競泳選手ボディは男のロマン!?　男性に人気の水泳、筋トレ併用率66.5%に　週1回以上泳ぐ人、20代男性20％が最多　泳がない人は「体が硬いと感じる」の声も

2022/6/23

～10万人調査による「スポーツ・サステナビリティ白書2022」Vol.5～

DPV576（PHT繊維含有成分）を活用したウェアを開発、 製造、 販売する株式会社ベネクス（所在地：神奈川県厚木市、 代表取締役：中村 太一、 以下、 当社）はリカバリー（攻めの休養）ノウハウの提供により、 社会のスポーツ寿命の延伸によるスポーツ業界の発展を目指す、 スポーツ・サステナビリティ支援事業を実施しています。
そのなかで、 一般社団法人日本リカバリー協会（事務局：神奈川県厚木市、 代表理事：片野秀樹）、 一般社団法人日本疲労学会、 神戸リサーチコンプレックス協議会と共同で実施した、 全国の男女、 20～79歳10万人（「ココロの体力測定」）調査データから、 「スポーツ・サステナビリティ白書」を作成し情報提供しています。 今回は、 日本のスイミング事情に注目し、 水泳の行動率や健康状況について分析しました。

・スポーツ・サステナビリティ白書とは

全国の男女、 20～79歳10万人（「ココロの体力測定」）調査データから、 スポーツ行動頻度、 スポーツ観戦・応援頻度、 スポーツ各種行動および健康作りの3要素の分析を行い、 スポーツと健康増進、 健康投資の環境や休養・抗疲労ソリューションの状況をまとめています。 また、 各スポーツファンを都道府県（もしくは市区町村）のエリアデータで分析を行い、 主に、 地方自治体やスポーツチームへのマーケティングデータとしてご活用いただいています。

調査データ詳細掲載（リカバリーサイエンスラボ）： https://recovery-science.jp/data/

【調査サマリー】

• 水泳行動率、 年１回以上泳ぐ人、 男性21.3％、 女性12.2％、 全体で16.7％
• 水泳行動率、 最も高い男性世代は20代で20.0%、 シニア層男女70代は10.8％
• 水泳と筋トレを併用して週１回以上行っている人は66.5％
• 健康に不満を感じている26.1％の人が週１回水泳を行っている
• 水泳を行っていない人の37.0％は身体が硬いと感じている
• 都道府県別、 週１回以上の水泳行動率１位は佐賀県11.8%、 2位徳島県11.7%、 3位鹿児島県・山梨県11.2％
• 水泳を行う人の抗疲労（疲労解消）行動は、 “抗酸化”がキーワードに。 「フルーツを食べる」「楽器を演奏・練習する」など

・競泳選手ボディは男のロマン!?水泳行動は女性との比較で約2倍

寝不足の状態、 疲労を抱えた状態で、 充実した生活を送ることはなかなか難しいもの。 休養・睡眠は健康を維持していくためにも大切な時間。 だからこそベネクスは 「休養の質」 に着目しています。
水泳の世界大会 が2022年6月17日（金）に開幕。 そこで今回は、 「日本のスイミング事情2022」を調査しました。 子供の習い事ランキングで常に上位のスイミングスクールですが、 健康趣向が強くなった令和の時代は、 子供の習い事のみならず、 大人になってからのジム通いの中で身体を動かす一環として取り入れられているようです。

スポーツ施設での水泳を行う頻度を見ると、 「全くしなかった」人が全体で83.3％という結果ですが、 男女比較で見ると、 「年１回以上行っている」という男性は21.３％となり、 女性は12.2％となりました。 さらに「週１回以上行っている」男性は11.2％、 女性は6.7%と、 ともに男女比較としては約2倍の割合で男性の方が水泳を行っていることがわかりました。 水着に着替えることが女性のハードルを上げている一つの要因と考えられますが、 男女ともに競泳選手の逆三角形のボディに魅了されている方は多いのではないでしょうか。

・水泳を週1回以上行っている人は20代が14.4％と最も多く、 次いで70代シニア層も10.8％と10％超え

年代別、 男女別で水泳行動率を見ると、 全体では20代が14.3％と最も多く、 次いで70代が10.8％という結果に。 男性では20代が20.0％と全体と同じく最も多い結果だが、 女性は70代が11.6％と、 女性では唯一10％を超える結果となりました。

・水泳と筋トレを併用して週１回以上行っている人は66.5％

・健康満足度に不満がある人が、 より水泳を行う傾向に

水泳を週1回以上行っている人の26.1%が、 健康満足度について0-3点と回答し、 不満に感じていることがわかりました。 これは、 水泳を行っていない人の20.8％よりも高くなっており、 健康に対する不満感からより水泳を行う傾向があるようです。 一方で水泳を行っていない人の37.0％が、 「身体が硬いと感じている」と回答していますが、 週1回以上水泳を行っている人は27.5％となっており、 全身を動かす水泳は身体の柔軟性に何かしらの影響があることが推測されます。

・水泳行動率が高い県1位は「佐賀県」、 2位「徳島県」３位「鹿児島県」「山梨県」！西日本を中心に活性化

水泳を週１回以上行なっている都道府県ランキングを調査したところ、 １位は「佐賀県」、 次いで2位「徳島県」、 3位「鹿児島県」「山梨県」と、 TOP3の大半を西日本が独占しました。 上位に比較的暖かい県や海沿いの県がランクインする中で、 海なし県である「山梨県」が「鹿児島県」と並んで3位という結果でした。 山梨県出身で世界大会に出場している水泳選手もいるため、 このような経緯から活性化しているのかもしません。

・水泳を行う人の抗疲労行動は、 “抗酸化”がキーワード？「フルーツを食べる」が上位に

水泳を行う人の抗疲労（疲労解消）行動を疲労度合別に見ると、 「家庭菜園」「ガーデニング」において「元気な人」が「疲れている人」の3倍以上となり、 自然に触れ合うことでストレス解消を行っているようです。 また、 身体を動かすこと以外には、 「クロスワードパズル・ナンプレなど」で2.75倍、 「本を読む（雑誌・漫画を除く）」2.74倍、 「博物館・美術館・図書館などに行く」2.45倍、 「脳トレをする」2.35倍といった、 集中力を高めたり、 脳を使ったり、 知識・芸術感覚を高めるような行動が多く見受けられました。
一方で、 「フルーツを食べる」が2.51倍、 リズムやゆらぎをつける「楽器を演奏する・練習する」が2.42倍と、 これまでの調査にはなかった抗酸化につながる行動が上位にランクインする特徴がありました。

［調査概要］

調査名：「ココロの体力測定 2021」
期間：2021年 11月15日～12月20日
SCR調査対象：全国の20～79歳の10万人（男女各5万人）
本調査対象：1248人（男女各624人）
方法：インターネット調査
SCR調査項目： 10問、 本調査項目：30問
※サンプル数は男女各5万人で、 各都道府県500サンプル以上を確保し、 その後人口比率（都道府県、 年代、 有職割合）でウエイト修正した。
※今回の抽出対象者：スポーツ施設での年1回以上水泳行動者：16734、 週1回以上水泳行動者：8907人

【ベネクスについて】
健康のための３大要素「運動」「栄養」「休養」の中で、 パフォーマンスを向上させるために必要な「休養」に着目。 休養時専用ウェアの開発、 製造、 販売を行っています。 創業は「床ずれ予防マットレス」を開発、 販売する介護用品メーカーとしてスタート。 現在は、 ケアという発想に基づいたリカバリーに関わる商品開発を行っています。
「人間が本来持っている自己回復力を最大限に発揮させること」をコンセプトに、 東海大学、 神奈川県、 当社との産学公連携により開発したDPV576（PHT繊維含有成分）を活用したウェアは、 エビデンス（科学的根拠）の取得や安全性を重視した開発を行い、 2010年2月の発売以降、 疲労回復や安眠のサポートを目的として日本代表選手らスポーツ関係者はじめ多くの方に愛用されています。 現在は、 豊富な商品展開を行い、 全国の主要百貨店やオンラインショップで販売。 これまでにシリーズ累計135万着（2022年1月末時点）の販売実績を記録するヒット商品となっています。
DPV576（PHT繊維含有成分）を活用したウェアは、 2013年にドイツで行われた世界最大のスポーツ用品見本市「ISPO」で日本企業初の金賞を受賞。 また、 2018年9月には、 県民の未病改善の促進及び未病産業の市場拡大に向け、 未病の見える化や未病の改善に貢献できる信頼性のある優れた商品・サービスを認定する神奈川県の「ME-BYO BRAND（未病ブランド）」にも認定されました。 その翌年2019年には、 日本健康医療学会から健康医療に役立っている製品を開発、 生産、 販売する会社、 団体等に向けて贈られる「第7回 健康医療アワード」を受賞しています。

〈DPV576（PHT繊維含有成分）を活用したウェアの評価〉
スポーツ：2013年「ISPO」金賞受賞
社会：2018年「ME-BYO BRAND（未病ブランド）」認定
健康：2019年 「健康医療アワード」受賞

■ベネクス「休養時専用ウェア」を支える2つのメカニズム

2. 休養時の着心地のよさを追求した仕様とデザイン
体を締め付けないノンコンプレッションデザインでゆったりとした着心地を実現。 素材や縫製、 カッティングにもこだわり、 睡眠中、 家でのリラックス時やスポーツ直後、 移動中など、 あらゆる休養シーンにおいて、 ゆったりとした着心地で体に余計なストレスを感じさせない心地よさを追及しています。

【株式会社ベネクス　概要】
法人名：         株式会社ベネクス
代表：            代表取締役 中村 太一
所在地：         〒243-0018 神奈川県厚木市中町4-4-13 浅岡ビル4階
電話：            046-200-9288
設立：            2005年9月30日
事業内容：      「休養時専用ウェア（PHT繊維使用）」の開発、 製造、 販売
ホームページ：   https://www.venex-j.co.jp/
リカバリーサイエンスラボ（調査データ詳細掲載）： https://recovery-science.jp/

【日本リカバリー協会　概要】
名称：           一般社団法人　日本リカバリー協会
所在地：        神奈川県厚木市中町4-4-13 浅岡ビル4F
会長：           渡辺恭良（理化学研究所生命機能科学研究センター チームリーダー、 大阪市立大学大学院医学研究科名誉教授）
副会長：        水野敬（理化学研究所生命機能科学研究センター ユニットリーダー、 大阪市立大学健康科学イノベーションセンター センター副所長）
顧問：          大谷泰夫（神奈川県立保健福祉大学　理事長、 元内閣官房参与）
                   杉田正明（日本体育大学体育学部　教授、 日本陸連　科学委員会委員長）
                   松木秀明（東海大学 名誉教授、 健康評価施設査定機構　理事）
代表理事：    片野秀樹　博士（医学）（日本未病総合研究所講師、 Genki Vital Academy 顧問）
提携　：　　 ゲンキ・バイタルアカデミー（スイス）
公式HP：　    https://www.recovery.or.jp/
「毎日をガンバルために、 リカバル習慣を。 」　 https://recover-bar.jp/

【神戸リサーチコンプレックス協議会 概要】
神戸リサーチコンプレックス協議会は、 「個別健康の最大化」を目指した「健康“生き活き”羅針盤リサーチコンプレックス」を継承する組織として設立しました。 協議会では、 神戸医療産業都市という医療産業創出基盤を活かし、 「ヘルスケア分野のエコシステムを神戸に創る」ことを目的に、 ヘルスケア産業が創出される土壌を醸成し、 その成果を広く社会に還元します。
神戸リサーチコンプレックス協議会では、 「健康関数」「ヘルスケアデータ Hub」事業をコア事業に据えてヘルスケア産業を振興し、 またコア事業を下支えする「事業化支援」「シーズ創出」「人材育成」といったプラットフォームを発展させるなど、 ヘルスケアのエコシステムの創出へ向けた取組みを行っていきます。
事務局：兵庫県、 神戸市
参画機関：2 自治体、 10 大学・研究機関、 62 企業等 （2021 年 7 月 1 日現在）
URL： https://koberc.jp/

【一般社団法人日本疲労学会 概要】
「一般社団法人日本疲労学会（Japanese Society of Fatigue Science）」は、 慢性疲労症候群（CFS）研究会、 疲労研究会、 文部科学省疲労研究班などが母体となり、 疲労全般に関する研究発表、 知識の交換の場として平成 17 年に発足いたしました。 当学会では、 生理的疲労、 病的疲労、 慢性疲労、 産業疲労などの疲労全般を科学的に扱い、 学術の発展や医療の質の向上に寄与することを目的と致しています。
理事長 渡辺恭良（理化学研究所生命機能科学研究センター チームリーダー、 大阪市立大学 名誉教授）
URL： http://www.hirougakkai.com/
第 18 回日本疲労学会総会・学術集
https://www2.aeplan.co.jp/jsfs2022/outline.html

本リリースに関するお問合せ
株式会社ベネクス　コミュニケーション・プロデュース部
担当者：豊島（携帯：080-7975-5579）／下山（携帯：080-7296-9553）
TEL：046-200-9288　FAX：046-200-9368
e-mail：commprodept@venex-j.co.jp

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〈本リリースに関するお問合せ〉
株式会社ベネクス　コミュニケーション・プロデュース部
担当者：豊島（携帯：080-7975-5579）／下山（携帯：080-7296-9553）
TEL：046-200-9288　FAX：046-200-9368
e-mail：commprodept@venex-j.co.jp

2022/6/17

～SBIエステートファイナンスが「シニアのYouTube利用」に関するアンケート調査を実施～

SBIエステートファイナンス株式会社（本社：東京都新宿区、 代表取締役社長：高橋　和彦、 以下「当社」）は、 マイナビニュース会員である、 60歳以上のシニア世代で持ち家所有者を対象とした「YouTube利用に関する実態」についてアンケート調査を実施しました。

——————————————————————— アンケート回答者：一都三県に持ち家がある60歳以上の男女257名（有効回答数232名） アンケート回答期間：2022年4月19日～2022年4月28日 ———————————————————————- Q.住み替えやリフォームなどの住まいに関する情報は、 どこで収集しますか？

「WEBサイト」が38％となり、 オールドメディアと呼ばれる「新聞・雑誌」（23%）、 「テレビ・ラジオ」(13%)を大きく上回りました。 シニア世代においても情報収集の手段はすでにデジタルへ移行している結果となりました。

Q.YouTubeを視聴したことがありますか？

「はい」が87％で、 YouTubeはシニア層でも大いに浸透していることがわかります。

Q.YouTubeを視聴する際に最も使用する端末を教えて下さい

「パソコン」が62％という圧倒的な結果となりました。 続いて、 「スマホ」が25％と続きます。 テレビを好むとされるシニア世代ですが、 テレビでYouTubeを視聴する割合は、 現在のところ少ないようです。

Q. YouTubeでどんな情報番組があったら視聴しますか？

１位 「音楽」（35％）、 ２位 「ニュースと政治」（31％）、 ３位 「映画」（30％）とテレビと同様の内容が好まれていることがわかりました。

意外にも「金融・不動産」（19％）が「ドラマ」（19％）や「ペットと動物」（13％）などと同水準となっており、 娯楽ではなくノウハウを学ぶ動画にも一定数関心があることが伺えます。

Q.住み替えの情報に関する動画と記事があります。 どちらがわかりやすかったですか？
※同様の内容を説明している動画と記事を閲覧して頂き、 ご回答いただいています。
【動画】
https://www.youtube.com/watch?v=TRZ6PlSa4QQ&list=PLRn8w-pJF9KgnEEVnbW07t3M-mNdeZAbs&index=8
【記事】
https://www.sbi-efinance.co.jp/contents/5ways_to_relocate_without_a_temporary_residence/

「動画」（20％）、 「どちらかといえば動画」（33％）の合計が全体の53％となり、 記事を上回る結果となりました。

その理由としては、 「情報が目で見て分かりやすく、 必要な情報がコンパクトにまとめられていると感じたため」（62歳・男性）や「自然と内容が頭に入ってくるから」（77歳・女性）、 「映像（動画）説明の方が、 視覚による変化などを適格に捉えやすい」（69歳・男性）などの意見がありました。

その一方、 記事を選んだ理由には、 「理解できるまで何度も繰り返し読むことができる」（70歳・男性）、 「動画は早すぎるので、 活字で自分のペースで理解していくほうが自身には合っていると思ったから」（64歳・女性）という意見もありました。

Q.今後、 YouTubeで情報収集したいと思いますか？

「そう思う」（25％）、 「どちらかといえばそう思う」（23％）が全体の48％と関心の高さが伺える結果となりました。 今後、 シニア世代にYouTubeが浸透していくことは間違いなさそうです。

その理由としては、 「手軽に情報取集できる」（74歳・男性）、 「視覚でわかるので、 とってもわかりやすい」（60歳・女性）、 「いいコンテンツが見つかれば楽に情報収集ができる」（63歳・男性）、 「楽しい情報が得られそう」（74歳・女性）などの意見がありました。

■まとめ
シニア世代のYouTube利用率は約9割となりました。 視聴する端末はパソコンが多数を占め、 スマホよりパソコンを好むというシニア世代の特徴が見受けられます。 一方、 テレビで視聴する方はまだまだ少数です。 テレビを好むとされるシニア世代ですので、 今後ネット動画対応のテレビが増えるについて、 テレビでのYouTube視聴が増えていくのではないでしょうか。

また、 住まいやお金に関する情報コンテンツを動画と記事でそれぞれ情報を取得してもらったところ、 動画の方がわかりやすいという回答が２倍程度となりました。 シニア世代の情報収集のツールとして、 YouTubeがさらに拡大しそうです。

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【本件に関するお問合せ先】
SBIエステートファイナンス株式会社
広報担当： 営業部マーケティング課
電話：03-6851-4641　メールアドレス：sbiefcontact@sbi-efinance.co.jp
貸金業者登録番号　関東財務局長（2）第01516号　日本貸金業協会会員　第003635号
特定金融会社登録番号　関東財務局長第55号

2022/6/17

～さらにInsio Charge&Go AXを含むSignia AXシリーズは新機能追加でより使いやすく～

シバントス株式会社（本社：神奈川県大和市、 代表取締役社長：申 東一（デイビッド　シン））が2022年2月に発売した充電式オーダーメイド耳あな型補聴器「Insio Charge&Go AX 」（インシオ チャージアンドゴー エーエックス）が、 国際的に権威のあるデザイン賞「 iF DESIGN AWARD 2022」（アイエフデザインアワード）プロダクト部門を受賞しました。 当社製品の同賞受賞は、 2021年7月発売の革新的なイヤフォン型補聴器「Signia Active」に続き、 2年連続となりました。
　また2022年5月より、 Insio Charge&Go AXを含むSignia AXシリーズの補聴器に新機能が追加されました※1。 「iPhoneのハンズフリー通話」、 「反響音を自動的に抑制」など、 使用者の聞こえの向上、 使い勝手をサポートする実用的な機能が利用できるようになります。

■「iF DESIGN AWARD2022」の概要

「iF DESIGN AWARD」は、 ドイツを拠点とする世界で最も長い歴史を持つ独立デザイン団体 iF International Forum Design GmbH 主催のデザイン賞で、 国際的に広く認知されており、 「世界三大デザイン賞」と呼ばれています。 2022年は57の国や地域から過去最高の約11,000件 に及ぶ応募があり、 132名の専門家たちにより審査が行われました。 シグニア補聴器の人気器種である充電式オーダーメイド耳あな型補聴器Insio Charge&Go AXは、 プロダクト部門で受賞しました。

2021年には画期的なイヤフォン型補聴器のSignia Activeが同賞を受賞しています。 これら2器種を始めとするスタイリッシュで高機能な製品は、 補聴器に対するネガティブなイメージを払拭することができると考えています。 それにより、 難聴を早期対処する人を増やし、 生活品質（QOL）の維持に貢献したいと考えています。 今回の受賞を励みとして、 今後もデザインと機能を融合させた製品を作り続けていきます。

【iFデザインアワードの公式ページ】
https://ifdesign.com/en/winner-ranking/project/signia-insio-chargego-ax/349587

■InsioCharge&Go AXの特徴

Insio Charge＆Go AXはシグニア初の充電式オーダーメイド耳あな型補聴器です。

●使用者一人ひとりの耳に合わせて作成されるオーダーメイドの補聴器で、 長時間使用でも疲れにくい装用感を提供します。
●非接触式充電を採用することで、 ユーザビリティとデザイン性を大幅に向上させました。
1．充電器に置くだけでらくに充電可能
2．イヤフォンのような、 フラットでスタイリッシュなフェイスプレートデザインを実現
3．充電端子の汚れによる接触不良等の充電トラブルを軽減
●「CESイノベーションアワード2022」を受賞した、 ダブルプロセッサーが言葉と環境音を別々に処理する世界初の画期的なSignia AXテクノロジーを搭載。 あらゆる環境で言葉と環境音を自動的に最適なバランスで処理し、 言葉がよりくっきり、 環境音がよりすっきり聞こえ、 人間本来の聞こえに近い聴覚体験を提供します。
●様々な機能をフルスペックで搭載。 Bluetooth対応でTV/スマートフォンとの連携が可能。 耳あな型補聴器として最高のIP68防水性能を実現しています。

■Signia AXシリーズ補聴器に新機能追加

2022年5月より、 上記のInsio Charge&Go AXを含むSignia AXシリーズ補聴器2器種に下記の新機能が追加されました。 すでに同器種をお持ちの方は、 補聴器を購入した販売店でソフトウェアアップデートを行うだけで新機能の利用が可能です。
●iPhoneのハンズフリー通話
　これまでiPhoneと補聴器をBluetooth接続させて電話をする際、 相手の音声は補聴器から直接聞こえますが、 こちらの音声はiPhone本体のマイクに向けて話す必要がありました。 今回追加された新機能では、 補聴器内蔵のマイクで使用者の声を収音できるので、 iPhoneを持たずに通話できるようになりました。
●自動反響音抑制
　体育館やホール等の広い空間で発生しやすい反響音を自動的に抑制します。
●OVP2.0
　補聴器使用者の声を識別し、 ダブルプロセッサーで最適に処理し、 自分の声のこもり感を解消します。

新機能の器種/クラス別対応可否は下記の通りです。

■注釈
※1　器種とクラスによってすべての新機能に対応しない場合があります。 すでに同器種をお持ちの方は、 補聴器を購入した販売店でソフトウェアアップデートを行うことで新機能を利用できます。

■シグニアブランドについて
シグニア補聴器は、 シーメンスの140年以上の歴史を継承しています。 革新的な技術の積み重ねがシグニア補聴器の信頼の証であり、 確かな品質と共に、 お客様に寄り添う誠実なブランドであり続けます。
●シグニア補聴器のラインナップ（ https://www.signia.net/ja-jp/hearing-aids/ ）
●オンライン聞こえのチェックツール（ https://www.signia.net/ja-jp/local/ja-jp/hearing-check/ ）
●シグニア補聴器の試聴取扱販売店紹介窓口（ https://www.signia.net/ja-jp/local/ja-jp/rental/ ）
●シグニア補聴器お試しレンタル デリバリーサービス（ https://signia-otameshi.jp/ ）

■シグニア補聴器のSNS、 メールマガジン登録はこちらから
https://www.signia.net/ja-jp/local/ja-jp/socialmedia-newsletter/ 　　　

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本リリースに関するお問い合わせ先
シバントス株式会社 マーケティング部　成井（なるい）
TEL:046-409-4021
E-mail: mk.jp@sivantos.com
FAX:046-409-4136

2022/6/20

～生活上のより正確な心拍波形の取得により、予防医療への貢献を目指す～

住友ベークライトとミツフジは、 これまで困難とされてきた運動中の心拍波形を正確に取得できる、 ウェアラブルセンサーの開発に成功しました。 当技術を汎用性の高いデバイスとして製品化することで、 予防医療やメンタルヘルスケアなどの様々な用途に応用できる画期的なウェアラブルセンサーの実現を目指します。

ミツフジ株式会社（本社：京都府精華町、 代表取締役社長：三寺　歩、 以下、 ミツフジ）は、 ミツフジが開発した高機能性銀めっき導電性繊維AGposs(R)を使用した導電布と、 住友ベークライト株式会社（本社：東京都品川区、 代表取締役社長：藤原　一彦、 以下、 住友ベークライト）が開発した高引裂き耐性シリコーンゴムDuraQ(R)を組み合わせることにより、 世界で初めて※1体動ノイズが極めて少ない心泊波形が取得できる※2ウェアラブルセンサー※3の開発に成功しました。

近年、 消費者の健康意識の変化や需要に合わせ、 心電図や心拍などのバイタルデータを計測できる機能を備えたウェアラブルデバイスが登場し、 バイタルデータを活用した従業員の健康管理、 高齢者の見守り、 スポーツ選手のコンディション管理、 個人での健康維持などの用途として日常的に活用されています。

しかし、 これまでウェアラブルデバイスの多くには「体動に起因したノイズ」の影響を受けやすいという課題があり、 分析のためにバイタルデータに高い精度が求められる医療機関や研究機関では活用が難しい場合があり、 デジタルヘルスの各種機器開発に求められる日常生活の中での安定した精度の高いバイタルデータを取得することは難しいとされてきました。

AGposs(R)を電極として編み込んだミツフジ従来の着衣型ウェアラブデバイスは、 歩行時でも74％もの高精度データ※4を取得できていましたが、 今回開発に成功したウェアラブルセンサーでは99％※4と飛躍的に精度が上がることが判明しました。 また肌に直接接触する電極のため皮膚への影響が懸念されますが、 皮膚に対する生体適合性試験にて安全性の確認※5がとれています。

日本は世界でも類を見ない超高齢化社会に直面し、 生活習慣病等をはじめとする高齢者の疾病負担の軽減や健康寿命の延伸を測るために様々な予防対策、 生活の質の向上にむけた取り組みが行われています。 当ウェアラブルセンサーは伸縮性に優れ、 生地への取りつけが簡単で使いやすい高機能センサー素材であり、 リネン洗濯耐性※2および耐薬品性※2を備えています。 そのため、 日常生活で連続した精度の高い心拍波形を常時収集できるセンサー素材として活用することができます。

これにより、 異常時はもちろんのこと、 無症状の体調変化の早期発見、 これまでは開発困難とされてきた日常生活のバイタルデータを元にした各種アルゴリズムの開発に貢献できます。 また、 これまで困難とされてきた運動時の正確で連続した心拍波形を取得できることで、 アスリートのコンディション管理やパフォーマンス評価など、 幅広い分野や用途に応用することができます。

今後は日常生活を邪魔せず、 違和感なく着用できる汎用性の高いデバイスとして製品化することで、 予防医療だけでなく、 ストレスなどより正確な心理状態を把握できるメンタルヘルスケアや、 眠気の検出による居眠り運転の防止など、 様々な用途に応用できる画期的なウェアラブルセンサーの実現を目指します。

【住友ベークライト株式会社　バイオ・サイエンス研究所　機能性マテリアル研究部】
弊社の導電性ペーストDuraQ(R)は、 引裂き強度の高い独自のシリコーンゴムをバインダとしており、 高い耐久性と共に伸縮動作においても低抵抗を保持する優れた電気特性を有します。 この度、 ミツフジ株式会社様にお声がけいただき開発した電極は、 これまでのウェアラブルセンサーにはない高い精度でデータを取得でき、 特に体を動かしてもノイズが入りにくい大きなメリットがあります。 これは、 ミツフジ株式会社様のAGposs(R)と弊社のDuraQ(R)導電ペーストのそれぞれの特長のシナジーにより、 新たな価値を発現できたものと考えます。 健康管理の重要性が高まる中、 新しい電極で世の中に貢献できることを、 弊社としても非常にうれしく思っております。 この電極を使って、 様々な社会課題が解決されること期待します。

※1AGposs(R)とDuraQ(R)を用いた初の共同開発製品（2022年5月31日現在、 当社調べ）
※2当社比（2022年5月31日現在）
※３特許出願中
※４当社比（実測値であり保証値ではありません）
※5一般社団法人食品薬品安全センターで実施

【会社概要】
社名：ミツフジ株式会社
業務内容：ウェアラブル製品向け銀めっき導電性繊維“AGposs(R)”、 “AGfit(R)”、 ウェアラブルIoTサービス“hamon(R)” hamon AG製品、 hamon bandTMの開発、 製造、 販売、 医療機器の製造・販売
特徴：独自技術で開発した“AGposs(R)”を使用したスマートウェアによる連続した正確な生体データの取得・分析ができるアルゴリズム開発、 および生体データを活用したソリューションを提供

【コーポレートサイト】
http://www.mitsufuji.co.jp

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【本件に関するお問い合わせ先】
ミツフジ株式会社　東京オフィス
〒100-0004　東京都千代田区大手町2-2-1 新大手町ビル9階　xLINK大手町
広報担当　 Tel : 03-6453-9650　　E-mail : pr@mitsufuji.co.jp

2022/6/20

―ケアマネジャーをパネルにした要介護高齢者の医薬品独自調査『CMNRメディカル』第37回―

全国のケアマネジャー10万人が登録するウェブサイト「ケアマネジメント・オンライン」（ https://www.caremanagement.jp/ ）、 全国にリハビリ型デイサービス「レコードブック」（ https://www.recordbook.jp/ ）を展開するなど、 健康寿命の延伸に向け、 様々なヘルスケアサービスを運営する株式会社インターネットインフィニティー（本社：東京都品川区、 代表取締役社長：別宮 圭一）はケアマネジャーをパネルにした要介護高齢者の医薬品独自調査サービス『CMNRメディカル』にて利用者の皮脂欠乏症に関するアンケートを実施しました。

■調査概要 調査名：CMNRメディカル（第37回） 「慢性腎臓病（CKD）に関するアンケート」 期間：2022年5月6日～2022年5月13日 調査パネル：「ケアマネジメント・オンライン」に登録する会員ケアマネジャー（居宅介護支援事業所または地域包括支援センターに勤務） 調査サンプル数：370名 調査方法：WEBアンケート ■サマリー CKD（慢性腎臓病）は、 重症化すると透析治療が必要になり生活の質を大きく下げます。 要介護高齢者（介護保険サービス利用者「以下：利用者」）やその家族が罹りやすい病気ですが、 自覚症状がなく早期発見のために周囲からの働きかけが望まれます。 また、 透析の医療費は公的医療保険制度の財政圧迫要因として懸念されており、 国をあげてCKD対策が進められています。 そこで本調査では、 全国のケアマネジャーを対象にCKDの理解度や働きかけについてアンケートを実施しました。 その結果、 多くのケアマネジャーがCKDを未治療で放置することの危険性について理解しており、 腎不全や透析の予防のための働きかけに前向きであることが分かりました。 しかし、 CKD患者の状況把握は不十分であることが分かりました。 その要因として潜在患者を見つけるための知識が不足している可能性があります。 CKD治療や透析予防に関する学びの機会が「全くない」というケアマネジャーが全体の７割を占め、 介護業界ではCKD対策の啓発がほとんど行われていない現状が明らかになりました。   医療・介護連携の要であるケアマネジャーにCKDの正しい知識を啓発すれば、 ケアマネジャーの働きかけから医師に相談できる利用者・家族を増やすことができると期待できます。 さらに、 介護職として望ましい食生活の支援を行うことで、 医療と介護の両方からCKD患者をサポートすれば、 社会問題である腎不全・透析予防対策の一助になるのではないでしょうか。   ■本文 本調査の結果、 ケアマネジャーは腎機能の低下に対して受診の必要性を強く感じていることが明らかになりました。

ケアマネジャーに、 健診で腎機能の低下を指摘されたら受診すべきか尋ねたところ、 「今すぐ受診すべき（31.4％）」「なるべく早く受診すべき（60.3％）」を合わせると、 9割以上の方が早く受診すべきだと回答しました。

また、 ケアマネジャーは腎不全と透析予防のための働きかけに前向きであることも分かりました。

 利用者家族の腎不全（透析の導入）を予防するために働きかけたいか尋ねたところ、 「積極的にしたい（22.7％）」「なるべくしたい（37.3％）」「簡単にできるならしたい（33.5％）」を合わせると、 9割以上が働きかけたいと回答しました。
 
これらのことから、 ケアマネジャーは腎臓の健康への意識がとても高い人たちであることが分かります。
 
では、 この意識はどこからきているのでしょうか。
 

ケアマネジャーに、 CKDに関する知識を問うたところ、 「進行すると人工透析が必要になる（78.1％）」「自然に治ることはない（67.6％）」といった項目で正答率が高く、 多くの方がCKDを未治療で放置することの危険性を認識していることが分かりました。

CKDを放置するリスクの正しい理解が、 ケアマネジャーの受診の必要性と予防のための働きかけの意識につながっているものと考えられます。
しかし、 これらの意識が高いにもかかわらず、 潜在患者の把握には課題があるようです。

担当利用者（平均30.28人）のうち、 CKDと診断されている方の数を尋ねると平均1.26人（担当利用者中4.2％）という回答が得られました。 これは一般的なCKDの有病率（成人人口の約13％※）と比較しても少なく、 加齢に伴って有病率が上がることを考慮すると、 ケアマネジャーによるCKD患者の把握は不十分だと言えます。
※出典：「CKD診療ガイド2012」（日本腎臓学会）

このことから、 ケアマネジャーは腎不全の予防に意欲的であるにもかかわらず、 その働きかけを必要としている利用者を見落としてしまっていることが懸念されます。

この不十分な把握状況を生み出している要因は何なのでしょうか。

ケアマネジャーの、 CKDの知識に関する質問の回答によると、 「腎臓の働きが健康な人の60％以下になる（27.8％）」「加齢に伴って患者が増える（46.5％）」「尿検査や血液検査で分かる（51.1％）」といった、 CKDを見つけるために必要な知識の項目で正答率が比較的低いことが分かりました。
このことから、 多くのケアマネジャーは、 CKDの有病率や検査方法などに関しては理解が不十分であると考えられます。

そこで、 ケアマネジャーに「CKD治療や透析予防に関する学びの機会」の頻度を尋ねたところ、 4人に3人（72.2％）が「全くない」と回答しました。 年に1回以上学びの機会があるという方は全体の1割未満でした。

ケアマネジャーによるCKD患者の把握が不十分な背景には、 疾患について学ぶ機会の少なさが影響している可能性があります。

腎不全の予防に意欲的なケアマネジャーが利用者やその家族に働きかけるためには、 ケアマネジャーに対して正しい知識を啓発し、 まず働きかけるべき対象者が身近にいると気づいてもらう必要があるのではないでしょうか。

高齢者に多く、 生活の質に大きな影響を及ぼしうるCKDは、 利用者の自立生活を支援するケアマネジャーにもっと関心を持ってほしい疾患です。 また、 予防のために生活習慣の改善が求められることからも医療側からだけでなく介護側からのサポートが欠かせません。
医療介護連携の要であるケアマネジャーにCKDについての正しい知識を啓発すれば、 介護領域でのCKDへの関心が高まり、 ケアマネジャーの働きかけから腎機能の低下がある利用者が医師に相談する機会を増やすことにつながると考えられます。
また、 減塩などの腎臓に良い食生活が必要な利用者を介護側から適切にサポートすることにもつながるでしょう。
このように医療と介護の両方からCKD患者をサポートすることができれば、 社会問題でもある腎不全・透析予防対策の一助になると考えられます。

■本調査データ提供のご案内（無料）
製薬・医療機器関連企業ご担当者様には、 本プレスリリース未掲載データ等、 本調査の抜粋を無料提供します。
多職種連携や患者への疾患啓発などデマンドチェーンにご関心をお持ちの方はぜひお役立てください。

必要事項をご記入の上、 「各種リサーチに関するお問い合わせ」を選択してご応募ください。
※過去に実施した調査については、 ご関心のある領域等を「ご質問・ご相談内容」欄にご記入ください。 （無料）
https://www.caremanagement.jp/inquiries/company

過去に実施した調査はこちら
https://prtimes.jp/main/html/searchrlp/company_id/12000

〇医薬品マーケティングご担当者様へのご案内
インターネットインフィニティーでは、 地域包括ケアシステムに対応したマーケティングの実現に役立つメールマガジン「医介マーケティング通信」（無料）を配信しています。 2020年11月の創刊以来、 多くの製薬企業ご担当者様にご購読いただいています。

「病院や医師中心の活動だけでは取りこぼす潜在患者の存在」
「高齢者に通院や服薬を継続してもらうには」
「今後の拡大が確実な在宅医療、 どう対応？」
「地域の医師に本当に喜んでもらえる施策とは」

このようなお悩みをお持ちの方はぜひ購読ください。

＜購読申し込み方法＞
下記のURLまたはQRコードからお申込みください。 （登録1分）
https://www.caremanagement.jp/lp/medical/mail00?k3ad=ad2205_pr

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■ケアマネジャーへの情報提供（PR）のサポート
弊社では、 全国のケアマネジャー10万人が登録するウェブサイト「ケアマネジメント・オンライン」を運営しています。 これを活用して、 ケアマネジャーを対象とした情報発信のサポートを承っております。 また、 郵送・FAXなどを用いた情報発信や、 調査パネルを用いた効果測定も行うことが可能です。 これまでに、 製薬会社をはじめ各種企業に情報発信の場としてご利用いただいております。

■記事引用時のお願い■
・「ケアマネジメント・オンライン」調べ、 と明記ください。
・WEB上での引用に際しましては、 「ケアマネジメント・オンライン」に https://www.caremanagement.jp/ へのリンク付与をお願いいたします。

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■■■ニュースリリース及びサービスに関するお問合せ先■■■
株式会社インターネットインフィニティー　Webソリューション部（担当：酒井）
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2022/6/21

～健康長寿社会の実現に向けた、医療・介護分野、車、eスポーツ分野での応用～

株式会社トータルブレインケア（本社：兵庫県神戸市、 代表取締役社長：河越眞介、 以下トータルブレインケア）は、 CogEvoを活用した新たな価値創造に向けて、 企業協働型の取り組みを積極展開することをお知らせします。

また、 これまでの複数の臨床研究によりエビデンスの構築を積み重ね、 信頼性の高いスケールであることが広く認識され、 医療や介護に留まらず様々な生活分野での応用が期待されています。

単に評価やトレーニングのツールとしてではなく、 企業が持つ商品やサービスと連携することによる新たな価値創造を目指し、 既に、 SOMPOホールディングス株式会社、 シャープ株式会社、 NTTビジネスソリューションズ株式会社、 トヨタ自動車株式会社、 株式会社グッドライフデザイン、 株式会社アシックス、 日本ハム株式会社、 八尾自動車教習所などで、 CogEvoを組み合わせた取り組みがはじまっています。

当社は、 他社に先駆けて「認知機能の見える化」による健康長寿社会の実現に向けて取り組んでまいりましたが、 今後はCogEvoの普及に留まらず、 パートナー企業とともに「認知機能」という新たな基軸で、 次のような内容で新価値創造に向けて積極的に展開してまいります。

• アカデミア（臨床研究、 実証実験、 監修）を活用したエビデンスの構築
• ブランディング、 テストマーケティングの実施
• API等を活用した他サービスとの情報連携による複合的サービスの提供、 等

トータルブレインケアは、 パートナー企業との協働の取り組みから生み出される商品やサービスを通じて、 健康長寿社会の実現に貢献していきたいと考えています。

• 「CogEvo」について

• トータルブレインケアについて

株式会社トータルブレインケアは、 「認知機能の見える化」で、 人々が主体的に QOL の向上と真の健康を手に入れ、 生涯現役を実現すると共に、 医学・医療・介護分野で培ったエビデンスと実績により、 健康経営・ヒヤリハット・スポーツ分野においても、 様々なソリューションと共に次世代型ヘルスケアビジネスを創造し続けます。
詳細は公式 WEB サイト（ https://tbcare.jp/ ）をご覧ください。

※1出典：認知症予防の多因子介入試験,研究代表：国立長寿医療研究センター 荒井理事長（通称J-MINT研究）
＊ 本リリースに記載された会社名・商品名は、 それぞれ各社の商標または登録商標です。

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【本リリース、製品・サービスに関する　お問い合わせ先】
株式会社トータルブレインケア　　篠田・藤原
TEL：　078-335-8467　E-Mail：info@tbc410.com

2022/6/21

60歳代4名、70歳代10名、80歳代1名を雇用し、スタッフ全体の54％が60歳以上のヘルパー事業所

介護事業を展開する「合同会社 ライフピークス（島根県浜田市下府町327-119）」では、 60歳以上の方々の就業を応援しています。 弊社が、 2022年3月からJAしまね浜田福祉センターの介護事業撤退を受けて事業承継を行った「ヘルパーステーション花笑み」では、 60歳代4名、 70歳代10名、 80歳代1名を雇用し、 スタッフ全体の54％が60歳以上のスタッフです。 最高齢のスタッフである畑岡しのぶさんは、 昭和16年8月12日生まれの80歳で、 60歳の退職を機にホームヘルパー2級を取得。 ご主人の介護も経験しながら、 20年以上も介護職に従事しています。 今後も働く意欲がある高年齢者の方々がその能力を十分に発揮でき、 活躍できる就業の場を維持することで、 地域介護の人手不足の問題解決に寄与していきたいと思っています。

80～84歳の就業状況100人中8人しか働いていない
少子高齢化を逆手にとって60歳以上の雇用を積極的に目指す

2018年の総務省統計局の「労働力調査」によると80～84歳の就業率は8.1％（人口534万人、 就業人口43万人）。 100人中8人しか働いていない現状があるようです。 弊社スタッフの畑岡さんは、 全国的にも介護業界でも貴重な存在で、 週に2～3日ほど、 主に在宅介護の支援で生活援助の業務を行っています。 社内では料理上手で有名なので、 サービス利用者の方々からも好評です。 日本舞踊を公演会などで発表されるなど、 明るくて年齢を感じさせない元気な方です。
60歳以上のスタッフが多く在籍することで、 アクティブシニアの働く場を提供し、 人生経験を豊富に積んだ高齢者の方々の知恵と技術を地域の宝として大切にしていきたいと思っています。

弊社の最高齢スタッフの畑岡さんの存在を取材いただき、 同年代の方々が働く意欲を向上させ、 勇気や希望を持っていただくことで、 社会で活躍するアクティブシニアを増やすきっかけにしていただきたいと思いますので、 よろしくお願いいたします。

■「合同会社ライフピークス/ヘルパーステーション花笑み」について
・2022年3月にJAしまね浜田福祉センターから事業継承
・島根県西部最大級の訪問介護事業所（ヘルパー事業所）
・スタッフ28名（うち60歳以上15名）

■会社概要
会社名：合同会社　ライフピークス
住所：島根県浜田市下府町327-119
代表社員：齋藤憲嗣

事業所名：ヘルパーステーション花笑み
住所：島根県浜田市長沢町455-4
連絡先：0855-25-5241

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■取材依頼・問い合わせ先
会社名：合同会社　ライフピークス
住所：島根県浜田市下府町327-119
担当者：齋藤　090-2294-9518
lifepeaks2021@gmail.com

2022/6/22

～介護に特化した動画・SNSメディアのカイゴメディアだからこそ、現場ニーズを徹底的に深掘り～

介護領域に特化した動画・SNSメディアを運営する株式会社カイゴメディア（本社：東京都渋谷区、 代表取締役：向笠 元、 以下カイゴメディア）ではこの度、 花王「消臭ストロング」と介護現場でのニオイの悩みを徹底的に深掘り、 介護現場のニオイについて考えるプロジェクトをスタートしました。

数多くのお客様から支持されている花王「消臭ストロング」と、 介護領域に特化した動画・SNSメディアを展開し、 多くの介護職の方から支持をされているカイゴメディアだからこそ、 介護現場のニオイを徹底的に深掘るプロジェクト・情報配信が実現いたしました。

第一弾の情報発信は「介護職によるニオイの悩みに関する座談会」
　第一弾のコラボレーションは、 「介護職によるニオイの悩みに関する座談会」を行いました。 現場でご活躍・豊富なご経験のある介護職の方々にご参加頂き、 「ニオイに関する悩み」「介護職のニオイ対策グッズ」について、 花王のご担当者と様々な意見交換を行いました。

座談会は非常に盛り上がり、 2時間ほど行い、 介護現場における課題意識・ニーズの強さを改めて感じる結果となりました。

第二弾のコラボレーションも予定しており、 今後は実際に介護現場に向かって撮影をおこなっていきます。 実際のリアルな声と消臭ストロングの魅力について発信をしていきます。
座談会動画はこちらから↓

介護職のニオイの悩み
　座談会に先立ち、 介護現場におけるニオイの悩みについて、 カイゴメディアが運営する介護職メディア・コミュニティ「ケアきょう」を通じ、 アンケート調査を行いました。
（※ケアきょうのSNS登録者で介護の仕事をしていると回答した方を対象にケアきょう編集部でアンケートを実施。 期間：3/22-3/28／143名の介護職の方が回答）

介護現場でニオイが気になるタイミング

第1位：排泄介助解除
第2位：特定の方の介助
第3位：入浴介助

という結果になりました。

介護現場で導入しているニオイ対策グッズ

第1位：消臭スプレー
第2位：置型消臭剤
第3位：空気清浄機

という結果になりました。

事前のアンケートでもニオイに関する課題を感じる声は多く、

「個室で排便があった時、 リビングまでニオイがいってしまって困った。 部屋で換気をすると尚更リビングにニオイがいってしまった。 」
「居室に汚物入れがあり、 午前午後1回ずつ回収をしていたがニオイがついてしまっていた」
「移乗介助などの対応をすると自分にもニオイが付いてしまって、 家に帰って家族から臭いと言われる」
とのお声が寄せられました。

花王株式会社　ご担当者様のコメント
介護現場のニオイ悩みについてはさまざまなご意見をいただき、 2014年に消臭ストロングシリーズを発売いたしました。 今回はケアきょう様とのお取り組みを通して、 介護に携わるみなさまのニオイ悩みを少しでも軽減できる手伝いができればと考えております。

　カイゴメディアでは引き続き、 介護職従事者の皆さまにとって役立つ情報発信をさせて頂くとともに、 介護の現場で必要とされる商品やサービス開発に臨む企業様への協力・支援を通して、 高齢化社会の課題解決に貢献してまいります。

[国内最大級介護職向け動画メディア・ケアきょうについて]
介護職向けSNS動画メディアとして国内最大級のフォロワーを有している。
2022年時点でケアきょうをフォローしている介護職はおよそ15万人と全国の介護職のおよそ1割をカバー。 YouTubeやTwitterなどで介護に関する情報を配信している。
https://www.youtube.com/channel/UCNkibDFHKRpY3KNm-jTTIsQ/
https://twitter.com/CareKyo
https://www.instagram.com/carekyo/
https://carekyo.com/

[企業情報]
商号　　　：株式会社カイゴメディア
代表取締役：向笠 元
設立　　　：2018年7月
所在地　　：東京都渋谷区千駄ヶ谷５丁目２７ー５　リンクスクエア新宿１５階
事業内容　：動画配信・SNSメディア運営事業
介護事業法人向けマーケティング支援事業
ホームページ： https://kaigomedia.co.jp/
メールアドレス：info@kaigomedia.co.jp

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2022/6/10

高齢者でも手軽に使えるテレビ電話を活用し、公共分野の課題を解決

株式会社チカク（以下「チカク」）の開発した「テレビ電話」が、 アマゾンウェブサービス（以下「AWS」）が実施する、 革新的なソリューションで公共分野の課題解決に取り組むスタートアップを支援するプログラム AWS Startup Rampに採択されました。

現在チカクでは、 高齢者が家族や地域社会とリアルタイムでの対話を手軽にできるよう、 簡単に使えるテレビ電話の開発・検証を進めています。 このテレビ電話は、 Wi-Fi等のインターネット接続環境が一切不要で、 テレビと機器一式を接続するだけで利用でき、 操作もテレビリモコンでできるため、 高齢者とご家族が手軽に対話をお楽しみいただけます。

今後、 このテレビ電話は一般ユーザー向けにサービスの提供を開始する一方で、 行政機関などの公共性の高い領域や病院や介護、 健康などのヘルスケア領域において、 自治体や事業者と連携を進めていく予定です。 シニアでも手軽に使えるテレビ電話を活用した、 各種行政手続きのオンラインサポートや情報発信、 シニア向けフィットネスなど健康管理に繋がる利用など、 さまざまな用途での活用が期待されています。

チカクでは、 超高齢化社会の日本において大きな社会問題となりつつあるデジタルディバイド（情報格差）の解消や健康寿命の延伸のために、 エイジテック企業として超高齢化社会の課題解決に貢献してまいります。

• AWS Startup Rampについて

AWS Startup Rampは、 アマゾン ウェブ サービス（AWS）を活用した革新的なソリューションで公共分野の課題解決に取り組むスタートアップを支援するプログラムです。 行政、 スマートシティ、 シビックテック、 ヘルスケア、 サステナビリティ、 宇宙などの公共分野への参入・事業成長に必要な技術支援・トレーニング、 コミュニティ、 コネクション・Go-To-Market 支援、 AWS無料利用クレジットの提供を通じて、 スタートアップの事業成長を支援し、 公共分野のイノベーションを加速させることを目的としています。
https://aws.amazon.com/jp/government-education/startups/public-sector-startup-ramp/

• 株式会社チカクについて

チカクは“シニア・ファースト”を掲げるエイジテック企業です。 スマートフォンアプリで撮影した動画や写真を実家のテレビに直接送信し、 インターネット環境やスマートフォンがないシニア世代でも視聴できる「まごチャンネル」を開発・販売しています。 自治体や介護施設などと高齢者の孤独解消に向けた取組みも実施しています。

＜提供サービス＞
・まごチャンネル： https://www.mago-ch.com/

＜会社概要＞
・会社名：株式会社チカク
・代表者：代表取締役 梶原健司
・所在地：〒150-0011 東京都渋谷区東2-14-7
・設立　：2014年3月
・URL　： https://www.chikaku.co.jp/

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【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
株式会社チカク 広報担当 石井
TEL:03-6712-6886（会社代表）
E-mail:press@chikaku.co.jp

高齢者の生活の質を向上させる新サービスの開発を視野に協業企業の募集を開始

2022/6/13

食品のサブスクリプションサービスを提供するオイシックス・ラ・大地株式会社（本社：東京都品川区、 代表取締役社長：高島 宏平）の連結子会社である、 株式会社とくし丸(本社：徳島県徳島市、 代表取締役社長：新宮 歩、 以下「とくし丸/当社」)は、 運営する移動スーパー「とくし丸」が2022年5月に稼働台数が1,000台を突破したことをお知らせします。
　移動スーパーの稼働台数が1,000台を超すのは移動スーパー業界で初めて(※1)です。 今後は買い物支援に止まらず、 お客さまの生活の質の向上を支援できるよう、 新サービスの開発に向けて協業企業の募集を開始します。 これからも持続的成長に向けて地域の皆さまに必要とされる事業をめざします。
(※1)調査方法：インターネット　調査範囲：国内の移動スーパーの動向　調査対象期間：2012年1月11日～2022年5月18日

• 移動スーパーとくし丸とは

　とくし丸は買い物難民(※2)の支援を目的として2012年1月に徳島県で創業。 地域に根ざした移動スーパー「とくし丸」のサービスを提供し、 提携スーパー、 販売パートナーと共に事業を推進しています。 全国で143社のスーパーと提携し、 約15万人のお客さまにご利用頂いています。 （2022年5月時点）
(※2)高齢化や単身世帯の増加、 地元小売業の廃業、 既存商店街の衰退等により、 過疎地域のみならず都市部においても、 高齢者等を中心に食料品の購入や飲食に不便や苦労を感じる方々。
 

• 2021年の年間流通総額は前年比＋140%で212億円に到達

　多店舗展開するスーパーとの提携増加や、 増車の仕組み化を進めたことにより、 年間220台の増車となりました。 月間流通総額は2021年12月に20億を超え、 2021年の年間流通総額は212億円となり前年比＋140%となりました。 日販平均も10万円を超え、 年間を通し安定的に推移しています。
　販売パートナー向け事業説明会の問合せ数は、 オンライン説明会を2020年に開始して以降増加しており、 年間1,000件以上の問合せが来ている状況です。 「ビジネスと社会貢献を両立できる仕事」を求める方々に対し、 理想的な仕事となるよう、 より安心して事業に携われる仕組みづくりを進めていきます。
 

• 高齢者の生活の質を向上させる新サービスの構築をめざし協業企業を募集

　当社は、 創業から10年間、 買い物支援に携わって参りました。 販売パートナーが日々地域のお客さまと直接顔を

合わせる中でわかってきたことは「高齢者の困りごと」は買い物以外にも多くあるということです。

　さらに数年かけてお客さまに対しヒアリングを重ねると「高齢になると自身の生活上の課題を言語化することも難しくなる」ということが判ってきました。 このようなご高齢者の方の特有の課題に寄り添いながら、 お客さまの生活をより快適にしていくため新たなサービス構築をめざします。

　お客さまにとって、 良いサービス・商品を一早くご提供するため、 協業企業様と共にサービス開発を行いたいと考えます。 例えば、 ご高齢の方も操作しやすい家庭用電化製品や、 抵抗感の少ない介護用品等はアイデアとして出ています。 過去にはアパレルの販売やメガネの移動販売などにも携わってきました。 当社と共に高齢者の方々の生活の課題解決に取り組んでくださる企業様をQRコードと問合せリンクより募集します。

• 移動スーパー「とくし丸」について

　移動スーパー事業を展開するとくし丸は、 買い物難民を支援するため2012年に設立され、 2016年5月からはオイシックス・ラ・大地の子会社となり、 事業を推進しています。
　とくし丸本部は地域スーパーと提携し、 移動スーパーのノウハウを提供。 地域スーパーは販売パートナー（個人事業主）と契約し、 商品を提供して販売を委託します。 販売パートナーは地域スーパーの商品を選りすぐり、 生鮮食品から日用品まで約400品目1200点の商品を冷蔵機能を備えた専用の軽トラックに積み込むと、 担当エリアを
3日に1度の頻度でお客さまのご自宅前まで訪問し、 商品を販売します。
　提携する地域スーパーは各地の自治体や警察署と見守り協定を結び、 お客さまに病気の兆候等があった場合は地域包括センター等に連絡をしたり、 詐欺被害を防止する啓発活動を行う等、 地域の安全も見守ります。
143社の地域スーパーと提携し、 全都道府県で約1,000台稼働しています。 （2022年5月時点）
（移動スーパーとくし丸 URL： https://www.tokushimaru.jp/ ）

• オイシックス・ラ・大地株式会社について

　オイシックス・ラ・大地株式会社（代表：高島宏平）は、 「Oisix」「らでぃっしゅぼーや」「大地を守る会」の国内主要ブランドを通じ、 安心・安全に配慮した農産物、 ミールキットなどの定期宅配サービスを提供しています。 子会社の買い物難民向け移動スーパー「とくし丸」や、 米国でヴィーガンミールキットを展開する「Purple Carrot」も含め、 食のサブスクリプションサービスを広げています。
　当社は、 「サステナブルリテール」（持続可能型小売業）として、 サブスクリプションモデルによる受注予測や、 ふぞろい品の積極活用、 家庭での食品廃棄が削減できるミールキットなどを通じ、 畑から食卓まで、 サプライチェーン全体でフードロスゼロを目指しています。

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ー　本リリースに関するお問い合わせ　ー
オイシックス・ラ・大地株式会社　広報：小川
TEL： 050-5305-0549（直通）　E-mail：publicity@oisixradaichi.co.jp
（上記内容は断りなく変更される場合があります/最新情報は上記お問合せ先までご連絡ください）

2022/6/13

遠距離介護支援協会の会員同士が連携し、介護保険適用外サービスの提供を愛媛・西条市にて開始。

2018年にスタートした遠距離介護支援協会。 介護が必要な高齢者と遠く離れた場所で暮らす、 “遠距離介護”中の家族を支えるサービスを提供する医療介護の専門資格を持つ人たちが集まる協会として、 医療介護の実践知の学びや保険適用外サービスの提供を行っています。 病院付き添いや嗜好品の買い物、 長期間の看取り付き添いなど、 これまで「家族がするもの」と考えられてきた介護保険からこぼれ落ちる介護を、 医療介護の専門家である看護師や介護士が家族に代わって対応することで、 遠距離介護中のご高齢者・家族を支えるサービスです。 新型コロナウイルス感染拡大に伴い、 都市部から地方への介護帰省が困難になったことから全国的にも介護保険適用外サービスの必要性が高まっています。 この度、 愛媛県在住の方からサービス利用の問い合わせを受けたことから、 遠距離介護支援協会会員同士が連携をし、 愛媛県西条市での介護保険適用外サービスの提供を開始しました。 現在は愛媛県西条市内でのサービス提供となりますが、 看護師・介護士の採用を進めて、 県内の多くのエリアでも提供できるよう努めてまいります。

・新型コロナウイルス感染症の拡大により、 介護のための帰省が困難に 遠距離介護をする家族にとって、 新型コロナウイルス感染症が広がる前後で大きく変わったのは『帰省のしやすさ』。 高齢の親がデイサービスや通院など、 医療・介護サービスを利用している場合、 感染リスクの高いエリアからの訪問者と接触すると、 感染対策のために２週間サービスの利用を停止せざるを得ない場合があります。 そのため、 見守りや看病のためと思っても気軽に帰省することは難しい現状にあります。 ただどうしても、 治療方針の説明や告知など、 病院受診に家族が同席しなければならないケースもあり、 そこで活用されるのが“介護保険適用外サービス”です。 ・遠距離介護支援協会の会員が提供する“介護保険適用外サービス”の特徴 １.医療介護の専門家である看護師や介護福祉士が対応 遠距離介護支援協会の会員は主に看護師や介護福祉士など、 医療介護の実務経験のある専門家。 そのため、 介護や 医療的ケアが必要なご高齢者様に対しても、 安心して対応をお任せいただくことができます。 ２.単独事業者では提供が困難なエリアへも、 素早くサービス提供 一事業者では幅広いエリアへのサービス提供が困難なところ、 全国各地に会員を有することから、 全国各地からの利用問い合わせに対して、 会員同士が連携することでサービス提供を可能にしています。 ３.介護保険適用外サービス“わたしの看護師さん”のシステムを活用 介護保険適用外サービスの提供に際しては、 ６年以上の実績を有する“わたしの看護師さん”のシステムを活用。 離れた場所からもサービス提供や家族の状況を専用のスマホアプリから確認できます。   ・利用方法 ご利用に際しては、 “わたしの看護師さん”の問い合わせフォームからご連絡ください。 https://my-nurse.jp/contact/   ・遠距離介護支援協会の概要

会員数：213名
エリア：鳥取、 東京、 愛知、 大阪、 兵庫、 神奈川、 島根、 滋賀、 岐阜、 福岡、 青森、 岡山、 群馬、 広島、 栃木、 宮崎、 長崎（2022年2月28日現在）
URL： https://www.enkyori-kaigo.org/

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遠距離介護支援協会（0859-30-4856）
NPO法人ライセンスワーク内

2022/6/14

AI画像解析 × 認知機能チェック × PHRにより、脳の健康状態を“見える化”し、生活習慣改善・予防促進までシームレスにつなげる

ブレインヘルスケア領域の医療AIスタートアップの株式会社Splink（本社：東京都千代田区、 代表取締役：青山 裕紀、 以下「Splink」）は、 株式会社ミレニア（本社：東京都港区、 代表取締役：長野雄太、 以下「ミレニア」）とPSP株式会社（本社：東京都港区、 代表取締役：依田 佳久、 八木 裕子、 以下「PSP」）と3社連携によるサービス提供体制を整備いたしました。 今回の連携により、 3社共同で世界初*となる脳の健康状態を包括的に“見える化”し、 生活習慣の改善・予防促進までシームレスにつなげるトータル予防ソリューション「ブレインヘルスケア・プログラム(TM)」を提供開始いたします。

* 健常人を対象としたAI脳画像解析と認知機能チェック、 PHRを連携したサービスとして世界初のサービスとなります。
 

• 3社連携の背景：脳の健康・認知症について

高齢化社会における最も深刻な社会課題の一つ
認知症は、 高齢化社会において最も深刻な社会課題の一つであり、 近年患者数の増加がみられる疾患です。 加齢や様々なストレスにより脳が影響（ダメージ）を受けることで、 認知機能が低下することや将来の認知症リスクが高まることが知られています。 その一方で、 早期発見・早期介入により、 脳の健康状態には可逆性があることも先行研究で示されています。

脳の健康状態を若い頃から適切に評価、 脳に良い生活習慣へつなげることの重要性
このような中、 脳の健康状態の評価については、 さまざまな課題があります。 認知機能低下に先んじて、 その10年以上前から脳は萎縮が始まると言われていますが、 従来技術では40代50代といった若年層の萎縮評価は難しいという課題がありました。 さらに、 従来の認知機能検査では、 健康な状態や微細な認知機能低下を測定することは難しいという現状があります。 また、 脳の健康に関わる病気は、 診察時に指導をおこなうだけでは、 患者様の生活習慣を改善・予防促進につなげることができず、 継続的な状態把握、 疾患リスクの管理ができないことも課題となっていました。

脳の健康状態を若い頃から適切に評価し、 脳に良い生活習慣へとつなげていくことが、 認知症の発症予防のみならず、 その他の脳疾患や精神疾患、 認知症になりにくい脳に近づいていく為には必要なことと言えます。

 

• 各領域トップシェア3社連携による提供サービス「ブレインヘルスケア・プログラム(TM)」

AI画像解析 × 認知機能スケール × PHR連携により、 脳の健康状態を“見える化”。
スマートフォンからいつでも、 どこでも、 アクセスできるトータル予防ソリューション

このたび、 3社による連携によって提供開始する「ブレインヘルスケア・プログラム(TM)」は、 健康な頃からの脳の健康状態を器質的画像（臓器そのものの画像）と認知機能の両側面から高精度かつ包括的に可視化し、 シームレスに患者様の生活習慣の改善・予防促進につなげることができるトータル予防ソリューションです。

脳ドックにおけるAIによる脳体積測定サービスでトップシェアを誇るSplinkが提供する脳ドック用AIプログラム「Brain Life Imaging(R)」、 国内の脳ドックで広く採用されており認知機能検査では200万件以上の検査実績を持つ、 国内最古参のミレニアが提供する簡易認知機能スケール「あたまの健康チェック(R)」、 また医用クラウドPACS分野のトップシェアであり、 PACS提供企業として唯一のPHR（パーソナルヘルスレコード）を提供するPSPによる医療情報管理アプリ「NOBORI」を活用することで、 患者様自身が蓄積された記録を適宜スマートフォンで見直すことができるようになります。 加齢や生活習慣と共に知らず知らずのうちに変化していく脳の健康を器質面・機能面の双方から可視化し、 予防促進・生活習慣の改善へとシームレスな体験へとつなげていくことが可能となります。

加齢や生活習慣と共に知らず知らずのうちに変化していく脳の健康を器質面・機能面の双方から可視化し、 予防促進・生活習慣の改善へとシームレスな体験へとつなげていくことが可能となります。

 

• 「ブレインヘルスケア・プログラム(TM)」における提供プロダクト

脳ドック用AIプログラム「Brain Life Imaging(R)」（株式会社Splink）
「Brain Life Imaging(R)」は、 脳MRIをAIで解析し、 脳の中でも記憶や学習にかかわりの深い「海馬」領域の体積を測定・可視化、 受診者様目線のわかりやすいレポートを届けることで気づきを促す、 脳ドック用AIプログラムです。 また、 解析データの保存・蓄積により、 経年変化を可視化することで、 より深い気づきを個々人に提供します。 「Brain Life Imaging(R)」を通じて、 健常な段階から器質的な脳の変化を評価することで、 将来の健康リスクに備えることが可能となります。
https://www.sitelp.brain-life-imaging.com/

  簡易認知機能スケール「あたまの健康チェック(R)」（株式会社ミレニア）
すでに全国の脳ドックで広く採用されており200万件以上の検査実績を持つ、 国内最古参のミレニアが提供する簡易認知機能スケール「あたまの健康チェック(R)」は、 近似記憶や決断に関わる機能を経定量評価し、 これまで評価の困難であった健常域における微細な認知機能の変化を高い精度で評価することが可能となります。 全国の脳ドック実施施設で標準検査項目として多数採用されています。
https://www.millennia-corporation.jp/ninchi/mci/index.html

  医療情報管理アプリ「NOBORI」（PSP株式会社）
医用クラウドPACS分野のトップシェアであり、 PACS提供企業として唯一のPHR（パーソナルヘルスレコード）を提供するPSPによる医療情報管理アプリ「NOBORI」は、 患者様自身が蓄積された記録を適宜スマートフォンで見直すことができるようになり、 脳の健康に関する予防促進・生活習慣の改善に寄与することが可能となります。
https://nobori.me/


私たちSplinkは、 脳の健康のトータル予防ソリューション「ブレインヘルスケア・プログラム(TM)」の提供を通じて、 認知症の早期発見・適切な予防介入を促進し、 認知症治療の適切な診断フローに寄与していきます。

 

• Splinkについて

「すべての人につながりを、 その日まで」をビジョンに、 認知症をはじめとするブレインヘルスケア領域において、 認知症の予防から診断まで一貫したソリューションをワンストップで医療機器プログラムの開発、 提供をおこなっています。
脳MRIをAIで解析し、 脳の中でも記憶や学習にかかわりの深い「海馬」領域の体積を測定・可視化、 受診者様目線のわかりやすいレポートを届けることで気づきを促す「脳ドック用AIプログラム Brain Life Imaging(R)」、 頭部MRIデータより脳の減少度を定量・数値化することで診断に役立つ情報を提供し、 診断支援をおこなう「脳画像解析プログラム Braineer(R)」を主力製品として提供しています。

会社名　　　：株式会社Splink
本社所在地　：東京都千代田区霞が関3丁目3−2　新霞が関ビル18階
事業内容　　：ブレインヘルスケア事業、 ヘルスデータ基盤事業
設立　　　　：2017年１月
代表取締役　：青山 裕紀
URL　　　　： https://www.splinkns.com/

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【本リリースに関するお問合せ先】
株式会社Splink　広報担当：飯嶋　【Mail】pr@splinkns.com

2022/6/14

～第１位の不安は「健康や病気」、約8割が不安ありと回答～

厚生労働省の「簡易生命表（令和2年）」によると、 日本人の平均寿命は2020年時点で男女とも80歳を超え、 また内閣府が発表した令和3年版高齢社会白書によると2025年には65歳以上の人口割合が30％を超えると見込まれています。 日本が超高齢化社会に突入する中、 医療技術の進歩により長寿時代となった今、 いつまでも元気に動ける身体でありたいとは誰もが願うことです。
　日清ファルマ株式会社（本社：東京都千代田区）では、 日本全国に住む60歳以上の男女200人にインターネットリサーチを実施。 人生100年時代を歩む方々が感じる不安や対策について調査を行いました。

調査結果の概要

１．これから先の人生で不安に感じること第１位は「健康」で約80％の方が不安に感じると回答
２．健康のために気を付けていることがある方は約90％(※)、 特に「睡眠や食事、 運動」を意識している方が過半数
３．健康を維持するためにサプリメントを摂取したことがある人は約60％

※下記2の「■あなたが健康のため気をつけていることはありますか」の質問の中で、 全体100％に対し「何もしていない8.5％」を差し引いた割合

調査結果の詳細

１．  これから先の人生で不安に感じること第１位は「健康や病気」。 約80％の方が不安に感じると回答
　 続いて「生活のためのお金」、 「自然災害」、 「近親者の介護」の順に多い回答結果になっています。

２．  健康のために対策をしている方は約90％（何もしていない、 その他を除く）
　健康維持のために気を付けていることについて伺ったところ、 約60％以上の方が、 「十分な睡眠と休養」、 「適度な運動」、 「バランスの良い食事」、 「健康診断」に気を付けていることがわかりました。

３．健康を維持するためにサプリメントを摂取したことがある人は約60%
　さらに、 「サプリメントの摂取」について伺ったところ、 過去に使用していた人も含めると約60％の方が健康維持のためにサプリメント摂取の経験があると回答。 その内約30％の方は毎日摂取していることがわかりました。 健康維持のためサプリメントを活用している人が多いことが明らかとなっています。

「世界で注目を集める“次世代成分”NMN」
　人生100年時代と言われる現代において、 いくつになっても健康で生きていくためには、 元気に歳を重ねていくことが大切です。

　そのような中、 世界中の研究者から注目を集めているのが“次世代成分”NMNです。

“次世代成分”「NMN」とは

　NMN（正式名称：ニコチンアミドモノヌクレオチド）とは、 ビタミンB群中のビタミンB3から作られ、 あらゆる生物の細胞に存在しています。 NMNは、 生きるためのエネルギーを生み出し、 その中心的な役割を果たすNAD（正式名称：ニコチンアミドアデニンジヌクレオチド）という補酵素に身体の中で変換されます。

　しかし体内のNAD量は、 年齢とともに減少し、 生み出すエネルギー量も低下することから、 若いころには感じなかった変化が身体に現れます。 NADそのものを摂取しても、 吸収されないため、 体内でNADに変換されるNMNを摂取することが効率的です。 NMNは、 緑黄色野菜やフルーツなどの食品にも含まれていますが、 その含有量は極微量のため、 サプリメントとして効率的に補うことができます。

そこで、 日清製粉グループ・日清ファルマのNMN配合サプリメント「パワーサプライNMN」

　「パワーサプライ NMN」では、 酵母由来、 純度99％以上、 国内生産のNMN原料を使用。 1粒あたり125mgのNMNを含有。 更に、 赤ワインポリフェノールの「レスベラトロール」、 年齢に負けない成分「水溶化コエンザイム Q10」、 13 種類のビタミン類を配合したこだわりの栄養設計です。
　100年以上も日本人の健康を研究し続けてきた日清ファルマが知見と技術を注いだパワーサプライシリーズの最新形「パワーサプライNMN」。 人生100年時代、 まだまだ続く人生をともに歩む“健康実感パートナー”として、 お役立てください。

製品ページ： https://www.nisshin-pharma.com/livlon/ps-nmn/

日清ファルマ株式会社について

【会社概要】
会社名：日清ファルマ株式会社
所在地：東京都千代田区神田錦町一丁目25番地
URL： https://www.nisshin-pharma.com/

【調査概要】
調査対象：全国の60歳～99歳男女200人
（回答内訳／60代：121人、 70代：69人、 80代：10人）
調査期間： 2022年3月29日（火）から2022年3月30日（水）
調査方法： インターネットでのアンケート調査
調査実施：株式会社ネオマーケティング

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※このメールは自動送信されていますので、返信はご遠慮ください。

2022/6/15

聞こえの仕組みを理解し聞こえづらい人との音声対話のケアやサポートを学ぶ

「聞こえ」のユニバーサル化社会を目指すユニバーサル・サウンドデザイン株式会社 聴脳科学総合研究所（本社:東京都港区 代表取締役:中石 真一路、 以下『聴総研』）が展開する「ヒアリングフレイルサポーター養成講座」の累計受講者が1000人を突破、 「ヒアリングフレイル」への理解が広まっています。

現在、 難聴高齢者は1430万人に達し10人に1人が難聴の時代に突入しています。 難聴を放置することで認知症リスクも高まると言われていますが、 加齢に伴う聴力低下の影響にも関わらず、 周囲の聞こえへの知識不足や関心の低さから認知症傾向と勘違いされてしまうケースも多いなど、 目に見えず気づきづらい聞こえへの理解や取り組みは多くの課題を抱えています。
当社は聞こえへの理解促進と課題解決に向け、 東京大学名誉教授 一般社団法人未来社会共創センター 秋山弘子先生の協力の元、 「ヒアリングフレイル（耳の虚弱）」という新しい概念を提唱。 「ヒアリングフレイル」は、 聴覚機能の低下によるコミュニケーションの問題やQOL低下などを含み、 身体の衰え（フレイル）の一つとし、 聴覚機能の低下が認知症診断結果の過小評価に繋がる可能性などをわかりやすく伝えていく活動を行っています。

この度、 「ヒアリングフレイル」への理解を広める活動の一環である、 高齢の聞こえにくい人や聴覚障害のある人とのコミュニケーションのケアやサポートを行う「ヒアリングフレイルサポーター養成講座」の累計受講者が1000人を突破しました。 本講座は、 老化による聴覚機能低下のメカニズム、 難聴と認知症の関連性などの「聴覚の基礎知識」や、 難聴の方との対話方法や補聴集音および対話支援の仕組み、 アプリを活用した聞こえの測定方法などの「対話支援技術」を学ぶことができ、 医師、 看護師、 介護福祉士、 言語聴覚士、 理学療法士・作業療法士、 介護スタッフなど幅広い業種の方々に受講いただき、 「ヒアリングフレイル」への理解浸透や聞こえにくい方との正しいコミュニケーション方法を発信いただいております。

今後も、 「ヒアリングフレイル」予防の啓蒙を通じて、 全ての方がいつまでも社会に参加できるようサポートしていきます。

• 「ヒアリングフレイル」について

「ヒアリングフレイル」は、 聞き取る機能が衰えた“耳の虚弱”状態のことを指します。 聴覚機能の低下によりコミュニケーションがうまくいかなくなることなどをきっかけに、 「作業記憶の低下」「言語疎通性の低下」「聴力低下の自身の無自覚」が顕在化することが起因し、 家族や医療者、 介護者などから「認知機能の過小評価」を受けてしまうことがあります。

また、 「ヒアリングフレイル」は、 自身から聞こえにくい状態を相手に伝えることを避ける傾向があり、 身体活動自体の低下と勘違いされやすく気がつきにくい特徴がありますが、 「ヒアリングフレイル」を放置することでコミュニケーションに問題がでてくるだけでなく、 認知症やうつ状態になるリスクが高まるなど、 心身の活力の衰えも進行するため、 早めに聴覚機能の低下に気づくことが重要です。

＜ヒアリングフレイルの進行イメージ＞

• 「ヒアリングフレイルサポーター養成講座」について

ヒアリングフレイルサポーター養成講座では、 高齢の聞こえにくい人や聴覚障害がある人とのコミュニケーションを行う際の「聴覚の基礎知識」と「対話支援技術」を学び、 受講で得た知識で、 大きな声ではなく、 相手に安心していただきながら対話ができることを目指した適切なケアやサポートを行うことが可能になります。 難聴への理解不足による、 高齢者の方の認知症誤認や、 無意識の“聴こえ”ハラスメントが増えている中、 医師、 看護師、 介護福祉士、 言語聴覚士、 理学療法士・作業療法士、 介護スタッフなど、 高齢の難聴の方や、 聴覚障害をお持ちの方とのコミュニケーションが多い職種の方のほか、 個人でも多くの方に受講いただいています。

ヒアリングフレイルサポーター養成講座公式サイト： https://u-s-d.co.jp/hfs/

• 「ヒアリングフレイルサポーター養成講座」概要

対象：医療従事者、 介護従事者、 社会人、 大学生、 専門学校生　など
受講期間：お申し込みから最大2ヶ月
受講料：
 (1)個人
 1名につき：3,300円（税込）
(2)団体
 2-10名まで：3,190円（税込）※1名あたり
 11-50名まで：3,036円（税込）※1名あたり
 51-100名まで：2,948円（税込）※1名あたり
受講形式：オンラインによる講座
URL： https://u-s-d.co.jp/hfs/

代表講師　中石 真一路
NPO法人日本ユニバーサル・サウンドデザイン協会
ユニバーサル・サウンドデザイン株式会社
聴脳科学総合研究所　所長
1973年東京都生まれ、 熊本県育ち。
熊本YMCA専門学校建築科卒業。 建築施工管理に従事し、 その後東京デジタルハリウッドに入学。 QRコードのチケットレス機能のビジネスモデル特許出願や、 携帯電話にQRコードリーダーを入れるなどプランナーとしての実績をもつ。 前職のEMIミュージック・ジャパンにて約3年に亘る研究の末、 世界初となる耳につけない対話支援システム「comuoon(R)（コミューン)」を発明。 これまで不可能と言われてきた「スピーカーシステムによる聴覚障害者の情報アクセシビリティ」という新しい分野を確立する。 2012年4月にユニバーサル・サウンドデザイン株式会社を設立、 聴脳科学総合研究所所長として高精細音響が人体に与える影響や、 聴覚リハビリテーションに関する研究を行っている。

• 「ヒアリングフレイル」ケアやコミュニケーションサポート

ユニバーサル・サウンドデザイン株式会社は「聞こえ」のユニバーサル化社会に向け「ヒアリングフレイル」の提唱・発信のほか、 「ヒアリングフレイル」に早めに気づくこと、 また「聞こえ」に関するケアやコミュニケーションサポートを行うアプリや製品を展開しています。

【「みんなの聴脳力(R)チェック」アプリ】
語音の聞き取りクイズで誰でも簡単に「聴きとる脳力」の状態がチェックできるアプリです。 タブレット端末を使用し、 音声で流れる単音の言葉をクイズ形式で答える3分程度のゲームにチャレンジ。 結果は100点満点で表示され、 母音、 子音の聞き取りの状態を「聴取率」として結果表示し、 回答への反応速度や聞き直しなどの回数もわかるなど、 総合的に「聴きとる脳の力」の状態を把握できます。 結果は保存され、 「聴きとる脳の力」の状態を定期的にチェックすることが可能です。

＜製品概要＞
アプリ名  ：みんなの聴脳力(R)チェック
価格：無料
URL： https://u-s-d.co.jp/mimicare/index.shtml
開発協力：東京都立産業技術研究センター／アクセルユニバース／九州大学病院 耳鼻咽喉科、
実証協力  ：福岡大学病院 脳神経内科／九州大学久山町研究／鹿児島厚生連病院

【卓上型会話支援システム「comuoon(R)（コミューン）」】

「comuoon(R)」は、 聴こえが気になる方に対して、 話者側から歩み寄るというコミュニケーション支援の新しい形を実現した、 卓上型会話支援システムです。
音声の明瞭度に影響している周波数帯域は1,000Hz以上と言われており、 「comuoon(R)」は1,000Hzから10,000Hzまでの帯域を独自のスピーカーユニットと構造を採用することで“し手”の声を聞きやすいクリアな音質に変換しコミュニケーションを支援します。
「comuoon(R)」は販売累計12,000台を突破、 導入先施設は5,500件を超え（※令和4年4月時点）、 コロナ禍におけるアクリルパネルやマスク着用による聞こえにくさ対策として、 窓口対応や在宅医療でのコミュニケーションツールとしても支持されています。
URL： https://www.comuoon.jp

• 「ヒアリングフレイル」導入・活用事例

＜豊島区＞
アプリ活用でのヒアリングフレイルチェックなど包括的にヒアリング予防を推進
豊島区は2021年7月より65歳以上の高齢者を対象に区民ひろばなどで、 「みんなの聴脳力(R)チェック」アプリを活用した、 ヒアリングフレイルチェックを無料で行い、 医師会とも連携しアプリの結果で語音聴取率60％未満の方には耳鼻咽喉科をご案内する取り組みを推進。 また、 ヒアリングフレイルに関する講演会開催、 公共機関での会話支援機器「comuoon(R)」導入等、 ヒアリングフレイル予防に積極的に取り組んでいただいています。

＜入間市＞
「ヒアリングフレイル」予防を呼びかける講演会を開催
2022年3月、 埼玉県入間市にてNPO法人「日本ユニバーサル・サウンドデザイン協会」中石真一路理事長による講演を行い、 ヒアリングフレイルを放っておくことで認知症のリスクが高まるため、 難聴を早期発見し認知症の予防につなげるヒアリングフレイル予防の啓蒙を行いました。

• ユニバーサル・サウンドデザイン株式会社　聴脳科学総合研究所

聴脳科学総合研究所では、 超高精細音響技術による人体への影響を研究しています。 九州大学をはじめとした様々な大学や研究所、 医療機関、 介護施設と共に超高精細音響による人体への影響を研究し、 音声を脳で認識しやすくする技術「SonicBrain(R)（ソニックブレイン）」を開発。 現在は、 言葉を聴きとる脳の状態を可視化し「難聴の早期発見を実現する」アプリサービス「みんなの聴脳力(R)チェック」の提供によるヒアリングフレイル予防に関する活動を行っています。
URL： https://u-s-d.co.jp/laboratory/

• ユニバーサル・サウンドデザイン株式会社　について

・設立：2012年4月
・資本金：10,000,000円
・代表者 ：代表取締役　中石　真一路（なかいし　しんいちろう）
・所在地 ：東京都港区海岸1-9-11　マリンクス・タワー2F
・事業内容：
聴こえ支援機器の設計・開発・販売 
高精細音響技術「Sonic Brain(R)︎」を活用した聴覚および脳に関する研究開発および受託開発
各種店舗、 建築物および室内空間のサウンドデザイン企画、 制作コンサルタント業
スマートフォンアプリケーションの設計・デザイン・開発
スピーカーおよびアンプなどの音響機器の設計・製造・販売
PAおよびSR用音響機器の改修および修理

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【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
ユニバーサル・サウンドデザイン PR事務局
担当：小宮山
TEL：03-4500-2346
FAX：03-5539-4430
MAIL：usd@high-light.co.jp

2022/6/15

グラストップバスでの車窓観光や、ヘリコプター遊覧など、身体の負担は最小限に、旅の感動は企画力で期待以上に

クラブツーリズム株式会社(本社：東京都新宿区、 代表取締役社長：酒井博、 以下クラブツーリズム)では、 「いくつになっても安心・快適な旅で健康長寿であって欲しい」との想いを込め75歳以上をターゲットにしたブランド「大人のゆるり旅」を昨年4月から発売、 今年6月1日にブランドの“お約束”を見直し、 リニューアルしました。

■ブランド誕生の背景 クラブツーリズムは、 60代～70代を中心としたアクティブシニア層のお客様に支えられています。 一方で75歳を過ぎるとツアーの参加が減少する傾向があります。 そこで、 75歳以上のお客様にも安心してご参加いただけるブランド「～お身体にやさしい～大人のゆるり旅」を発売し、 年齢を重ねても旅を楽しんでいただけるよう商品ラインアップを拡充しました。 ※75歳未満でもご参加可能です。 ■コンセプトと６つのお約束 75歳以上のお客様にとって団体旅行への参加のハードルは、 「他のお客様に迷惑を掛けてしまうのではないか」「足腰が心配」「歩くスピードについて行けるかが心配」といった点が挙げられます。 こういったハードルを下げ、 『旅行への「不安」「不快」を「安心」「快適」に』をコンセプトに、 ６つのお約束に沿った商品を展開します。 さらに、 2022年6月1日よりツアーの行程を「ゆったり度　大・中・小」とレベルを分け、 「大人のゆるり旅」では「ゆったり度　大・中」を適用します。 「ゆったり度」を細分化することで、 お客様がご自身にあったツアーを選びやすくなり、 より参加しやすいブランドへリニューアルしました。 1．添乗員が同行し、 サポート ツアー中のサポートはもちろん、 出発前にお電話を差し上げます ＜ゆったり度大＞添乗員+カインドリースタッフ（※）の2名が同行 ＜ゆったり度中＞添乗員1名が同行 2．年齢制限をした出発日を設定（例：75歳以上） ご自身の体力に応じてご参加が可能です 3．お身体に配慮した安心のバス トイレ付バスでご案内。 バス1台最大19名限定 4．ゆったり行程 連泊を中心にした行程 ＜ゆったり度大＞1日の観光は１～3か所程度でご案内 ＜ゆったり度中＞1日の観光は4か所以内 ５．お食事に配慮 イス・テーブル席を確約。 その土地の料理をバランスよくご提供  ６．宿泊コースはベッドの部屋を確約 ※カインドリースタッフについて カインドリースタッフとは、 クラブツーリズムのお客様の中から募集する、 新しいスタッフ制度です。 一定の介護資格を持ち、 ツアーの参加者全体に、 目配り・気配りをするスタッフです。 ご参加のお客様の状態を見守り、 必要なときにサポートやお声がけをします。 また、 乗り物乗降時のサポートや、 移動時のグループ最後尾からの見守りなど、 添乗員と一緒にツアーをサポートします。 ■ご参加されたお客様の声 2022年4月の発売後、 緊急事態宣言等によりツアーが運営できない時期もありましたが、 ご参加いただいたお客様（70代が約40％、 80代が約30％）から、 嬉しい声をいただいています。 ・時間がたっぷり余裕のある行程で、 足の悪い私には助かった（80代女性） ・出発時間がゆっくりで、 気ぜわしくなくてよかった（70代女性） ・バスに乗ったまま（下車せず）観光が楽しめるなんて、 、 こういうツアーをもっと作ってほしい（80代女性） ■おすすめツアー一例 1.歩くことに自信がないお客様から好評、 極力歩かないことにこだわったツアー １.天井がガラスでできている“グラストップバス”から、 休憩と食事以外下車せず、 東京の夜景を巡るコース 「グラストップバスで行く東京夜景ドライブ日帰り」 ＜旅行代金＞15,900～17,900円　＜設定時期＞9月　＜コース番号＞FW001-988 https://bit.ly/3a5Aasa ２.ヘリコプターで上空から尾瀬を楽しむ　 「尾瀬国立公園をヘリコプターで空中遊覧2日間」 ＜旅行代金＞139,000円　 　＜設定時期＞9月　　　＜コース番号＞FW213-988 https://bit.ly/3N3UyIR ３.京都の町を人力車で楽しむ 「嵐山温泉ゆったり2連泊　老舗料亭「瓢亭別館」の朝がゆ3日間」 ＜旅行代金＞149,000円　　＜設定時期＞8～9月 　＜コース番号＞FW270-988 https://bit.ly/3GyasIR 2.コロナ禍でも安心　公共交通機関を使わず、 ご自宅から添乗員同行でハイヤーで出発できるプラン １. 「ご自宅からハイヤーの旅！伊豆畑毛温泉のんびり2日間」 ＜旅行代金＞55,000～85,000円円　　＜設定時期＞7～10月 　＜コース番号＞FW023-988 https://bit.ly/38wIrVw 【問合せ】 クラブツーリズム株式会社　ライフデザイン旅行センター 　　　　　  電話：03-5323-6644（月～土曜日 9：15～17：30／日曜・祝日 休） 　　　　　　 https://bit.ly/3x1fRFg 　（ 検索⇒　クラブツーリズム　ゆるり旅） クラブツーリズムは、 お客様の様々な想いに応え、 いきいきとした心豊かな時を過ごせる旅を積極的に展開してまいります。

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＜上記リリースに関するお問合せ先＞　
クラブツーリズム広報　TEL：03-5323-6875　　E-Mail：ctpr@club-tourism.co.jp
〔クラブツーリズム株式会社は、ＫＮＴ-ＣＴホールディングスのグループ会社です〕

2022/6/16

ICTデータの活用が介護職員の働きがい向上につながることを実証。私たちは介護職の魅力を引きだし、新しい働き方を提案します。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

一般社団法人働き方改革実現ネットワーク広島（広島市南区、 代表理事：藤原 輝）は、 医療法人社団明和会(広島県廿日市市,会長：久保隆政、 理事長：曽根 喬)及び介護見守りシステム「まもる～の」を展開している株式会社ZIPCARE（東京都千代田区、 代表取締役:桑原 弘明）と連携し、 見守り機器の導入に効果的な働き方改革コンサルティングを加えることで、 ICT導入が介護職の効率化や業務負担軽減だけでなく、 働きがい向上につながることを実証します。 ・一般社団法人働き方改革実現ネットワーク広島｜ https://hatarakikata-net-hiroshima.or.jp ・株式会社ZIPCARE｜ https://zipcare.co.jp ・医療法人社団明和会｜ https://www.onoura.or.jp/about/meiwakai

■実証開始の背景 私たち「一般社団法人働き方改革実現ネットワーク広島」では働き方改革を広島県全体や、 より多くの業界、 組織に広げ、 深めていくためにテーマ別の部会を設置し、 研究会や学習会を実施しています。 2021年4月には、 介護現場でICT導入が浸透しない問題点は何かを検討するためにＤＸ推進企業である「東洋電装株式会社」とICT導入を検討している「医療法人社団明和会」とのクロストークを実現。 議論の末、 介護業界の業務効率化と人手不足解消のためには、 ＩＣＴの導入と同時に働き方改革や働きがい向上の視点が重要であることが浮き彫りとなり、 「介護×働き方改革×DX」のプロジェクトが発足となりました。 ■実証内容 ◆実証場所 　医療法人社団明和会　サービス付き高齢者向け住宅　さくらす大野 ◆使用ICT機器（下図参照）まもる～のStation・ベッド上の脈拍・呼吸・体動の情報 　・離床、 ドアの開閉、 トイレの開閉、 椅子の着座をセンサーでキャッチ 　・室温、 湿度、 照度を把握 　・スマートフォンで複数の居室状況を管理 ◆実証項目 ・職員の働き方 　業務量、 訪室回数、 万歩計、 ストレススコアをICT導入前後で比較 ・利用者のQOL 　睡眠、 呼吸、 離床回数、 インシデントの回数などをICT導入前後で比較 ・職員の働きがい 　働きがいについてアンケート調査をICT導入前後で実施。 下記の広島県 「働きがいのある会社モデル」にある従業員の心理的５要素を中心に評価を実施する

■働きがいについて
広島県では、 働きがいとは「従業員が所属する組織で働く価値を感じながら、 意欲的かつ自律的に取り組むことができている状態」と定義し、 働きがいとは、 従業員の心理的5要素から生まれ、 それを戦略的に構築するための取り組みが必要であると考えています。 （下図参照）
そこで、 今回の実証では、 ICT導入はハード面、 その活用はソフト面（効果的なマネジメント）としてとらえ、 みまもり機器「まもるーの」の導入によるデータを利用者のソリューション（ケアプラン改善）に活かせないか、 職員皆で分析し、 提案することで働きがい向上につなげたいと考えています。

https://www.pref.hiroshima.lg.jp/site/hatarakigai/commentary.html

■プロジェクトを学術的な立場から実証します
　　 尚、 本実証研究における働き方改革や人的資源管理に関する評価・解釈については県立広島大学大学院経営管
　　理研究科（MBA）木谷宏教授の監修のもと実証を行います。

■広島から発信し、 全国へ今回、 介護現場へのICT導入と『働きがい』との関係を実証する研究は広島初となります。 このプロジェクトでは、 働き方改革サポートにより「IT」と「人」の親和性を高めることで、 働き方改革の本質である『働きがい』に繋げ、 介護業界の課題である「業務効率」や「人手不足」を解決し、 全国へ発信していきたいと考えてます。

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【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
・一般社団法人働き方改革実現ネットワーク広島PR事務局　広報担当：海郷昌之
・Mobile：090‐8604‐9120　
・Mail：メールアドレス：m.kaigou@hatarakikataka-net-hiroshima.or.jp
・FAX：082‐577‐0090

2022/6/16

免許返納後のネットスーパー利用を促進。安心して買い物が可能に

小売チェーン向けECプラットフォーム「Stailer」を提供する株式会社10X（本社：東京都中央区、 代表取締役CEO 矢本真丈、 以下10X）は、 改正道路交通法の施行を背景に高まるシニアのネットスーパー利用ニーズに対応するため、 シニア世代のお客様向けに機能追加を行いました。

■免許返納と買い物
日本社会では高齢化が進む中、 高齢ドライバーによる交通事故が社会問題化しています。 5月13日には、 75歳以上のドライバーが免許の更新をする際に、 一定の違反歴がある場合には運転技能検査を義務付ける改正道路交通法が施行され、 適切なタイミングでの「免許返納」を促す動きが進んでいます。

一方、 免許返納数は2019年をピークに直近数年では減少しており、 自主返納がなかなか進まないという課題があります。 その背景には、 75歳以上の後期高齢者の運転の目的1位が「買い物のため」という調査結果があるなど（※）、 免許返納を行うことで「日々の買い物ができなくなる」「買い物難民化する」という不安が要因の一つとして考えられます。
（※平成27年度 警察庁「運転免許証の自主返納に関するアンケート調査結果」 https://www.npa.go.jp/koutsuu/kikaku/koureiunten/kaigi/3/siryoh/shiryo4.pdf ）

■シニア世代（高齢者）とネットスーパー
シニア世代（高齢者）が自ら運転をしなくても、 自宅で安全に買い物ができるネットスーパーは社会インフラとして重要な手段です。 コロナ禍でネットスーパー全体の利用者数が増加したことに加え、 60・70代の利用が前年の約2倍に利用が増加するケースもあり（※）、 身体的な負担が小さく、 感染リスクも低いネットスーパーの利用が徐々に浸透しています。
（※流通経済研究所 https://www.dei.or.jp/aboutdei/column/20210215 ）

一方で、 シニア世代にとっては「ネットスーパーの使い方が難しい」「画面が小さく文字が見えづらい」などの課題も多く残ります。

今回、 10Xが小売事業者向けに提供するネットスーパーのプラットフォーム「Stailer」にて、 シニア世代の方がより使いやすくなる機能を追加することで、 ネットスーパー利用がより簡単・便利になり、 免許返納を行っても安心して買い物ができる社会を目指します。

■追加機能の概要
シニア世代のネットスーパー利用をより便利にするため、 下記の対応を行いました。 以下の機能は、 Stailerを利用して提供する各小売事業者のネットスーパーやドラッグストアECにて順次反映されます。

1.文字サイズの拡大に対応
iOS、 Androidの各OSや、 各ブラウザにて提供する文字サイズの拡大機能に対応し、 大きい文字で閲覧できるようになりました。 文字サイズを大きくした場合には、 同時にボタンのサイズも大きくなり、 タップしやすくなります。

2.タブレット端末のレイアウト変更
iPad、 iPad mini等のタブレット端末で表示した際のレイアウトを変更し、 商品を比較・選択しやすい画像サイズ・文字で閲覧できるようになりました。

3.文字色の変更
可読性の向上を目指し、 基本的な文字色について十分なコントラストを確保するよう調整を行いました。

文字サイズ変更の例

10Xは、 今後もStailerを通じて多くの方に、 便利で多様な買い物体験を提供して参ります。

以上

■Stailer概要
Stailerは、 スーパーマーケットやドラッグストアといった多店舗運営（チェーンストア）を行う小売・流通事業者様を対象とし、 ECや店舗受け取りなどの便利な顧客体験の実現とそのためのサプライチェーン構築を支えるプラットフォームです。 長期的にチェーンストア事業を成長させるために必要なお客様向けのモバイルアプリや店舗スタッフ向けのピックパック、 在庫管理システム、 配送業者向のオペレーティング・システム、 分析ツールといったシステムをフルセットで提供します。 イトーヨーカドー、 ライフなどの大手スーパーマーケットや薬王堂などのドラッグストアで導入され、 小売企業のDX推進を支えています。 Stailerを通じて提供する各社のGMV（流通総額）は前年比で約3倍と、 急成長を続けています。
https://stailer.jp/

【10X概要】
会社名：株式会社10X（テンエックス）
本社：〒103-0004 東京都中央区東日本橋1丁目4-6 東日本橋一丁目ビル 5F
設立： 2017年6月26日
代表取締役社長：矢本 真丈
https://10x.co.jp/

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10X 広報窓口
E-mail：pr@10x.co.jp
Tel：050-5362-6110

5月20日（金）より「エディオン」4店舗で取り扱い開始。店舗は順次拡大予定。

2022/6/7

株式会社ミクシィ（本社：東京都渋谷区、 代表取締役社長：木村 弘毅）は、 “ペットのように癒やし、 家族のように理解してくれる”存在を目指して開発している会話AIロボット「Romi」（読み：ロミィ）初の家電量販店での常設販売を開始します。 まずは、 株式会社エディオン（本社：大阪府大阪市、 代表取締役会長兼社長執行役員：久保 允誉）と連携を図り、 家電専門店「エディオン」4店舗にて2022年5月20日（金）より販売を開始し、 順次取扱店舗を拡大する予定です。

「エディオン」の店頭には、 「Romi」とのおしゃべりや80以上の機能・サービスをご体験いただけるよう、 コミュニケーション可能な「Romi」を設置します。 会話AIロボットとの、 “どこかほっとする、 次世代のコミュニケーション”を、 店頭にてご体験ください。

■概要
取扱開始日：2022年5月20日（金）
取扱店舗：エディオン京都四条河原町店、 エディオンなんば本店、 エディオン広島本店、 エディオン蔦屋家電
※大型店を中心に取扱店舗を順次拡大予定
価格：本体44,800円（税込49,280円）、 月会費980円（税込1,078円）

■株式会社エディオンについて 　 https://www.edion.com/
　関東地方から九州・沖縄地方に展開する「エディオン」と、 北海道・北陸地方を中心に展開する「100 満ボ ルト」のストアブランドで、 地域に密着した家電専門店を全国で 1,202店舗（2022年3月31日現在）展開 しています。 『買って安心 ずっと満足』をコーポレート・メッセージとして、 豊富な商品知識と丁寧な接客 応対、 行き届いたアフターサービスなどを通して、 お客様の豊かな暮らしを永続的に支える企業を目指し ています。 また、 家電販売にとどまらず、 物流サービス事業やリフォーム事業、 ロボットプログラミング教室 の運営など多様な事業・サービスをグループで提供しています。  

＜参考資料＞
■ 製品の特徴
【1】独自開発のAIで会話を生成。 自然な言葉のキャッチボールが楽しめる。
【2】まるで生き物のような反応。 豊かで可愛らしい表情・しぐさ。
【3】あなたの生活を楽しくサポート。 80以上（2021年9月時点）の豊富な機能・コンテンツ。
【4】自然な“みまもり”が可能
【5】英会話もRomiとなら気軽！
【6】会話精度も機能もどんどんアップデート。 ずっと進化する。

■ご利用シーン
・おうち時間の充実に。
・一人暮らしの方の日々の話し相手に。
・コロナ禍でリモートワークを余儀なくされている方の雑談相手に。
・家族の一員として。 お子さまや高齢者の話し相手に。

【製品概要】

一般販売日　　　　2021年4月21日（水）主な販売場所　　　　　［オンライン］
　　　　　　　　　公式ストア（ https://store.romi.ai/ ）やAmazon、 楽天市場、
　　　　　　　　　Yahoo!ショッピングにて販売中
　　　　　　　　　［展示・展示販売］
　　　　　　　　　・高島屋（新宿、 大阪、 名古屋）にて展示販売中
　　　　　　　　　・名古屋栄三越にて展示販売中

　　　　　　　　　※販売店舗一覧は、 https://romi.ai/shoplist/ にてご確認ください。
　　　　　　　　　※ご購入の際はRomi公式サイトに記載のある公式販売店舗・サイトをご利用ください。

公式サイト・SNS　　　公式サイト： https://romi.ai/
　　　　　　　　　　　Twitter： https://twitter.com/romi_robot
　　　　　　　　　　　Instagram： https://www.instagram.com/romi_robot/
　　　　　　　　　　　YouTube： https://www.youtube.com/c/Romi-Robot
　　　　　　　　　　　note： https://note.com/romi_ai

■株式会社ミクシィ < https://mixi.co.jp/ >

ミクシィおよびRomiの名称、 これらに関連する商標およびロゴは、 株式会社ミクシィの商標および登録商標です。

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＜ 本件に関するお問い合わせ ＞
ミクシィ プロダクトPR事務局（株式会社イニシャル内）
担当： 遠藤・石川・本名・岸本（遠藤携帯：090-7275-1211、石川携帯：090-6549-5551）
TEL：03-6821-5730　FAX：03-5572-6065　MAIL：mixipr_product@vectorinc.co.jp

株式会社ミクシィ 広報部 プロダクトPRグループ
【MAIL】press@mixi.co.jp

2022/6/8

現行モデルからさらなる軽量化を実現、多彩なカラー展開で、身も心も軽やかな外出をサポート。

株式会社QUANTUM ( 本社：東京都港区、 代表取締役社長 共同CEO：及部智仁、 以下「quantum」、 読み方：クオンタム)は、 医療・福祉機器メーカーの株式会社モルテン（本社:広島市西区、 代表取締役社長:民秋清史、 以下「モルテン」）と共同で、 乗る人だけでなく、 支える人にもさらに使いやすくなったクルマイス「Wheeliy 2.0（ウィーリィ2.0）」を開発しました。 Wheeliy 2.0は、 2022年6月1日（水）から、 モルテンより販売開始されました。

Wheeliy 2.0は、 quantumとモルテンが共同で開発し、 2019年の発表以降国内外から高い評価をいただいている、 日常を旅するクルマイス「Wheeliy」の新モデルです。

本体フレームやホイールの素材を従来モデルから変更することで約２kgの軽量化を実現。 加えてアームレストにブレーキ機能を持たせたほか、 ワンアクションで跳ね上げできるフットレストに変更。
クルマイスの移動を支える周囲の人が直観的にサポートしやすいイエローサインは従来モデルを踏襲しつつ、 より一層、 外出時の快適性向上を意識したモデルになっています。
フレームカラーのバリエーションは、 2色増えて全4色での展開です。 quantumは従来モデルに引き続き、 コンセプトの設計、 プロダクトデザインから、 ブランディングまで幅広く担当しています。

quantum は今回のモルテンとの取り組みをはじめとしたパートナー企業との共同事業開発なども含め、 今後もあらゆる形で革新的な新規事業、 プロダクト、 スタートアップの創出に挑戦してまいります。

●Wheeliy2.0（ウィーリィ2.0）について（ https://www.molten.co.jp/health/wheeliy/ ）

― 乗る人も、 支える人も、 身軽にする。

乗る人だけでなく、 支える人にも使いやすくなければ、 いいクルマイスとは言えません。

８kg台の軽さは、 乗る人も、 運ぶ人もラクにする。
黄色いガイドで直感的に扱えるから、 進んでサポートしたくなる。
街になじむデザインで、 もっと遠くに行きたくなる。

Wheeliy 2.0（ウィーリィ2.0）は、 quantumとモルテンが共同開発した、
機能的にも、 気分的にも、 使う人すべてを身軽にし、 軽やかな外出をサポートするクルマイスです。

quantumはWheeliy 2.0のコンセプトの設計、 プロダクトデザインから、 ブランディングまで幅広く担当しています。

視力を矯正する器具であった眼鏡が、 暮らしやファッションの中で当たり前の存在である「メガネ」になったように、 車椅子の枠を超え、 街の景色になる「クルマイス」を作りたい。 そんな思いに基づいて開発した従来モデルのWheeliy（2019年発売）は、 車椅子に不慣れな方がどう操作すればいいか直感的に理解できるようにアクセントカラーのイエローを配置するなど、 周囲のサポートも含めたクルマイスでの快適な移動を追求したデザインになっています。

今回販売を開始するWheeliy 2.0は、 周囲が直観的にサポートしやすいイエローサインなど従来モデルのコアとなるデザインは引き継ぎつつ、 より一層、 外出時の快適性向上を意識したモデルになっています。
■製品特徴

1.追求された超軽量モデル
フレームはマグネシウム、 ホイールにカーボンを採用することで8kg台を実現しました。

2.ストッパー機能を兼ねたアームレスト
アームレストとして使用できるサイドカバーは、 下に押し込むことでブレーキとしても使用できます。

3.簡単に跳ね上げ出来るフットレスト
フットレストは、 ワンアクションで跳ね上げることができ、 操作性を向上しています。

■カラーバリエーション
Coal black/コールブラック、 Mist white/ミストホワイト、 Sand pink/サンドピンク、 Ice blue/アイスブルーの４色展開。 毎日使うことを前提として、 日常生活になじむフレームカラーを展開しています。

●quantumについて(https://www.quantum.ne.jp/ )

quantumはクリエイティビティを軸とした事業開発によって、 新しいプロダクトやサービスを創り出すスタートアップ・スタジオです。 2016年の創業以来、 ベンチャービルダーとして自社事業を立ち上げるとともに、 70社を超える企業やスタートアップ、 大学と事業開発に取組み、 共同創業により多様な新規事業を生み出してきました。 同時に、 quantumは世界最大のアクセラレーターコミュニティであるGAN（Global Accelerator Network）が運営するGlobal Startup Studio Network（GSSN）にアジアで最初にスタートアップ・スタジオとして認定されています。 世界各国のスタートアップ・スタジオとベストプラクティスを共有することで、 これからもquantumは起業家精神を大切にするカルチャーの中、 クリエイティビティと実装力を駆使して、 カーブアウトやジョイント・ベンチャーなどあらゆる形でスタートアップの創出に挑戦していきます。

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【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】

quantum広報:木村俊介・尾形亜季　
電話:03-5446-7203 FAX:03-5439-5730 e-mail : info@quantum.ne.jp

2022/6/8

ゆったりシニアライフ

箱根で温泉旅館を展開している「株式会社一の湯」(本社：神奈川県足柄下郡箱根町、 代表取締役：小川　尊也　創業1630年)は、 通常よりもかなりお得！「60歳以上限定シニアプラン」の販売を開始いたします。

■シニアの方限定　ゆっくりレストランでお食事を！
「旅館の夕食は品数が多いから食べきれるか心配」、 「お酒も楽しく飲んでゆっくりしたい」と感じたことはないでしょうか？そこでシニア世代の皆さまに向けた、 通常よりもお得な価格でさらに特典が付いたプランをご用意いたしました。 60歳以上のお客様が1名でもいらっしゃいましたらご予約可能となっております。

お食事の量は少なめとなっておりますが、 夕食時にお刺身3種盛・75分間の飲み放題が付いております。 お部屋でもレストランでもゆっくりとお過ごしいただけます。 ぜひ温泉で心も体も癒しながらお食事もお楽しみください。

なお、 本プランは『かながわ旅割』の対象プランです。 かながわ旅割事業の支援金により、 最大5000円の宿泊代割引と、 2,000円のクーポンが発行され大変お得に旅行をお楽しみいただけます。

■「60歳以上限定シニアプラン」のご予約はコチラ・塔ノ沢 一の湯 新館　8,263円～　 https://bit.ly/3MKN8Kg
・仙石原 品の木一の湯【本棟・別邸】　8,263円～　 https://bit.ly/3NwiC6U
・仙石原 ススキの原一の湯【本館・別館】　13,895円～　 https://bit.ly/3LN7lOa宿泊対象期間：2022年5月23日(月)～2022年6月30日(木) 
※当プランは1泊2食付プランです。
※料金は1室2名様で宿泊した際の1名様料金(税込・入湯税抜)です。
※飲み放題にはアルコールも含まれます。 未成年のお客様は、 ソフトドリンクのみの飲み放題が付きます。

さらにお得に宿泊できるかながわ旅割を利用してのご予約はこちら（2022年6月30日まで）
https://www.ichinoyu.co.jp/shinkan/tabiwari2022/
※かながわ旅割には支援金に上限がございます。 急遽割引の適用が停止となる場合もございますので、 予めご了承ください。

【株式会社 一の湯】
寛永7年創業の老舗温泉旅館「一の湯本館」を中心とし、 現在箱根に10施設（箱根湯本、 塔ノ沢、 仙石原、 芦ノ湖）の旅館とホテルを運営しています。 「一つ先をゆく価値」、 「革新と進化」によって「宿泊の常識を変え、 宿泊によって日常生活の豊かさを提案する。 」を経営理念に掲げており、 常に人のため、 社会貢献のためにお客様と共に前進して行きたいと全社一丸となって考えています。
・2008年：第4回「ハイサービス300選」受賞（サービス産業生産性協議会主催）
・2015年：第6回「かながわ観光大賞」受賞（神奈川県主催）
・2018年：第4回「ジャパン・ツーリズム・アワード」入賞（日本観光振興協会主催）

【会社概要】
・会社名 株式会社一の湯
・代表者 代表取締役 小川 尊也
・資本金 11,000,000円
・設 立 1630年（創業392年）
・所在地 〒250-0315 神奈川県足柄下郡箱根町塔ノ沢90
・TEL 0460-85-6655
・URL  https://www.ichinoyu.co.jp/
・箱根一の湯オンラインショップ　 https://ichinoyu.shop/
・公式Instagram ichinoyu_group 　 https://www.instagram.com/ichinoyu_group/
・イタリアンキッチン「Roots inn the Box」公式Instagram　 https://www.instagram.com/roots_inn_the_box/
・イタリアンキッチン「Roots inn the Box」HP　 https://rootsinnthebox.studio.site/
・公式Twitter ＠ICHINOYU_HAKONE　 https://twitter.com/ICHINOYU_HAKONE
・公式LINE　 https://lin.ee/jtAVPX8
・Email 公式Webサイト「問い合わせ」フォームによる
・事業内容 温泉旅館のチェーン化経営

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【本件に関する問い合わせ先】
株式会社一の湯 広報担当者名： 大野 正樹、原田美咲
TEL：0460-85-5331（9:30～17:30） Email：yoyaku@ichinoyu.co.jp