【驚異の新人！競技歴1年未満で日本最高重量記録更新！夫婦揃ってパラリンピックへの挑戦】
2023/2/16
【車いすの視覚障害女性。主婦からアスリートへの道】
2023年1月29日(日)、 築地本願寺にて「第23回全日本パラ・パワーリフティング国際招待選手権大会」が開催された。
本大会に出場した東京都八王子市在住の「田中秩加香選手」の競技歴は1年未満。 3年前にSSAI協会（障がい者アスリート育成協会）との出会いがありダイエットと健康のために始めたトレーニングであったが、 トレーニング指導を受けるうちに徐々に才能の片鱗が現れた。
SSAI協会代表兼トレーナーの長田から「田中秩加香選手のパワーは世界に通用する。 」とパラ・パワーリフティングを勧められる。
長田と2人3脚で始めたパラ・パワーリフティングに取り組んで10ヶ月。 国内最大規模の大会である全日本選手権に出場する。 歴代最重量の79kgを上回る80kgの記録達成！
今後の田中秩加香選手の活躍から目が離せない。
2023年1月29日(日)、築地本願寺にて「第23回全日本パラ・パワーリフティング国際招待選手権大会」が開催された。
本大会に出場した東京都八王子市在住の「田中秩加香選手」の競技歴は1年未満。約3年前にSSAI協会（障がい者アスリート育成協会）との出会いがありダイエットと健康のために始めたトレーニングであったが、トレーニング指導を受けるうちに徐々に才能の片鱗が現れた。
上肢のみでバーベルを持ち上げるパラ・パワーリフティング。これをダイエットのメニューにSSAI協会トレーナーの長田は取り入れた。様々なメニューを取り入れる中で、車いすユーザーは創意工夫をしながらのトレーニングが求められる。
健常者の取り組むベンチプレス台では、下肢障がいのある人は利用出来ないというのがトレーニング界隈では当たり前。一般の複合型フィットネスクラブでは、利用を断られる事も日常茶飯事。そんな現状のなか始まったトレーニング人生である。
だが、少しの工夫とアイディアでトレーニングに取り組めるようになるのも事実。トレーナーの長田と試行錯誤をしながら自分のトレーニング方法を模索した。そんな矢先、下肢を固定するバンドを使用して、足先をパイプ椅子に乗せれば、ベンチプレスに取り組める事に気付いたのである。
初めてのベンチプレスは20kgから始めた。グラグラするしフォームはグチャグチャ。正真正銘の初心者であった。
トレーニングを続けるうちにフォームが安定してきて、わずか1ヶ月で30kg10回が挙げられる様になった。普通ではない。女性がこの重量を挙げるには、それ相応にトレーニング期間が必要になってくる。そんな重量をわずか1ヶ月で易々と挙げてみせたのだ。
だが、同階級の当時の日本記録は67kgで、まだまだパラ・パワーリフティングを始めることは頭にない。本来の目標通り減量しながらベンチプレスに取り組んだ。
トレーニングを始めて1年を迎える頃、ベンチプレスは60kgを挙げられるようになった。ベンチプレスに特化したトレーニングプログラムでないのにも関わらず、ここまで成長することはトレーナーにとっても衝撃であった。SSAI協会代表兼トレーナーの長田から「田中秩加香選手のパワーは世界に通用する。」とパラ・パワーリフティングを勧められる。
圧倒的な成長力もあり、この頃からパラパワーリフティングを意識し始めたトレーニングが始まった。田中秩加香選手と長田トレーナーで相談して、まずは日本一の選手になることを目標に取り組んだ。
重量と反復回数の変更、ケアや疲労回復、トレーニングプログラムの見直しをして、週3回のトレーニングに励んだ。
3月から始まったベンチプレス特化のトレーニングプログラムでメキメキと頭角を表した。初めての大会は2022年4月17日に行われた「京都チャレンジカップ」を目指すことになった。パラ・パワーリフティングは通常のベンチプレスと異なり、
１.「スタート」、「ラック」を審判の合図を聞いて実施する。
２.バーベルを平行に持ち上げる。
３.バーベルが胸に触れた状態で一時停止する。
上記３点が必要になる。技術面の指導を乞うため、パラ・パワーリフティング協会のHDD（ハイパフォーマンスディレクター）吉田進氏が運営する「パワーハウスジム」へお邪魔させてもらうことに。
吉田進氏は全日本パワーリフティング選手権を５回優勝していると同時に、数々のチャンピオンを育て上げる敏腕指導者でもある。彼の元へ田中秩加香選手と長田トレーナーでお邪魔した。
お出迎えしてくれたのは、吉田進氏と吉田寿子氏。 吉田寿子氏もパワー・リフティングの名選手であり名指導者だ。 温かい雰囲気の2人と今後の展望を話し合っている中、実際にベンチプレスをしてみてはとの提案があった。 いつも練習しているのは健常者用のベンチ台だが、パワーハウスにはパラ・パワーリフティング専用のベンチ台が置いてある。 こんなありがたい事はないと、お言葉に甘えて挑戦させてもらった。 パラ・パワーリフティングのルールに則った試技はもちろんできないが、2人は田中秩加香選手のパワーを見て驚きの表情を隠せない。 初心者女性が60kgの重量を挙げるなんてトレーニング界隈では考えられないので驚くのは当たり前のことだ。 パラ・パワーリフティングの道を進む事を決めて、早速4月に開催される「京都チャレンジカップ」の申し込みをさせてもらった。
教わった練習方法を試しながら本番まで1ヶ月間練習を繰り返した。初めての大会「京都チャレンジカップ」では60kgの記録を残した。技術面も徐々に付いてきている証拠であった。
月日は進み、1月29日(日) 「第23回全日本パラ・パワーリフティング国際招待選手権大会」に挑む。
彼女は約9ヶ月で記録を20kg更新し、80kgを成功させた。
この成長スピードは他の選手の平均伸び率の2倍以上だ。日本最高重量を記録し、日本１に輝いた彼女は既に世界を見据えている。「夢はパラリンピックに出場し、障がいを持っていても諦めない姿を見せて、皆に勇気を与えたい。」と意気込んだ。
田中秩加香選手の旦那さんはブラインドサッカー選手の田中章仁選手（たまハッサーズ所属）。夫婦揃ってパラリンピック出場を目指して2人3脚でトレーニングに励む。
今後の田中秩加香選手の活躍から目が離せない。
2023/2/16
自分の子供が手の離れた40～50代の女性に人気の職種であることが判明
富裕層向けに特化した家事代行サービスを提供する株式会社ロビー（本社：東京都新宿区、 代表取締役：対馬 誉仁、 以下当社）は、 同社が運営する家事代行サービスにおける首都圏および、 関西圏の登録スタッフの属性に関する調査を実施しました。
■調査サマリー
当社に登録しているスタッフのほとんどが40代～50代となっており、首都圏では50代が半数という結果だった。そのほとんどの人が過去に「料理・ペット・子供・高齢者」関連の実務経験があることもわかった。また、全体を通して既婚・子持ちの者が多いという結果も出ており、これらから、過去に類似の職務経験のある者が、子供の成長したタイミングなどで転職をして、家事代行サービスに登録する傾向があることが予想される。
POINT１.：
スタッフ登録をしているのは、首都圏、関西圏共に、50代が最も多く、次いで40代が多い結果に
POINT２.：
登録者の多くが既婚であり子育て経験があることがわかった
POINT３.：
スタッフ登録者の多くがのペット・子供・高齢者に関するプライベートでの経験があることが判明
■調査概要
・タイトル：家事代行サービスにおける登録スタッフの登録状況調査（株式会社ロビー集計）
・調査機関：自社
・調査対象：LOBBY（ロビー）にて家事代行サービスのスタッフ登録をしている者
・調査期間：～11月30日現在
- スタッフ登録をしているのは、首都圏、関西圏共に、50代が最も多く、次いで40代が多い結果に
スタッフ登録をしている年齢層において、首都圏では、50代が50%と半数近くとなっており最も多く、次いで40代が20%と1位と大きく差が開く結果となった。対して、関西圏においては同じく50代が最も多く42%となっている。2番目に多いのは同じく40代であるが、36%と1位と大きな差はなかった。
- 登録者の多くが既婚であり子供をお持ちの傾向があることがわかった
首都圏、関西圏ともに既婚及び子供がいる家庭の者がほとんどの割合を占めていることが判明。首都圏では、登録者のうち66％が、関西圏では70%とそれぞれ7割ほどが既婚者となっている。また、子供のいる者が、首都圏では82%、関西圏では、88%となっている。
- 登録スタッフの多くがペット・子供・高齢者に関するプライベートでの経験があることが判明
登録スタッフそれぞれの「料理・ペット・子供・高齢者・外国語」分野における実務経験を調査。首都圏、関西圏共に「実務経験なし」だが得意と回答した者が多くなる結果となった。しかしながら、英語の分野においては首都圏では「実務経験なし」で得意な者が約30％ほどとなり、関西圏では「実務経験あり」で得意な者が約21％と多くなる結果となった。とりわけ、ペット、子供、高齢者の３分野においては実務経験はないが、得意の割合が多く、すでに結婚などで子育てやペットの飼育、両親の介護などを経験した者が多くスタッフ登録としていることが予想される。
- 会社概要
会社名 ：株式会社ロビー
設立 ：2005年6月14日
代表取締役：対馬 誉仁
所在地 ：〒160-0022 東京都新宿区新宿2-5-12 FORECAST新宿AVENUE 6F
事業内容 ：
1. 家事代行サービス
2. ハウスクリーニングサービス
3. 前各号に附帯関連する一切の事業
URL ：https://www.lobby-z.co.jp/
2023/2/16
見守り介護ロボット「まもる～の」を提供する株式会社ZIPCARE（東京都千代田区、 代表取締役：桑原 弘明、 以下ZIPCARE社）と、 『 医療 × 旅行 』諦めていた“旅行”を叶える 医師のつくる旅行会社（東京都港区、 代表取締役社長：伊藤 玲哉、 以下トラベルドクター社）は、 旅行先における在宅医療・在宅介護での柔軟な対応を行えるような体制を構築するため2023年2月1日より業務連携を開始したことをお知らせいたします。
■社会的背景
年間140万人が亡くなる中、約100万人が “病室のベッド” で最期を迎えています。
つまり75％の方々が最期にみる景色は “病室の天井”です。持病によって旅行を諦めている人が多くいる中で、旅行を実現するためには、医療的なサポート体制が必要となっています。さらに2025年には約800万人の団塊の世代が後期高齢者となり、国民の4人に1人が後期高齢者という超高齢化社会を迎えます。重度な要介護状態となって自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることができるよう、厚生労働省が提唱する「住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供される地域包括ケアシステムの構築」を実現するため、「医療×旅行×介護」の連携が必要となります。
■株式会社ZIPCARE
『まもる～の』は、離れて住む家族の不安や、老老介護による不安を少しでも軽減するため、在宅介護における見守りの課題を解決する介護ロボットです。
家族だけが「親の介護負担」を全て背負うのではなく、ご本人の介護に携わる多くの方々が『まもる～の』のデータを活用し、ゆる～く見守ることで「その時に、助けられる人が助けて、支えあう」新しい見守りのカタチを実現します。
持ち運びに便利なコンパクトな設計のため、旅先でも気軽にご利用ができます。
また、使用感を感じさせないデザインで違和感のない旅行体験を提供いたします。
（在宅介護向け）見守り介護ロボット 「まもる～のＯＮＥ」
●公式サイト：https://mamoruno.zipcare.co.jp
●ECサイト：https://mamoruno.zipcare.co.jp/ec
■トラベルドクター株式会社
諦めていた旅行を叶える医師のつくる旅行会社「トラベルドクター」として、これまで実現が難しい終末期患者や重度のご病気を抱える方の願いを叶えます。客室内での滞在中や夜間対応など、これまでは同行スタッフが必要だった見守りをZIPCARE社と連携することで、ご旅行者にとってより体験価値の高い旅行の実現を目指します。
「旅行へ行きたい」を通じて「今を生きたい」人を応援します。
●公式サイト：https://travel-doctor.jp
■ 今後の展望
旅行先での体験がさらに特別なものにするべく、トラベルドクター社の提供する病気で諦めていた旅行を叶えるサービスと、ZIPCARE社が提供する見守りデータや通知をもとに、最適なタイミングでの医療的ケアの提供ができる体制を構築して参ります。また両社の垣根を超えて新たな「医療×介護×旅行」の在り方を実現するため、実証実験などを通して新たな取り組みを行っていく予定です。
■コラム記事
【インタビュー記事】 病気で諦めてしまった願いを叶えたい。
医師がつくる旅行会社「トラベルドクター」とは？
https://mamoruno.zipcare.co.jp/column/article0035
2023/2/16
～2月1日はフレイルの日。ボディメイクフードのマッスルデリとシニア世代のウェルビーイングを実現するMIHARUによる食生活についての意識・動向の共同調査。4割が身近に食事相談出来る人が居ない～
ダイエットやボディメイクを食でサポートする「マッスルデリ」（ https://muscledeli.co.jp/ ）を提供する株式会社Muscle Deli（本社：東京都渋谷区、 代表取締役：西川真梨子、 以下「マッスルデリ」）と、 シニア世代のウェルビーイングを実現する孫世代の相棒サービス「もっとメイト」を運営する株式会社MIHARUは、 日本在住の50代以上の男女を対象に、 食生活についての意識・動向調査アンケートを実施いたしました。
- 調査概要
調査概要：食生活についての意識・動向調査アンケート
調査方法：インターネットおよび対面でのアンケート調査
調査期間：2022年12月15日～2023年1月20日
有効回答：50才以上の男女106名
- Q1.Q2.「フレイル」を正しく知っている人は40.6％、言葉の意味を理解している人ほどタンパク質を摂取している傾向に。
Q1.「フレイルという言葉や内容を知っていますか？」という問いに対し、「言葉も内容も知らない」と答えた人が40.6%で最も多く、次いで「言葉も内容も知っている」と答えた人は39.6%、「言葉だけ知っている」は19.8%となりました。
-言葉も内容も知らない：40.6%
-言葉も内容も知っている：39.6%
-言葉だけ知っている：19.6%
さらに、Q2.「食事からタンパク質を意識的に摂っていますか？」という問いに対しては、「フレイルという言葉も内容も知っている」と回答した92.9%が「はい」と答えた一方で、「フレイルという言葉も内容も知らない」と回答した人は「いいえ」が27.9%と、言葉の意味を正しく理解していない人ほど食事にタンパク質を摂りいれていないことが分かりました。
■フレイルとは
2月1日はフレイルの日。フレイル とは、健康な状態と要介護状態の中間の段階を指します。 年齢を重ねていくと、心身や社会性などの面でダメージを受けたときに回復できる力が低下し、これによって健康に過ごせていた状態から、生活を送るために支援を受けなければならない要介護状態に変化していきます。元気な高齢期を過ごすためには、このフレイル の予防・対策が重要です。
フレイル予防には「栄養」「身体活動」「社会参加」の３点が挙げられており、食事改善としては特にタンパク質を十分に撮るよう厚生労働省も呼びかけを行なっています。
MIHARUではフレイル予防に向けたイベントやワークショップも行っています。
- Q3.一人暮らしの割合は38.7％、配偶者と二人世帯が30.2%。
同アンケートでは、シニア世代の生活の実態についても調査しました。
106件の回答のうち、「一人暮らし」と回答した人が38.7%と最も多く、続いて「配偶者と二人世帯」が30.2%となりました。
-一人暮らし：38.7%
-子供や孫と同居：22.6%
-親と同居：4.7%
-配偶者と二人世帯：30.2%
-その他：3.8%
- Q4. 22.6％は全く料理をしない
続いて、Q4.「ご自身で調理する頻度を教えてください」という問いに対しては、「週6回以上」が50.9%と最も多くなりました。
一方、「調理しない」も22.6％となりました。
-調理しない：22.6%
-週6回以上：50.9%
-週4～5回：10.4%
-週2～3回：11.3%
-週1回：4.7%
食事の悩みを自由記入で答えてもらったところ、「自分で作るのはあまり好きではない、歯が悪いので固いものは食べられない（80代女性・一人暮らし）」、「一人分を作るのが億劫（50代女性・親と同居）」、「仕事の帰りが遅く料理にかける時間が取れない（50代女性・子供や孫と同居）」といった意見がありました。
- Q5.身近に生活のサポートをしてくれる人がいない人は40.6％以上
Q5.「身近に食事や栄養について教えてくれるorサポートしてくれる人はいらっしゃいますか?」という問いに対して40.6%が「いない」という回答となりました。
-いない：40.6%
-配偶者：20.8%
-ご友人：14.2%
-息子、娘またはその配偶者：12.3%
-孫など、その他の家族・親族：6.6%
-ジムのトレーナー：5.7%
-ご近所の人：4.7%
-介護などの専門サービスの人：2.8%
-その他：2.8%
- まとめ
今回のアンケート調査では、7割が「同年代の同性と比較して健康に気をつけた食事を心がけていますか？」に「はい」と回答しており、調査対象者の健康意識が高いことが伺えました。
そんな中でも、まさにこの世代からの予防・対策が重要である「フレイル」という言葉の意味を正しく理解している人が40.6%に留まりました。
2月1日は「フレイルの日」と制定されていますが、まだまだその認知度は低いようです。
また、「フレイル」を知らない人ほどタンパク質を食事にとり入れることができていない傾向にありました。
毎日の食事をバランスよく十分にとることは大事ですが、一人分の食事を毎食準備するのは、時間・コスト共に負担になるもの。手軽にタンパク質をとることができるマッスルデリのお弁当を利用することを検討してみるのも良いかもしれません。
そんな時に、シニア世代のウェルビーイングを実現する孫世代の相棒サービス「もっとメイト」が皆様の健康な食生活をプロデュースいたします。マッスルデリをはじめとするフードデリバリーサービス等の使い方を丁寧にレクチャーさせていただきます。
- もっとメイトとは
「もっとメイト」とは、シニア世代のウェルビーイングを実現する孫世代の相棒サービスです。20～30代のスタッフがシニア世代に、スマートフォンやパソコンの個別レクチャーや、散歩やお出かけ、趣味のお供など、多岐にわたる内容を実施します。時には孫、時には友人、時には秘書として、シニア世代に寄り添い好奇心を引き出して、より彩りのあるポジティブな毎日をプロデュースします。
■株式会社MIHARU
事業内容 ：シニア世代のウェルビーイングを実現する孫世代の相棒サービス
代表 ：赤木円香
所在地 ：東京都渋谷区神宮前3-37-1-1108
設立 ：2020年1月10日
公式サイト：https://www.miharu-inc.jp/
- マッスルデリについて
マッスルデリは「人と地球をカラフルに」というパーパスのもと、ボディメイクやダイエットに取り組む人に最適な栄養素の食事をお届けするボディメイクフードサブスクリプション事業「Muscle Deli」や高タンパクでヘルシーな食事をケータリング、オードブル、お弁当でご提供する 「マッスルケータリング」、一人ひとりの目的や好みに合わせた食事をお届けするカスタムミール事業「YOUR MEAL」を展開しております。
Muscle Deli：https://muscledeli.jp/
YOUR MEAL：https://yourmeal.jp/
■株式会社Muscle Deli
事業内容 ：ライフスタイルサポート事業、宅配弁当事業
代表取締役社長：西川 真梨子
本社 ：東京都渋谷区宇田川町36-22 ノア渋谷パートII1201
設立 ：2016年11月29日
公式サイト ：https://muscledeli.co.jp/corp/
2023/2/14
雪印メグミルクグループの雪印ビーンスターク株式会社(本社：東京都新宿区 代表取締役社長：内田 彰彦)は、 「大人のための粉ミルク おなかにやさしい」を2023年3月1日より新発売いたします。
食事で不足しがちな栄養を「バランスよく」「手軽に」「おいしく」摂れて、 牛乳でおなかがゴロゴロする方にもお飲みいただける大人のための粉ミルクです。
- 1.商品概要
- 2.商品特徴
（１）乳糖を約90%カット（※1）し、牛乳を飲むとおなかがゴロゴロする方にもお飲みいただけます。
（２）高たんぱく質・高カルシウムで、20 種のビタミン・ミネラルと食物繊維を配合し、不足しがちな栄養素をしっかり補い、栄養バランスをサポートします。
（３）栄養機能食品（ビタミンD）です。ビタミンDは腸管でのカルシウムの吸収を促進し、骨の形成を助ける栄養素です。
（４）お湯や水で溶かして飲む、ほんのり甘い粉ミルクです（※2）。
※1 普通牛乳100ml（日本食品標準成分表2020年版（八訂）と本品20g（約100ml）当たりの比較
乳糖は、牛乳や乳製品に多く含まれる糖質です。本品は酵素により、乳糖の90％以上をグルコースとガラクトースに分解しており、糖質の除去はしておりません。
※2 乳糖を酵素分解したグルコースとガラクトースの方が乳糖より、甘く感じるため、砂糖を使わずに飲みやすい甘さに仕立てております。
- 3.商品コンセプト
〈コンセプト〉
食事で不足しがちな栄養が摂れる、おなかにやさしい大人向けの粉ミルク
〈シーン〉
朝食時、おやつ時、自宅でくつろぎながらお料理やお菓子にも使用
〈ベネフィット〉
手軽においしく摂取できて、栄養バランスを整えることができる（※3）
牛乳でおなかがゴロゴロする方も安心して飲める（※4）
常温保存が可能で日持ちするため、災害時のローリングストックに（※5）
※3 日本人の食事摂取基準（2020年版）を100%とした場合の令和元年国民健康・栄養調査栄養素等摂取量に「大人のための粉ミルク おなかにやさしい」20gを摂取した場合の充足率（女性）
※4 牛乳を飲んだ後の体調と牛乳の飲用意向についての調査結果（2022年8月～9月実施 当社調べ）
牛乳を飲んだ時に全体の3割が体調が気になると答えており（n=4562/15989）、その内6割が症状が出なければ牛乳を飲みたいと回答（n=2842/4562）。
※5 使った分を買い足して、常に一定量をご家庭に保管しておく、大規模な災害などに備えた備蓄方法
お客様からのお問い合わせ
雪印ビーンスターク（株）お客様センター
０１２０-２４１-５３７
9：00～17：00（土日祝・年末年始を除く）
2023/2/14
デザイン会社の株式会社アジケ（本社:東京都目黒区 代表取締役：梅本周作、 以下「アジケ」）は、 病院や医師、 介護施設さま向けにお風呂習慣を通して生活習慣病改善をサポートする「Onsen* Medical」の提供を開始しました。 生活習慣病を含む慢性疾患の予防の重要性が高まる中、 日常の延長線上で予防に取り組める「入浴」という習慣に着目し、 健康状態を “見える化” して把握しながら利用者のサポートが行えるサービスの提供を行います。
- 「Onsen* Medical」の提供開始
お風呂習慣を通して生活習慣病改善をサポート。Onsen* Medicalは、病院や介護施設における患者や利用者の生活習慣病の日常的な改善支援をご案内する、お風呂アプリ・入浴剤サービスです。
公式サイト：https://medical.on-sen.jp
- サービス概要
・医療機関のお悩み：生活習慣病対策の機運が年々高まる日本において、予防医療支援の成功に向けた継続的な関わりやモチベート、成果の定量化
・私たちが提供するソリューション
└日常の延長線上で利用するお風呂ヘルスケアアプリ
└入浴医学の専門家が監修した入浴メニュー
└毎日の健康管理と定量化（ストレスチェック）
└専用の活動モニタリングダッシュボード
予防医療支援の成功には、患者・利用者が日常の延長線上で活動に向き合い、それを“見える化” して応援しながら関わり続けていくことが重要です。「Onsen* Medical」は毎日の入浴習慣を起点に健康やセルフチェックを提供する専用アプリとダッシュボードを提供し、患者・利用者の生活習慣病予防をサポートいたします。
- 課題の背景
意味を増す予防医療
高齢化社会を迎える日本では、人々は健康を維持し生涯現役で活躍していくことが明るい日本社会へと繋がっていきます。高所得国の日本での健康維持においては心疾患や脳卒中などに対する非感染性疾患（NCD）への対策が重要です。生活習慣病を含む慢性疾患の発症や悪化は、個人の意識と行動だけでなく、取り巻く社会環境も大きく関わってきます。日常の習慣、関わる地域や職場など、環境要因を含めた幅広い視点から包括的に治療や改善を促していくことが世界的な潮流になっています。別の健康課題には若年層の自殺があります。20～30歳代の死因の第1位が自殺(平成29年-厚生労働省)であり近年、メンタルヘルスや睡眠といったテーマでも予防医療の重要性が増しています。(*1)
多くのNCDは予防可能
介護を必要とせず、より多くの人々が生涯現役で活動していける為に、こうした疾患が重症化し要介護状態や寝たきり状態に移行する前に、生活習慣の改善を中心にした「一次予防」、つまり、健康増進や発病予防に重点を置いた対策を推進していくことが求められています。(*2)
目指すべき予防医療支援の成功と継続の為の3つのポイント
１.患者・利用者が日常の延長線上で健康に向き合えること
患者・利用者の生活習慣をサポートし健康をサポートすることは、医療機関や介護施設においてより重要になってきています。あくまで主役は「患者・利用者」。それぞれの日常の中で”小さく”始め、その延長線上で”無理なく”続けられるようなソリューションを提供することが成功には不可欠です。
２.健康状態を “見える化” して把握し活動が行えること
健康活動は行なって終わりではなく、ストレスチェックや統計データとして可視化する仕組みがあることで、患者・利用者自身の意識が高まり継続につながるとともに、実施側にとっても具体的な成果や健康課題を掴み、更なる健康維持の施策サイクルへと発展させていくことができます。
３.前向きに取り組める仕組みと、取り組みへのエビデンス
長期的な成功の為には、患者・利用者のモチベーション維持が不可欠です。活動の日常想起に繋がるようなグッズやブースなどの展開も有効な仕組みです。また生活習慣病や要介護リスク軽減効果などエビデンスとして利用者がメリットを感じられる活動を提供することも継続につながります。
- 入浴を通して予防医療支援をする「Onsen* Medical」
毎日のお風呂習慣を通して患者・利用者の生活習慣病予防をサポートするソリューションです。お風呂という日常の習慣上で気軽に利用できるアプリ上では、心身のお悩みに応じた入浴法を、ボイスやタイマー、癒しの環境音で丁寧にご案内し、入浴をナビゲートします。
- 医師監修の健康増進
お風呂の専門家 早坂信哉先生監修。入浴によって得られる温熱作用、水圧作用、予防医療効果などの効果を最大化しながら、エビデンスのある入浴 × 健康増進ソリューションをご提供します。
アプリ内では、「ぐっすり眠りたい」「生活リズムの崩れにより自律神経が乱れている」「リラックスしたい」「おウチ時間でも、汗をかきたい」「女性の悩みを解決したい」など日常生活のお悩みを解決する、”入浴レシピ”と呼ばれるコースを実践することができます。
それぞれのレシピは医師の監修を受けており、おすすめの入浴時間や温度、再生されるボイスに従って入浴を行うことで、誰でも簡単に、アプリに身を任せて日常的なリラックスをすることができます。
- 毎日の健康管理と定量化
お風呂の達成度、グラフなどを確認しながら、身体を温める健康習慣を実践できる健康増進機能を提供。お風呂だけでなく、睡眠・運動の活動状況を把握したりストレス状態をチェックしながら楽しく活動が続きます。入浴の記録やヘルスケアデータと合わせて、その日の感情や思い浮かんだことも日誌にメモすることができます。
- ストレスチェック機能
健康管理画面からは、自身の心と体のストレス状態をチェックできる「職業性ストレステスト」も提供いたします。57の質問に答えるだけで、結果を集計・分析。個人の体の状態・心の状態をスコアとして即座に定量化することで、お風呂習慣を通した健康増進やセルフケアをより意識してもらいやすくなります。(現在開発中)
- お風呂を通した健康経営ダッシュボード
直感的なUIのダッシュボードで、アプリを通した健康活動データを自動で分析します。アプリを通した生活習慣予防支援の成果やリスクの可視化を行うとともに、ストレス状況やヘルスケアにおける課題を素早く掴むことができます。（現在開発中）
- こだわりの専用入浴剤
温泉ならでは「トロトロ感」のある、医薬部外品の薬用入浴剤。身体疲労に効果のある入浴剤を合わせてお使いいただくことで、健康活動の効果が高まります。入浴剤のパッケージのQRコードを読み込むと、香りに合わせたBGMが体験できる楽しい機能も。アプリとセットでデジタルとリアルから患者さんや利用者の方を巻き込んでいくことができます。
- 入浴に関する健康エビデンス
─────────────────
入浴によるストレス軽減効果
─────────────────
日々入浴を行うことで、体を温める温熱作用や水圧による身体への刺激によりリラックスが促されます。過去に行われた入浴頻度と主観的幸福度に関連する調査では、毎日湯船に浸からない人の幸福度を感じる場合は44％にとどまったのに対し、毎日湯船に浸かる人は幸福度を感じる割合が約54％と向上しました。(*3)
毎日の入浴を続けることで、ストレスを軽減し、心的な疲労要因をダイレクトにサポート・緩和できます。
─────────────────
入浴による予防医療効果
─────────────────
入浴は生活習慣病や要介護認定に対するリスクの軽減効果もあります。
2020年に発表された研究では、入浴の頻度と、生活習慣病が関係する虚血性心疾患（心筋梗塞、心臓突然死）、脳卒中との関連が示されました。
毎日湯船に浸かる人は、湯船に浸かる頻度が週2回以下の人よりも虚血性心疾患発症リスクが35％、脳卒中の発症リスクは26％低下しました。(*4) 別の研究では、毎日湯船に浸かって入浴する高齢者は、週2回以下の高齢者と比べ要介護認定のリスクが約3割減少したとする研究もあります。(*5)
Onsen*アプリで入浴を続けることで、生活習慣病の要因解消をダイレクトにサポート・緩和できます。
- 事業の概要
患者や利用者に「Onsen*」の参加案内や提供を行い、お風呂を通した毎日の習慣で楽しく健康活動をして頂きます。事業の結果として、施設側には対象者のアプリ利用統計データを提供し、モニタリング機会を生み出し日々の健康支援やPR、治療やサービスの向上をサポートするサイクルを生み出します。
Onsen* Medicalの強み
・固定費・管理コスト0
・健康増進をサポートするアプリ・システムの利便性
・入浴剤*アプリで家族も巻き込んで楽しんで取り組める
・世界一お風呂が好きな日本人の継続率UP
・心身両方のリラックスにアプローチ可
- お問い合わせ・サービスの詳細
Onsen* Medicalの実サービス提供（一部機能は開発中）に向けて、実際に医療や介護の現場で「入浴を通した生活習慣病予防」に関する推薦・ご利用・共同研究をしていただける協力者さまを募集しております。
■医療機関/医師/介護施設さまへのご要望
・患者さんや施設利用者へOnsen*のご紹介・利用提案
・入浴を通した生活習慣病予防にご共感頂ける従事者のご紹介
・サービス利用に伴う各種フィードバック
・両者間でのHPやSNSを通したお取り組みの発信
■お取り組みご支援
・サービス開始・導入に関わる全面サポート
・専用の健康管理画面ダッシュボードの提供、分析支援（予定）
・利用者向け入浴アプリアカウントの発行
・ 専用の入浴剤の提供
本サービスについてご興味のある方は、下記よりお気軽にお問い合わせください。(オンラインお打ち合わせ可)
https://medical.on-sen.jp
- その他の情報
Onsen*入浴アプリの無料ダウンロード
https://apps.apple.com/jp/app/id1468066358
（アプリはiOS版のみ配信、App Storeにてダウンロード可能です。Android版は開発中となります。）
Onsen*入浴アプリの監修情報
医師 博士（医学） 温泉療法専門医
早坂信哉20年にわたる研究で、のべ３万８千人の入浴を調査してきた第一人者。家庭のお風呂や銭湯だけでなく、「温泉療法専門医」として温泉の医学的効果も研究。 1993年、自治医科大学医学部卒業、1999年より入浴医学研究に従事。2002年、同大学院医学研究科修了後、浜松医科大学医学部准教授、大東文化大学スポーツ・健康科学部教授などを経て、現職。*監修範囲はAppStoreアプリページに記載。監修ドクターは、広告や入浴剤等の販売商品には携わっておりません。掲載商品や特定商品への保証や購入などを推薦するものではありません。
*1 WHO. The top 10 causes of death. Fact sheet N°310. Updated January 2017.
*2 「健康日本21(第2次)の推進に関する参考資料」(平成24年(2012)7月)
*3 Goto, Y., Hayasaka, S. and Nakamura, Y.（2014）, “Health Effects of Seasonal Bathing in Hot Water, Seasonal Utilization of Hot Spring Facilities, and High Green Tea Consumption”*4 Ukai T et al. Habitual tub bathing and risks of incident coronary heart disease and stroke. Heart. 2020; 106（10）
*5 Yagi A, Hayasaka S, Ojima T, Sasaki Y, Tsuji T, Miyaguni Y, Nagamine Y, Namiki T, and Kondo K. Bathing Frequency and Onset of Functional Disability Among Japanese Older Adults: A Prospective 3-Year Cohort Study From the JAGES.J Epidemiol. 2019 Dec 5;29(12):451-456. doi: 10.2188/jea.JE20180123.
2023/2/14
～在宅ワークの定着で子世帯層は23区外へ移動する傾向も～
旭化成ホームズ株式会社（本社：東京都千代田区、 代表取締役社長：川畑 文俊）は、 二（2）世帯住（10）宅の日（2月10日）※1に向け、 2月7日（火）より「二世帯住宅※2キャンペーン」を展開し、 二世帯同居検討のきっかけとしてご活用いただける、 様々な同居パターンを紹介したカタログを全国の展示場で配布します。 また2月19 日には、 ヘーベルハウスの商品や技術の紹介のほか、 二世帯住宅の実例宅見学を、 自宅に居ながらオンラインで体験できるWEBイベント「THE LONGLIFE DAY」を開催します。 キャンペーン期間は2月28日までとなります。
＜二世帯住宅キャンペーン概要＞
【実施期間】2月7日（火）～2月28日（火）
【キャンペーン特設サイト】 https://www.asahi-kasei.co.jp/hebel/lp/nisetai45-plan/index.html/
【二世帯住宅研究所サイト】 https://www.asahi-kasei.co.jp/j-koho/kurashi/kenkyu/nisetai/index.html/
- 人口構成の変化と共に高齢層に広がる二世帯需要
2020年の国勢調査では、前回2015年と比較して60歳以降で人口が大きく増えたのは70代前半であり、国立社会保障・人口問題研究所の2025年の予測では75歳以上で増加するとみられています。同じく30歳～59歳迄の人口では、今後は30～44歳の人口減少が続き、代わって50代の人口が大きく増える見込みです。これらの事から、かつては二世帯住宅に居住する親世帯の年代、60代、子世帯は30代が典型的であった時代から、これからは親世帯75歳以上、子世帯は50代以上が多くなることが予想されます。
※1【二世帯住宅の日】とは
親世帯・子世帯がよりよい住まい方について考えるきっかけになることを願い、当社は2015年に一般社団法人日本記念日協会より正式に認定を受け、2月10日を「二世帯住宅の日」と制定しました。
関連リリース：https://www.asahi-kasei.co.jp/j-koho/press/20150205/index/
※2【二世帯住宅】とは
「二世帯住宅」という言葉は、旭化成ホームズが1975年に発売した「二世帯住宅シリーズ」から生まれました。伝統的な親子同居に伴う嫁姑問題を背景に、核家族化の時代と共に親世帯・子世帯が空間を住み分ける住まいとして誕生しました。現在では、独立性の高い暮らしと自由を保ちつつ、上手に両世帯がサポートし合う現代ならではの二世帯住宅へと進化しています。
当社で契約頂いた顧客のうち、親子同居では75歳以上との同居を予定している割合が、2015年の26％から、7年後の2022年には47％へと大幅に増えており、国勢調査の結果と整合する傾向となっていることが分かります。
- 高齢の親との同居率上昇に合わせてシェア二世帯割合が高まる可能性
当社が2020年に発表した調査結果※において、親ひとり世帯や娘夫婦との同居ではキッチン1つで食事を共にするなどのシェア志向が高いことを指摘しました。今回、親子同居のうち母の年齢別シェア二世帯（キッチン1つまたは1つ＋ミニキッチンの二世帯住宅）の割合を、当社ご契約時アンケートの同居予定家族の分析でみたところ、母の年齢が高いほど割合が高いことが分かりました。二世帯同居において高齢の親との同居率が高まる現在の傾向を鑑みると、それに合わせてシェア二世帯割合が高まっていくことが予想されます。娘夫婦同居の比率についても2021年に過去最高となる47％に達し、増加傾向が続いています。
※関連リリース：https://www.asahi-kasei.co.jp/j-koho/press/20200717/index/
- 在宅ワークの定着が郊外の二世帯を促進する可能性も
内閣府が行った「新型コロナウィルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査（2022年6月）」によると、コロナ禍で急増したテレワークは定着する傾向となっており、なかでも東京23区では約5割がテレワークを実施していることが分かっています。国土交通省のテレワーク人口実態調査（2021年11月実施）ではテレワーク継続意向者の84％が自宅で実施したいと回答していることから、在宅ワークは定着したと考えられます。
コロナ禍以降､東京23区の人口の転入超過が減り、2021年には転出超過となりましたが、2022年には転入超過に戻っています。2022年の東京23区とそれ以外の東京圏（東京都下､埼玉県、千葉県、神奈川県）の年代別人口の転入超過数を見たところ、東京23区においては主に15歳～20歳代の大量の転入超過が全体として転入超過に転じた主な要因となっています。子育て期の子世帯世代の30～44歳については逆に転出超過であり、23区外の東京圏が転入超過であること、また同時に0～14歳でも同様の傾向がみられることから、子育て世代の都心から郊外への転出傾向は続いていると考えられます。
二世帯住宅の子世帯世代となる30歳～44歳の都心からの転出傾向はコロナ禍が起きた2020年から加速しています。東京23区のコロナ禍前（2019年）と後（2022年）の転入転出の状況を比較したところ、前者は60人の転入超過であったのに対し、後者は22,405人の転出超過であり、うち9割強が都下及び神奈川、埼玉、千葉の東京圏へ転出していました。このまま在宅ワークが定着していけば、会社に近い都心部での生活から在宅ワークが可能な近郊・郊外へと住まいを求める傾向が続くと推測され、都市近郊に住む親世帯との同居という選択肢が増えていく可能性があると考えられます。
当社はこれからも、人生100年時代で変化し続ける多様なライフスタイルに合わせた二世帯同居の住まい方を研究し、お客様の「いのち」「くらし」「人生」全般を支え続けるLONGLIFE（ロングライフ）なサービス・商品を提案し続けることで、世の中に愛され続ける企業を目指してまいります。
- 二世帯住宅キャンペーン概要
【実施期間】
2月7日（火）～2月28日（火）
【概要】
１.「Nice Separation＆Nice Sharing PLANBOOK」カタログ・二世帯実例フォトブック「Back to 2-Family HAUS」をプレゼント
２.WEBイベント「THE LONGLIFE DAY」を2月19日に開催
【キャンペーン特設サイト】
キャンペーンの詳細はこちらのサイトをご参考下さい。
https://www.asahi-kasei.co.jp/hebel/lp/nisetai45-plan/index.html/
【二世帯住宅研究所サイト】
二世帯住宅研究所の今までの研究内容などはこちらをご参考下さい。
https://www.asahi-kasei.co.jp/j-koho/kurashi/kenkyu/nisetai/index.html/
以上
2023/2/14
-タブレットやフリーダイヤルを活用した認知機能チェックサービスを提供-
株式会社ディー・エヌ・エー(東京都渋谷区、 代表取締役社長:岡村信悟、 以下 DeNA)の子会社である日本テクトシステムズ株式会社（東京都港区、 代表取締役社長：増岡 厳、 以下 日本テクト）、 株式会社アインホールディングス（北海道札幌市、 代表取締役社長：大谷 喜一）、 NTTコミュニケーションズ株式会社（東京都千代田区、 代表取締役社長：丸岡 亨、 以下 NTT Com）は、 脳の健康への意識を高めることを目的とし、 薬局で認知機能を手軽にチェックするとともに認知機能に関する不安を相談できる環境を提供する実証実験（以下 本実証実験）を開始します。
本実証実験では、Fujisawaサスティナブル・スマートタウン内のアイン薬局 FujisawaSST店に、日本テクトが開発したタブレットによる高齢者運転免許更新時の認知機能検査システム「MENKYO」※1の体験ができる「ホンモノ体験アプリMOGI（以下MOGI）」を設置し、無料で認知機能検査を体験することができます。
店内では、薬剤師に認知機能に関する不安をご相談いただくこともでき、必要に応じて専門医療機関のご案内が可能です。
また、NTT Comが提供するAIで認知機能を測定するサービス「脳の健康チェックフリーダイヤル」を併せて活用することで、定期的な認知機能の測定を通じて認知機能の変化を確認することもできます。
１．本実証実験の概要
（１）実施期間 2023年2月13日(月) ～ 2023年3月31日(金)
（２）実施場所 アイン薬局 FujisawaSST店
（神奈川県藤沢市辻堂元町6丁目17-1 Wellness SQUARE南館1F）
２．「MOGI」について
現在、75歳以上の高齢運転者には、免許更新時もしくは一定の違反時に認知機能検査の受検が義務付けられており、毎年全国で約200万人が運転免許センターや自動車教習所などで検査を受けています。この検査は従来、紙を用いて実施されていましたが、2022年5月13日に改正道路交通法が施行され、タブレットでの実施も可能となりました。
「MOGI」は、タブレットによる高齢運転者の認知機能検査システムの機能を備えたアプリで「MENKYO」を模擬的に体験することができます。また、利用する場所の環境に依存せず受検者の聴覚能力に合わせた音量で検査体験ができ、体験者が個々のペースで進めることができます。また、結果は個人情報に配慮してご本人のスマートフォンの専用のアプリなどで受け取ることができます。
■「MOGI」の利用方法
１.タブレット端末に設問を表示
２.ヘッドフォンを通じて音声検査ガイドを自動出力
３.タッチパネル上に受検者が専用ペンで自筆回答
３．「脳の健康チェックフリーダイヤル」について
NTT Comが2022年9月21日より無償提供※2しているサービスで、20秒程度の発話での発話内容(年齢/日付)と声の質をもとに、AIが認知機能の変化を測定することができるものです。
■「脳の健康チェックフリーダイヤル」の利用方法
１.「0120-468354」へ発信
２.本日の日付を発話 (西暦何年、何月、何日、何曜日)
３.年齢を発話 （何歳)
４.回答内容や話し方からAIが認知機能の状態を判定※3
４．Fujisawaサスティナブル・スマートタウンについて
Fujisawaサスティナブル・スマートタウンは、
https://fujisawasst.com/JP/
５．今後について
3社は、本実証実験において、
※1 「MENKYO」
紙で行っていた検査をデジタル化することで、
採点や結果報告書作成の作業負担軽減など、
※2 無償提供期間は2023年3月31日までを予定しています。
※3 認知機能を計測するものであり、医療行為ではありません。
2023/2/14
株式会社ディー・エヌ・エー(東京都渋谷区、 代表取締役社長:岡村信悟、 以下 DeNA)の子会社である日本テクトシステムズ株式会社(東京都港区、 代表取締役社長:増岡 厳、 以下 日本テクト)は、 タブレット式高齢者運転免許更新時認知機能検査システム「MENKYO」が体験できる「ホンモノ体験アプリMOGI（以下MOGI）」の提供を開始します。
また、 MOGIの提供開始に合わせ、 2023年2月13日より、 神奈川県藤沢市の調剤薬局において、 脳の健康への意識を高めることを目的とし、 薬局で認知機能を手軽にチェックするとともに認知機能に関する不安を相談できる環境を提供する実証実験（※）を開始します。
MOGIは、 今後、 自動車ディーラー、 金融、 保険、 自治体などに向けてサービス拡充・導入拡大を進めていきます。
※実証実験に関するプレスリリース：
薬局で脳の健康状態のチェック・相談を行う実証実験を開始
タブレットやフリーダイヤルを活用した認知機能チェックサービスを提供
URL： https://dena.com/jp/press/4952
【社会的背景】
現在、75歳以上の高齢運転者には、免許更新時もしくは一定の違反時に認知機能検査の受検が義務付けられており、毎年全国で約200万人が運転免許センターや自動車教習所などで検査を受けています。この検査は従来、紙を用いて実施されていましたが、2022年5月13日に改正道路交通法が施行され、タブレットでの実施も可能となりました。現在、約半数の府県で、タブレット式の導入がなされており、今後、順次全国へ拡大していくことが予想されます。
このタブレット式の検査について、認知機能検査の受検が近い高齢者の方々から事前に体験できないかという声が寄せられていました。そのため多くの運転免許センター等へタブレット式検査システムを納入している日本テクトにおいて、「MOGI」を開発しました。
【今後の展開】
「MOGI」は、信頼性の高い神経心理検査である「MENKYO」と同じ内容が体験できるものなっています。75歳以上の高齢運転者だけでなく、74歳以下の自身の認知機能のチェックをしたい方にもご利用いただけます。高齢運転者認知機能検査の体験はもちろん、認知機能検査としても活用することで、「自身での早期の気づき」をテーマに、街中で気軽に体験でき、早期診断・早期治療へつなげることが可能となる仕組みの構築を目指し、広く展開して行く予定です。
【「ホンモノ体験アプリMOGI」とは】
「MENKYO」で行われるタブレットによる高齢運転者の認知機能検査システムの機能を備えたシステムです。
1．タブレット端末に設問を表示
2．ヘッドフォンを通じて音声検査ガイドを自動出力
3．タッチパネル上に受検者が専用ペンで自筆回答
これらの機能により、体験会場の環境に依存せずに受検者の聴覚能力に合わせた音量で検査体験ができるようになっており、体験者それぞれが個々のペースで進められることなどから、それぞれに適した状況での体験が可能になります。
また、結果は個人情報を配慮してご本人のスマートフォンの専用のアプリなどで結果を受け取ることができます。MOGIで体験することで、本番の認知機能検査の不安解消にも貢献することが期待できます。
【日本テクトシステムズ 会社概要】
日本テクトシステムズは、「～for peaceful aging～」をコーポレートメッセージに掲げています。日本テクトシステムズは、医療、特に認知症分野について、多岐にわたる知見とICT技術を活かして開発した認知機能検査実施支援システム等を全国の医療機関向けに提供しています。
日本テクトシステムズは主な製品として、
・画像診断装置用プログラム「MRI-TAISEKI」【医療機器認証取得(医療機器認証番号：303AIBZX00004000)】
・高齢者運転免許更新時等の認知機能検査におけるタブレットによる実施～採点～管理システム「MENKYO」
・20秒の音声で判定する認知機能AIチェックツール「ONSEI」など
を提供しています。日本テクトシステムズは、これらの製品を通じ、オリジナルなアプローチ方法で、社会問題である認知症に対峙する医療ICTベンチャー企業です。
日本テクトシステムズは、国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)より「戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)第2期／ビッグデータ・AIを活用したサイバー空間基盤技術／介護支援技術／遠隔医療AIが連携した日本式ICT地域包括ケアモデルの研究開発」に採択され、研究事業を推進しています。
URL：https://systems.nippontect.co.jp/
【DeNAについて】
DeNAは、「一人ひとりに 想像を超えるDelightを」のミッションのもと、エンターテインメントと社会課題領域の両軸で事業を展開しています。 ゲームを中心としたエンターテインメント領域で培った課題解決メソッドを応用し、社会保障費軽減に向けた持続可能なヘルスケアサービスや、スポーツを軸とした賑わいのあるまちづくりのほか、社会のさまざまな課題解決を支援しています。 サービス開発だけでなく、AIを含めたデータの高速利活用と独自の顧客行動分析を通じ、利用継続率の向上を図り、新たな付加価値を生み出すサービス運営が強みです。 また、パートナー企業や官公庁とのアライアンス事業も積極的に展開し、お互いの強みを生かした課題解決とビジネス成長を目指しています。 主な事業領域はゲーム、スポーツ、ライブストリーミング、ヘルスケア・メディカル、オートモーティブで、バーチャルからリアルな事業まで、一貫して社会に新たなDelightの創造・提供を届けていきます。 1999年創業、東証プライム市場上場(銘柄コード:2432)。 詳細はhttps://dena.com/jp/story/
2023/2/14
日光市の特別養護老人ホームで実証実験へ
栃木県日光市と、 身体機能改善の研究・商品開発を行う株式会社りらいぶ（旧(株)身体機能研究所）（宮城県仙台市）＝下記、 (株)りらいぶ＝は2023年1月、 日光市が抱えている人口減少、 少子高齢化社会の課題を解決すべく、 市内の「特別養護老人ホームきびたき荘」に勤める14名の介護施設職員を対象に、 身体機能へのアプローチを目的とした機能性Tシャツ「リライブシャツ」を1週間着用し変化を測る実証実験を実施します。
日光市における高齢化率は全国や県の平均を上回っている状況に加え、 2040年には生産年齢人口と老年人口が逆転すると推計されており、 介護従事者の不足が喫緊の課題となっています。 このたび、 高齢者福祉強化の一環として介護福祉士や看護師、 ケアマネジャー等の身体の負担軽減を目的として「リライブシャツ」の効果を検証するため、 (株)りらいぶと共同の実証実験に至りました。
「リライブシャツ」は着るだけで経絡を整え人間本来の機能を取り戻すとされる“間接テーピング”技術を採用したTシャツで、 実証実験では本製品の着用前、 1週間後を定点で変化を数値的に計測します。
類似の検証は、すでに岡山県新庄村の高齢者向け介護施設や林業従事者向けに行われ、被験者の81％が「身体が楽になった」と認識する結果を得ました。特別養護老人ホームでの本実証実験は2023年春までに結果を発表する予定です。
- 「着ることで介護現場の負担をケアしたい」日光市とりらいぶが実証実験へ
栃木県日光市と身体機能改善の研究・商品開発を行う(株)りらいぶは、2023年1月、高齢者福祉の取り組みの一環として介護福祉士や看護師、ケアマネジャー等の身体の負担軽減を目的として実証実験を共同で実施します。
実証実験は「着るだけ」で経絡（中医学に由来する、気血が流れる身体内外に拡がる通路）を整え、人間本来の機能を取り戻すことを目指した機能性Tシャツ「リライブシャツ」「リライブインナー」。特別養護老人ホームきびたき荘の介護施設職員14名に1週間着用してもらい、定量的に変化を計測します。
介護業界は要介護者の増加と介護士層の減少に伴い人材不足・離職率の高さが一つの課題に挙がっています。その課題解決のため、多くの自治体では予防介護や介護従事者の労働環境の改善、心身のケアに試行錯誤を重ねています。
栃木県日光市も同様の問題を抱えており、介護施設の労働環境改善を進めており、機能性Tシャツの活用を検討するなかで、(株)りらいぶと共同で実証実験を始めます。
- 全国の「地域の介護施設現場の課題」解決につなげるための実証実験
本実証実験は、単に「リライブシャツ」の着用による被験者の変化を測定するためではなく、今後、それを全国の介護施設現場で活かすことを目的としています。
そのため検証では「肩こり」「腰痛」「膝痛」など身体の不調、「イライラする」「だるい」など精神面での負荷の変化に関する定量評価だけではなく、客観的数値の指標となる立位体前屈（立った状態で膝を曲げずに前屈し、どこまで柔軟性があるか計る体勢）、画像を使用した姿勢の角度の変化を測定します。
＜実施概要＞
| 期間 | 2023年1月16日～１月23日 |
| 参加施設 | 特別養護老人ホームきびたき荘 |
| 被験者 | 上記事業所に勤務する介護施設職員14名 |
| 研究内容 | (株)りらいぶの開発したリライブシャツ ・リライブインナーを着用して行う。 |
- 第三者機関測定で背筋力が平均38％変化。特許を取得した「リライブシャツ」
リライブシャツは、「着るだけ」で鍼灸のように経絡を刺激して整え、人間本来の身体能力を引き出すことを目的とした機能性Tシャツです。身体の経絡を正しく刺激し気血を流すとされる“間接テーピング”技術が取り入れられており、筋力・可動域・血流量・ストレス・疲労感・睡眠の質・動作などへのアプローチを目指して開発されました。
「着るだけ」という手軽さからも加齢や病で身体機能における不便を伴う方、アスリートなど身体機能を最大限活用したい方、心身ともに負荷が高い重労働従事者の方を中心に活用されています。
第三者機関での測定（※1）では着用することで、背筋力が平均38％、握力は10%変化したという結果が出ています。その他にも様々な実証実験が行われており、アパレルでは珍しく、特許を取得しています。（特許第6409143号）
※1：第三者機関での効果検証試験結果はHPでも公開しています。
- 今後も介護現場のケアをはじめ地域課題解決へ向け自治体との連携を強化
地方自治体と(株)りらいぶによる「介護施設」での実証実験は、今回の日光市で２件目となります。過去の検証では2022年9月岡山県新庄村の高齢者向け介護施設と林業2社で計34人（男16人、女18人）を対象に、被験者の81%が「身体が楽になった」と認識する結果を得ました。また、同年12月に大阪府守口市の「障がい者支援施設」との実証実験も行われております。その他の自治体とも連携を図っており、日光市で“初”となる実証実験は2023年春までに結果を発表する予定です。
【参照】「介護施設や林業従事者の負担をケアする」岡山県新庄村との取り組みについて
https://shinken.biz/okayamashi-shinjoson/
【参照】「障がい者支援施設の負担をケアする」大阪府守口市との取り組みについて
https://shinken.biz/oosaka-moriguchishi/
今後も、日本全国の自治体との連携を強化しながら、介護施設など人々の身体の負担が大きい仕事の現場のケアを通じて、今後も地域課題の解決のためのアプローチを続けていきます。
- 【研究商品概要】
リライブシャツ/プリントタイプ/Vネック/ポリエステル
全5色/8サイズ
8,800円（税込）
特許番号第6409143号
リライブインナー
全3色/6サイズ
7,700円（税込）
- 株式会社りらいぶについて
株式会社りらいぶ（旧(株)身体機能研究所）(※2)は「世界中の人たちが心身ともに健康で、幸せな生活を作り上げることに寄与する。」という企業理念のもと、”着る元気 リライブシャツ”の開発・製造・販売を行う。2019年よりリライブシャツの販売を開始。「リライブシャツ」は販売から延べ15万着販売されており、アイマスクやスパッツなどの商品展開をしている。
※2:身体機能研究所は2023年1月1日から株式会社りらいぶに社名変更いたしました。
2023/2/14
“金銭面”や“生活の自由”など課題を解決する介護施設も増加傾向に…
事業を通して社会課題解決に取り組む株式会社 LIFULLのグループ会社であり、 日本最大級の老人ホーム検索サイト「LIFULL 介護」を運営する株式会社 LIFULL senior（代表取締役：泉 雅人、 以下「LIFULL senior」）は、 全国30代以上の男女1400名を対象に「介護の実態および意識に関する調査」を2022年12月14日～12月16日に実施しました。
来る2025年には団塊の世代全員が後期高齢者になり、 日本は高齢化の一途をたどっています。 これに伴い、 2024年の介護保険制度改定に向けて、 自己負担割合の拡大などの議論が進んでおり、 漠然とした介護不安を感じている人も多いのではないでしょうか。 老人ホーム検索サイト「LIFULL 介護」には日々多くの入居相談が寄せられますが、 限界までご自宅での生活を続けて来られた方が多く、 介護施設への入居を決めるタイミングに悩まれていたことが伺えます。
そこで、 LIFULL 介護では介護の実態や、 介護に関する意識調査を実施。 施設入居を含む介護サービスの利用意向などを探りました。
■調査サマリー
1. 8割が「専門職の手を借りたい」と回答。介護経験者ほど推奨意向が高い結果に。
「家族だけで行うべき」といった従来の介護イメージから変化あり
2. 介護サービスを利用している人は84.3％。デイサービスと施設入居が二分
3. 介護は「長男の嫁の仕事」という考えも今は昔。「長男」、「長女」の役割に。
4. 介護施設に入居したくない・させたくない理由トップは、自分自身・親ともに「金銭面」
親は「家族・身内でみてあげたい」という気持ちが強く、2位にランクイン
5. 介護施設に入居したくない・させたくない理由、介護経験者／未経験者ごとの特徴
・介護経験者：“介護施設にあまり良いイメージを持てていない”
・未経験者：“サービスを身近に感じられていない”
■「LIFULL 介護」の編集長・小菅秀樹に聞く！最新の介護施設事例
今回の調査では、介護士などの“専門職の手を借りたい”という人が8割以上で、“家族だけ”で介護しなければならない時代は終わったと言えそうです。実際、どのような介護サービスを利用しているかという設問でも、「デイサービス」「施設入居」がともに3割程度と大半を占めており、核家族化が進む現代において、介護を家族だけで完結させるという考えは少なくなってきたと言えます。同様に、介護をする人の代表格が長男の配偶者、いわゆる「長男の嫁」だった時代も終わりを迎え、長男・長女と、被介護者の子どもが介護をするという結果がでました。
ここ10年で、介護を取り巻く環境は大きく変わっています。介護サービスは多様化し、入居型の介護施設も大幅に増加しています。また、共働き世帯も増え、家族の介護が始まっても介護離職はせず、介護サービスを利用して仕事を続けることが一般化してきた事も影響していると考えられます。
また、興味深いのは、入居したくない・させたくない理由として、「金銭面」に次いで自分自身の場合「生活の自由がなくなりそう」なのがネックとなる一方、親の場合は「家族・身内で見てあげたい」という意見が上位にランクインしたことです。家族や身内だけでみてあげたい意向も一定数見受けられ、施設入居の検討が後ろだおれになる一因にもなっているかもしれません。
介護施設入居のネックとして「金銭面」が挙げられていましたが、近年の介護施設は低価格と高価格の二極化が進んでいます。また、課題にも上げられていた「生活の自由がなくなりそう」「生活の質が落ちそう」という声にも応えられる施設が増加しています。
例えば、外出・外泊は自由な施設では、「週末だけ自宅に戻り家族と過ごす」という入居者も珍しくありません。また、カラオケルームや機能訓練室など共有スペースが豊富で、入居者が居室に籠らないように工夫している施設も。サークル活動に積極的な施設では、ピアノ、コーラス、英会話などに初めてチャレンジする入居者もいます。
また、介護施設に入居したくない・させたくない理由の3位に「どの施設が良いかわからない」がランクインしています。いざとなってから、介護施設・サービスの情報を収集する人が多いのですが、近年はサービス付き高齢者住宅など、1人で生活ができなくなってから入居するわけではなく、備えることも視野に入れた施設も増加しています。老人ホームの選び方や、要望に合う介護施設を探すために、「LIFULL介護」では入居相談室や「老人ホームの選び方」を解説した冊子の提供なども行っていますので、是非活用してみてください。
最後に、介護施設に入居したくない・させたくない理由の上位には、介護経験者は“介護施設にあまり良いイメージを持てていない”、介護未経験者は“サービスを身近に感じられていない”との回答も上位に入りました。過去に身内の介護を経験した際に感じた良くない印象や、虐待事件などの報道も要因のひとつとして挙げられるかもしれません。介護施設が急激に増加するなか、差別化を図るため入居者の個別対応を強化したり、サービス品質向上のため職員研修を充実させたりする施設も増えています。
介護施設への入居がご本人の身体状態や、ご家族との関係性にポジティブな影響をもたらすことを、引き続きLIFULL介護では発信していきたいと思います。
▼「老人ホームの選び方」解説冊子の無料プレゼント
https://docs.google.com/forms/d/e/1FAIpQLSeJ9krAkNeVQS25TNBqfXfWsXmmvqAhq7S2ab6Kqejy6EORlQ/viewform?usp=pp_url&entry.959907889=PR
▼LIFULL 介護入居相談室
https://kaigo.homes.co.jp/info/soudanshitsu/
▼LIFULL 介護、初のTVCM放送中
https://www.youtube.com/watch?v=Ps-y9VSBV8g
■「介護の実態および意識に関する調査」
＜調査概要＞
・名称：「介護の実態および意識に関する調査」・対象：全国の30代～60代以上の男女1,400人
※介護経験あり 40～60代以上 600人、介護経験なし 30～60代以上 800人（各世代200人）
| 30代 | 40代 | 50代 | 60代以上 | |
| 介護経験あり | ー | 200人 | 200人 | 200人 |
| 介護経験なし | 200人 | 200人 | 200人 | 200人 |
| 小計 | 200人 | 400人 | 400人 | 400人 |
・期間：2022年12月14日～12月16日
・方法：インターネット調査]
調査レポート1【対象：全員】
介護は「専門職の手を借りたい」が約8割。介護経験者ほど推奨意向が高い結果に。
「家族だけで行うべき」といった従来の介護イメージから変化あり
介護に関する考え方について伺いました。「介護士など専門職の手を借りた方がいい」と回答した人は、全体の84.2％。「介護保険サービスを利用した方が良い」と考える人も全体の85.8%と、大半の人が、専門職の手を借りたい、借りた方が良いという結果に。
また、介護に携わったことが“ある人”／“ない人”の意識差を見ると、「介護士など専門職の手を借りた方がいい」91.8％／78.5％（13.3ポイント差）、「介護保険サービスを利用した方が良い」93.7％／80.0%（13.7ポイント差）とそれぞれ約13ポイントの差があることが分かりました。
これは、介護に携わった人の方が、専門職や介護サービスの必要性を認識しているという結果と言えそうです。かつては、家族や身内で介護をすることが当たり前の時代がありましたが、当たり前が変わったと言えるかもしれません。
※介護保険サービスとは、デイサービス、訪問介護、老人ホーム等を指す
調査レポート2【対象：親が要介護者の方】
介護サービスを利用している人は84.3％。デイサービスと施設入居が二分
親の介護をどのように行っているか伺ったところ、デイサービス、訪問介護、施設入居などの“何かしらの介護サービスを利用している人”は全体の84.3％に。内訳は「家族や身内で介護を行っているが、デイサービスも活用している」33.3%、「介護施設などに入居して受けるサービスを活用している」32.4%と、デイサービスと施設入居で二分されるという結果。一方で、「家族や身内で介護を行っている（とくに介護サービスは利用していない）」はわずか9.5％と少数派のようです。多くの人が親の介護を行うにあたり、介護サービスをうまく活用していると言えそうです。
※“何かしらの介護サービスを利用している人”は、全体から「サービスを含めてとくに何も行っていない」「家族や身内で介護を行っている」人を除いた数値
調査レポート３【対象：親が要介護者の方】
介護は「長男の嫁の仕事」という考えも今は昔。「長男」、「長女」の役割に。「長男の嫁」は6位
親の介護を家族のうち、誰がメインで行ったかを伺いました。最も多いのは「長男」が29.1％でトップ。次いで、「長女」20.2％、「親の配偶者」が14.8％、「次女」10.3％、「次男」8.9％という結果。
かつて、親の介護者として筆頭で上げられていたいわゆる「長男の嫁」は8.4％と6番目のランクインとなりました。「長男」がトップであるものの、2番目は「長女」と、生まれ順が早い“長男・長女”の合計値は49.3％と約半数を占めました。「女性だけが担う仕事」とされてきた介護ですが、近年では男女問わず子世代が”いつかは直面する課題”となっているようです。※直接的な介護を行っていない場合でも、手配・検討等をメインで行った人を回答
調査レポート４ 【対象：全員】
介護施設に入居したくない・させたくない理由トップは、自分自身・親ともに「金銭面」
次いで、自分自身は“生活の自由”、親は“家族・身内でみてあげたい”と、入居しない理由が異なる
介護施設などに入居して受けるサービスを利用したいか伺いました。自分自身が介護される場合／親の場合、それぞれにおいてに入居サービスを“利用したくない／させたくない”と回答したのは全体の28.9％／24.3％という結果に。
また、それぞれの理由をみると、自分自身／親ともに「金銭面が不安」がトップで、44.9％／38.8％という結果になっています。次いで、自分自身の利用したくない理由は「生活の自由がなさそう（減りそう）」（30.4％）であるのに対し、親は「家族や身内でみてあげたい」（24.4％）が2位にランクイン。自分自身はさておき、親については、“家族・身内でみてあげたい”という気持ちが強いようです。
※“利用したくない／させたくない”は、「どちらかと言えば利用したくない／させたくない」「利用したくない／させたくない」の合計値
調査レポート５ 【対象：全員】
介護施設に入居したくない・させたくない理由、介護経験者／未経験者ごとの特徴
・介護経験者：“介護施設にあまり良いイメージを持てていない”
・未経験者：“サービスを身近に感じられていない”
自分自身が介護される場合／親の場合のそれぞれにおいて、介護施設などに入居して受けるサービスを“利用したくない・させたくない”理由を、介護経験者／未経験者で比較しました。
どのカテゴリでも共通して、「金銭面」が理由のトップでした。次いで、自分自身の場合は「生活の自由がなさそう」、親の場合は「家族や身内でみてあげたい」と介護経験による差異はみられませんでした。
それぞれのカテゴリごとの特徴を見てみると、介護経験者は「介護サービスのイメージが良くない」の回答が多く（自分自身：4位、親：5位）、未経験者は少ない（自分自身：8位、親：8位）とランク差がみられました。また、「使い方がよくわからない」については、未経験者が多く回答し（自分自身：4位、親：3位）、介護経験者の回答は少ない（自分自身：ランク外、親：8位）という結果でした。
これらから、介護経験者は、自分でリサーチをして、ある程度の知識を持っているが、“介護施設にあまり良いイメージを持てていない”。未経験者は、そもそもの使い方がわからず、“サービスを身近に感じられていない”という実態が伺えます。
LIFULL 介護基本情報
「 LIFULL 介護」編集長 小菅秀樹（Kosuge Hideki)
神奈川県横浜市生まれ。老人ホーム・介護施設紹介業で主任相談員として1,500件以上の施設入居相談に対応。入居相談コンタクトセンターの立ち上げ、マネジャーを経て、現在は日本最大級の老人ホーム・介護施設検索サイト「LIFULL 介護」の編集長。「メディアの力で高齢期の常識を変える」をモットーに、介護系コンテンツの企画・制作、寄稿、セミナー登壇などを行う。
Twitterアカウント：https://twitter.com/kosugehideki
「LIFULL 介護」（ライフルかいご）について
有料老人ホームや高齢者向け賃貸などの情報を掲載したポータルサイトと電話相談窓口で、高齢者の 住まい探しをお手伝いするサービスです。あらゆる人々が、安心できる高齢期の住まい情報にアクセスできるよう、今後も機能を拡充していきます。
ウェブサイト：https://kaigo.homes.co.jp/
YouTube：https://www.youtube.com/c/lifullkaigo/featured
株式会社LIFULL senior について
「老後の不安をゼロにする」をビジョンに掲げ、ヒトとテクノロジーの力で、超高齢社会の課題を解決する様々な事業を展開しています。主な事業として、老人ホーム検索サービス「LIFULL 介護」、遺品整理業者検索サービス「みんなの遺品整理」、介護施設向け買い物代行業務支援サービス「買い物コネクト」があり、今後も高齢者や関わる人々が抱える不安や課題に向き合って事業を拡大していきます。
株式会社LIFULL senior 概要
会社名：株式会社LIFULL senior（ライフル シニア）
所在地：東京都千代田区麹町１丁目４−４
代表取締役：泉 雅人
設立：2015年7月1日
事業内容：
老人ホーム検索サイト『LIFULL 介護』の運営
https://kaigo.homes.co.jp/
遺品整理業者検索サイト『みんなの遺品整理』の運営
https://m-ihinseiri.jp/
介護施設向け買い物代行支援サービス『買い物コネクト』の運営
https://lp.kaimonoc.jp/
介護当事者一歩手前の世代に向け、介護や老後に関する最新情報や体験談を発信するウェブメディア『tayorini』（たよりに）の運営
https://kaigo.homes.co.jp/tayorini/
関連企業：株式会社LIFULL
2023/2/14
リクシス、シニアが習慣化したと捉えている健康に関する意識調査結果を無料公開
株式会社リクシス（本社：東京都港区、 代表取締役社長：佐々木裕子、 以下リクシス）は、 2023年 1月11日、 シニアが習慣化したと捉えている健康に関する調査結果を無料で公開することを発表しました。
――――――――――――――――――――――――――――――――――
●『シニアが習慣化したと捉えている健康に関する調査』
ダウンロードURL：https://form.k3r.jp/lyxis/wpdl142301
――――――――――――――――――――――――――――――――――
本調査は2022年11月4日～11月9日に60代以上のシニア男女426人にインターネットアンケート調査を実施しました。シニアにとって健康に関して習慣になっていることは何か。また仕事以外で定期的に行っている活動習慣は何かという質問を中心に今時のシニアの声を集めました。この調査の結果、「散歩・ウォーキング」は50.5％「食事に気をつける」は45.1％、次いで「健康診断・人間ドック」は42.7％がシニアの習慣になっていることがわかりました。またこれらに次いで「歯医者での定期検診」が35.2％と、近年口腔環境と健康について注目されていることが、シニアの健康習慣として反映されてきていることがわかりました。
●このホワイトペーパーでわかること
・健康のためにシニアの習慣になったこと
・シニアの健康習慣とその属性について
・シニアが取り組む仕事以外の活動
・シニアが行う仕事以外の定期的な活動の実態
＜シニアが健康のためにやっている習慣について＞
シニアの健康習慣に関する調査は数多くありますが、今回リクシスは、シニアの健康習慣となったものを調査し、さらにそれぞれの健康習慣はどのような属性のシニアが行なっているのかについて集計しました。
健康習慣の定番として50.5％とおよそ半数のシニアが取り組む「散歩・ウォーキング」は1ヶ月に自由に使えるお金が3万円以上ある男女に多い傾向があり、逆に使えるお金が少ないと男女ともに低い傾向が見られました。
また健康習慣の性差として顕著だったのは「食事に気を付ける」「体操・ストレッチ」「サプリメントをとる」でした。これらはいずれも女性が多いという結果になりました。このうち「サプリメントをとる」に関しては週4日以下で働く女性に多いという特徴が見られました。
この他、シニアの健康習慣については、お金や可処分時間、性別によって様々な特徴があることが見えてきました。
一方、近年「社会的処方」という言葉が注目されているように、地域社会や他者との交流によって心身の健康を得ることの重要性が高まっています。仕事を終えた後のシニアの健康においては、仕事以外のボランティアや町内会活動などの活動習慣が重要だと考えられます。
今回の調査では、仕事以外に定期的に行う活動習慣についても調査を行いました。その結果、シニアの73.2％は「仕事以外の活動はしていない」との結果になりました。
シニアの健康意識が高まる中、習慣化の鉄板となったものから、今後の習慣化が期待されるものまで、様々な視点が得られる調査となりました。シニアの健康習慣のリアルを知ることがシニア市場を開拓していく上では重要だと考えられます。
【調査の概要】
・調査手法：インターネット調査
・調査期間：2022年11月4日~11月9日
・調査対象：全国60代以上の男女426名
【株式会社リクシスについて】
「超高齢化時代に、『すべての人の物語』が輝く世界を。」をビジョンに掲げ、仕事と介護の両立支援クラウド「LCAT」の提供、企業のシニア市場進出、シニア市場での事業創造を支援しています。
詳細は https://www.lyxis.com/ をご覧ください。
お問い合わせ先：
シニアビジネス創造支援事業：research@lyxis.com
シニアビジネス創造支援事業について：https://www.lyxis.com/service/#research
2023/2/14
～保険外サービスが高齢者のコミュニケーションを支える～
日本初の介護美容専門スクール【介護美容研究所】を運営する、 株式会社ミライプロジェクト（代表取締役：山際 聡 以下、 当社）は、 これまで施設や個人宅で行ってきたサービスを本格的にケアプランの一つとして導入するプロジェクトを1月より開始しました。 これを機会に、 より多くの方に介護美容を知っていただき、 これからも高齢者の皆様のQOL向上を目指します。
ケアプラン設計には、ケアマネージャー、ヘルパー、理学療法士、作業療法士などの方々が関わり作成することが一般的です。保険外サービスの選択は個人に委ねられている事や、美容はレクリエーションの一環として捉えられていることもあり、ケアプランへの記載がされることはありませんでした。定期的な美容の提供が、個人の暮らしにどう変化を与えるのかなど、サービス担当者会議にケアビューティストが参加し協議するという今回の機会は、介護業界・美容業界、双方にとって大きな一歩となると考えています。
- 導入の背景
当社の運営する介護美容研究所では、受講生の卒業課題として、実際の施設で高齢者の方に美容を提供し、個人の変化や経過観察を行い、発表する「アセスメントプロジェクト」を実施しております。 ここ数年はコロナ禍の影響により、介護施設への立ち入りを制限せざるを得ない状態となっている中、当社講師のお母様にご協力いただけることとなり、実施の機会を得ることになりました。 施術後のご本人の変化に、ご家族から大変ご好評をいただき、継続して受けたいとのご希望を受け、今回ケアビューティストのケアプラン導入に繋がりました。 当社としましても今回の導入を始めとして、これからの介護業界の中で認められ、当たり前のケアの一つとして受け入れられるよう、最大限のサポートを行ってまいります。
- ご家族からのコメント 上地様
コロナ禍での卒業課題の実施が難しくなり、「だったら、私の母に施術してもらえませんか？」というお話をして、施術していただきました。始まってから驚いたのは、娘の私でも知らないような情報をケアビューティストの皆さんが引き出していたり、家で寝て過ごすことが多かった母が、化粧やネイルをしていただくことで、女性らしさを取り戻したように見え、とても感動しました。また、介護保険内のサービスではどうしても決まった時間の中で多くの事をこなすため、一人ひとりに向き合ったサービス提供というものが難しいものですが、介護美容は保険外サービスということもあり、決まった時間の中でも、きめ細やかな対応もしていただけますし、社会参加の一つにもなると考えています。
離れて生活していることや、母の介護を姉に任せていることもあり、「私の知識を活かしながら親孝行が出来ればいいな」という想いは常にありました。また、生活の中で楽しみを見つけて欲しいという気持ちもありましたし、介護美容研究所のプロジェクトを経て、母の最期までケアビューティストの方々と一緒に母に寄り添いたいと思える内容だったからこそ、今回の選択に繋がりました。期間の定めなく介護美容を受けられる環境になった今、どんな変化があるのか、私自身も楽しみにしています。
- 株式会社ミライプロジェクト 取締役事業本部長 大倉武彦より
自立した生活を送ることを目的として「身体介護」「生活援助」を実施する「介護保険サービス」だけでは賄いきれない「美容」というコンテンツを、ケアプランに組み込む今回の取り組み。ただ自費サービスとして美容施術を定期利用するだけでなく、ケアマネージャーを中心としたチームケアの一員としてケアビューティストが参加することは、とても意義深いと考えます。経過観察からプランの見直しを定期的に行うことで、「生活の質」の向上はもちろんのこと、もしご本人様が「自分でもできることを行ってみたい」「キレイになったので人に見てもらいたい」と思ってもらえたら、それがプランに反映され、次のサービスにつながっていく…。とてもステキな好循環がケアサービスの中に生まれる可能性を秘めていると思います。
介護保険受給者の多くが「いくつになってもキレイでい続けたい」世代となってきた昨今、自立支援に向けた取り組みを、チームケアの一員として「美容」という側面から促進し、元気だった時に当たり前だった「キレイを楽しむ」ことをケアの一部として取り入れていく。「キレイが当たり前である」という理解を、ぜひこの取り組みから広げていきたいです。
- 株式会社ミライプロジェクトについて
株式会社ミライプロジェクトは、「なり手」「働き手」「受け手」の全ての人にやりがいと幸せを提供し、21世紀のミライヅクリを介護×美容でサポートする人材コンサルティング会社です。人材育成～就労支援・美容サービスの提供など、トータルコーディネートが可能なサービス体制を構築しております。
＜会社名＞
株式会社ミライプロジェクト
代表取締役：山際 聡
＜業務内容＞
日本初となる介護美容を提供するために人材の育成～提供までをワンストップで提供。
・介護美容専門スクール「介護美容研究所」の運営
・訪問型介護美容提供「care sweet」
・介護職専門紹介「B&Cキャリアパーク」
web：https://www.mirapro.net/
2023/2/9
～今なお半数が外出頻度・社会参加について流行前水準に戻らず。長引く外出控えで体力や生活意欲も減退、歩きづらさを感じているシニアではその傾向が顕著～
WHILL株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長 CEO：杉江理、以下「WHILL社」）は、2022年12月6日（火）～16日（金）に、全国65歳以上の男女600名を対象に、「シニア世代における新型コロナウイルス（以下「コロナ」）流行前とコロナ禍、withコロナ時代の外出・社会参加影響調査」を実施いたしました。
■調査背景
コロナが流行し始めた2020年初めから約3年が経過し、行動制限の緩和や「全国旅行支援」の実施などもあり、旅行やお出かけを楽しむ方が増え、少しずつ日常を取り戻しつつあるようにみえます。WHILL社は2020年8月、コロナ禍におけるシニア世代の外出・社会参加の変化に関する調査を実施し、シニア世代の約7割がコロナ前と比べて外出頻度とともに、社会との関わりが減少したことがわかりました。
今回、流行から3年が経ち、コロナ前と流行ピーク時、直近の比較を交えながら、実際にシニア世代の意識や行動にどんな変化があったのかについて、改めて調査を実施しました。報道の一資料としてご活用ください。
■調査概要
◇調査方法：WEBアンケート方式で実施
◇調査対象：全国の65歳以上の男女
◇有効回答数：65歳以上 男女 600名（平均年齢74.3歳）
うち、歩きづらさを感じている方 300名／歩きづらさを感じていない方 300名
◇調査実施日：2022年12月6日（火）～16日（金）
■サマリー
・半数が現在も、コロナ発生前と比べて外出頻度が減っていると回答。それに伴い、社会交流も同様に落ち込んでおり、「全国旅行支援」などの外出促進施策があるにもかかわらず、依然としてコロナ前の水準には回復していない。
・日常に必要な外出（買い物、通院など）は、コロナ前と比べても大きな変化はみられない。一方で、友人や近所との交流、主に屋内での趣味活動などの外出をすると回答した人は、コロナ前と比べて現在もなお半減している。
・コロナ禍での外出控え、公共交通機関利用控え、体力や足腰の衰えなどから社会参加は減少。社会との関わり合いが減ったことによる影響として、外出への意欲や自信の喪失、「何事にもめんどくさくなった」といった生活意欲の減退が多く挙がった。特に、歩きづらさを感じているシニアではその傾向が顕著。
１.外出機会・人との交流の増減について
コロナ流行前（2020年2月以前）と現在（2022年12月、調査実施時）を比較して、外出頻度・人との交流*ともに、約半数が「減った／やや減った」と回答（47.5％、48％）しました。2022年9月以降は「全国旅行支援」が始まったにもかかわらず、外出頻度・社会交流が「増えた／やや増えた」と答えた割合はいずれも、1割程度にとどまっています。
また、外出回数は、コロナ前は「ほぼ毎日」が3割程度（27.2%）いたものの、現在は8.5ポイント低下しています。2022年9月以降でも、3人に1人が「週に1日」以下（31.5%）と答えたほか、「ほとんど、またはまったく外出しない」と答えた人は、コロナ前と比べてほぼ倍増しました（図1）。
*人との交流とは、人と関わったりコミュニケーションをとったりすること（会話や電話、メールなど）を指します。
２.外出目的の変化について
外出**を目的別に見ると、買い物や通院などの日常に必要な外出や、1人または家族に関わる外出については、コロナ前と現在を比べても大きな変化は見られませんでした。
半面、友人や近所との交流、主に屋内での趣味活動に関わる外出は現在と比べていずれも大きく落ち込んでおり、友人・近所付き合いは61％減、友人・親戚宅の訪問は53％減、観劇・映画鑑賞は48％減となっています。
なお、自由記述による回答では、インターネットなどを活用し始めたことで買い物などは便利になったものの、友達と食事に行ったり、会えたりすることができなくなったことが寂しいと答えたシニアが多くいました。
**外出とは、買い物に行く、近所に散歩にいくなど、家の敷地から出ることなどを指します。
３.社会との関わり合いが減ったことによる影響
外出・社会との関わりが減ったことで、4割以上が「体力や身体に衰えを感じた」と回答しました。また、上位には生活意欲の減退がうかがえる回答が挙がっています（図2）。
また、歩きづらさを感じているシニアでは、「体力や身体（足腰など）に衰えを感じた」「外出が億劫になった」「何事にもめんどくさくなった」「外出する自信がなくなった」の回答が特に高く、歩きづらさを感じていないシニアと比較して2～3倍の開きがありました。身体的な虚弱および外出へのネガティブな感情の想起がみられます。
４.外出頻度の減少と外出意欲の減退の関係について
半数近くが「外出が減る→外出が億劫になる→さらに外出が減る」という経験をしたと答えています（図3）。内訳をみると、歩きづらさを感じているシニアは特にその傾向が強く（63％）、歩きづらさを感じていないシニアと3倍近い開きがあったことがわかりました。
一方で、外出や社会との関わりの頻度のいずれかが減ったシニア368名に、「外に出る機会が増えれば、社会と関わりを持つことに対して、より前向きになれると思うか」について聞いたところ、9割近く(86.9％)が「なれると思う」と回答しました（図4）。自由記述でも、「コロナ禍で行きたいところへ出かける事を控えてしまったが、友達と自由に出かけられるようになりたい」「できるだけ外で歩く機会を増やそうと頭の中では考えているが、なかなか思うようにはできていない」など、意欲はあるものの、感染への懸念や足腰・体力への不安から二の足を踏んでしまうシニアもいることがうかがえます。
■飯島 勝矢氏 コメント
医師 医学博士
東京大学 高齢社会総合研究機構 機構長・未来ビジョン研究センター 教授
東京慈恵会医科大学卒業、東京大学大学院医学系研究科加齢医学講座助手・同講師、米国スタンフォード大学医学部研究員を経て、2016年より東京大学高齢社会総合研究機構教授、2020年より同研究機構教授・機構長、および未来ビジョン研究センター教授。内閣府「一億総活躍国民会議」有識者民間議員、厚生労働省「高齢者の保健事業と介護予防の一体的な実施に関する有識者会議」構成員、日本学術会議「老化分科会」メンバーなどを歴任。
「コロナの問題は、全ての世代に大きな影響を及ぼしたが、なかでも高齢者の方々に対して大きな負の足跡を残した。 特に最初の1年間においては、確かに多くの方々を重症化させ、そして命までも奪ったケースは少なくない。 そして、もう一つ忘れてはいけない要素が『コロナ・フレイル』である。 コロナ禍における自粛生活の長期化により、自立機能を維持している地域在住高齢者にまで生活不活発を強いることになり、その低活動を基盤とするフレイル化を進めてしまう、いわゆる健康二次被害としてのコロナ・フレイルを助長したのである。 具体的には、我々が全国で展開している住民同士でのフレイルチェック活動において、コロナ前との比較をしてみると、筋肉減弱（サルコペニア）が進行し、栄養の偏りも助長し、認知機能も低下させ、家族や地域交流の中での会話もできないため、滑舌も顕著に低下していることが分かった。
しかし、初期の変化だけではなく、2年間の追跡をしてみると、新たな知見が見えてきた。 まず、このコロナ禍であっても心身機能の低下を示さない高齢者も一定割合存在し、その方々はコロナ感染予防を徹底しながらも、さまざまな地域交流や地域活動が途絶えなかった方である。 また、多様な機能低下を示した方であっても、ワクチン接種後に活動を徐々に再開し、低下した身体機能が徐々に回復傾向の方々も少なくない。 さらに、忘れてはならないことが、今回の自粛生活を通して最低限の自立機能をも失ってしまい、不可逆なレベルになってしまった高齢者も少なくない。 一人で公共交通バスに乗って買い物に行っていた高齢者が、もうバスにすら乗れなくなってしまったケースもある。 身体機能も認知機能もこの2年間で急激に低下してしまったのである。
高齢者は現役世代のように筋トレなどで身体を鍛え直すことはなかなかできず、むしろ地域活動や地域交流のなかで結果的に身体を動かしている現実がある。コロナ禍での初期の頃の経験を十分に活かし、感染予防と地域交流の両面をバランスよく考え、地域の中で『集う場、絆を生かして会話を楽しむ場』などを上手に再開し、徐々に増やしていくべきなのであろう。
そこで、たとえ足腰の衰えが進んでしまった方でも、WHILLなどの移動手段を今まで以上に気軽に活用し、まずは外にお出かけしたり、もしくは出先でWHILLに乗りながらみんなと一緒にエンジョイしたりするなど、色々と便利な使い方がある。乗ることに躊躇するのではなく、思い切って乗って大きく移動することにより、新たな景色を見ることができる。まずはエイヤっと踏み出してみよう。きっと新たな世界観、新たな自分に出会うことができるだろう。
今まさに求められる対策は、『コロナ感染に対して賢く恐れながら、自分の日常生活のレベルを決して落とさず、積極的に外出をしよう！住民主体活動の歯車を止めないようにしよう！』という考えが重要なのである。そして、産官学民連携の下、新たな地域づくりに向けて、勇気をもってチャレンジしていく時期なのである」
※2020年8月に実施した調査リリースはこちらからご覧いただけます。
https://whill.inc/jp/news/28585
■WHILLユーザー様 事例（H様 娘さん談）
「WHILLに乗る前は、自転車での外出や自分の足での散歩をしていたが、足腰がつらくなったこととコロナ流行などもあり、外に出かけなくなりました。体力の衰えや自粛生活が心配で、少しでも外に出てもらうきっかけになればと思い、WHILLをプレゼントしました。使い始めてからは、近所の散歩や近くのスーパーに買い物に行くようになり、よかったなあと感じています。WHILLを使い始めてからまもなく1年が経つのですが、最近では気持ちがもっと前向きになったのか、意欲もわき始め、以前からやめていた自分の足での散歩もちょっとずつ再開しています」
■WHILLについて
WHILLは免許不要で歩行領域を走行できる近距離モビリティです。Model C2は高いデザイン性と5cmの段差乗り越え、後輪を軸にその場で一回転できる小回り能力、リアサスペンションを採用した滑らかな乗り心地などを特長とし、Model Fは軽量化を実現した折りたためるモデルです。Model SはWHILL社初となる歩道を走れるスクータータイプで、ハンドルがあることで、より安定してより長く走ることができ、免許返納後や自転車からの乗り換えなどに適したモデルです。お客様のお身体状況や移動のニーズに合わせてお選びいただけます。
製品について：https://whill.inc/jp/
＜WHILL社について＞
WHILL社は、「すべての人の移動を楽しくスマートにする」をミッションとして、世界中で近距離移動のプロダクト・サービスを展開しています。 2012年5月に日本で創業し、2013年4月に米国、2018年8月にオランダ、2019年12月には中国に拠点を設立しました。 近距離モビリティWHILLの販売、レンタルサービス、及びシェアリングサービスの3事業を展開し、販売とレンタルサービスの事業では高いデザイン性や操作性などを備えたWHILLを、20以上の国と地域で展開しています。 シェアリングサービスの事業では、自動運転とマニュアル運転の両形態を活用し、スポット的にだれもが目的地まで安全かつ快適に移動できるプラットフォームを提供しています。 3本柱の事業を通じ、歩道だけでなく屋内まで走ることができ、他の移動手段では行けなかった、どんな場所にもつながる世界を構築します。
2023/1/30
～旅需要の高まりと利用者からの好評の声を背景に再コラボ、ご高齢の方により快適で気軽な非日常体験を提供～
WHILL株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長 CEO：杉江理、以下「WHILL社」）は、クラブツーリズム株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：酒井博、以下「クラブツーリズム」）が2023年1月末から催行する旅行ツアーにおいて、WHILL社の折りたためるモビリティ「WHILL Model F」をオプションでレンタルできるプランが登場することを発表いたします。旅行需要が一層高まる中、ご高齢の方や長距離の歩行に不安がある方などにも、ご自身のペースで快適に旅を楽しんでいただけるような、より自由度と満足度の高い非日常体験を提供します。両社は2022年夏にも連携し、ツアー中にWHILLをレンタルされた方からご好評いただいています。
新型コロナウイルス流行から約3年が経過し、1月10日からは「全国旅行支援」も再開したこともあり、旅行や外出を控えてきた方も出かけようという動きが戻りつつあります。一方で、WHILL社が実施した調査によると、65歳以上の男女の7割近くがいまだに外出頻度が減ったままであると回答したほか、長期間の自粛生活から、「体力が衰えてしまった」「足腰が心配」「長時間歩くのがしんどくなってしまった」と答えています（注1）。
クラブツーリズムでは2021年4月から、年齢を重ねても安心かつ快適にご参加いただける旅行プラン「大人のゆるり旅」を販売し、両社は2022年7月に「大人のゆるり旅」内にあるプラン『富士山と桃狩りを楽しむバリアフリーの旅 ２日間』において、オプションでのModel Fレンタルを実施しました。WHILLを利用されたお客様からは「富士山五合目までの傾斜も楽に登れた」「WHILLがなかったらツアーへの参加を諦めていた」など、大変ご好評いただきました。
クラブツーリズムとWHILL社はこうしたご好評の声を受け、この度、第2弾を実施するに至りました。「普段の生活では問題なく歩行できるが、旅行先で長距離を歩くのが心配」といった方に特にお勧めで、ご自身の操作で好きなタイミングで移動できるとともに、同行者や介助者の身体的負担を軽減することで、ご本人はもちろん、ご家族やご友人なども一緒に、観光をよりお楽しみいただけます。
WHILL社は今後、本取り組みから得た知見やフィードバックなどを元に、クラブツーリズムと連携しながら、ツアー内でのWHILL貸し出しなどを含めさまざまな形で、ご高齢の方や歩きづらさを抱える方などにご満足いただける取り組みを進めてまいります。
注1：WHILL社オンライン調査 全国 65歳以上の男女 100ss 2022年12月実施
■オプションレンタル 概要
◇ツアー名：『添乗員同行でご自宅から山梨へハイヤーの旅！「フルーツパーク富士屋ホテル」 2日間』
◇日時：2023年1/25～26、1/31～2/1、2/22～23、2/27～28、2/28～3/1、3/2～3、3/6～7、3/7～8
◇貸出機体：WHILL Model F
◇レンタル料金：9,400円（1台あたり／2日間）
※数に限りがございます。
ツアー内容の詳細はこちら：https://bit.ly/3Pufj2r
■WHILL Model Fについて
WHILL Model Fは、高いデザイン性と小回り性能を兼ね備え、軽量化を実現した折りたためるタイプのモビリティです。CES2022では日本企業として唯一の最優秀賞である「Best of Innovation Award」や、国際的なデザイン賞の一つ「iF Design Award 2022」を受賞しました。
製品について： https://whill.inc/jp/model-f
＜WHILL社について＞
WHILL社は、「すべての人の移動を楽しくスマートにする」をミッションとして、世界中で近距離移動のプロダクト・サービスを展開しています。 2012年5月に日本で創業し、2013年4月に米国、2018年8月にオランダ、2019年12月には中国に拠点を設立しました。 近距離モビリティWHILLの販売、レンタルサービス、及びシェアリングサービスの3事業を展開し、販売とレンタルサービスの事業では高いデザイン性や操作性などを備えたWHILLを、20以上の国と地域で展開しています。 シェアリングサービスの事業では、自動運転とマニュアル運転の両形態を活用し、スポット的にだれもが目的地まで安全かつ快適に移動できるプラットフォームを提供しています。 3本柱の事業を通じ、歩道だけでなく屋内まで走ることができ、他の移動手段では行けなかった、どんな場所にもつながる世界を構築します。
2023/1/30
～診療から処方薬の受け取りまでをご自宅で完結～
JCOM株式会社（J:COM、 本社：東京都千代田区、 代表取締役社長：岩木 陽一）は、 2023年1月10日（火）より、 ご家庭のテレビで診察などが受けられ、 サポートも充実した遠隔医療サービス「J:COMオンライン診療」のオンライン服薬指導機能として、 「おくすり受け取りサービス」の提供を開始いたします。 これにより、 診療から服薬指導、 処方薬の受け取りまでをご自宅で完結することができます。
「J:COMオンライン診療」は、ご自宅のテレビを利用しオンライン診療が受けられるサービスで、スマートフォンやタブレットの操作に慣れていないシニア世代の方にも簡単に安心してご利用いただけるサービスとして2021年7月より提供開始しています。
オンライン診療の普及拡大に向け政府では、ガイドラインの見直しを進め、初診からのオンライン診療解禁や、対面診療と比較した診療報酬差の改善等、制度面の整備が進められています。また、2022年3月には薬機法の一部改正により、初診からオンライン服薬指導の利用が可能となるなど、診療から処方薬の受け取りまでを一気通貫でオンライン完結できるようになっています。
J:COMでは、オンライン診療サービスの拡充を目指し、診療後に発生する処方薬の受け取りに関する課題解決に向け、ご自宅で服薬指導から処方薬の受け取りまでオンラインで完結できるよう「おくすり受け取りサービス」の開発を進めてまいりました。今般の新型コロナウイルス感染症と季節性インフルエンザの同時流行による医療逼迫が懸念される中、オンライン診療後、処方薬をご自宅で受け取ることが出来るサービスを実現させることで、患者にとっては外出せずご自宅で医療を受けられることにより感染リスクの低減が期待できます。また、医療機関・薬局にとっては診療から服薬指導までオンラインでスムーズに提供することが可能となり、感染症流行時の医療逼迫の負担低減にもつながることが期待できます。
| 「おくすり受け取りサービス」 株式会社MICINの「curon（クロン）お薬サポート」とシステム連携してサービス提供いたします。患者は、「J:COMオンライン診療」アプリにて、薬局予約、質問票回答、ビデオ通話による処方薬の説明確認、薬局側は、MICIN のオンライン服薬指導サービス「curon（クロン）お薬サポート」にて、予約/質問票の確認、ビデオ通話による服薬指導、決済、処方薬の配送等を行います。 |
＜おくすり受け取りサービスの利用イメージ＞
※処方薬の受け取りは配送、薬局での受け取り、どちらか選択可能
＜オンライン服薬指導対応薬局＞※五十音順
※テレビ画面を用いたビデオ通話によるオンライン服薬指導が受けられるのは、対応薬局のみです。
※オンライン診療後の処方箋連携は、curon お薬サポート提携薬局全てに実施可能です。
J:COMでは長年、地域課題の解決に資する事業展開を行い、地域行政・民間企業・住民の方などと良好な関係を構築してまいりました。「J:COMオンライン診療」は地域の医療課題解決に向けたサービスとして、地域密着の手厚い対面サポートを生かし提供しております。今後も総合ヘルスケアサービスの提供を目指し、誰でも安心して簡単に医療を受けることができる地域医療の持続的な発展に貢献してまいります。
- 【オンライン診療サービス 「J:COMオンライン診療」について】
「J:COMオンライン診療」は、ご家庭で普段から利用されているテレビに、J:COMが開発したアプリを搭載したSTB(CATVチューナー機器)を接続し、医療機関向けの国内主要オンライン診療システムを提供する株式会社MICINのオンライン診療サービス「curon（クロン）」を経由して診療が受けられるサービスです。 日頃お使いのテレビ画面上で、医療機関の診察予約から問診、WEBカメラを通じて診察などが受けられます。 2023年1月からは、「curon（クロン）お薬サポート」とも連携し、服薬指導の利用も可能となりました。 オンライン服薬指導の利用料の別途負担はありません。 追加の費用負担なくご利用いただけます。 また、機器の設置から初期設定、操作方法など、J:COMスタッフが訪問またはお電話でご利用を継続的にサポートさせていただきますので、シニア世代の方でも安心して簡単にご利用いただけます。
【「J:COMオンライン診療」サービス利用料】
| オンライン診療利用料 | 1回330円（税込） |
| 診療立会いサポート | 初回のみ550円（税込） |
その他、ご利用に関する詳細は特設サイトをご覧ください
https://www.jcom.co.jp/service/telemedicine/
2023/1/30
岡山市のフレイル健康チェック促進のための実証事業「楽しみながらフレイル状態の早期発見に取り組もう！」AIアバターを活用したフレイル健康チェックを開始しました
株式会社HYPER CUBE（所在地:東京都新宿区、 代表取締役:大林謙、 以下HYPER CUBE）と岡山市は２０２３年１月２７日から２０２３年２月２８日まで、 岡山市主催フレイル予防イベントや市内薬局等数か所において、 AIアバター「トモニ」の設置を開始します。 この期間中、 岡山市をフィールドとして、 対話型AIアバターを用いたフレイル健康チェックを実施しその有効性やサービス検証を行います
本取り組みはHYPER CUBEが岡山市主催「GovTech Challenge OKAYAMA（ガブテック・チャレンジ岡山、以下GCO）」の一環として、岡山市の協力のもと実施します。
「GovTech Challenge OKAYAMA」とは、岡山市が抱える社会課題、行政課題について、最先端のテクノロジーや斬新なアイデアで課題の解決手法を提案するスタートアップを公募・選定し、岡山市職員と協働で社会実証を行うことで、課題解決とスタートアップの成長を目指す事業です。
■取り組み詳細
１．背景・目的
フレイルとは、加齢とともに心身が虚弱になっていくことです。早期に予防の取り組みを行うことで、元気な状態を取り戻せる大切な時期でもあります。
要介護状態にならないよう、できるだけ早い段階から自分の健康状態に気づき、介護予防に取り組むことをが重要とされています。
現在も薬局や介護予防イベントなどでフレイルチェックは実施されています。高齢者の数に対し、実施件数はまだまだ十分とは言えず、その背景には、フレイル健康チェックのオペレーションの負荷も原因としてありました。
本取り組みでは、AIアバターが、人の介入の一部を担い、高齢者にとってのデジタルサービスの有効性や課題などを検討します。
２．概要
本取り組みでは、タブレット上のHYPER CUBE提供アプリ「トモニ」を通じてAIとの対話型フレイル健康チェックを行うことができます。「トモニ」は人の回答を認識し、高齢者にとってハードルの高いタブレット操作を行わずにフレイル健康チェックを行うことが可能で、今まで手作業だった計算や、記録などを自動化し、健康のためのアドバイスを中心に人が介在して、被験者のフォローを行います。
３．詳細
期間場所：
１.フレイル予防イベント
１月２７日（金），１月３０日（月）
２.指定の薬局等
１月３０日（月）から２月２８日（火）まで
利用料 ：無料
■（参考）
「トモニ」について
トモニは、共に 歩み、寄り添い 気づきを与えてくれる友にをコンセプトに、 様々な領域での知見とデータプラットフォームをつくることで、 認知症・フレイル・メンタルヘルス・リハビリなどに 寄り添うAIアバターの創造 を目指しています。
予防というのは、元来「大変」「我慢が必要」「つまらない」ことであることが多く、特に高齢者にとっては、課題解決が難しいシーンが多くありました。
トモニを通して、日常の会話を拾い上げ、個人ごとの課題を個人ごとの望み楽しみと掛け合わせることで気づきを得て楽しく予防に努めてくれる仕組み作りをしています。
https://www.hyper-cube.co.jp/
2023/1/30
～日本初のアシストスーツ限定展示体験会「アシストスーツサミット」を開催～
東京理科大学発ベンチャーの株式会社イノフィスは、 アシストスーツの認知度向上と市場形成を加速させるため、 アシストスーツを手掛ける3社と協力し、 任意団体「アシストスーツ協会」を発足。 日本初のアシストスーツ関連企業に限定した展示体験会「アシストスーツサミット」を、 2023年1月20日（金）に、 代官山T-SITE GARDEN GALLERYにて開催いたします。
東京理科大学発ベンチャーの株式会社イノフィス（東京都新宿区、代表：折原 大吾、以下「イノフィス」）は、アシストスーツを手掛けるアルケリス株式会社（神奈川県横浜市、代表取締役 CEO：藤澤秀行）、株式会社加地（島根県仁多郡奥出雲町、代表取締役社長：小川要）、株式会社ダイドー（大阪府河内長野市、代表取締役社長：追田尚幸）の3社と、アシストスーツの認知度向上と市場形成を加速させるため、任意団体「アシストスーツ協会」を発足しました。また、日本初のアシストスーツ関連企業に限定した展示体験会「アシストスーツサミット」を、2023年1月20日（金）に、代官山T-SITE GARDEN GALLERYにて開催いたします。
■アシストスーツ市場拡大のため、メーカーが協力体制を構築
アシストスーツ（パワーアシストスーツ）は、モーターによるアシストや人工筋肉等による荷重分散効果により、重量物の持ち上げ・下げ時に身体にかかる負荷を軽減する目的で開発された商品です。物流、建設、製造、農業、医療、介護など様々な業界において、人の手による作業が必要な現場での身体負荷を軽減することができます。昨今、人手不足や高齢化が深刻な社会課題として顕在化しているなか、作業時間の短縮や業務効率化、高齢者・女性の就労支援に繋がる一助として、アシストスーツ市場の拡大が期待されています。
一方、顧客からは従業員の確保や、従業員の働き続ける環境の整備に、アシストスーツを活用したいと考えてはいるが、「様々な種類のアシストスーツがあり、自社の課題に合致したアシストスーツが見つけられない」「体験しようにも体験できる場所がない」との声があります。開発企業の営業目線では「企業ごとにデモンストレーションの場を持つように交渉するのは時間と手間がかかる」という課題を抱えております。このような現状を打破するため、アシストスーツ関連企業が協力してアシストスーツ製品の認知度向上、市場形成、啓蒙活動を行っていくことといたしました。
既に業界団体や企業様向けに出張合同体験会を実施し、ご好評いただいております。今後はイベント開催だけでなく、様々な取組を検討してまいります。
アシストスーツ協会ホームぺージ：http://assist-suit.org
【団体概要】
団体名：アシストスーツ協会
団体名（英語表記）：Japan assist-suit association
団体種別：任意団体
設立：2022年11月11日
役員：
代表理事：飯田成晃（アルケリス株式会社）
理事：長澤幸佑（株式会社イノフィス）
理事：中西洋介（株式会社加地）
理事：西裕貴（株式会社ダイドー）
【参画企業】（あいうえお順）
・アルケリス株式会社 https://www.archelis.com/
長時間の手術＝立ち仕事での身体的負担からくるパフォーマンスの低下を感じていた医師からの相談を受けて開発をスタート。製品名であり社名である「アルケリス」は「歩けるイス」に由来。立ちながらにして座れる「アルケリス」は医療現場をはじめ様々な工場などでも幅広く展開中。
・株式会社イノフィス https://innophys.jp/
中腰姿勢を保つ、人や重い物を持ち上げるなどの作業時に腰の負担を低減するアシストスーツ、マッスルスーツ(R)シリーズを展開し、2021年4月末現在、マッスルスーツ(R)はシリーズ累計出荷台数20,000台を突破。人工筋肉を使用した外骨格型アシストスーツでは世界一（※当社調べ）の出荷台数を誇ります。2019年発売のマッスルスーツEveryは、日本国内にとどまらず17の国と地域で販売されています。（2022年12月時点）
・株式会社加地 http://www.laevo.jp
オランダのレイボ(LAEVO B.V. CEO Rogier Barents)のアジア地域の総代理店としてアシスト装具(エクソスケルトン)“レイボ” を取り扱っております。また、レイボのパッドには株式会社加地が独自開発した素材である“EXGEL(エクスジェル)”が搭載されており、レイボの装着感の向上に役立てられています。
・株式会社ダイドー https://daydo.jp/
住まい環境、働く環境にやさしい製品を企画・設計・生産・販売を行う企業です。アシストスーツ分野においては、バネやダンパーを使用した、電力を使用しない独自の設計技術を応用したTASKシリーズを展開。上向き作業用アシストスーツの分野で業界をリードしています。
■4社のアシストスーツを一度に体験できる「アシストスーツサミット」を開催
日本初のアシストスーツ関連企業に限定した展示体験会「アシストスーツサミット」を、2023年1月20日（金）に、代官山T-SITE GARDEN GALLERYにて開催いたします。アシストスーツ協会の参画企業4社のアシストスーツを1度に体感・導入相談ができるほか、アシストスーツ導入支援を行う理学療法士の逢坂大輔氏の講演と、導入経験者のパネルディスカッションがございます。
メディア関係者のご参加も受け付けておりますので、ご希望の際はアシストスーツ協会事務局代行（m-takashima@innophys.jp）までお問い合わせください。
★アシストスーツサミット開催概要★
＜イベント概要＞
開催日時：2023年1月20日（金）10:30～18:00
会場：代官山T-SITE GARDEN GALLERY（東京都渋谷区猿楽町16-15）
入場条件：事前申し込み不要/入退場自由
主催：アシストスーツ協会
イベント詳細ぺージ： http://assist-suit.org/summit202301
＜イベント内容＞
10:30～18:00 アシストスーツ協会加盟4社のアシストスーツ展示体験会
11:00 ＜講演＞「理学療法士に学ぶ、アシストスーツを活用した労働災害予防」（45分）
講師：理学療法士・作業管理士 逢坂大輔（株式会社シーエフロボタス 代表取締役）
13:30 ＜パネルディスカッション＞
「アシストスーツ導入経験者に聞く！”アシストスーツの現場導入のポイント”」
※スケジュール・内容は変更となる場合がございます。
＜展示商品例＞
１.アルケリス（アルケリス株式会社）
「世界から立ち仕事のつらさをなくす」足腰の負担なく長時間の立ち仕事ができるアシストスーツ。
２.マッスルスーツEvery（株式会社イノフィス）
最大25.5kgfの補助力、重量は3.8kgと軽量。電力を使用せず、圧縮空気を使用した人工筋肉が補助力を発揮するため、製造・農業・介護・物流・建設などの作業現場にご利用いただけます。
３.レイボ（株式会社加地）
『レイボ』のコンセプトは、力の創生ではなく自らの力を再利用し、無駄なく使うこと。これにより、前屈姿勢作業時の肩や腰などにかかる負担を軽減します。
４.TASK AR（株式会社ダイドー）
軽量・コンパクトな上腕を支えるアシストスーツ。農業や建築現場等で活躍中。
＜リリースおよびアシストスーツサミットご取材のお問い合わせ先＞
アシストスーツ協会事務局 広報担当：高島（株式会社イノフィス）
メールアドレス：m-takashima@innophys.jp URL: https://innophys.jp
2023/1/30
パナソニック ホールディングス株式会社（以下、PHD）とパナソニック株式会社 くらしアプライアンス社（以下、パナソニック）は、介護施設向け介護業務支援サービス「ライフレンズ」と連携可能な「排泄センサー」を開発しました。2023年3月より「ライフレンズ」のオプションとして提供を開始し、排泄記録の自動化を通じて、さらなる見守り業務の負荷軽減と、ご入居者のQOL向上を実現します。
PHDが提供する「ライフレンズ」は、パナソニックグループのセンシング技術によってご入居者のお部屋での状態や生活リズムがリアルタイムで把握可能なほか、他社機器との連携を容易に実現するデータ統合プラットフォームを提供。ご入居者の状況に応じたケア対処を可能にしたり、夜間巡視の軽減など見守り業務を効率化する介護業務支援サービスです。
介護施設における質の高いケアの提供には、ご入居者の排泄時刻や回数、量などの排泄記録や情報共有を通じた排泄パターンの把握が不可欠ですが、非常にデリケートな事案でもあるため、ご入居者のQOLに大きな影響を与えるだけではなく、介護職員も心身に負担を感じるなど、介護施設における大きな課題になっています。
今回開発した「排泄センサー」は、ご入居者のトイレの入退室時間や排泄状態を自動で検知してデータとして保存。さらに、「ライフレンズ」と連携させることで排泄情報の一元管理が可能となり、介護職員の業務負担軽減と、より質の高いケアの提供によるご入居者のQOL向上につながります。
PHDとパナソニックは、卓越した技術とサービスで介護施設における業務の効率化を実現するとともに、より質の高いケアの提供をサポート。一人ひとりのウェルビーイングを実現していきます。
【お問い合わせ先】
パナソニック ホールディングス株式会社
技術部門 事業開発室 スマートエイジングプロジェクト
e-mail：sac_info@gg.jp.panasonic.com
パナソニック株式会社 くらしアプライアンス社
ランドリー・クリーナー事業部 トワレ・電気暖房事業 日本市場統括部
e-mail：haisetsu@info.ml.jp.panasonic.com
全文は以下プレスリリースをご覧ください。
▼[プレスリリース] 介護業務支援サービス「ライフレンズ」と連携可能な「排泄センサー」を提供開始（2023年1月19日）
https://news.panasonic.com/jp/press/data/2023/02/jn230119-1/jn230119-1.html
2023/1/23
介護脱毛のメリット・デメリットとは？
介護脱毛はここ数年で、かなり一般的になってきました。
ネットの記事や知り合いとの話の中で、介護脱毛という言葉を目にしたり耳にしたりしたことがある方も多いのではないでしょうか。
老後に介護をしてもらうようになったときのことを考え、介護者の負担や不快感を減らすためにデリケートゾーン（Vライン、Iライン、Oライン）の毛を処理することを介護脱毛と言います。
実際にミドルエイジ世代では、既に介護脱毛を終えた、という方も少なくないようです。
そうは言っても介護なんてまだまだ先の話だし、今更デリケートゾーンの脱毛なんて、と躊躇してしまうかもしれませんね。
痛みはあるのか、費用や期間はどれくらいかかるのか、心配なこともたくさんあると思います。
そこで今回、脱毛サロン「恋肌」（https://www.koi-hada.jp/lplj_lv/lp03/?refmedia=142）は、介護脱毛完了済みの60代以降の女性を対象に、「介護脱毛」に関する実態調査を実施しました。
- 【60代で始める人が多数】介護脱毛を始めた理由
はじめに、脱毛を始めた年代に関して伺っていきたいと思います。
「介護脱毛を始めた年代はいつですか？」と質問したところ、『30代前半（3.9％）』『30代後半（1.8％）』『40代前半（1.4％）』『40代後半（4.2％）』『50代前半（14.7％）』『50代後半（21.3％）』『60代（52.6％）』という回答結果になりました。
半数以上の方が『60代（52.6％）』と回答したことから、介護を意識しだす年代が60代なのかもしれません。
では、どのような理由で介護脱毛を始めたのでしょうか。
そこで、「介護脱毛を始めた理由はなんですか？（複数回答可）」と質問したところ、『介護してもらう立場になったときに介護者の負担を減らしたいから（30.6％）』と回答した方が最も多く、次いで『自分が親の介護のときに苦労したから（27.9％）』『介護脱毛について知ったから（26.4％）』と続きました。
『介護してもらう立場になったときに介護者の負担を減らしたいから』と回答した方が多く、介護をする方への配慮が見られました。
- 【総額1万円未満が約3割】介護脱毛のリアル
介護脱毛を始めた方の半数以上が、60代から介護脱毛を始めたことが分かりました。
では、脱毛が完了するまでどのくらいかかったのでしょうか。
「介護脱毛完了までにどれくらいの回数がかかりましたか？」と質問したところ、『1～5回（45.7％）』『6～10回（24.9％）』『11～15回（13.8％）』『16～20回（6.6％）』『21回以上（9.0％）』という回答結果になりました。
4割以上の方が『1～5回』と回答したことから、少ない回数で済む方が多いことが分かりました。
では、どのくらいの費用がかかったのでしょうか。
そこで、「介護脱毛に総額でいくらくらいかかりましたか？」と質問したところ、『1万円未満（30.3％）』『1万円以上3万円未満（16.2％）』『3万円以上5万円未満（17.7％）』『5万円以上10万円未満（18.0％）』『10万円以上15万円未満（7.2％）』『15万円以上20万円未満（2.7％）』『20万円以上（7.8％）』という回答結果になりました。
『1万円未満』と回答した方が多くいたことから、費用面においての負担は少ないことが分かりました。
- 【よかったの声が8割近く】介護脱毛のメリット・デメリット
4割以上の方が、1～5回の施術で介護脱毛を完了していることが判明しました。
では、実際に介護脱毛をしてよかったと思う方はどのくらいいるのでしょうか。
「介護脱毛をしてよかったと思いますか？」と質問したところ、8割以上の方が、『とてもそう思う（32.7％）』『ややそう思う（45.4％）』と回答しました。
非常に多くの方が介護脱毛をしてよかったと回答したことから、満足度が高いことが窺えます。
介護脱毛にはどのようなメリットがあるのでしょうか。
そこで、「介護脱毛はどのようなメリットがあると思いますか？（複数回答可）」と質問したところ、『介護者の負担が減る（52.3％）』と回答した方が最も多く、次いで『清潔さを保てる（48.4％）』『介護を受ける側の精神的ストレスが減る（33.9％）』と続きました。
半数以上の方が『介護者の負担が減る』と回答しました。
中には介護する立場になったことがあり、苦労した方もいるのかもしれません。
介護脱毛にはさまざまなメリットがあることが分かりましたが、一方でどのようなデメリットがあるのでしょうか。
「介護脱毛はどのようなデメリットがあると思いますか？（複数回答可）」と質問したところ、『時間や費用がかかる（47.8％）』と回答した方が最も多く、次いで『施術を受けるのが恥ずかしい（30.9％）』『特にデメリットはない（21.9％）』『痛みを伴う（20.1％）』『肌トラブルが起きる可能性がある（17.4％）』と続きました。
時間や費用がかかることや、施術を受けるのが恥ずかしいといったデメリットがあるという方が多いようですが、特にデメリットはないと思う方も少なからずいるようです。
- 【60代で始めるのがおすすめ】介護脱毛をするときに気を付けること
8割近くの方が、介護脱毛に満足していることが明らかになりました。
では、介護脱毛をいつごろから始めるべきなのでしょうか。
「介護脱毛はいつから始めるべきだと思いますか？」と質問したところ、『30代前半（7.5％）』『30代後半（2.5％）』『40代前半（6.6％）』『40代後半（9.0％）』『50代前半（20.1％）』『50代後半（18.3％）』『60代（36.0％）』という回答結果になりました。
『60代』と回答した方が多く、60代になってから始めても遅くないことが分かりました。
では、介護脱毛ではどのようなことに気をつけるべきなのでしょうか。
「介護脱毛でどのようなことに気をつけるべきですか？（複数回答可）」と質問したところ、『信頼できるサロン・クリニックを選ぶ（55.3％）』と回答した方が最も多く、次いで『介護脱毛のメリット・デメリットについてきちんと理解する（40.2％）』『期間・料金などを明確にしておく（35.1％）』『肌の状態を整えておく（27.0％）』『周りの人に相談する（17.7％）』と続きました。
半数以上の方が『信頼できるサロン・クリニックを選ぶ』と回答しました。
デリケートゾーンの施術が含まれるため、サロン・クリニック選びは慎重に決めたほうがいいのかもしれません。
最後に、同年代に向けて介護脱毛する上でのアドバイスを聞いてみましょう。
■介護脱毛のアドバイス！
・介護脱毛をしている人はまだ少なく抵抗もあると思うので、実際に介護を経験した人の話を聞いてみると良いと思います（60代／パート・アルバイト／埼玉県）
・黒い毛でないと脱毛できないので、できれば60代になる前のほうが良いと思う（60代／専業主婦／東京都）
・施術前に自分でシェービングをするのが私自身はとても大変だったので、有料でもシェービングをしてもらえる美容クリニックやサロンを選べばよかったと思った（60代／パート・アルバイト／埼玉県）
・麻酔クリームを処方してもらうことをおすすめします。麻酔クリーム塗ってても痛いですから（60代／無職／大阪府）
などの回答が寄せられました。
サロンやクリニックにシェービングや麻酔クリームをお願いしたほうが良いという意見がありました。
また、介護経験者の話を聞くことで介護脱毛の重要さが分かるかもしれません。
- 【まとめ】介護脱毛はメリットが多い。40代以降は検討しよう！
今回の調査では、半数以上が60代で介護脱毛を始めたことが明らかになりました。
そして、8割近くの方が介護脱毛に満足していることが判明しました。
介護脱毛をすることで介護者の負担が減ったり、デリケートゾーンを清潔に保てたりとメリットが多いようです。
介護脱毛に興味のある方は、一度無料カウンセリングを受けて専門家に話を聞いてみてはいかがでしょうか。
- 介護脱毛なら『恋肌』
「いつか介護されるときに備えて介護脱毛をしたい」
「VIO脱毛をして清潔に保ちたい」
そのような方にオススメしたいのが、セブンエー美容株式会社が運営する脱毛サロン『恋肌』（https://www.koi-hada.jp/lplj_lv/lp03/?refmedia=142）です。
【恋肌の現在のキャンペーン】
★新「都度払いプラン」をリリースしました！★
全身脱毛都度払いの他に、全身から34部位選んで脱毛することができる都度払いプランもあります。
★全身脱毛1回プレゼント中！★
全身脱毛6回以上の回数制のコースをご契約いただいた皆さまには、全身脱毛を1回無料で追加するキャンペーンを実施中です。
『恋肌』は、日本人の肌に合わせた特注の国産脱毛器を使用しているため、施術中の痛みもほとんどありません！
さらに、コラーゲン美肌脱毛を導入しているので、脱毛しながら透明感あふれるプルプルの美肌に導いてくれますよ♪
美肌効果の高いローションが無料なのも、女性にとって嬉しい特典です。
安い・痛くないだけではなく、より美しいお肌づくりも期待できるのが恋肌の特徴です。
無理なく通いやすい料金設定で高いクオリティの脱毛をご提供いたします。
ぜひ『恋肌』にお気軽にご相談ください。
■脱毛サロン「恋肌」：https://www.koi-hada.jp/lplj_lv/lp03/?refmedia=142
■お問い合わせURL：https://www.koi-hada.jp/contact/
調査概要：「介護脱毛」に関する実態調査
【調査日】2022年12月8日（木）～2022年12月12日（月）
【調査方法】インターネット調査
【調査人数】333人
【調査対象】介護脱毛完了済みの60代以降の女性
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ
※このアンケートは、恋肌に通われていた方・勤務しているスタッフに実施したものではありません。恋肌のプランや料金、施術内容や効果とは異なる場合がございます。
【記事等でのご利用にあたって】
本プレスリリースの内容を引用される際は、以下のご対応をお願いいたします。
・引用元が「ゼネラルリサーチ調査」「恋肌」である旨の記載
・該当するプレスリリースのリンク設置
