【こどもの未来は大人の未来。メディア「こどものミライ」が『シニア活躍支援事業』と連携プログラム】セカンドキャリア向けビジネススクール、起業塾プロジェクト構想がスタート。学び合いコミュニティ創設で共創。
2022/1/19
シニア活躍支援事業（https://www.dreamnews.jp/press/0000173265/）を
本格スタートへ。
2022年1月15日(土)、 未来を切り拓こうとする方々を応援する株式会社メディアインキュベート（本社：東京都中央区、 代表取締役社長：浜崎 正⼰、 以下「メディアインキュベート」）は、 『シニア活躍支援事業』と連携して、 セカンドキャリア向けビジネススクール、 起業塾プロジェクト構想がスタートいたしました。 合わせて、 学び合いコミュニティも創設いたします。
こどものミライ（ https://kodomomirai.com/ ）では、 社会起業家のサポート（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000145.000018590.html ）、 こども向けビジネススクール/起業塾プロジェクト（ https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000137.000018590.html ）など推し進めてきました。
今後は共同創業型のインキュベーション/アクセラレーションプログラム（ https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000157.000018590.html ）とも連携していく予定です。
こどものミライ（ https://kodomomirai.com/ ）では、 こどもの未来づくりに取り組む方々を応援してきました。 学び合いを大切なコンセプトとしており、 メディア運営においてもコミュニティ構築をするようにしております。 各プロジェクトとの相互連携を大切にしつつ、 当該プロジェクトを盛り上げていけるよう、 仲間も募集中です。
■オープンチャット「こどものミライ：セカンドキャリア向けビジネススクール、 起業塾プロジェクト」： https://line.me/ti/g2/WRLPlKtaXbKRJil4y87TvBSC7guexyZYKW80eA?utm_source=invitation&utm_medium=link_copy&utm_campaign=default
※本サービスにご関心のある方はこちらよりご連絡ください
LINE： https://page.line.me/wix9230g
メール：masaki.hamasaki@media-incubate.com
問い合わせ： http://media-incubate.com/about-mediaincubate/
・株式会社メディアインキュベートについて
メディアインキュベートは、 メディアのアップデートを志し、 メディアの事業開発と、 メディアで事業開発を行っております。 スタートアップ、 業態転換や再編のための投資と人材、 組織面のサポートを実施します。
メディアの業界誌「Media Innovation ( https://media-innovation.jp/ ) 」の創設と運営に携わっており、 日々、 メディア業界に貢献するべく、 情報発信とコミュニティを形成しております。 メディアを起点に事業を生み出し、 メディアの未来をつくるべく、 場をつくり続けています。 また、 書籍レーベルのMedia Incubate Booksにて、 起業家・投資家必見の「Venture Deals」の出版も控えております。
また、 代表の浜崎が千葉県佐倉市（ http://www.city.sakura.lg.jp/ ）の出身であることもあり、 「千葉/CHIBAコンバレー構想」（ https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000063.000018590.html ）を掲げ、 千葉県の産業育成、 クリエイターエコノミーの集積地となることを目指し、 活動しております。
メディアの未来プロジェクト「メディアインキュベート： http://media-incubate.com/media 」では、
■メディア『2100： https://page.line.me/973btxme 』
■メディア『2030： https://page.line.me/149eyhbh 』
■こどもの未来に寄与する方々を応援し、 共に未来を創る「こどものミライ( https://kodomomirai.com/ ) 」
■経営者の悩みに寄り添い続け、 共に未来を創る「経営のみらい( https://media-incubate.com/keiei-mirai/ ) 」
■地域の課題に目を向け、 関係人口的を増やすことに寄与し、 地域を共に創る「ちいきの未来（ https://media-incubate.com/chiiki-mirai/ 、 https://page.line.me/143lsjuq ）」
などのメディアを立ち上げ、 それぞれのメディアに紐付いてプロジェクトも推進しております。
具体的には、
■事業承継コミュニティ『次世代起業家魂： https://page.line.me/697immax 』※経営のみらい
■千葉県をきっかけに地域の産業創造に貢献する
『千葉/CHIBAコンバレー構想協議会： https://page.line.me/813tizgx 』※経営のみらい、 ちいきの未来、 こどものミライ
■こどもの未来づくりに貢献する方々を応援する
『こどもの未来アクセラレーター： https://page.line.me/003slnpt 』※こどものミライ、 経営のみらい、 ちいきの未来
■メディアで事業開発を行う研究組織
『Media Accelerator（メディアアクセラレーター）： https://page.line.me/wix9230g 』※「FundTimes( http://media-incubate.com/fundtimes/ ) 」、 経営のみらい、 こどものミライ
などですが、 それらを下支えするかたちで、 430名を超える起業家、 経営者などが集まるLINEのオープンチャット「起業家、 経営者の悩み相談所」
（https://line.me/ti/g2/diWBbvYyoIVkYqHPuoYkXmfbYJeOAM8CRe1soA?utm_source=invitation&utm_medium=link_copy&utm_campaign=default ）も運営して来ました。
よりメディアインキュベートの事業への思いについてご関心のある方がいらっしゃれば、 下記よりご覧くださいませ。
■メディアがどんどんと事業会社化していく・・・
メディアインキュベート 浜崎 正⼰ 社長に聞く https://media-innovation.jp/2019/07/14/mediaincubate-interview/
■メディアの競合はメディアなのか、 橋渡し役の必要性、 メディアインキュベート 浜崎正⼰社長・・・
メディア業界2020年の展望(13) https://media-innovation.jp/2019/12/31/2020-outlook-hamasaki/
■場起点の「共創」と「ファンクラブ化」、 Media Incubate 浜崎・・・
メディア業界2021年の展望(3) https://media-innovation.jp/2020/12/22/2021-outlook-mediaincubate/
■【Media Innovation Pitch Interview】なぜピッチを行い、 メディアと異分野結合を目指すのか、 場の力と事業創造における時間軸…
メディアインキュベート・浜崎 https://media-innovation.jp/2021/08/28/media-innovation-pitch-interview-mediaincubate/
■メディア業界の2021年上半期を振り返る 【前編】 https://www.dnp.co.jp/biz/column/detail/10161180_2781.html
メディアインキュベートが運営する「こどものミライ： https://kodomomirai.com/ 」では、
おすすめのプログラミング教室の評判（ https://kodomomirai.com/programming-education-recommended/ ）、 初心者におすすめのプログラミング教室（ https://kodomomirai.com/id0275/ ）、
無料のプログラミングスクール（ https://kodomomirai.com/id0276/ ）、
オンラインプログラミングスクール（ https://kodomomirai.com/online-programmingschool/ ）、
プログラマーになるためのガイド（ https://kodomomirai.com/inexperienced-programmer/ ）、
子供・小学生向けのおすすめプログラミング教室 （ https://kodomomirai.com/id0184/ ）など、
プログラミング教育に関する情報発信を中心に行ってまいりました。
こどもの未来に広くコミットする方々を応援したいという思いから、
こどものミライサポーター制度（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000099.000018590.html ）や、
出版企画（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000098.000018590.html ）、
プログラミング教室のマーケティング支援プログラム（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000091.000018590.html ）など、 推し進めてまいりました。
ご関心のある方は『こどもの未来アクセラレーター： https://page.line.me/003slnpt 』に登録の上、
メッセージをいただけたら幸いです。
会社名 ：株式会社メディアインキュベート
所在地 ：東京都中央区湊3丁目16-3 イトウビル2F
設立 ：2016年3月30日（代表の浜崎が生まれて1万日目に設立）
代表取締役 ：浜崎 正⼰（ https://twitter.com/masaki_hamasaki ）
メール ：masaki.hamasaki@media-incubate.com
事業内容 １.：投資 / 事業開発 / アクセラレーター： https://media-incubate.com/Startup-Accelerator/
事業内容 ２.：事業再生 / 事業承継 / M&A仲介： https://media-incubate.com/media_ma/
事業内容 ３.：地方創生 / 千葉コンバレー： https://media-incubate.com/chiiki-mirai
事業内容 ４.：クリエイター支援： https://media-incubate.com/Creator-First/
事業内容 ５.：メディア運営： https://kodomomirai.com/ 、 https://media-incubate.com/fundtimes/
事業内容 ６.：広告運用支援： https://media-incubate.com/Advertising-agency/
URL ： http://media-incubate.com/
※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。
【お問い合わせ先】
企業名：株式会社メディアインキュベート
担当者名：代表取締役社長・浜崎 正己
Email：masaki.hamasaki@media-incubate.com
Facebook： https://www.facebook.com/mediaincubateinc/
HP： http://media-incubate.com
2022/1/19
今後は集積された臨床データをもとに解析を行い、
薬事承認申請などのプロセスの進行へ
株式会社FRONTEO（本社：東京都港区、 代表取締役社長：守本 正宏、 以下FRONTEO）は、 2021年12月に「会話型 認知症診断支援AIプログラム」の臨床試験における目標症例数を達成し、 症例登録を完了したことをお知らせします。
本臨床試験は、 独立行政法人医薬品医療機器総合機構（PMDA）との行政相談等を経て、 2021年4月に開始されました。 日本初の言語系AIプログラム医療機器であることなどを背景に、 臨床試験の実施に当たっては様々な調整を要しましたが、 関係機関ならびに臨床試験にご参加いただいた実施医療機関・被験者の皆様のご協力の下、 円滑に症例登録を達成することができました。 今後、 集積された臨床データの解析を行い、 薬事承認申請などのプロセスを進めてまいります。 なお、 本AIプログラムは2023年度の上市を目指しています。
FRONTEOは、 本AIプログラムが承認され、 医療現場で活用されることにより、 認知症の早期発見や重症化予防、 認知症診療における地域間の医療格差縮小、 医療従事者・患者の負担軽減、 患者・家族のQOL向上などに寄与し、 本邦における認知症対策に大きく貢献できるものと考えています。 本AIプログラムが1日も早く実臨床で使用可能となるよう努めてまいります。
■会話型 認知症診断支援AIプログラムについて
URL： https://lifescience.fronteo.com/aidevice/dementia/
「会話型 認知症診断支援プログラム」（AI医療機器）は、 FRONTEO独自の自然言語解析AI「Concept Encoder」を利用し、 医師と患者との間の5～10分程度の日常会話から認知機能障害をスクリーニングできるシステムです。 FRONTEOは、 本システムが超高齢化社会を迎えた日本において重要な課題である認知症対策に加え、 遠隔医療をはじめとするデジタル医療の進展や医療の効率化・標準化などに貢献できるものと考えています。 2021年4月に臨床試験を開始し、 現在、 早期製造販売承認取得・早期上市に向けて取り組んでいます。 特許登録番号：特許第6733891号
■Concept Encoderについて
URL: https://lifescience.fronteo.com/technology/conceptencoder/
「Concept Encoder（登録商標：conceptencoder、 読み：コンセプト・エンコーダー）」は、 FRONTEOがライフサイエンス分野に特化して開発した自然言語解析AI（人工知能）です。 自由記述のテキストデータを大量に含むメディカルデータを、 エビデンスに基づいて有効に解析・活用することを目的に2018年に開発しました。 Concept Encoderはテキスト以外のデータとの共解析も可能であり、 ライフサイエンス領域に蓄積されてきた遺伝子発現情報・バイタルや各種検査値などの数値データとの共解析の研究を進めています。 特許登録番号：特許第6346367号
■FRONTEOについて
URL: https://www.fronteo.com/
FRONTEOは、 自然言語処理に特化した自社開発AIエンジン「KIBIT」と「conceptencoder」、 「LoocaCross」を用いて膨大な量のテキストデータの中から意味のある重要な情報を抽出し、 企業のビジネスを支援する、 データ解析企業です。 2003年8月の創業以来、 企業の国際訴訟を支援する「eディスカバリ（電子証拠開示）」や、 「デジタルフォレンジック調査」というリーガルテック事業をメインに、 日本、 米国、 韓国、 台湾とグローバルに事業を展開してきました。 リーガルテック事業で培ったAI技術をもとに、 2014年よりライフサイエンス分野、 ビジネスインテリジェンス分野、 OSINTへと事業のフィールドを拡大し、 AIを用いて「テキストデータを知見に変える」ことで、 創薬支援、 認知症診断支援、 金融・人事・営業支援など、 様々な企業の課題解決に貢献しています。 2007年6月26日東証マザーズ上場。 2021年1月13日第一種医療機器製造販売業許可（許可番号：13B1X10350）を取得。 資本金2,973,975千円（2021年3月31日現在）。
※FRONTEO、 KIBIT、 conceptencoderはFRONTEOの日本における登録商標です。
※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。
【お問い合わせ先】
株式会社FRONTEO 広報担当
Email: pr_contact@fronteo.com
＜ライフサイエンスAI事業に関するお問合せ先＞
株式会社FRONTEO ライフサイエンスAI事業本部
https://lifescience.fronteo.com/contact
2022/1/19
足の骨構造から体幹機能を考えて制作した「アーチを解放したインソール」
地面と足裏の接地部を骨構造から考えて作られたインソールです。土踏まず部を盛り上げるのではなく、隙間を作ることでアーチを解放させて足裏から体幹の筋肉の連動性を高め、体軸を作り安定性を高めます。パフォーマンスを高めたいスポーツ選手、トレーニング効果を高めたり動きやすさやバランス安定性を高めたい一般の方・ご老人に理想のインソールです。
インソールを手掛ける、middle stream（所在地：高知県南国市、代表取締役：中沢 達）は、足の骨構造から体幹の機能を考えて製作した「アーチを解放したインソール」の販売事業を、2022年1月5日（水）より開始します。
「インソール販売サービス・サイト名：middle stream ・CISRR（シーサー）インソール」
クラウドファンディングページ：https://camp-fire.jp/projects/view/511078
募集資金３２０万円、募集期間2022/1/5（水）～2022/2/19（土）
ホームページ：http://www.gioiaaoyama.com/
【背景】
長時間の立位で足裏が痛くなる事を顕著に感じていて、一般的なアーチを盛り上げているインソールを使用すると増々痛くなると感じ、整体の仕事の中で足に注目すると患者さんの症状が改善しやすくなることから研究し、自身の疲労や痛みの軽減と下半身安定性、上半身への連動性、体幹の使用性が向上していることを発見しインソールを開発・販売に至りました。
【製品・サービスの概要】
１． いつ ： スポーツ、日常、仕事、介護の時など
２． どこで ： あらゆる場面で
３． 誰が ： 老若男女
４． 何を ： 体を動かすときに
５． なぜ？ ： 常に整った状態で動くことで疲労軽減、筋肉発達が促せ筋肉量防止に繋がる
６． どうやって？ ： スリッパや靴に挿入する
７． いくらで？ ： １足¥12，000（税・送料込）
＜3つの特長＞
1：安定性
指球部が平面で接地していると示指球・中指球・薬指球に重心がかかるため左右にグラつきます。下凸横アーチが正常に接地することにより、５指球に均等に重心がかかるため左右へのグラつきが抑えられ安定性が増します。
●スポーツ時のパフォーマンスのブレ防止、スタミナロス防止
●ご老人の転倒防止
※ホームページのTOP、筋力検査内の小松さん、田中さんの動画参照
2：柔軟性
身体の偏りが筋肉のツッパリを生み、関節可動域を狭くしてしまいます。
足裏が整うことにより、全身の筋肉バランスが整うことで全身の関節可動域が拡がり、運動パフォーマンスや怪我防止に繋がります。
●スポーツ時のパフォーマンス向上、怪我防止
●一般の方、ご老人の突然の転倒時の怪我の軽減
※ホームページのTOP、関節可動域・筋力検査の細木さんの動画参照
3：筋肉連動性
足裏アーチが正常に機能することにより、脚から体幹へ、体幹から腕脚への筋肉の連動性が高まります。
●スポーツ時のパフォーマンスの向上、怪我防止、
●一般の方の歩行やランニングでの体幹の筋肉の使用効率UPにより基礎代謝UP、脂肪燃焼、筋肉発達
●ご老人のスムーズな動き
※ホームページのTOP、筋力検査内の小松さん、田中さん、父の動画参照
【今後の展望】
クラウドファンディングで製作資金を３２０万円集め（募集期間は2022/1/5（水）～2022/2/19（土））成功させ、商品を世に出し、日本から世界へ広めていきたいと思っています。
【middle streamについて】
本社：〒783-0004 高知県南国市大そね甲1748-3
代表者：中沢 達
設立：2022年1月5日
資本金：300万円
E-Mail：cisrr@middle-stream.com
URL：http://www.gioiaaoyama.com/
事業内容：インソール開発・販売
※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。
【お問い合わせ先】
企業名：middle stream
担当者名：中沢 達
TEL：09013232778
E-Mail：cisrr@middle-stream.com
2022/1/17
自立生活を送る後期高齢者の健康度とくらし方との相関を探る
旭化成ホームズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：川畑 文俊）シニアライフ研究所は、自社で提供したシニア向け賃貸住宅「ヘーベルVillage」で自立生活を送る後期高齢者に実施した、健康度とくらし方に関する調査結果と、ニューノーマルの時代に在宅でもできる健康寿命延伸への取り組みについてまとめましたので報告いたします。
調査では、近年健康寿命延伸のポイントとされている「運動・食事・交流」が、健康度に影響を与えていることに加え、コロナ禍による外出機会の減少などが、フレイルの進行に影響を与えている実態が明らかになりました。また、調査結果を受け、ウィズコロナ、アフターコロナでのニューノーマルな生活に合わせた、在宅でできるフレイル予防に向けた具体的な対策を得ることができました。
■主な調査トピックス
- 健康度が低いほど外出や運動の習慣が減少し、転倒の経験や不安が増大。コロナ禍の外出自粛が傾向に拍車
- 食事は、健常者に比べてプレフレイル（前虚弱）入居者で、食欲が減退している比率が増加
- 健康度の後退と比例して、家族との交流頻度が増える一方、友人との交流が減少。交流の変化がフレイル化の兆候をはかるバロメーターのひとつに
- 日常の生活行動を「運動」のチャンスとする事で、自宅に居ながら運動の機会を確保することが重要
- 食事好きな人は食をきっかけとした交流でいっしょに外出するなど、運動・食事・交流のどれか一つが好きならその他と組み合わせることでフレイル防止効果がアップ
※調査報告書はこちら https://www.asahi-kasei.co.jp/j-koho/kurashi/report/K059.pdf
今回の調査は、フレイル（虚弱）に至る前段階の健康状態である「プレフレイル」のシニアを対象としたこと、さらに元気なシニア向け賃貸住宅「ヘーベルVillage」を運営する当社事業の特長を生かし、健常な後期高齢者層の生活実態や意識を調査したことで、希少なデータを得られました。さらに介護・フレイル予防の第一人者として、常に臨床の場に身を置く大渕先生にご協力頂けたことで、在宅で実施できるフレイル予防の取り組みを含む貴重な知見を得ることができました。これらを生かして、今後も高齢者が安心して暮らすことができる住宅の設計を心がけていきたいと考えています。
当社は人生100年時代を生きる人びとの「いのち・くらし・人生」全般を支え続けるLONGLIFEな商品・サービスの提案に努めております。今後も引き続き皆様が生き生きと自立生活を送ることができる住まい・サービスを提案することで、世の中に必要とされる企業を目指してまいります。
■調査の背景と目的
人生100年時代に突入したといわれるわが国では、国民の平均寿命は延びたものの、老齢期に日常生活に制限のある健康状態、いわゆる要介護状態で過ごす期間は男性で約10年弱、女性では約13年弱の状態がこの20年程続いています(図1)。生涯を日常生活に制限なく過ごすことは、多くの国民にとっての願いであり、国にとっても健康寿命の延伸は介護給付費を含む高齢者関係給付費の増大や介護人材の慢性的不足など(図2・図3)の諸問題解決に向け、健康寿命の延伸は大切なテーマとなっています。
平均寿命と健康寿命の推移(図1)
出典：令和2年度 厚生労働白書より作成
※2019、2020年の平均寿命については令和2年簡易生命表より作成
※2019年の健康寿命については厚生労働省 令和3年12月20日 第16回健康日本21（第二次）推進専門委員会資料3-1参照
https://www.mhlw.go.jp/content/10904750/000872952.pdf
資料：平均寿命については、2010年につき厚生労働省政策統括官付参事官付人口動態・保健社会統計室「完全生命表」、他の年につき「簡易生命表」、健康寿命については厚生労働省政策統括官付参事官付人口動態・保健社会統計室「簡易生命表」、「人口動態統計」、厚生労働省政策統括官付参事官付世帯統計室「国民生活基礎調査」、総務省統計局「人口推計」より算出。
介護給付費の推移（図2）
出典：厚生労働省 令和2年度 介護給付費等実態統計より作成
1)平成18年度に要介護区分を細分化し、介護予防サービスを創設した。
2)平成26年の介護保険法改正に伴い、介護予防サービスのうち 「介護予防訪問介護」及び「介護予防通所介護」は、平成29年度末までに「介護予防・日常生活支援総合事業」における「介護予防・生活 支援サービス事業」に移行された。
3)「年間累計受給者数」は、各年度とも5月から翌年4月の各審査月の介護予防サービス又は介護サービス受給者数の合計である。
介護関係職種の有効求人倍率（図3）
出典：厚生労働省職業安定業務統計
第21表 職業別労働市場関係指標（実数）（平成23年改定）（平成24年3月～）より抜粋して作成
※介護関係職種は、「福祉施設指導専門員」、「その他の社会福祉の専門的職業」、「家政婦（夫）、家事手伝」、「介護サービスの職業」の合計
※職業別有効求人倍率はパートタイムを含む常用
近年、健常な状態と要介護状態のはざまの状態を「フレイル（虚弱）」と定義し、「運動・食事・交流」をポイントとしたフレイル予防の取り組みがひろがっており、国も生涯学習や多世代交流などを通した社会参加を促す各種施策をすすめています。一方で新型コロナウィルスのパンデミックを受けた外出機会の激減などによって、高齢者の社会参加機会減少に伴うフレイル化の進展が新たな問題になりつつあります。
当社は超高齢社会における長い高齢期を心豊かに暮らすための住まいやサービスを研究する目的で、2014年に「シニアライフ研究所」を設立しています。翌2015年には単身世帯の高齢者にとっての暮らしの豊かさについて※1、また2018年にはフレイル期の高齢者向けの総合的な生活支援サービスの意義と可能性についての研究結果などを公表※2し、自立期の高齢者が豊かに暮らせる住まいやサービスの研究に取り組んでまいりました。一方で建築請負事業においても、自立期の元気な高齢者の住まいづくりに早くから着目し、2005年から元気なシニア向け賃貸住宅「ヘーベルVillage」の提供を開始し、昨年7月までに同建物の住戸が1,200戸を超えるなど、着実に実績を重ねてきました。
「ヘーベルVillage」の入居者には、その運営目的に沿った後期高齢者（75歳以上）且つ元気な「プレフレイル」のシニアが多く、この層への生活実態や意識に関するデータはまだ珍しいことから、今回新たに調査を実施することとしました。また、介護及びフレイル予防の第一人者であり、臨床の場で常に高齢者と向き合われてきた大渕修一氏の助力を得て共同研究を実施することで、高齢者の実態に即した実効性の高いフレイル予 防策と、今後の事業及び研究継続に向けた有効な知見を得ることを目指しました。
※1 調査報告書アーカイヴ：https://www.asahi-kasei.co.jp/j-koho/kurashi/report/archive.html/
※2 関連ニュースレター：https://www.asahi-kasei.co.jp/j-koho/press/20180912/index/
■調査の概要
- 調査の目的：健康度ごとの生活実態の把握と、空間・サービス設計の条件を明らかにする
- 調査時期：2019～2021年
- 調査方法：アンケート調査・測定調査（お達者健診PLUS）・面談記録分析・インタビュー調査
- 調査対象：ヘーベルVillage入居者
- 調象査対数：ヘーベルVillage13棟159名（内測定参加者146名・インタビュー調査6名）
■主な調査結果
1．健康度が低いほど外出や運動の習慣が減少し、転倒の経験や不安が増大。
コロナ禍の外出自粛が傾向に拍車
健康度は、J-CHS基準を用いて、「ロバスト（健常）」「プレフレイル」「フレイル」の3区分で集計しました。その結果、健康度が低いほど、外出頻度では39pt、軽い運動・体操の習慣では69pt、スポーツの習慣では52pt、実施している割合が低いことがわかりました。一方で、健康度が低くても外出の頻度が高い人や、運動習慣がある人は存在しており、どのような内容で、運動に関わる行動が行われているのか、くらしの中での実態把握が重要です。運動の内容に着目したケーススタディの結果、健康度によって運動の強度が異なることがわかりました。ロバストでは散歩やウォーキングに加え、テニスやゴルフ、登山など「強度の高い」運動が行われている一方、プレフレイル・フレイルでは、買い物ついでのウォーキングや散歩が主体となり、ロバストと比較すると強度の低い運動が行われていることがわかりました。
図：健康度別 外出頻度・運動習慣・転倒不安・転倒経験の有無（健康度と運動との関連性）
2．食事は、健常者に比べてプレフレイル（前虚弱）入居者で、食欲が減退している比率が増加
食事で、健康度ごとの差が顕著なのは、「食欲」でした。食欲があるとする回答は、ロバストの53ptから、プレフレイル39pt、フレイル29ptまで低くなっています。一方で、10品目中7品目の多品目摂取についてはロバストからプレフレイルで8.3ptの減少に対し、プレフレイルからフレイルでは29.9ptと大幅に減少しています。食欲の低下に対し、多品目摂取ではプレフレイルでの減少が少なく、「少量でも多品種を」といった行動がとられている可能性があります。なお、自分で食事を用意する頻度では健康度による差がなく、低い健康度でも維持されている傾向が見られました。食事に着目したケーススタディの結果、健康度によって「外部の食サービスの利用ニーズ」が異なることがわかりました。ロバストでは食材の買い出しから調理まですべて自分で行われますが、プレフレイル・フレイルでは「重いものは宅配サービスを利用している」などの実態があり、外部の食サービスの利用ニーズが高まります。一方で、「旬の食材選びを楽しむ」などの行動は共通してあり、このことが低い健康度でも多品目摂取が維持されている要因である可能性が示唆されました。
図：健康度別 多品目摂取の割合・食欲有無・食事の用意（健康度と食事との関連性）
3．健康度の後退と比例して、家族との交流頻度が増える一方、友人との交流が減少。
交流の変化がフレイル化の兆候をはかるバロメーターのひとつに
交流では、健康度が低いと家族との交流が多くなり、友人との交流が少ないことが特徴です。家族と週１回以上交流のある比率は、ロバストからプレフレイルで14pt多くなっています。友人との交流では、ロバストとプレフレイルでは差がほぼありませんが、プレフレイルからフレイルでは14.2pt少なくなっています。一方で、「ヘーベルVillage」内の他入居者との交流では、健康度による差は小さくなっています。
交流に着目したケーススタディの結果も、同様の傾向を示す事例があり、健康度によって交流の「範囲」が異なることがわかりました。ロバストでは、学生時代の友人や会社のOB、ボランティア活動など、旧縁や地域コミュニティでの交流が活発な一方、プレフレイル・フレイルでは家族や「ヘーベルVillage」内での交流への言及が見られ、身近な環境での交流が充実している様子が見られました。
図：健康度別 家族との交流・友人との交流・「ヘーベルVillage」内での交流
（健康度と交流との関連性）
4．日常の生活行動を「運動」のチャンスとする事で、自宅に居ながら運動の機会を確保することが重要
5．食事好きな人は食をきっかけとした交流でいっしょに外出するなど、運動・食事・交流のどれか一つが好きならその他と組み合わせることでフレイル防止効果がアップ
調査では、交流を通じて、運動が充実した事例や、交流を通じて食事が充実した事例などが見られました。「ヘーベルVillage」内での交流をきっかけに、地域活動である「公園まで歩く会」に定期的に参加するようになった(case2)や、地域の体操教室に週1回参加するようになったという事例が報告されました。どちらも、他入居者とのつながりを起点に、地域で行われる運動の取り組みの参加を実現していることが注目されます。自分一人で新しいことを始めるハードルを、交流によって下げているのではないかと考えることもでき、フレイル予防を実現するうえでの重要な要素ではないかと考えられます。「ヘーベルVillage」内で気の合う入居者同士でうなぎの出前を頼み一緒に食べたり、公園まで散歩したり、ランチのために外出する(case4)などの事例も見られました。うなぎの出前に関しては「1つでは頼みづらく声をかけあって頼めてよかった。」の記述もあり、交流があったからこその食事の充実であったと考えられます。また、「お花見」などの楽しみとセットになっている点も、生活の充実という観点から注目されます。このように、自分の好きなことや得意なこと、現状で行っていることをきっかけとして、運動・栄養・交流が強化される可能性が示されました。
・ご参考
【大渕 修一氏 プロフィール】
介護予防の第一人者で、専門は、理学療法学、老年学、リハビリテーション医学など。厚生労働省の介護予防制度立ち上げ時から携わり、2015年の介護保険法改正により「地域ケア包括システム」のひとつの事業として創設された「介護予防・日常生活支援総合事業」においてサービス利用を決める「基本チェックリスト」の作成にも関わる。第72回保健文化賞受賞。
【地方独立行政法人 東京都健康長寿医療センター研究所について】
東京都健康長寿医療センター研究所は、1872年に設立された養育院を前身としています。令和の紙幣を飾る澁澤栄一翁は養育院の初代院長でもあり、福祉・医療事業の維持・発展のため五十有余年にわたり力を尽くされました。その精神は、先人たちにより脈々と受け継がれ、2009年に東京都老人医療センターと東京都老人総合研究所両施設が一体化するかたちで地方独立行政法人となり、今日に至ってもなお、高齢者医療のパイオニア・老年学研究の拠点として、活発な診療・研究活動を展開しています。令和3年4月には「東京都介護予防・フレイル予防推進支援センター」を設立し、より積極的にフレイル予防に取り組んでいます。
以上
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【お問い合わせ先】
旭化成ホームズ株式会社 広報室
電話：03-6899-3010 FAX：03-6899-3400
メールアドレス：j-koho@om.asahi-kasei.co.jp
2022/1/14
お葬式の新しい形 移動型葬祭サービス「巡輪偲/Jun Rin Sai」
「家族葬のウィズハウス」をはじめ、ライフエンディングステージに関わる様々な事業を展開する株式会社めもるホールディングス（本社：北海道恵庭市、代表取締役：村本隆雄）は、お葬式の新しいサービスとして、移動型葬祭サービス「巡輪偲/Jun Rin Sai」の受付を開始しました。
この移動型葬祭サービス「巡輪偲」では、故人様と一緒に想い出の地を巡ることで、「家族旅行」のように想い出深い、お別れの時間を過ごしていただくことができます。
専用バスは、座席のかたわらにお棺の安置場所を備え、故人様の存在を間近に感じながら、縁の地を旅していただけるように設計しました。
“もう一度あの場所に連れて行ってあげかった、あの人に会わせてあげたかった”といった、故人様の、そして遺されたご家族の想いを叶え、自分たちらしいお見送りをご提案します。
◆『巡輪偲』サービスの特徴
１：完全オーダーメイドの葬儀プラン
目的地、お会いしたい方々など、訪れたい場所や叶えたい想いについて、事前にしっかりとヒアリングをした上で、この世に二つとない、お客様だけのプランを作成します。
２：故人様ゆかりの地を巡ることができる
生前に行きたいと思っていた場所や、行くことを約束していた場所、久しく訪れていなかった故郷などを巡り、故人様の、そしてご家族の心残りを解消し、悔いのない葬儀を行うことができます。
３：葬儀会場に来場できない方も参加できる
当社のお客様でも、遠方であったり、身体の自由がきかなかったりと、葬儀に参列したいが会場に行けないという声が多く聞こえるようになってきました。「巡輪偲」は”移動型葬祭”ですので、ご希望の場所へ出向き、最期のお別れの時間を提供します。
◆本事業の背景
「お葬式のかたち」は多様化の一途をたどっています。一昔前まで「家族葬」という葬儀形式は一般的なものではありませんでしたが、今では、 多くのお葬式が「家族葬」というかたちで行われるようになりました。
さらには、宗教・宗派に関わらず、自分らしい最期を迎えたい、故人が望むかたちでお見送りをしたい、といった「お葬式に対する考え方」も時代とともに変化しています。
また一方で、超高齢化社会の真っ只中にある日本では、「お世話になった故人に感謝の想いを伝えたいが、葬式に参列することが難しい」といった高齢者の方は今後も増加していくと考えられております。
めもるホールディングスは「お葬式は一つの場所に集って行うもの」というこれまでの常識にとらわれない、顧客の潜在ニーズを引き出す葬祭サービスを提供していきたいと考えます。
◆「お葬式は最期の家族旅行であってほしい」
想い出を辿り、新たな想い出を重ねる『旅葬』というコンセプト
「お葬式は最期の家族旅行であってほしい」という考えのもと、新しい葬儀コンセプトとして、『旅葬』をご提案します。
一般的なお葬式では、式場に参列者が集い、その多くはしめやかな雰囲気の中で営まれます。
一方、『旅葬』では、故人様自らが想い出の場所に出向く、感謝を伝えたい人に会いに行くことで、故人様の生前の願いを叶えることができます。
さらには、故人様との最期の時間を過ごし、想い出に触れることで、遺されたご家族にとって、新たな一歩を踏み出す、前向きなきっかけとなります。
この度リリースする移動型葬祭サービス「巡輪偲」は、『旅葬』のコンセプトから生まれたプランです。
『旅葬』では、故人様と参列者が想い出の地を巡り、「旅」を通して、故人様とご家族の人生を丁寧に重ね合わせながら、最期のお別れの時間を提供するべく、様々なサービスを展開していきます。
◆めもるホールディングスの「想い」とご利用者様の「声」
『旅葬』をご提案する当社側の「想い」と実際にご利用いただきましたお客様の「声」をこちらの動画からご覧ください。
【会社概要】
商号 ： 株式会社めもるホールディングス
代表者 ： 代表取締役 村本 隆雄
所在地 ： 〒061-1417 北海道恵庭市駒場町6丁目4-6
設立 ： 1960年7月
事業内容 ： 葬祭事業・飲食事業・専門広告代理業・不動産事業
資本金 ： 6000万円
URL ： https://memoru.co.jp/
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【お問い合わせ先】
企業名：株式会社めもるホールディングス
担当者名：小室 孝志
TEL：0112998622
携帯電話：080-8297-5192
（12月30日～1月3日の期間は携帯電話にお電話いただきますようお願い申し上げます。）
E-Mail：komuro@memokai.jp
2022/1/14
地域を超えた介護サービス全体の発展に寄与することを目指したウェビナーの開催
病院・高齢者施設向け弁当・配食のECサイト「このいろ」を展開する三井物産株式会社（以下「三井物産」）では、大田区通所介護事業者連絡会（以下「大田区通所連」）と共同で、無料ウェビナー【大田区通所連がお届けする実務重視の研修シリーズ】を2022年1月から全3回で開催いたします。
今回のウェビナーでは、2021年度の介護保険報酬改定に伴い施設側で必要となる対応のうち、現場からの要望が多く優先度の高いテーマを厳選。大田区通所連が東京都大田区で実施している取り組みを全国の通所施設スタッフやケアマネージャーなどへ広く共有し、明日からの業務にすぐ生かせる実務的な研修として役立てていただくとともに、地域を超えた介護サービス全体の発展に寄与することを目指しています。
三井物産では今後も介護施設や職域団体と連携しながら、介護サービスの質向上や現場での実務サポートに向けた取り組みを進めて参ります。
《ウェビナー概要》
通所施設における介護報酬加算代表例である「LIFE」の各種加算のうち、個別機能訓練加算Ⅱについて学びます。
おさらいしたい制度の概要やLIFEの操作、入力上のポイントなどを通所施設で現場実務を管理している講師から丁寧に説明するのに加えて、参加者には研修終了後も実務上の質問に大田区通所連から回答する体制を準備。
参加者それぞれのお悩みを解消しながら、しっかり実務に生かしていただくことを目指します。
《ウェビナー開催予定》
| 日時 | テーマ | |
| 第1回 | 1/21（金） 14：30-15：30 | LIFEへ入力／個別機能訓練加算Ⅱ きほんの「き」（実践話題あり） ウェビナーの申込ページ: http://ptix.at/XtfGyP |
| 第2回 | 2/18（金） 14：30-15：30 | LIFEへ入力／科学的介護推進体制加算 きほんの「き」（実践話題あり） |
第3回 | 3/16（水） 14：45-15：45 | 口腔・栄養スクリーニング加算 きほんの「き」（実践話題あり） |
■「このいろ」概要
「このいろ」は、冷蔵・冷凍のお弁当や調理済みパック、おやつ、飲料など多数のメーカーの商品を、施設の食事提供方針、ご利用シーンに合わせて組み合わせてご利用いただくECサイトです。今後、食以外にも、介護施設・事業所からの「これからの介護の形」への要望、シニアの多様なニーズに対応し、人生の選択肢を提供することを目指してサービス拡充を図っていきます。
◎このいろ公式サイト https://conoiro.jp/
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【お問い合わせ先】
三井物産グループ「このいろ」事務局
TEL：03-3285-6686 （日祝を除く9:00～17:00）
FAX：03-3285-9853
e-mail：info@mitsui-conoiro.com
2022/1/12
独特の形状の「カラダリセット35°」意匠登録・商標登録を取得
“眠りを語るより目覚めがモノを言う会社”として、「眠り製作所」のブランドで寝装寝具リビング関連商品の企画・製造・販売をおこなう株式会社プレジール（本社：群馬県高崎市、代表取締役：登坂 好正）は、2021年10月１日（金）、簡単で痛くない肩甲骨はがし用「カラダリセット35°」を発売。この度、その独特の形状が意匠登録を取得し、商標も取得いたしました。
△【カラダリセット35°HP】
https://www.nemuri-seisakusyo.jp/SHOP/1-0600.html
■日本人は世界一座り過ぎ。糖尿病や認知症のリスクも！？
職場では長時間のデスクワーク、自宅ではテレビやスマートフォン…。現代人は１日の約６０％を座って過ごすとされ、特に日本人が座っている時間は世界ワースト。近年、そんな「座りすぎ」が健康に悪影響を及ぼす恐れがあるとの研究結果が明らかになった。肥満、糖尿病、脳血管疾患、認知症などのリスクが高まり、寿命が縮まる可能性を指摘する専門家も。
2012年にシドニー大学が行った調査結果によると、世界20カ国の総座位時間の平均が300分/日に対して、日本人は420分/日と平均から2時間も多い結果となりました。更に最近は新型コロナウィルス感染症対策により、椅子やソファーに座り作業をする時間が増加したことが影響してか、首や肩甲骨まわりに疲労を訴える方が多く見られます。また、マスクの常用に伴い、発声や呼吸が制限され、大きな声が出せない、深い呼吸ができないなど、呼吸機能の低下を訴える方もおられます。感染症対策の徹底は今後もしばらく続く可能性が高いことを考えますと、一人で簡単に肩甲骨まわりの筋肉をストレッチでき、尚且つ、低 下した発声や呼吸機能を改善できる健康器具が今こそ必要ではないかと考え、カラダリセット35°の開発を始めました。
更に最近は新型コロナウィルス感染症対策により、椅子やソファーに座り作業をする時間が増加したことが影響してか、首や肩甲骨まわりに疲労を訴える方が多く見られます。また、マスクの常用に伴い、発声や呼吸が制限され、大きな声が出せない、深い呼吸ができないなど、呼吸機能の低下を訴える方もおられます。
感染症対策の徹底は今後もしばらく続く可能性が高いことを考えますと、一人で簡単に肩甲骨まわりの筋肉をストレッチでき、尚且つ、低下した発声や呼吸機能を改善できる健康器具が今こそ必要ではないかと考え、カラダリセット35°の開発を始めました。
■今までにない形状。【意匠登録取得】35°じゃないとできない事。
肩甲骨の周りを強く押さえる、肩甲骨を過剰に引っ張るなどのいわゆる“肩甲骨はがし”では、肩甲骨まわりの血管や神経を傷つけ、痛みが出現します。そのため、「カラダリセット35°」は断面の形状を台形状（角度35°）とし、斜面の部分で肩甲骨を優しく支え、肩甲骨まわりのデリケートな組織を傷つけず、かつ肩甲骨の動きを制限しないように工夫しました。
また、台形の横の長さを一般的な胸椎の長さである30センチとし、斜面の傾斜角度を呼吸運動時の肋骨の運動軸である35°に合わせることで、呼吸運動時の肋骨の関節運動を阻害することなく、胸椎にしっかりとストレッチが加わるように工夫しました。
こうして、“痛くない”究極の肩甲骨はがし用ストレッチピロー「カラダリセット35°」が完成しました。尚、独自性のある形状で【意匠登録】と【商標登録】を取得し、
【特許】を出願しています。
カラダリセット35°で背中で握手！姿勢矯正‼全国から届く喜びの声
■運動器のプロフェッショナルが共同開発 -夢のコラボレーション‐
「カラダリセット35°」は、骨や筋肉などの運動器のプロフェッショナルである整形外科医と理学療法士が夢のタッグを組み、豊富な臨床経験をもとに英知を結集して開発されました。
医学博士、整形外科専門医
新井 圭三先生
【プロフィール】
医療法人 緑陽会コマチクリニック院長。
1935年(昭和10年)
群馬県生まれ
日本医科大学大学院修了。医学博士 日本整形外科学会専門医
理学療法士
永木 和載先生
【プロフィール】
株式会社リライト 代表取締役。
1980年(昭和55年) 大阪府生まれ
実績：書籍出版（単著3冊、共著1冊）運動器エコーアドバイザー
■カラダリセット35°販売媒体
【眠り製作所HP】 https://www.nemuri-seisakusyo.jp/SHOP/1-0600.html
■商品仕様
製品名：カラダリセット35°
販売価格：4,800円（税別）/5,280円（税込）
カラー：ベージュ／ライトグリーン／アイボリー
サイズ：約30㎝（縦）×22.5㎝（横）×6㎝（高さ）
素材：本体カバー：PVC／ウレタンフォーム
製造国：日本製
【株式会社プレジールについて】
本社：〒370-0001 群馬県高崎市中尾町664-20
代表者：代表取締役 登坂 好正
設立：1998年5月6日
電話番号：027-370-1588
URL：https://www.nemuri-seisakusyo.jp/
事業内容：寝装寝具リビング関連商品の企画・製造・販売／健康美容機器販売
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【お問い合わせ先】
株式会社プレジール
担当：木榑（コグレ）浩之
携帯：090-4829-1319
E-MAIL：hi.kogure@plaisir-ltd.co.jp
2022/1/12
「やさしい街あざみ野」への取り組みを進化させることを目的に調査を実施
学校法人桐蔭学園（横浜市青葉区、 理事長：溝上慎一）は、 「やさしい街あざみ野実行委員会」（横浜市青葉区、 代表：根岸里香）の協力を得て、 認知症の人にやさしい街あざみ野プロジェクトの一環で、 高齢者および認知症に関する住民の意識調査『青葉区あざみ野地域アンケート調査2021』を2021年6 ～7月に実施しました。
• 50代・60代世代 では 、 青葉区（あざみ野・すすき野）の 「健康」「生きがい」「二つのライフ（キャリア意識）」 「パーソナリティ特性（外向性・経験への開かれ）」 は 全国データに比べて 高い傾向 が認められた。 <分析II＞より
• 「 二つのライフ （キャリア意識） 」の活動から見ると、 あざみ野地区の “ボランティアや地域・社会支援”の割合が50代・60代ともに高い 。 <分析II＞より
• 20代から80代の分析では、 認知症の人に対する態度が肯定的な人は、 地域への関与度・地域貢献への効力感が高い ことが認められた。 <分析I＞より
学校法人桐蔭学園（横浜市青葉区、 理事長：溝上慎一）は、 「やさしい街あざみ野実行委員会」（横浜市青葉区、 代表：根岸里香）の協力を得て、 認知症の人にやさしい街あざみ野プロジェクトの一環で、 高齢者および認知症に関する住民の意識調査 『青葉区あざみ野地域アンケート調査2021』 を2021年6 ～7月に実施しました。
本調査の拠点となるあざみ野がある 横浜市青葉区 は、 2015年の市区町村別の平均寿命で 男性長寿日本一（83.3歳） を誇る地域です。 やさしい街あざみ野実行委員会が主催する「認知症の人にやさしい街あざみ野プロジェクト」では、 高齢化が進む同地域で認知症の方や高齢者の方が住みやすい街づくりをめざして、 あざみ野商店会や住民、 桐蔭学園が連携して各種プロジェクトを実施しています。 今回のアンケートは、 あざみ野地域の現状を把握し、 街の姿を可視化することで、 「やさしい街あざみ野」への取り組みを進化させることを目的にしています。 調査は桐蔭横浜大学の学生が住民の方へのアンケートの説明と集計を実行委員と一緒に担当しました。
主な結果は以下の通りです。
詳細については、 以下よりご確認ください。
https://65c00837-3b1b-41a4-8b69-876ba2fb41cd.usrfiles.com/ugd/65c008_4c5fc1ce50834ccd85332a2e20853294.pdf
◆ 上記以外の主な結果
< 分析I＞
• 20代においては、 認知症や認知症サポーター養成講座に対する意識が低い。
• 高齢者の認知症と若年性認知症についての知識理解度については、 若年性認知症の理解度が低く、 さらに認知症サポーター養成講座の受講者でも若年性認知症の理解度が十分でないことが明らかになった。
< 分析II＞
• 60代の「二つのライフ（キャリア意識）」の“見通しなし”が全国データに比べてさほど低くないことから二極化している可能性が考えられる 。
＜調査概要＞
◆名称：『青葉区あざみ野地域アンケート調査2021』
◆実施時期：2021年6月18日～7月31日
◆調査方法と対象：
１.アンケート調査：対象は青葉区あざみ野地域の住民、 その他青葉区、 横浜市、 川崎市、 神奈川県、 東京都在住の20歳以上の社会人を対象にした。
２.調査方法：調査用紙またはGoogle formsによるインターネット調査のいずれかでの回答
◆有効回答数：493名
◆分析I： （20-80代）-認知症・地域関与他に関する項目の分析 493名
◆分析II： （50代・60代）上記の有効回答数の中から「青葉区あざみ野」「青葉区すすき野」「青葉区その他」の50代、 60代の回答者を抽出し、 以下に示す「シニア調査2021」
（2021年6月25日） http://smizok.net/education/ の同年齢層データとの比較を行い、 あざみ野、 すすき野、 青葉区その他の地域の人びとの健康等の実態を明らかにすることを目的とした。
＜分析II対象者＞
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【お問い合わせ先】
桐蔭学園トランジションセンター https://www.toin-tc.com/
（やさしい街あざみ野実行委員会 アンケート調査担当）
（担当：桐蔭学園 武田）
transition@toin.ac.jp
2022/1/12
幅広い認知機能低下防止に関する予防意識の啓発と行動変容意欲の維持へ
医療法人徳洲会 湘南鎌倉総合病院（神奈川県鎌倉市）の予防医学センター（2021年4月リニューアルオープン）は、 株式会社ミレニア（本社：東京都港区）が提供する簡易認知機能検査「あたまの健康チェック(R)」を2022年1月に試験運用開始し、 2022年2月から本格開始することを決定いたしましたのでお知らせをいたします。
昨今、 中年期からの認知機能低下予防の重要性が注目される中、 同施設では認知機能評価における最先端技術である「あたまの健康チェック(R)」をオプション検査として用い、 生活習慣病等の様々なリスク要因の影響で変化する認知機能の状態把握と経時変化への気付きの機会を広く提供し、 若年層や健常群のみならず、 ひいては地域社会に対して幅広く認知機能低下防止に関する予防意識の啓発と行動変容意欲の維持をサポートして参ります。
• 高まるニーズへの対応、 運用効率改善、 医療職の働き方改革に寄与
認知機能低下の予防のため、 生活習慣病が気になり始める中年期からの定期チェックが推奨されはじめ、 一層ニーズの高まりを見せる認知機能領域検査ですが、 従前は医師やコメディカル職による検査実施が必須でした。 あたまの健康チェック(R)は、 ICT技術の活用により、 職能を問わず、 短時間に検査精度を落とすことなく安定した認知機能評価の実施が可能となることから、 同施設内における医師・コメディカル層の働き方改革の推進にも寄与することが期待されています。
医療法人徳洲会では、 今後、 グループ健診部会にて湘南鎌倉総合病院における運用状況を評価した上で、 全国の徳洲会病院における「あたまの健康チェック(R)」の活用を検討していく予定です。
【このような方にオススメ】
• もの忘れが気になる、 あるいは、 周囲から指摘を受けたことがある方
• 糖尿病、 高血圧、 脂質異常症等の生活習慣病、 高コレステロール、 メタボや肥満、 ストレスや不安、 うつ症状などに該当する方
• 高齢就労者の方、 運転業務、 機械・重機操作、 国家資格業務、 企業経営に携わられる方
• 喫煙歴、 不規則な食生活、 運動不足などに該当する方
• 頭部外傷や脳卒中などの経験がある方
認知機能低下の訴えのない健康な方（対象年齢30歳～99歳）から受けられる、 国内では初めての認知機能スケールであり、 健常域における認知機能の定量的経時評価が可能なスケールで、 被検者の微細な認知機能の状態を0～100の独自指標（MPI値）で分かりやすく経時評価。 あたまの健康維持・増進や、 疾病の予防・早期発見の意義を理解し、 関心を持つきっかけとなることを目的としている。 国内では、 国の認知症予防事業IROOPの公式認知機能評価法に選択されたことを始め、 全国の日本脳ドック学会認定施設や健診施設、 自治体、 大学・研究機関、 食品メーカー、 トラック協会等の業界団体など広域に採用。 神奈川県ME-BYO（未病）ブランド認定サービス。
一般的な認知機能評価法とは異なり、 職能を問わず、 対面実施の必要もなく、 電話やビデオ通話を通じたリモート運用が可能である点が特徴。
※ MMSE等、 従前の認知症の有無や症状を評価するための神経心理検査（いわゆる認知症検査、 2018年度からは保険適用）とは評価領域や目的が異なる
簡易認知機能スケール「あたまの健康チェック(R)」
https://www.millennia-corporation.jp/ninchi/mci/index.html
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【お問い合わせ先】
セントケア・グループ（東証2374） 株式会社ミレニア
東京都港区東新橋2-5-14 MSK新橋ビル4F
TEL：03-5408-7770
Mail: info@millennia-corporation.jp
URL: www.millennia-corporation.jp
＜湘南鎌倉総合病院 予防医学センターでの運用に関するお問い合わせ＞
施設名：医療法人徳洲会 湘南鎌倉総合病院 予防医学センター
住 所：神奈川県鎌倉市岡本1370番1
TEL： 0467-46-1717
URL: https://www.skgh.jp/dock-consult/
2022/1/12
勾配のある広い敷地内移動の利便性向上とシステムによる貸出での運用効率化を検証
WHILL株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長 CEO：杉江理、以下「WHILL社」）は、2022年1月12日（水）より、ACAO SPA & RESORT株式会社（本社：静岡県熱海市、代表取締役会長CEO：中野善壽、以下「ACAO SPA & RESORT」）が運営するACAO FOREST（旧 アカオハーブ＆ローズガーデン）において、WHILL社が開発する近距離モビリティWHILLを活用したシェアリングサービスの実証実験を開始することを発表いたします。
免許不要で誰もが自由に利用できる移動サービスを提供することで、特にご高齢の方、長距離の歩行や体力に不安を抱える方などに対し、勾配のある広大な敷地内を快適に散策していただける手段を確保します。また、本実証実験では、タブレット端末を用いた貸出システムを活用し、現場におけるオペレーションの運用効率化についても検証します。
ACAO FORESTは、 20万坪の広大な面積を誇る、 自然の地形を活かした施設で、 敷地内に点在する12のガーデンでは季節ごとにさまざまな草花を楽しむことができます。 一方で、 一部エリアには勾配や凸凹道などがあるほか、 園内の移動手段は徒歩またはシャトルバスに限られています。
本実証実験では、 ご高齢の方、 体力や長距離の歩行に不安を抱える方を含め誰もが利用できる移動手段として、 高い走破性などを備えた「WHILL Model C2」を活用することにより、 ご自身のペースで快適に施設内を回っていただける機会を提供し、 移動利便性の向上を検証します。 併せて、 タブレット端末を用いた貸出システムを活用し、 WHILLのシェアリングサービスを導入する現場サイドにおけるオペレーションの運用効率化を図ります。
■実験概要
◇期間：2022年1月12日(水)～31日(月)
◇運用時間：9:00～16:00
◇運用機体：WHILL Model C2 5台
◇貸出場所：HOTEL ACAO付近とACAO FOREST入口 ※お帰り時は元の貸出ステーションに返却
◇料金：無料
■WHILL Model C2について
高いデザイン性と、 5cmの段差乗り越え、 回転半径76cmの小回り能力、 直感的な操作性などを特長とした近距離用のモビリティです。
製品について： https://whill.inc/jp/model-c2
＜ACAO FORESTについて＞
ACAO SPA & RESORTが運営するACAO FOREST(旧 アカオハーブ＆ローズ ガーデン)は、 相模灘を見下ろす20万坪の広大な丘陵地に、 個性豊かな12のテーマガーデンが点在しています。 熱海ブルーに輝く海と空を借景に、 季節の花々やハーブが咲き誇り、 五感で楽しめるガーデンです。 園内には、 隈研吾氏設計 のカフェ「COEDA HOUSE」をはじめ、 曽我浅間神社、 ハーブやアロマの手作り体験施設、 暮らしを彩るハーブのグッズや熱海のお土産を揃えるショップ、 レストランなどの施設があります。
◇所在地：静岡県熱海市上多賀1027-8（JR熱海駅より東海バスでアカオハーブ＆ローズガーデンバス停下車）
◇TEL：0557-82-1221
◇URL： https://forest.acao.jp/
＜WHILL社について＞
WHILL社は、 「すべての人の移動を楽しくスマートにする」をミッションとして、 世界中で、 近距離移動の プラットフォームを作っていきます。 2012年5月に日本で創業し、 2013年4月に米国、 2018年8月にオランダ、 2019年12月には中国に拠点を設立しました。 パーソナルモビリティとMaaSの二つを事業の柱とし、 パーソナルモビリティ事業では、 デザインとテクノロジーの力を生かした、 近距離用のモビリティとして、 WHILL Model C2とWHILL Model Fをはじめとする製品群を、 20以上の国と地域で販売しています。 またMaaS事業においては、 障害の有無や年齢に関わらず、 だれもが楽しく安全に乗れる一人乗りのモビリティによる移動サービス・システムの提供により、 既存の交通機関を降りてから目的地までの「ラストワンマイル」の移動の最適化を行います。
※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。
【お問い合わせ先】
WHILL株式会社 担当：新免（シンメン）
TEL： 070-4456-9991
Email： jp.pr@whill.inc
2022/1/11
～職員の負担を軽減する介護ロボット、シルエット見守りセンサ～
キング通信工業株式会社（本社：東京都世田谷区、代表取締役：茂木俊介、以下「当社」）は、シルエット動画で動きを見守り、介護施設や医療機関で働く職員の負担を軽減する介護ロボット、シルエット見守りセンサ「WOS-321」を2022年1月11日（火）より発売いたします。
WOS-321誕生の背景
当社では、入所者・入院患者が転倒や徘徊に至るのは、ベッドから一人での移動がきっかけと捉え、この移動を未然に防ぐため、シルエット動画を利用したベッドからの移動を見守るシステムを提供してきました。2014年に最初の機種を発売後、累計約500施設に導入、約3,200台以上稼働しています。今回新たに発売する製品、シルエット見守りセンサ「WOS-321」は、従来機の機能を引き継ぎながら、実際にご利用頂いている職員からの声を形にしています。
WOS-321の特長
■見守られている方への配慮
カメラで撮影した映像ではなく3Dセンサにて、プライバシーへ配慮したシルエット動画にしています。シルエット見守りセンサ本体は、「センサLED部の赤色光を視認できない」、「無音」、「電源ランプの消灯モード」といった見守られる方の睡眠を妨げないように配慮しています。
■職員の負担を軽減
・シルエット見守りセンサからのお知らせ
シルエット見守りセンサ本体が、見守られる方の動きを「起き上がり」、「はみ出し」など段階を判別してお知らせ。見守りモニタに表示されるアイコンと通知音楽が異なりますので、直感的に判断できます。
・見守られる方の様子が分かる
シルエット動画により、リアルタイムで見守られている方の様子を把握できます。また、シルエット見守りセンサが検知と判定した箇所を枠で囲って表示。何に反応したか一目で分かります。
WOS-321利用イメージ
シルエット見守りセンサ１台から始められる、年間ライセンス費用も発生しないことから、施設の規模に合わせた見守りシステムを構築できます。見守りシステムは、シルエット見守りセンサ、ネットワーク、見守りモニタから構成されます。見守りモニタは、パソコン、タブレット端末、スマートフォン用のアプリケーションです。離れた場所からでも見守られている方の状況をリアルタイムで把握できるため、怪我につながる前に気付くことができます。職員による必要のない訪室が減ることで、見守られる方の睡眠の質が向上、職員の身体的負担が少なくなります。
【WOS-321製品概要】
・品名：シルエット見守りセンサ
・型式：WOS-321
・センシング技術：赤外線LED（TOF方式）
・電源供給：専用ACアダプタ、またはPoE+ IEEE802.3at（クラス4）以上
・有線LAN：10Mbps/100Mbps/1000Mbps、1ポート
・無線LAN：IEEE802.11a/b/g/n/ac (Wi-Fi) 2.4GHz/5GHz帯
・Bluetooth無線：Bluetooth V4.2
・寸法：125(H) × 170(W) × 100(D)mm
・質量：約440g (ACアダプタ含まず)
・定価：300,000円+消費税
・製品情報サイト：https://www.king-tsushin.co.jp/product/wos-321/
【キング通信工業株式会社 概要】
会社名： キング通信工業株式会社
所在地： 東京都世田谷区野毛2丁目6番6号
代表者： 代表取締役社長 茂木俊介
設立： 昭和43年3月4日（1968年3月4日）
事業内容： セキュリティ機器・システムの研究開発・設計・製造・販売ならびに技術サービス
企業ホームページ： https://www.king-tsushin.co.jp/
※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。
【お問い合わせ先】
キング通信工業株式会社 営業統括本部 営業推進課
TEL： 03-3705-8113
FAX： 03-3705-8771
Email： suishin@king-tsushin.co.jp
2022/1/13
～落語家の四代目 桂春團治師匠監修 豊泉家芦屋山手のプロフェッショナルな娯楽サービス～
介護型ケアハウス豊泉家 芦屋山手≪三大サービス 食事・娯楽・新予防≫ 兵庫県芦屋市に4月1日にOPENする介護型ケアハウス 豊泉家芦屋山手の娯楽サービス。 良質なサービスをお届けする為、 落語家の四代目 桂春團治師匠に監修いただきます。
豊泉家グループ（事業主体：社会福祉法人福祥福祉会）は、 2022年4月1日、 兵庫県芦屋市に＜事業総称＞CCRC豊泉家 芦屋山手（全159床）をオープンいたします。 その中でも、 介護型ケアハウス豊泉家 芦屋山手（80床）は「生活を愉しむ」ための三大サービスを展開してまいります。
三大サービス
1.食事サービス
2.娯楽サービス
3.新予防サービス
この度、入居いただく皆様に娯楽サービスをより愉しんでいただくために、落語家の四代目 桂春團治師匠に娯楽の監修をしていただくことが決定いたしました。
特にエンターテインメントやイベントの分野では、天満天神繁昌亭の落語家の方、大道芸やマジシャン等、たくさんの演者の皆様による圧巻のパフォーマンスをお届けいたします。既存の施設でも、目の前で見る本物の落語の迫力は、まるで寄席さながらで大変好評をいただいております。豊泉家では桂春團治師匠と連携し、プロダクションとしての機能も有しており、プロフェッショナルな娯楽をお愉しみいただけます。
更に365日の充実したアクティビティを提供いたします。
介護施設、老人ホームで行われている娯楽のイメージはどんなものがあるでしょうか？よく聞くのは『カラオケ』『体操』等々があるかと思います。豊泉家では、介護スタッフではなく、娯楽専門のスタッフを配置しており、飽きる暇がないほど日々多くの娯楽を考え、皆様に提供しております。
ご入居いただいている皆様のニーズ・ウォンツをお伺いし、やりたいことをプロデュース。車椅子の方でも、思いっきり運動ができる棒サッカーや、コロナ禍でも外出気分が味わえるバーチャル旅行等、娯楽専門スタッフがいるからこその充実した彩りある毎日をお届けすることが出来ます。
是非、介護型ケアハウス豊泉家 芦屋山手の娯楽サービスで充実の日々をお過ごしいただければと存じます。
＜＜CCRC豊泉家 芦屋山手についてはこちら＞＞
https://www.housenka.com/ashiya/
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【お問い合わせ先】
豊泉家グループ
一般財団法人SF豊泉家 担当：広報戦略室
電話：06-6444-3088
メールアドレス：pr-office@e-housenka.com
2022/1/7
～日常生活の中でのAIロボットを用いた継続的な認知機能改善トレーニング～
地方独立行政法人 大阪府立病院機構 大阪精神医療センター（大阪府枚方市、 代表者:岩田和彦、 以下:大阪精神医療センター）とAI ロボットベンチャーの株式会社ハタプロ（本社:京都府京都市、 代表取締役:伊澤諒太、 以下:ハタプロ）は、 「認知症患者の認知機能改善に有効な新規タスクの研究開発」
今回、 研究の一環として「AI ロボットを用いた新しい認知機能トレーニング法」を開発し、 認知機能改善における有効性を確かめるため、 大阪精神医療センターでの研究協力者様を対象に臨床研究を開始し
軽度認知機能低下や認知症の患者様に関しては、 適切な認知機能改善トレーニングによる介入を実施することで、 認知機能の維持や改善が認められています。 またこれら介入は被験者の日常生活の中で継続的に実施できる自宅
今回開発した「AI ロボットを用いた新しい認知機能トレーニング法」は、 自宅で継続的に認知機能トレーニング課題（注意力、 判断力、 遂行機能、 言語機能など）に取り組める内容となっています。
AI ロボットを自宅に設置したあとは、 トレーニングのタイミングになるとAI ロボットが自動で呼びかけて取り組みを促し、 利用者の回答内容によって認知機能トレーニング課題の難易度を変
使用するAI ロボットは、 認知機能トレーニング課題を音声で読み上げると同時に、 連携する専用タブレットアプリ画面にイラストやテキスト等を表示
本研究により、 個人の認知機能の個別性に合わせた効果的な認知機能維持・
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【お問い合わせ先】
株式会社ハタプロ 広報担当:大塚
電話：03-4361-4638
E-MAIL： info@hatapro.co.jp
2021/12/31
～提携数30金融機関に到達 今後も市場の活性化に貢献～
不動産事業を全国で展開する株式会社ハウスドゥの連結子会社である株式会社フィナンシャルドゥ（以下、 フィナンシャルドゥ）は、東京都を中心に165店舗を展開する株式会社きらぼし銀行（以下、同銀行）と提携し、2021年12月28日より同銀行が提供を開始する、「リバースモーゲージローン（FD保証型）」に対する債務保証業務を行います。また、本提携により、リバースモーゲージ保証事業における提携数は30金融機関となりました。
住宅ローンの返済は、住宅を取得した際に年収や将来設計を計画して長期間返済していきますが、完済時近くなると住宅所有者の高齢化が進み、自宅のリフォームやバリアフリー化、子供の独立に伴う住み替えなどのニーズも高まってきます。
また、高齢期に入ると年金の受給や預貯金などで生活費を工面する生活となるため、そのようなニーズに対応する資金が十分ではない場合も生じてきます。
こうしたなかで、近年自宅や所有される土地などの不動産を活用して資金調達する融資として、借入者の死亡時に一括して返済する「リバースモーゲージ」が注目されており、新たな金融商品として関心も高まっています。
一方で、利用期間が長期間と想定され、担保不動産の売却で元金を返済する仕組みであるため、導入に慎重な金融機関も多く、市場へ浸透しているとは言い難い状況にあります。
同銀行においては、地元金融機関として地域の中小企業や個人に対する様々な支援や取り組みの中、シニア層の資金ニーズの増加や多様化を実感し、地域経済活性化の一環として利用用途に制限のないリバースモーゲージの取り扱いを模索していました。同銀行の営業地域においても高齢者人口は年々増加しており、今後益々シニア層の資金ニーズの増加と多様化が考えられます。
そこで、不動産売買のノウハウと全国約700店舗の不動産販売網を持つハウスドゥグループのフィナンシャルドゥが、適正かつ迅速な不動産担保評価に基づく債務保証を行うことで、同銀行の意向に合致したリバースモーゲージの取り組みをサポートする事となりました。
今後もフィナンシャルドゥは多くの金融機関との提携を実現させることで、リバースモーゲージ保証事業の成長を図り、市場のニーズが高まるシニア層に向けた商品の拡充と、不動産を活用したサービスの提供で、日本経済の活性化に貢献してまいります。
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【お問い合わせ先】
株式会社ハウスドゥ 経営戦略本部 経営企画部 広報・IR
TEL：03-5220-7230
FAX：03-5220-2159
E-MAIL：pr@housedo.co.jp
2021/12/31
～マンション住民の高齢化に伴う、“認知症”と“孤立死”の現状～
大和ハウスグループの大和ライフネクスト株式会社(本社：東京都港区、代表取締役社長：石崎順子)の分譲マンション総合研究所「マンションみらい価値研究所」は、管理受託マンションに関わる管理員、フロント社員を対象に「認知症」と「孤立死」に関する一斉アンケートを実施し、約1700人から得た回答をレポートにまとめました。
当社は、日本認知症官民協議会・認知症バリアフリーワーキンググループに参加するなど、認知症の方も暮らしやすい社会の実現のために活動をしています。この実態調査を受けて、管理員向けの対応マニュアルを作成するなど、次の活動につなげていきます。
【調査背景・概要】
高齢化に伴い、マンションにもまた多くの認知症の方が居住していると考えられます。特に一人暮らしの方については、ゴミ出しの日を間違えたり、自分の部屋に帰れなくなったりすることがあり、そうした様子から管理員が認知症ではないかと気づくことがあります。
また、独居世帯での孤立死を発見するきっかけとなる「最近姿を見かけない」「新聞がたまっている」「異臭がする」などの異変に、管理員が最初に気が付く例が多くあります。
これらのことから当社の管理員とフロント社員に一斉アンケートを行い、集まった約1700名の回答からマンション住民の高齢化に伴う“認知症”と“孤立死”の現状を調査しました。
【調査対象】
回答対象：大和ライフネクストに勤務する管理員、フロント社員
回答期間：2021年7月中旬～8月10日
回答者数：管理員 1,595名、1,557建物（複数勤務の建物で複数名から回答あり）
フロント社員 88名
合計 1,683名
回答件数：1,724件（複数名から複数の事例回答あり）
【主な調査結果】
- 総回答件数1,724件のうち、認知症および認知症の疑いがある方の対応※をしたことがあると回答した管理員、フロント社員は468件、約27％であった
- 築年数が経過したマンションほど、居住者の高齢化が進行し、それに比例して認知症の対応事例も増加している
- 総回答件数1,724件のうち、孤立死の対応をしたことがあると回答した管理員、フロント社員は186件、約11％であった
※回答者は認知症に関する医学的知識を持っている者は多くなく、認知症以外の症例を認知症と誤認しているケースも含まれている可能性あり
= = = = = = = = =
上記以外にも具体的な対応事例の集計や内容をレポートにまとめております。
【マンションみらい価値研究所 報告書】
【本テーマについてお困りの管理組合向け情報 マンション元気ラボコラム】
「孤独死問題にも効果!? 「管理員が媒介」という高齢化社会の在り方」
※石崎の「崎」の表記は、 「たつさき」となります。
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【問合せ先】
大和ライフネクスト株式会社（総合不動産管理業）
東京都港区赤坂5-1-33
TEL:050-1745-2233
担当：経営企画室 田島・金坂
e-mail：kouhou@dln.jp
2021/12/31
～58.1%の親が、「自分の相続税」についても確認していない事実～
篠田修税理士事務所（東京都世田谷区）は、65~75歳の子を持つ親、かつまだ贈与を実施していない方105名を対象に、「生前贈与（暦年贈与）の改正」に関する親の意識調査を実施しましたので、お知らせいたします。
• サマリー
• まとめ
今回は、65~75歳の子を持つ親、かつまだ贈与を実施していない方105名を対象に、「生前贈与（暦年贈与）の改正」に関する親の意識調査を実施しました。
まず、73.3%の親が、相続税対策の王道である生前贈与（暦年贈与）が、近い将来使えなくなる可能性があることを「知らない」と回答しており、更には80%の親が「生前贈与の予定が無い」と回答しました。生前贈与しない理由には、「自分の老後資金の方が心配」が61.9%で最多の結果となりました。
また、58.%の親が自身に相続が発生した場合、「相続税がかかるかどうかを確認したことがない」と回答しました。その理由として、「根拠はないが、相続税はかからないと考えている」という理由が44.3%で最多の結果となり、相続税対策に対しての関心が低く、確認するのも難しくて億劫だという意識が見受けられました。
そこで、「スマホでLINEのやり取りの感覚で質問に答えるだけで、専門知識がなくても贈与契約書が簡単に作成できるサービス」について尋ねたところ、約5割の親が興味を示しました。
今回の調査では、「人生100年時代」の世相を反映して、自身の老後資金を心配する声が多く寄せられ、子どもへの相続までを視野に入れている親は、わずか2割だという結果 になりました。
税制改正の対象となっていることに気づいていない親も多く、ひとまず相続税を試算してみるなど「生前贈与」に関する知識を含めた最低限の「相続リテラシー」を身につけることが重要 だと言えます。
簡単に利用できるLINEなどを活用することは、一般に難しいと思われている相続税対策のハードルを低くすることにも繋がりそうです。
• 調査概要
調査概要：「生前贈与（暦年贈与）の改正」に関する親の意識調査
調査方法：インターネット調査
居住地域：首都圏、中京圏、近畿圏（3大都市圏）
調査期間：2021年12月14日～同年12月16日
有効回答：65~75歳の子を持つ親、 かつまだ贈与を実施していない方105名
• 73.3%の親が、 「生前贈与（暦年贈与）」が、 近い将来使えなくなる可能性があることを知らず
「Q1.相続税対策の王道である生前贈与（暦年贈与）が、近い将来使えなくなる可能性があることはご存知ですか。」（n=105）と質問したところ、「知っている」が26.7%、「知らなかった」が73.3% という回答となりました。
Q1.相続税対策の王道である生前贈与（暦年贈与）が、 近い将来使えなくなる可能性があることはご存知ですか。
・知っている：26.7%
・知らなかった：73.3%
• 8割の親が「生前贈与の予定が無い」と回答
「Q2.生前贈与（暦年贈与）が使えなくなる可能性がありますが、あなたは具体的に生前贈与を実施する予定はありますか。」（n=105）と質問したところ、「ない」が80.0%、「ある」が20.0% という回答となりました。
Q2.生前贈与（暦年贈与）が使えなくなる可能性がありますが、 あなたは具体的に生前贈与を実施する予定はありますか。
・ない：80.0%
・ある：20.0%
• 生前贈与しない理由、 「自分の老後資金の方が心配」が61.9%
「Q3.Q2で「ない」と回答した方にお伺いします。あなたが生前贈与を実施しない理由を教えてください。（複数回答）」（n=84）と質問したところ、「自分の老後資金の方が心配」が61.9%、「生前贈与に関する税金が煩わしい」が23.8%、「相続税がかからないため」が20.2% という回答となりました。
Q3.Q2で「ない」と回答した方にお伺いします。 あなたが生前贈与を実施しない理由を教えてください。 （複数回答）
・自分の老後資金の方が心配：61.9%
・生前贈与に関する税金が煩わしい：23.8%
・相続税がかからないため：20.2%
・生前贈与のやり方がわからない：11.9%
・子どもと生前贈与について話すきっかけがないため：11.9%
・その他：10.7%
• 58.1%の親が、 自身の「相続税」について確認しておらず
「Q4.あなたはご自身に相続が発生した場合、相続税がかかるかどうかを確認したことはありますか。 」（n=105）と質問したところ、「ない」が58.1%、「ある」が41.9% という回答となりました。
Q4.あなたはご自身に相続が発生した場合、相続税がかかるかどうかを確認したことはありますか。
・ない：58.1%
・ある：41.9%
• 自身の相続税について確認していない理由、「根拠はないが、相続税はかからないと考えている」が44.3%
「Q5.Q4で「ない」と回答した方にお伺いします。相続税がかかるかどうかを確認していない理由を教えてください。（複数回答）」（n=61）と質問したところ、「根拠はないが、相続税はかからないと考えている」が44.3%、「相続税がかかるか否か確かめる方法がわからない」が26.2%、「相続税が難解のため」が14.8% という回答となりました。
Q5.Q4で「ない」と回答した方にお伺いします。相続税がかかるかどうかを確認していない理由を教えてください。 （複数回答）
・根拠はないが、相続税はかからないと考えている：44.3%
・相続税がかかるか否か確かめる方法がわからない：26.2%
・相続税が難解のため：14.8%
・その他：21.3%
• 「スマホで質問に答えるだけで贈与契約書が簡単に作成できるサービス」に約5割が興味
「Q6.スマホでLINEのやり取りの感覚で質問に答えるだけで専門知識がなくても贈与契約書が簡単に作成できるサービスがあれば興味がありますか。 」（n=105）と質問したところ、「かなり興味がある」が3.9%、「やや興味がある」が41.9% という回答となりました。
Q6.スマホでLINEのやり取りの感覚で質問に答えるだけで専門知識がなくても贈与契約書が簡単に作成できるサービスがあれば興味がありますか。
・かなり興味がある：3.9%
・やや興味がある：41.9%
・あまり興味がない：37.1%
・全く興味がない：17.1%
• 誰でも簡単に「贈与契約書」を無料作成できる専門知識不要のLINE公式アカウント「スマート相続」
LINE上でイエス・ノー形式で質問に回答するだけで、手軽に贈与契約書が作成できます。
一度作成された贈与契約書は履歴が残るため、同じ相手に再び贈与する際にはわずかな手間で完了します。スマホだけで完結し、贈与契約書を印刷あるいはLINEでシェアすることも可能です。アプリのインストールは不要でLINEの友だち追加するだけで利用できます。
【LINE公式アカウント「スマート相続」紹介サイト 】URL：https://smartsouzoku.com/lp/
• 事務所概要
事務所名：篠田修税理士事務所
所在地 ：東京都世田谷区玉川3-9-10-307
代表者 ：公認会計士・税理士 篠田修
業務内容：1）サラリーマン家庭を中心とした「シンプルな相続・贈与の調査・研究」
2）「スマート相続」「スマート贈与」の運営
URL ：https://smartsouzoku.com/
E-mail ：info@smartsouzoku.com
2021/12/31
シニアの健康づくりをサポートする「学研ウェルネスCLUB」
株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）は、本年1月にリリースした、認知機能を鍛えるためのオンラインサービス「学研ウェルネスCLUB」をリニューアルしました。
特徴の1つである「定期的な看護職との健康相談」、従来はZoomでのオンラインビデオ通話のみだったところ「電話」も選べるようになりました。こちらからお電話をかけるので、予約忘れや機器のセッティングのご心配なく、健康相談を行っていただけます。
【学研ウェルネスCLUBのご紹介】
認知症専門医が推薦！認知機能を鍛えるための、習慣化と健康づくりを看護職がサポートするサービスです。
3つのコースからお選びいただくことができます。内容に含まれる脳トレドリルや運動動画は学研で制作・開発したものを使用。また、入会時の認知症リスクチェックや脳活性度定期検査で客観的に状況を把握できます。
ご家族からのお申込みにも対応、お子さまがお申込み・親御さまがサービスを受けられる場合にはお子さま向けに「ご利用状況レポート」をお送りします。
【お申込み詳細】
2021年12月20日以降のお申込みから「電話」または「ビデオ通話」を選べます。
【お申し込み・資料請求】
ウェブサイト https://wellness-club.gakken.jp/
フリーダイヤル 0120-953-153（月～金 9：00～18：00）
メールアドレス wellness-club@gakken.co.jp
運営会社：株式会社学研ココファン
学研 認知症予防研究室は今回ご案内した、認知機能を鍛えるオンラインサービス「学研ウェルネスCLUB」や「学研の添削付き脳トレ通信講座」等の認知機能アップ・認知症予防サービスの開発や、ウェブセミナーの企画・運営、情報提供により「すべての人が心ゆたかに生きる」社会を支援してまいります。
※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。
＜リリース全般に関するお問い合わせ＞
株式会社 学研ホールディングス
コーポレートコミュニケーション室
Tel：03-6431-1059
E-Mail：gpress9470@gakken.co.jp
＜内容に関するお問い合わせ＞
株式会社 学研ホールディングス
認知症予防研究室
Tel：03-6431-1063
E-Mail：wellness-club@gakken.co.jp
2021/12/31
介護施設の夜間医療体制を支えるドクターメイト「夜間オンコール代行サービス」
介護施設向けに「夜間オンコール代行サービス」を提供するドクターメイト株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役：青柳直樹）は、福井県が実施している「CO-FUKUI 未来技術活用プロジェクト※1」に採択され、12月1日より福井県での実証事業を開始しました。
全国的に限られた生産年齢人口で高齢者を支える時代を迎えることとなります。ドクターメイト株式会社は、健康福祉の領域から、「スマートふくい」・「福井モデル」の実現を目指します。
※1 CO-FUKUI 未来技術活用プロジェクト: 福井県が実施している、国内外の企業の革新的な技術・サービスの実証プロジェクトを誘致することで、地域課題の解決が行われ、福井を大胆に変革し、次の時代に新しい価値を創造することを目的とする実証支援事業。
福井県のプレスリリースはこちら ：地域課題解決を図る「未来技術活用プロジェクト」６件を採択
• 背景
福井県は、全国より５年程度高齢化が先行しており、高齢者に占める後期高齢者の割合は、2020年(令和2年)では52.2％となっており、中重度である要介護３以上の認定者の割合は40.0％と、全国平均の34.4％を上回っており、介護施設サービスご利用者様は7,687人となっており、施設サービスの利用者割合が全国より高くなっています。
介護需要の高まりに合わせて、福井県の介護職員数は増加しているものの、介護関連職種の2019（令和元年）年の有効求人倍率は4.27倍で、他の主職種と比較して高く、介護施設職員の増員のための多くの求人がある一方で、求職者を集めることが非常に難しい状況があります。
介護職員の離職率は2019（令和元年）年11.7％であり、全国の離職率15.4％に比べて低くはありますが、今後の要介護高齢者の伸びに対応するために、現在介護施設で働く介護職員の離職を防止するための勤務環境改善を図る必要があります。
※ 情報参照元 令和３年３月 福井県高齢者福祉計画 福井県介護保険事業支援計画より
介護施設で負担が大きく、課題となっていることに夜間オンコール対応が挙げられます。
夜間帯でも施設看護師には携帯電話を肌身離さずの状態で待機してもらい、施設入居者に転倒や急変等があり救急搬送が必要となった場合には、すぐに施設へ駆けつけて救急隊や病院と医療的なコミュニケーションを取る必要があることが大きな負担となり離職理由にもなっています。
• 実証プロジェクトの概要
そこで本事業では、ドクターメイトが提供する「夜間オンコール代行サービス」を活用して、介護施設に入居する方の安心安全の確保と同時に、介護施設職員の夜間帯の負担軽減をしながら、必要な医療サービスを持続的に提供できるニューノーマルな地域連携システムの実現を目指します。令和4年度からは福井県で本格展開を目指して、効果的かつ持続可能な事業モデルの探索を行います。
■実施期間
2021年12月1日～2022年2月28日
■実施場所
福井県勝山市
■協力団体
独立行政法人地域医療機能推進機構 福井勝山総合病院
勝山市消防本部
福井県勝山市内の入居型介護施設6施設
■プロジェクト概要
介護施設における夜間の効率的なオンコール対応及び新たな救急搬送モデルの構築
介護施設の夜間スタッフから、ドクターメイトの看護師へ電話で相談が入る。
ドクターメイトの看護師が緊急性を判断し、救急搬送の要否をアドバイスする。
電話で相談を受けた内容をレポートとして作成し、施設へレポートを送信する。
救急搬送が必要と判断した場合は、ドクターメイトから福井勝山総合病院へ情報が連携され、受け入れの準備を整えられる。
患者情報が先んじて病院へ情報連携されているため、救急隊は施設へ到着次第、介護職員の同乗を求めることなく迅速に病院へ搬送することができる。
• 本プロジェクト関係者コメント
独立行政法人地域医療機能推進機構 福井勝山総合病院 救急センター長 鈴木 将智 先生
当院は奥越診療圏において地域の救急医療の砦として年間約1,000件の救急車を受け入れており、急性期医療から回復期・在宅・介護まで切れ目の無いサービスを提供しております。
高齢化が特に進んでいる奥越診療圏において、病院と介護施設との連携強化は重要であり、今回の取り組みが医療現場・介護現場の負担軽減と医療・介護連携の有効手段となることを期待しています。
特別養護老人ホームさくら荘 副施設長 谷口 肇 様
特別養護老人ホームを運営するうえで、看護スタッフの夜間オンコールは、利用者様のためにも無条件に継続していきたいですが、看護スタッフの働き方やスタッフの家庭環境（育児、家族）を考慮すると夜間オンコールを続けることにも限界があります。
また、介護スタッフが看護スタッフにコールしなくてはならない状況なのか躊躇し、その判断に迷うことがあるとともに、看護スタッフが夜間に駆けつけても、今すぐ受診すべきか判断しがたいなど身体的・精神的な負担となっています。
こういった課題がドクターメイトのサポートにより改善できれば、利用者様やスタッフ並びに当施設にとってサービスと働く環境の改善につながると感じています。
さらに福井県の実証支援事業により、多機関が連携することで、救急搬送時のスタッフの負担改善など、地域でお互いの課題解決につながり、地域医療福祉のモデルになることを期待しています。
福井県地域戦略部未来戦略課 吉田 昌史 様
福井県は、国内外の企業等が持つ技術・サービスを用いた県内の地域課題解決のための実証プロジェクト（未来技術活用プロジェクト）を推進しています。
今回は、勝山市をフィールドとし、病院、消防、介護施設の関係機関と連携して、新たな救急搬送モデルの構築を目的とした実証実験を行います。
このモデルが実現すれば、介護施設職員の負担軽減につながり、それぞれの介護施設においてより多くのリソースを施設利用者へのケアに割くことができるようになります。その結果、高齢者が住み慣れた地域で安心して暮らすことができる社会の実現に寄与することを期待しています。
• 弊社代表コメント
ドクターメイト株式会社 代表取締役医師 青柳 直樹
医療と介護は専門性が高く、人と人との関係が非常に重要な分野です。そのため、現場スタッフさんが活躍することが重要です。自分も医師の一人として全く異論はありません。
しかし、医療スタッフ・介護スタッフが相対的に減少し高齢者が増加する現在では、現場スタッフさんの人手だけでなく、仕組みで解決することが必要な部分も増えてきていると感じます。
特に夜間対応は身体的・精神的に負担の大きい課題であるので、全国の知見を用いながら現場を支える仕組みが必要です。
ドクターメイトは夜間オンコールの代行によって高齢者施設の看護師と夜勤スタッフの負担軽減に取り組んで参りました。負担の大きいところは仕組みで解決し、現場スタッフさんがより自分の力を発揮し、より良い医療・介護が行われる一助になれたら幸いです。
医療面から施設スタッフ様のご負担を減らし、働きやすい環境となるようにサポートし、施設ご利用者様が一層安心して暮らせるようサービス改善に励んで参ります。
・ ・ ・ ・ ・
• ドクターメイト 「夜間オンコール代行サービス」について
介護事業所の課題である夜間オンコール対応について、全国のドクターメイト提携看護師が代行します。
施設スタッフから受けたご相談内容について、電話でアドバイスをするだけでなく、合わせてレポートにもまとめて提出することで、施設内に教育ツールとしてもナレッジが貯まっていきます。
サービス導入によって施設の医療体制がさらに充実し、通院数、入院数の減少や看護師採用にも有利に働くほか、属人化している業務を仕組み化して安定した施設運営に貢献します。
夜間オンコールは、離職理由にも挙げられるほど負担が大きい業務で、ドクターメイトにアウトソースすることで、介護現場の業務負担軽減につながります。
サービス開始から今までに６,000件以上の利用実績があり、2021年5月からは医療機関や自治体と連携して夜間救急搬送時のデータ連携による迅速化を開始しました。全国の医療機関、消防隊および介護事業所に展開を進めています。
夜間オンコール代行サービス紹介サイト：https://doctormate.co.jp/oncall
・ ・ ・ ・ ・
• 会社概要
社名：ドクターメイト株式会社
代表：代表取締役医師 青柳 直樹
資本金：160,400,000円（資本準備金含む）
本店所在地：東京都中央区東日本橋三丁目7番19号 東日本橋ロータリービル9階
公式サイト：https://doctormate.co.jp/
・ ・ ・ ・ ・
• リリースに関するお問合せやご取材は、下記までお問い合わせください
ドクターメイト株式会社
プロジェクト責任者：中島健志（Takeshi Nakashima）
東京都中央区東日本橋三丁目7番19号 東日本橋ロータリービル9階
Tel：03-6822-5055
メールアドレス：t-tanaka@doctormate.co.jp
2021/12/31
遠距離介護支援協会は、公立鳥取環境大学とともに、N.K.Cナーシングコアコーポレーション合同会社が実施する若者世代の介護意識に対する調査に協力し、この度その調査レポートが公開されました。
若者は3割が「介護保険制度」を「知らない、わからない」と回答。親が介護が必要になった場合を2割が「あまり考えたことがない、全く考えたことがない」とするいっぽうで、「老人ホーム」は全員が知っており、36％が介護が必要になった場合は、老人ホームへの入居を検討すると回答しました。
自宅介護を中心として考える人は22％でした。実際に介護を迎えてからでなければ、介護保険制度や各種サービスに関して知る機会は少なく、地域における介護資源の認知不足の解決が求められています。
介護について相談できる「地域包括支援センター」の存在も多くが知っていない状況。介護に関する知識や親自身の介護に関する希望、資金、きょうだい間の分担など、事前準備が不十分なまま親の介護を迎える可能性が示唆されました。
実際に介護を迎えてからでなければ、介護保険制度や各種サービスに関して知る機会は少なく、地域における介護資源の認知不足の解決が求められています。
コロナ禍で迎える2度目の年末年始、 帰省を待ち望むご家庭も多くあることと思います。子ども世代は親の健康変化に留意しながら、親子でしっかりと「介護」という避けられない未来について、家族会議をする絶好の機会です。
今後も弊社は、介護の事前準備となるような情報発信と介護が必要な高齢者やそのご家族を支える介護支援サービスを提供してまいります。
• 調査概要
調査実施者：N.K.Cナーシングコアコーポレーション合同会社、公立鳥取環境大学、遠距離介護協会
調査機関：2021年11月15～21日
有効回答数 ：313人（このうち男性129 人、 女性183 人 ／ 30代以下56.4％、40代以上43.6％）
方式：Googleフォームによるインターネットアンケート
• 主な調査結果
- 30代以下の若者世代は、27.1％が「介護保険制度」を「知らない、わからない」と回答。
30代以下にとっては「介護」は遠い存在。とはいえ、社会保障の重要基盤の１つとなっている「介護保険制度」への理解度も低いことについては、 大きな社会課題だといえるでしょう。 - 親が介護が必要になった場合は、「あまり考えたことがない」（16.9％）、全く考えたことがない」（6.2％）。
- 家族が介護が必要になった場合は、36.4％が、老人ホームへの入居を検討すると回答しました。「デイサービス」「訪問介護」など自宅介護のキーワードは、100％が「知っている」と回答しています。認知しているにもかかわらず、自宅介護を中心として考えている人は22％となっています。
- 本人や家族に介護が必要となった時に一番最初の窓口となりうる「地域包括支援センター」については、42.4％が「知らない」と回答しました。 一方で、40代以上は「知らない」と回答したのは12.5％にとどまり、若者世代との差が大きく開く形となりました。
- また自由に個人のニーズに沿った介護サービスを利用できる「保険外介護サービス」については58.8％が知らない状態でした。
現在の介護保険制度は、「家族を介護の担い手」と考えていますが、遠距離、仕事などで介護できない状況をカバーするのが保険外介護サービス。 若い世代の介護離職を防ぐ目的でも、 介護保険制度や、 保険外介護サービスへの認知度を上げる必要性があります。
調査の詳細については、 詳報をご覧ください。
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• 遠距離介護支援協会とは？
全国の看護師・介護士ら170名が会員（2021年11月末現在）。
核家族化、高齢者の単身者世帯の急増の中で、「地域に安心を届けたい」という思いを持った看護師、介護士の団体です。
家族の中だけで介護を完結させることが困難な時代。公共の介護保険サービスだけでも、老後や介護生活は、余裕をもって営めません。遠距離介護支援のスペシャリスト育成プログラムや、遠距離介護中のご家族を支えるオンライン研修の提供等も行っています。
遠距離介護支援協会サイトURL：https://www.enkyori-kaigo.org/
※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。
遠距離介護支援協会（0859-30-4856）
NPO法人ライセンスワーク内
2021/12/31
株式会社ツクイホールディングス（本社︓神奈川県横浜市、代表取締役社長 高畠 毅、以下「当社」）がサステナブルオフィシャルスポンサーを務める、一般社団法人 F・マリノススポーツクラブ（本社︓神奈川県横浜市、代表理事 宮本 功 以下、「F・マリノススポーツクラブ」）が、10月～12月にかけて全2回、計6日で開催した「フィットネスサッカー教室partnered with ツクイホールディングス」イベントの開催レポートを発表します。
（ウォーミングアップ）
（基礎トレーニング）
（ゲーム）
（クラブシップキャプテン栗原勇蔵さんとの記念撮影）
サッカー教室は、新型コロナウイルス感染症の影響による活動制限が続くなか、健康な身体作り、日頃の運動不足解消を目的として、今までサッカーをあまりやられていない方・身体を動かしたい方を対象に開催しました。
当日は、ストレッチやラダーを使用したエクササイズ、ボールフィーリング等によるウォーミングアップ、ボールを蹴る・運ぶ・止めるといった基礎トレーニング、チームに分かれてのゲームを行いました。
また、各回の最終日には、横浜F・マリノスのクラブシップキャプテン栗原勇蔵さんにゲストコーチとしてご参加いただき、1時間のフィットネスサッカーを楽しみました。
参加した50代の女性は、「ボールを蹴ることが少なくなったので、こういったイベントは嬉しい。F・マリノススポーツクラブのコーチが参加者のレベルに合わせた内容にアレンジしてくれたので、楽しんで参加することができました」。また、50代の男性は、「参加者の皆さん動ける方が多くてびっくりしました。それに触発されて参加するたびにもっと頑張ろうと思いました。」と感想を話してくれました。
当社は今後もF・マリノススポーツクラブとサッカーを通じた認知症予防やインクルーシブの取り組みにより、多様性を認め合い、互いが尊重しあう「共生社会」の実現に向けて、共に活動してまいります。
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【イベント概要】
名称：「フィットネスサッカー教室 partnered with ツクイホールディングス」
日程：
第1回 10月10日（日）、10月24日（日）、11月14日（日）13:00～14:00（60分間）
第2回 11月21日（日）、12月19日（日）15: 30～16:30（60分間）
11月28日（日）13:00～14:00（60分間）
会場：マリノストリコロールパーク上大岡
〒233-0002横浜市港南区上大岡西1-6-1京急百貨店・上大岡駅屋上
対象：40歳～60歳の男女
定員：各20名
参加費：無料
プログラム：ウォーミングアップ、ボールを使った基礎練習、ゲーム
※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。
【本件のお問い合わせ先】
株式会社ツクイホールディングス
担当：コーポレートコミュニケーション部
電話番号045-842-4193
Email：press@apps.tsukui.net
