く登録していただいています。これまでは、歯科医師は主にホワイトニングや口臭管理など、オーラルケアに向けたご依頼が多かったのですが、歯周病と肥満や糖尿病などの生活習慣病が関連しているなど、お口のケアがからだ全体の健康につながるという情報もあり、注目されています。

弊社に登録されている歯科医師の中にも、歯科からトータルヘルスケアの実現を考えておられる方もいらっしゃいます。

また、歯科を口腔管理の医学と広く捉えると、嚥下障害・誤嚥により肺炎を発症してしまう高齢者が多くいらっしゃいます。このような分野も歯科医師の専門領域です。
医科と歯科のコラボレーションでシニアの健康に貢献していきたいと考えています。

 

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「女医+」、「医師+」のシニアマーケティングとの親和性の高さについて熱心にお話くださるPR部の里見氏

 

Q. では、現在の事業活動の中で課題と考えていることはありますか?

「女医+」と「医師+」が企業のマーケティングや販促担当者にもっと広く知られることが、今後の課題です。これまでは知り合いの企業からの依頼や口コミでお問い合わせをいただいていましたので、商品のプロモーションに医療者としての専門的見解を提供する支援事業としてはまだ知名度が高いとは言えないと考えています。

一方で、お取引いただいた企業からは、別案件の依頼を頂戴する機会が多く、顧客リピート率は80%を超えています。ニーズの高いサービスだと実感しており、会社にとっての第2の柱の事業となるべく尽力しているところです。

 

サービス開始後、口コミで評判が広まり、既に多くのメディアでキャスティング実績を持つ「女医+」、「医師+」

サービス開始後、口コミで評判が広まり、既に多くのメディアでキャスティング実績を持つ「女医+」、「医師+」

 

Q. 最後に、今後の活動についてお考えをお聞かせください。

超高齢化社会に突入し、平均寿命と健康寿命の乖離もしばしば取り上げられています。
シニアの方たちが健康で毎日をすごし、健康寿命を延伸させるためにも、健康のスペシャリストである医師の知見を身近に取り入れていただけるきっかけとなるよう、様々な企画とのコラボレーションを更に展開していきたいと思っています。

 

本日はありがとうございました。シニアライフ総研では今後も御社の活動に注目して参ります。

 

 

「女医+(じょいぷらす)」
https://joy-plus.net/

「医師+(いしぷらす)」
http://www.ishi-plus.net/

 


<関連記事>

 


上記メディアの詳細、その他シニア向けメディアプランニングについては、
ルーツ・オブ・コミュニケーション株式会社までお問合せください。

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~くらしサポートメニューを拡充し、安心な暮らしをサポート~

株式会社西武プロパティーズ(本社:東京都豊島区、取締役社長:上野 彰久)は、西武のくらしサポート窓口「ほほえみライフ」において、2019年9月1日(日)より「リバースモーゲージ」の紹介サービスを開始いたします。

 

ほほえみライフ ロゴ

ほほえみライフ ロゴ

 

昨今、老後の生活資金の不安、お住み替えの悩み、空き家問題など、シニアの方のお悩み・不安は、多岐にわたります。こうした背景に対応し、「ほほえみライフ」では、有料老人ホームのご紹介や、みまもりサービス等の既存サービスメニューに、「リバースモーゲージ」を追加することで、シニアのお客さまの充実したセカンドライフ・安心な暮らしを、豊富なサービスメニューを、ご用意しサポートいたします。

「リバースモーゲージ」は、ご自宅を担保にしたローンで、住み続けながら融資を受けることができるのが特徴です。受けた融資は、老後の生活資金やご自宅のリフォーム資金、住宅・自動車の購入資金など、自由に使うことが可能です。多様なライフスタイル・資金使途に対応できる金融商品として、注目を集めています。今回、リバースモーゲージのパイオニアとして業界をリードする株式会社東京スター銀行(本社:東京都港区、代表執行役頭取CEO:佐藤 誠治)とリバースモーゲージの紹介業務に関する契約を締結し、連携してサービス提供を行います。

今後もお客さまのニーズを捉えたサービスの提供を推進し、「ほほえみライフ」のサービス拡充に努めながら地域社会および西武線沿線の活性化に貢献してまいります。

 

■(参考)「ほほえみライフ」

「選ばれる沿線」「住み続けたい街」を目指して展開するくらしとすまいのサポートサービスです。西武線沿線にお住まいの皆さま、西武の分譲地・マンションにお住まいの皆さまを中心に、さまざまなサポートメニューのご紹介・お取次ぎを行っております。<サービス開始:2013年6月~>

 

– メニュー

●直営サービス:不動産仲介

○紹介サービス:リフォーム、家事代行、シロアリ防除、ハウスコーティング、

        ハウスクリーニング、お引越し、ホームセキュリティ、

        みまもりサービス、IoT生活、建物診断、ホームステージング、

        有料老人ホームご紹介、リバースモーゲージ(新サービス)

– 営業所

計4カ所(石神井公園営業所、小手指営業所、飯能日高営業所、横須賀営業所)

■(参考)東京スター銀行 リバースモーゲージ

「利息は使った分だけのお支払い」「少額からお借り入れ可能」「一括ご融資可能」等の特徴を持ち、様々な用途にお使いいただける商品です。

 

<仕組み図>

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リバースモーゲージ 仕組み図

 

<「ほほえみライフ」に関するお問合せ>

株式会社西武プロパティーズ 販売事業部

TEL:04-2926-2360(平日9:00~17:00)

<商品(リバースモーゲージ)に関するお問合せ>

株式会社東京スター銀行 ローン推進部

TEL:03-3224-8927(平日9:00~17:00)

 

 

「敬老の日」まで毎日お得な特別キャンペーン開催

 

登山・アウトドア・クライミング用品販売店、クライミングジムを運営する株式会社好日山荘(本社:兵庫県神戸市、代表取締役社長 池田 真吾)は、8月30日(金)より「アクティブシニア週間」を開催します。

 

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今年で創業95周年を迎える好日山荘では、9月16日「敬老の日」までの期間限定キャンペーンを、全国の好日山荘55店舗(FC店含む)で開催いたします。
今年3月のサービス開始からご好評をいただいております、好日山荘のシニア向け優待「アクティブシニア割」
通常はご登録特典として、毎月1日と15日に5%OFFでお買物をお楽しみいただいておりますが、今回の「アクティブシニア週間」では期間中、毎日いつでも5%OFFでお買物をお楽しみいただけます。
ぜひこの機会にご登録、ご利用下さい
また、期間中は「敬老の日ラッピング無料サービス」も開催。「敬老の日」にプレゼントをお考えの方にもおすすめの期間となります。


「アクティブシニア週間」 概要
期間    :8月30日(金) ~ 9月16日(月・祝)
開催店舗 :全国の好日山荘55店舗(FC店舗含む)
キャンペーン内容:①好日山荘メンバーズ会員さまで60歳以上の方は、期間中のお買物が5%OFF
                             *店頭での簡単なご登録をいただく事で「アクティブシニア」優待をご利用いただけます。
                             *お買物当日のメンバーズ入会および「アクティブシニア」登録の方も対象となります。
          *お値引対象外の商品が一部ございます。
          ②期間中、ギフトラッピングが無料

好日山荘について
「好日山荘」は1924年、日本初の登山用品専門店として誕生し、2019年で創業95周年を数える日本で最も歴史のある登山・アウトドア用品専門店です。創業以来、登山やアウトドアの楽しみを広めることをミッションとし、日本全国にある「好日山荘」直営店45店舗で、山や自然を心から愛する経験豊富なスタッフが、安全・快適な登山やアウトドアライフのための商品、知識・ノウハウをご提供しております。また、2010年より、スポーツクライミングを日本で普及・発展させるためクライミングジム「グラビティリサーチ」をオープン。全国で14店舗を展開。https://www.kojitusanso.jp

 

 

経済産業省 令和元年度健康寿命延伸産業創出推進事業に株式会社ミライプロジェクトが代表を務める訪問美容事業組合(設立調整中)の「訪問理美容サービス提供事業者に対するガイドライン」事業が採択されました

 

株式会社ミライプロジェクト(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:山際聡、以下「ミライプロジェクト」)が代表団体として参画する「訪問理美容サービス提供事業者に対するガイドライン」事業(以下「本事業」)が、経済産業省 令和元年度健康寿命延伸産業創出推進事業(ヘルスケアサービス品質評価構築支援事業)に採択されました。

 

■経済産業省 令和元年度健康寿命延伸産業創出推進事業 とは

令和元年度健康寿命延伸産業創出推進事業(ヘルスケアサービス品質評価構築支援事業)とは、利用者が安心してヘルスケアサービスを利用できる流通の仕組みを整え、継続的にヘルスケアサービスの品質を評価できる環境整備を図るため、ヘルスケアサービスを提供する事業者の属する業界団体等が策定するガイドラインや認証制度のあり方を提示する「ヘルスケアサービスガイドライン等のあり方」を踏まえたヘルスケアサービスに関する業界自主ガイドラインや認証制度を策定するための取組を支援する事業です。


■本事業の背景・目的

超高齢社会の現在、高齢者数の増加に比例して、健康増進や介護予防により高齢者のQOL向上を目的としたサービスも年々増加してきています。2000年の介護保険制度導入以降、訪問理美容サービスは、ただ髪をカットするだけでなく、高齢者のQOL向上につながる「いつまでもキレイでいたい」「好きな髪型を楽しみたい」といった要望に合わせたサービスを提供することで、生きがいづくり、社会参加を支えるものとなっています。同時に、訪問理美容サービスの仲介者である介護事業者等からの要求も、利用者の健康状態や介護状況を含めたケアへの理解や、サービス品質、利用者の個人情報保護、尊厳の保持、コンプライアンス遵守なども含まれるようになってきており、理美容の資格だけでは対応が困難となってきています。

チームケアの一員として、利用者のQOL向上に寄与する訪問理美容サービス事業者としての役割、責任が大きくなってきている中、理美容の国家資格基準や衛生管理要領以外のガイドラインが現状存在していないため、サービスを選定する側の利用者・仲介者は、どのような評価軸でこのような要求に応えることのできる事業者を選定すべきかが不明慮となっています。

そこで、訪問理美容サービスのガイドライン等を策定することにより、利用者・仲介者にとって適切な訪問理美容サービス事業者の合理的な選択を促し、利用者のQOLの向上に寄与し、生きがいに満ちた社会の構築を目的に本事業を遂行することとなりました。


■採択事業の概要

◇事業名:訪問理美容サービス提供事業者に対するガイドライン
◇業界団体:訪問美容事業組合(設立調整中)、代表・株式会社ミライプロジェクト
◇参加団体:株式会社un.、dupa美容共同組合
◇ガイドライン案:既存法規制(厚生労働省衛生管理要領等)及び資格制度(理容師・美容師)の範囲外で、高齢者等へのサービス提供にあたって配慮すべき提供事業者の推奨・要求事項及び個人の力量、研修機関の要件を盛り込む。

※採択先の公表について:https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/downloadfiles/kenkozyumyohinsitsu.pdf

 

 

【○○に当てはまる方は孤独死予備軍!?】愛知(名古屋市)・岐阜でNo.1の安い・早い・安心の生前・遺品整理を目指します!

 

この度、株式会社GoodService(本社:名古屋市中区、代表取締役社長:山村 直秀)は、全国の40代~60代で団塊世代の親を持つ方を対象に孤独死に関するアンケート調査を実施しました。

 

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現代の日本では高齢者が増加する一方で、“孤独死”を迎える方も増加しており、その数、年間3万人とも言われています。
少子化で子どもが少なくなり、独居高齢者が増え、地域コミュニティが消失した社会の中で、今後も“孤独死”は増え続けていくことが予想されます。

そもそも“孤独死”とは、主に一人暮らしの方が誰にも看取られることなく、当人の住居内などで生活中の突発的な疾病などによって死亡することを指します。
しかし、そのような最期を迎える方にはある傾向がみられるのです。

そこで今回、株式会社Good Servicehttps://www.kataduke-kaitori.com/)は、全国の40代~60代 団塊世代の親を持つ方を対象に、孤独死に関するアンケート調査を実施しました。

今この記事をご覧になっている方は、ご自身にいくつ当てはまっているか、また、ご自身の親御さんは孤独死する傾向にないかを確認してみてはいかがでしょうか。


以下、孤独死される可能性の高い傾向にある項目になります。

・年齢:50歳~60歳
・性別:男性
・家事が苦手(料理・掃除・洗濯など)
・コミュニケーションが苦手
・持病を抱えている
・貧困(年収300万円以下)
・近親者と不仲(実家の家族・親戚)

 

 

孤独死しやすい方の傾向を大調査!

【家事が苦手(料理・掃除・洗濯など)】「はい」回答率:47.6%

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パートナーとの離婚や別居、死別した際、栄養状態や住居の衛生環境が悪化することがあります。その結果、生活の質が低下し、健康面でのリスクが上がります。

 

【コミュニケーションが苦手】「はい」回答率:42.5%

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退職や失業により社会との接点が減ったうえ、地域コミュニティへの参加を拒否するケースが多い傾向にあります。
その分地域内でも孤立しやすくなり、万が一トラブルが発生した際、助けを求めたり、発見してもらえるチャンスが減ったり、そのまま亡くなる確率が高くなります。

 

 

【持病を抱えている】「はい」回答率:37.2%

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上記に当てはまる方で持病を抱えている方は、健康状態が良くないにも関わらず頼れる人がおらず、一人で家にこもってしまい孤立しやすいと言えます。

 

 

【貧困(年収300万円以下)】「はい」回答率:45.2%

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経済的余裕がないために楽しみがもてない日常生活や、定年後の突然の熟年離婚で、金銭・伴侶を一気に喪失することも孤独死につながる要因のひとつと考えられています。

 

【近親者と不仲(実家の家族・親戚)】「はい」回答率:17.6%

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近親者と何年も音信不通状態が続いている場合、自身の変化を感じることができず、急なトラブルがあっても発見が遅れることがあります。

 

※今回、潜在的に孤独死しやすい傾向にある方の調査のため、年齢と性別のカテゴリは排除しております

 

【調査結果】
・5個 当てはまる方:3.7%
・3~4個 当てはまる方:29.3%
・1~2個 当てはまる方:48.8%
・0個 18.2%


調査の結果、全て当てはまっているという方は4%弱となりましたが、3個以上当てはまっているという方は全体の3割を超え、潜在的に孤独死をされる可能性が高い方はおよそ3人に1人いるということがわかりました。


また、日本は高齢者が占める人口の割合が上がっていく中で、今後も孤独死の件数は増えていくことが予測されます。孤独死される可能性の高い方の特徴として、上記では50代~60代という項目を挙げましたが、50代~60代の更に親世代、70代~90代の方にもその傾向は当てはまるのでしょうか?

 

 

ご自身の親御さんは孤独死する可能性のある項目で何個当てはまりましたか・・・?

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「孤独死する可能性のある傾向は、ご自身の親御さんにいくつ当てはまりますか?」と質問したところ、「3項目以上」当てはまる方は26.9%となり、およそ4人に1人の親御さんが孤独死をする可能性が高いという結果となりました。
これらのことから、孤独死をする可能性が高い傾向にある方の親も、世代によって一部差はあるものの、
孤独死をする可能性が高い傾向にある
ことが判明しました。
具体的な因果関係ははっきりとしていませんが、住んでいる地域や生活の癖など、親子で似ている部分が影響しているのかもしれません。

また、孤独死された方は男女共に自宅の風呂場で発見されることも多くあります。
高齢者は外気による温度変化に敏感であり、冬場の入浴の際に急激な温度変化に体がついていかず、心臓発作などでなく無くなってしまう「ヒートショック」という現象も孤独死の原因の一つに挙げられています。

 

 

孤独死予備軍にならないよう、しっかりとした準備を!

多くのメディアや雑誌でも取り上げられる機会が増えてきた“孤独死”という問題。

現代では深刻な社会問題となっておりますが、根本的に解決することが難しいのが現状です。

私たち個人間でしっかりとこの問題を理解し、自分自身が孤独死予備軍とならないように準備をする必要があります。

孤独死の心配がある方が身近にいたら、手助けできることを考え、それでも孤独死してしまった場合、
亡くなられた方の寂しさや苦しさを少しでも和らげられるよう、正しい処理をしてあげることが重要です。

 

 

株式会社GoodService【遺品整理・特殊清掃・不用品回収・買取り】

 

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株式会社Good Servicehttps://www.kataduke-kaitori.com/)は、安心の実績 年間3,000件以上となり、多くの方に支持されております。

・遺品整理/生前整理
必要なもの、不要なものを分別して心を込めて作業します。
思い入れのあるご希望のお品物は、無料で合同供養いたします。また、遠方の方は鍵だけお預かりできれば、立会も必要ありません。

・特殊清掃
「明朗会計」「消臭技術」「秘密厳守」「高い満足度」これら4項目は他社に負けません。

・不用品の回収
家の片付けや、引っ越しで今すぐ処分したい粗大ごみも予約不要で回収に伺います!最短30分!回収費用は地域最安値に挑戦しています。他社より1円でも高ければご相談ください。

・ゴミ屋敷
ゴミが多すぎて手がつけれない、異臭がするからなんとかしてほしい、そんな場合もお任せください。
プライバシーを厳守し、仕分けもきっちり行います。

・高価買取
私たちはただ処分するだけではなく、買い取れるお品については積極的に買取をします。
限界まで再利用できる販路があるため、他社さんよりも圧倒的な高価買取が可能です。

GoodService対応エリアをご確認の上、ぜひご利用ください。


調査概要:孤独死に関するアンケート調査
【調査期間】 2019年8月20日(火)~ 2019年8月21日(水)
【調査方法】 インターネット調査
【調査人数】 1,074人
【調査対象】 全国の40代~60代 団塊世代の親を持つ方
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ

 

 

『マネーフォワード ME』、シニア世代の利用者数が3年で約2倍に増加

 株式会社マネーフォワードが提供するお金の見える化サービス『マネーフォワード ME』において、シニア世代※1の利用者数が3年で約2倍増加しました。
 『マネーフォワード ME』のシニア世代の利用者1,141名を対象に「シニア世代の生活に関する実態調査」を行った結果、8割以上が「お金」と「健康」について不安を感じているという結果になりました。
 また、『マネーフォワード ME』を利用すると、お金が見える化されるため、将来のお金の不安が軽減されることがわかりました。
※1 シニア世代=50歳以上

 

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■「シニア世代の生活に関する実態調査」調査結果トピックス

1.今後の生活で不安に思うことは「お金」「健康」「認知症」
2.現在お金を使っていることは「投資や貯蓄」、今後お金を使いたいことは「旅行」
3.『マネーフォワード ME』を使い始めて変化したことの1位は、「キャッシュレス生活をするようになった」
4.7割以上が「老後のお金の管理に『マネーフォワード ME』が役立つと思う」と回答

 

1.今後の生活に不安に思うことは「お金」「健康」「認知症」(複数回答)

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 「老後2,000万円不足問題」の浮上や平均寿命が過去最高を更新するなど※2、長い人生を生きるためにお金と健康に不安を感じるシニアが増えているということが読み取れます。
 また、2025年に有病者数が700万人を超えると推計されている「認知症」に関しても、関心が高いことがうかがえます。
※2 厚生労働省発表「平成30年簡易生命表」より

 

2.現在お金を使っていることは「投資や貯蓄」、今後お金を使いたいことは「旅行」

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 シニア世代は「お金」に関する不安が大きいことから、本来は「旅行」にお金を使いたいが、現在は「投資と貯蓄」に最もお金を使っていることが推察できます。



3.『マネーフォワード ME』を使い始めて変わったことの1位は、「キャッシュレス生活をするようになった」(複数回答)

 

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 『マネーフォワード ME』は、クレジットカードや電子マネーで支払った情報を取り込み、家計簿を自動作成します。 これにより効率的な家計管理が可能になるため、『マネーフォワード ME』を利用するとキャッシュレス生活が進むことが推察できます。

 

 

4.7割が、老後のお金の管理に『マネーフォワード ME』が役立つと思う※3と回答
※3 思う・少し思うを合算

 

<思うと回答した人の声>
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  • 「預金、現金、電子マネー全て連携させると、各口座の入出金情報も見れるため、銀行へ記帳に行かなくても残高を確認出来る。子どもに資産報告しやすい。」(60代 女性)
  • 「毎月の収入・支出の管理と、資産運用の時価の把握ができる点が便利。 また、お金の流れと資産額が同時にわかる点が、資産寿命の管理に役立つ。」(男性 60代)
  • 「家庭内のお金の流れが明らかになることで効率的な資産管理が可能になり、不要な心配や浪費が減る。」(60代 女性)
  • 「家計の状況が分かりやすくなったので、どこまで使えるか、いつまで働くか、人生を計画できるようになったと思う。」(男性 60代)

調査実施時期:2019年7月17日~7月23日
調査対象:お金の見える化アプリ『マネーフォワード ME』利用者1,141名
調査手法:インターネットを利用したアンケート調査


■株式会社マネーフォワードについて

名称    :株式会社マネーフォワード
所在地     :東京都港区芝浦 3-1-21 msb Tamachi 田町ステーションタワーS 21F
代表者   :代表取締役社長CEO 辻庸介
設立    :2012年5月
事業内容  :PFMサービスおよびクラウドサービスの開発・提供
URL    :https://corp.moneyforward.com/
主要サービス:
お金の見える化サービス『マネーフォワード ME』 https://moneyforward.com/
ビジネス向けクラウドサービス『マネーフォワード クラウド』 https://biz.moneyforward.com/

 

 

【健康寿命を延ばしたい!】介護施設で行う足爪トラブル処置は「切るケア」が中心!?しかしそこには落とし穴も・・・。負担が少なくリスクも減らせる処置方法とは…?

 

在宅医療マッサージ株式会社が運営する”ドクターネイル爪革命”は、介護施設で働く方及び介護施設運営者(経営者)の方を対象に「足爪トラブルのケア」に関するアンケート調査を実施しました。
2007年に超高齢社会へ突入した日本。少子高齢化による医療費の圧迫、それによる増税、さらには老後2,000万円問題に代表される老後の資金問題など、高齢者に関するニュースは何かとネガティブな事柄が多く、不安を抱えている方も多いでしょう。
いつまでも若々しく健康でいたいものですが、加齢に伴う筋力の衰えや慢性疾患の発症といった肉体的老化は、人間である以上避けることはできません。そうなると次第に行動範囲も狭くなり、さらなる筋力の低下や持病の悪化を引き起こすといった、負のスパイラルに陥ってしまいます。

しかし、活動の鈍化や行動範囲が狭まる原因がすべて肉体的老化によるものとは限りません。
筋力の衰えや慢性疾患以外が原因であれば、それを防いだり改善したりすることができます。
健康寿命を延ばすためのきっかけを知ることができれば、それは高齢者に関するポジティブな話題として受け入れられるのではないでしょうか。

行動範囲が狭まる原因の一つに、「高齢者の足爪のトラブル」があります。足爪トラブルは歩行困難を招き、寝たきりになるリスクを高めてしまいます。

そこで今回、在宅医療マッサージ株式会社https://dr-nail.jp/)は、介護施設で働いている方及び介護施設運営者(経営者)を対象に、「足爪トラブルのケア」に関する意識調査を実施しました。


調査概要 :「足爪トラブルのケア」に関する調査
【調査期間】 2019年8月20日(火)~8月21日(水)
【調査方法】 インターネット調査
【調査人数】 1,027人
【調査対象】 高齢者介護施設で働く方及び介護施設運営者(経営者)の方
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ
 
 

 現場に携わる方の約9割が、「施設利用者に足爪トラブルを抱えている」と回答

 
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まず、「現在足爪トラブルを抱えている施設利用者はいますか?」と質問したところ、なんと約9割の方が「はい」と回答しました。

具体的な足爪トラブルの症状は「巻き爪」「肥厚爪」(参照:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000005.000042652.html)となりますが、そうしたトラブルについて、どのように対処したのでしょうか。

そこで、「対処方法を教えてください」と質問したところ、「対応したかったが、できなかった」(22.9%)「病院に連れて行った」(22.3%)「ご家族に報告のみした」(7.3%)といった意見が半数を超える中、「施設で処置した」(46.9%)という回答は半数以下という結果になりました。

足爪トラブルを抱えている高齢者は非常に多い中、約半数の方が対処や処置の方法がわからず、施設では対応できずにいるという実態があるようです。
 
 

多くの施設では「切る処置」を行っている

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また、施設で処置したと回答した方に対して「処置の内容を教えてください」と質問したところ、「ニッパータイプの爪切りを使用」(54.6%)という回答が最も多く、次いで「家庭用爪切り」(23.9%)「専用マシン」(11.6%)「爪やすり」(8.0%)と続き、多くの方が爪を切って処置していることがわかりました。

次に、「足爪トラブルの処置に使用した器具は共用していますか?」と質問したところ、7割近くの方が「はい」と回答しました。

施設利用者すべての方々に専用の器具を用意するのは難しいでしょう。
ですが、器具の使いまわしは感染症のリスクも上がります
例えアルコール消毒をしても、それだけでは防ぎきれない感染症もあるため注意が必要です。

足爪の代表的な感染症の一つに「爪水虫」があります。
実はこの「爪水虫」、糖尿病の方は合併症のリスクがありますし、他の利用者はもちろん、介護者側への感染リスクも大いに考えられます。にも関わらず、器具を使い回して処置をするという対処法で十分と言えるのでしょうか。
 

 

「削るケア」の存在は浸透しているものの、処置方法がわからない方が多数

 

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また、上項の調査結果では、「爪を切るケア」を行っている方が多いことがわかりましたが、切るのではなく「爪を削るケア」があることをご存知ですか?

「爪を削るケアがあることを知っていますか?」と質問したところ、7割以上の方が「はい」と回答しました。

しかし、「爪を削るケアを行ったことはありますか?」と質問したところ、「はい」と回答した方は6割弱という結果になりました。このことから、知識としてはあるものの、実際の現場ではまだまだ浸透していないという実態がうかがえます。

爪を削るケアを行ったことが無い理由を質問したところ、「正しい処置方法がわからないから」(48.2%)という回答が約半数と最も多く、次いで「道具が無いから」(24.5%)「難しいから」(23.2%)と続きます。

「爪を削るケア」は専門的な知識や道具を必要とするので、経験の無い方が行った場合、思わぬ事故を引き起こしてしまうリスクもあり、難しいとお考えの方が多いようです。

 

 

「切るケア」より負担の少ない「削るケア」への関心は高い

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足爪のトラブルは痛みを伴うので、それをきっかけに歩行が困難になる場合が多くあります。

特に高齢者の場合、歩行が困難になることで筋力の衰えが加速し、最悪の場合寝たきりになるリスクも高まります。

さらに、足爪トラブルに対して「切る処置」を行った場合、処置自体が痛みを伴うことも多く、再発した際にも痛いからという理由で処置を受けずに、結局トラブルを放置して悪化させてしまうということがあります。

つまり、「切るケア」よりも負担が少ない「削るケア」が重要になってくるのです。

そこで、「足爪専門の削るケアを見てみたいですか?」と質問したところ、実に8割近くの介護者が「はい」と回答しました。

このことからも、介護者の「削るケア」への関心の高さが伺えます。
 

 

足元から健康をつくる 「ドクターネイル爪革命」

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巻き爪や肥厚爪などの厄介な足爪トラブルも、削ることで痛みをほぼ感じることなく解消することができる、『ドクターネイル爪革命』https://dr-nail.jp/)は、その技術の高さから「奇跡のフットケア」と呼ばれています。

ここで、ドクターネイル爪革命が実際に行っている「肥厚爪」の処置について、動画をご覧ください。

 

 

いかがでしたでしょうか。
爪を切ることなく、削ることで爪本来の機能を損なうことなく処置を終えることができました

【ドクターネイル爪革命の肥厚爪ケアの特徴】
1、痛くない
2、衛生的
3、定期的なケアできれいな爪に
4、皮膚を傷つけない

ドクターネイル爪革命で使用している専用マシンはポータブル型となっているため、施設などへの出張サービスが可能です。
また、専用マシンを使用することで清潔に処置を行うことができ、高齢者にとっても施術者にとっても安全に処置が可能です。

現在、多くの病院でも、足爪トラブルに対しては「切る」処置を行いますが、『ドクターネイル爪革命』では最も負担の少ない「削る」処置を行います

痛みを伴わない処置のため、大変多くの方にリピートしていただいており、長期化・重症化してしまった足爪トラブルがドクターネイルの処置で改善できた方は、皆さん口をそろえて「もっと早く来ればよかった」とおっしゃいます。
足爪トラブルでお悩みのご本人様も介護者も、ぜひお気軽にお問合せください。

 

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■ドクターネイル爪革命:https://dr-nail.jp/
■TEL:044-201-2918
■お悩み相談窓口:https://dr-nail.jp/orders/onayami/
■店舗一覧:https://dr-nail.jp/salon-all/
■FC加盟募集:https://dr-nail.jp/fc/

 

 

シニア女性の9割以上がキャッシュレス決済を利用。一方、QRコード決済の利用経験者は1割以下。5大不安は「セキュリティ」「操作」「お金の管理」「使いすぎへの懸念」「実態がよくわからない」

 

販売部数21.5万部を誇るシニア女性誌部数No.1(※1)の「ハルメク」を発行する株式会社ハルメク(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:宮澤孝夫)は、55~79歳のシニア女性230名を対象に、「キャッシュレス決済(※2)」に関するwebアンケート調査を実施いたしました。
(※1)一般社団法人ABC協会・ABCレポート21.5万部(2018年7月~2018年12月)
(※2)本調査における「キャッシュレス決済」は、QRコード決済のほか、suica等の電子マネーやクレジットカード等、現金を使わないもの全般を対象としています。

 

【調査サマリ】
■シニア女性のキャッシュレス決済 利用経験率は9割超。一方、QRコード決済の利用経験者は1割以下

  ⇒ キャッシュレス決済を利用したことがある人は97.4%(224人)
  ⇒ PayPayなどをはじめとする、QRコード決済の利用経験者はわずか8.3%(19人)

■キャッシュレス決済を利用する理由は「レジでの支払いがスムーズ」「財布が小銭でふくらまない」「ポイントがつく」

■suica等の「電子マネー」、クレジットカードは8割以上が利用経験あり
一方、スマホ決済は2割以下にとどまる

  ⇒ 利用したことがあるサービスTOP3は、第1位「電子マネー(96.5%、222人)」、第2位「クレジットカード(89.6%、206人)」、第3位「プリペイドカード[VISA・JCB付](30%、69人)」

■QRコード決済に踏み込めない要因は「5つの不安」
  ⇒「①セキュリティに対する不安」「②スマホで操作することの不安」
   「③リアルにお金管理できない不安」「④使い過ぎに対する不安」
   「⑤よくわからないことへの不安」

 

【調査結果】 
キャッシュレス決済を利用したことがあるシニア女性は9割以上
その一方、世間で話題になっているQRコード決済の利用経験者は1割以下

  •  キャッシュレス決済を「現在利用している」人は全体の95.7%(220人)。
  •  「過去に利用したことがある(1.7%、4人)」を含めると97.4%(224名)が利用経験済み。
  •  その一方で、2018年末の巨額キャンペーンで話題になったPayPayなどをはじめとする、QRコード決済の利用経験者はわずか8.3%(19人)。
     

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 キャッシュレス決済を利用する理由は「レジでの支払いがスムーズ」「財布が小銭でふくらまない」「ポイントがつく」

 

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suica等の電子マネー、クレジットカードは8割以上が利用経験あり
一方、スマホ決済は2割以下にとどまる 

  • 利用したことがあるキャッシュレス決済サービスTOP3は、第1位「電子マネー(96.5%、222人)」、第2位「クレジットカード(89.6%、206人)」、第3位「プリペイドカード[VISA・JCB付](30%、69人)」。
  • 一方、スマホ決済の利用経験者は「QRコード決済以外のスマホ決済」が18.3%(42人)、「QRコード決済」が8.3%(19人)と、2割以下にとどまっており、「キャッシュレス決済」とひとくちに言っても普及度に差があることがわかった。

 

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利用したことのあるQRコード決済サービスは「楽天Pay」が最も多い結果に

  •  QRコード決済利用者の中で、利用したことのあるQR決済サービスは、楽天Payが最も多い結果に

 

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QRコード決済利用への意識は「積極・肯定派」「消極・否定派」に分かれる
最も多かったのは「様子見派」。シニア世代は慎重な行動をとる傾向

  • QRコード決済利用経験者は、「積極派」「消極派」「利用休止者」に分類される
  • 利用未経験者の意識は、「肯定派」「様子見派」「否定派(不安だから使わない)」「不明派(どういうものかよくわからない)」に分かれる結果に。

 

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利用未経験者に聞いたQRコード決済に踏み込めない5つの不安

  • 「QR決済」に踏み込めない5つの不安が明らかになった(フリーアンサーより)
  • 全体的に「セキュリティに対する不安」は大きい。その他、「スマホで操作することの不安」「リアルにお金を管理できない不安」などが挙がった。

 

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【専門家の見解】

ハルメク 生きかた上手研究所 所長 梅津 順江(うめづ ゆきえ)
2016年3月から現職。主に年間約1,000人の50歳以上のシニア女性を対象にインタビューや取材、ワークショップを実施

 

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「QRコード決済」はシニアに受け入れられるか?

調査結果でわかった、「セキュリティ」「操作」「お金の管理」「使いすぎへの懸念」「実態がよくわからない」という5つの不安を乗り越えれば、シニアのQRコード決済の普及は進むのでしょうか。そんな簡単にはいかないと思います。ただでさえ、この年代の人の多くは「周囲の評判を聞いてから」と慎重な消費行動をします。また、セキュリティに対する不安は甚大です。

実際に利用するには確固たる動機も必要です。この年代はスマホを保有し始めるまでにも長い年月がかかっています。10月の「消費税増税」がQR決済を利用し始めるポイントになるでしょう。増税にあわせてポイント還元が行われますが、「知らないで損するQR決済の使い方」といったテーマには高い関心があります。

インタビューの現場でも「使うかどうかわからないが、QR決済について知っておきたい」「増税で損をしたくない」という声がありました。増税きっかけで促進するかは、「不安よりお得さ・便利さが勝ったら」という条件つきだと思いますが、損得勘定は利用する動機になり得ます。

また、この層は一過性のキャンペーンなどでは動きません。その点が若者との違いです。この世代は、「安全で便利」と納得して一歩踏み込みさえすれば、同じモノやサービスを長く使い続ける傾向があります。シニア市場を攻略するには、使うきっかけとなる強い動機づけ、分かりやすい安心感がキーとなるのではないでしょうか。

 

【雑誌ハルメク 関連特集のご紹介】

ハルメク8月号(7月10日発売)では、「スマホ」特集を掲載。『スマホをもっと賢く使う簡単・便利のコツ』と題し、『日本一わかりやすいスマホ決済』を紹介しています。
 

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【調査背景】

シニア女性誌部数No.1の「ハルメク」は、長年にわたりシニア女性のインサイトについて調査・分析を行ってまいりました。近年、QRコード決済サービスを展開する各社による巨額キャンペーンにより、QR決済市場は賑わいをみせています。世間で推進されるキャッシュレス化にシニア女性はどんな不安や希望を抱いているのでしょうか。今回は、シニア女性のスマホ決済に対する意識と実態調査を実施いたしました。
※調査主体の「(株)ハルメクホールディングス 生きかた上手研究所」所長への取材、コメント提供も可能です。

 

【調査概要】

調査の方法:webアンケート方式
調査の対象:ハルメク読者 55~79歳のシニア女性
有効回答数:230名
調査実施日:2019年3月29日~31日
調査主体:(株)ハルメクホールディングス 生きかた上手研究所
※本リリース内容を掲載いただく際は、出典「ハルメク 生きかた上手研究所調べ」と明記をお願いいたします。

 

 

横浜市に続き、市に特化した住宅セーフティネット保証商品を提供

 

 高齢者の居住/生活/終活支援を通じて地域包括ケアシステム構築を推進するホームネットグループ(東京都新宿区、代表取締役 藤田潔)で、家賃債務保証事業を手掛けるエルズサポート株式会社(東京都新宿区、代表取締役 藤田潔、以下「エルズサポート」)は、豊中市向け「セーフティネット住宅専用商品」を2019年8月27日(火)より提供開始いたします。市に特化した住宅セーフティネット保証商品の開発は昨年の横浜市に続き、2例目となります。

 

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豊中市は、昨年11月に低額所得者・高齢者・障害者などの住宅確保要配慮者の方への居住支援を行うための「豊中市居住支援協議会」を大阪府内の市町村では初めて設置するなど、民間賃貸住宅を活用した住宅セーフティネットの構築に取組んでいます。
 豊中市居住支援協議会では、相談窓口を設置し、民間賃貸住宅を探している住宅確保要配慮者の方に対し、家賃債務保証等の居住支援サービスを紹介し、市内の不動産協力店と連携して賃貸物件の情報提供をしています。

 このような背景を受けて、エルズサポートが住宅確保要配慮者向けの家賃債務保証サービスを提供する居住支援法人登録業者であり、また既に横浜市でも取組みを行っていることから、このたび豊中市向けのセーフティネット住宅専用商品提供を開始するに至りました。この商品は、集金代行サービス、緊急かけつけサポートや家財総合保険などが付いています。今後も、エルズサポートは、賃貸住居への居住支援に関する課題解決に向けて、全国の居住支援協議会や自治体と連携・協力してまいります。


商品概要
・商品名    :大阪府豊中市向けセーフティネット住宅専用商品
・代位弁済方法 :集金代行型(一部滞納報告型も有り)
・初回保証委託料:100%(最低保証料2万円)
         ※豊中市が6万円を上限に補助(超過分は賃借人ご負担)
・年間保証委託料:10,000円(更新時)


会社概要
社名   :エルズサポート株式会社 (家賃債務保証業者登録 国土交通大臣(1)第18号) 
設立   :2007年7月18日 
本社所在地:〒169-0072 東京都新宿区大久保3-8-2 新宿ガーデンタワー13階 
資本金  :100百万円
代表取締役:藤田 潔 

住まいを借りる際に必要となる連帯保証人に代わって、入居者を保証する家賃債務保証システムにより高齢者の住み替えを支援すると同時に、安心・安全な賃貸経営をサポートします。