スズケンとFRONTEO、「会話型 認知症診断支援AIプログラム」事業について提携契約を締結

2022/2/21

株式会社スズケン（本社：愛知県名古屋市、 代表取締役社長：宮田浩美、 以下「スズケン」）と株式会社FRONTEO（本社：東京都港区、 代表取締役社長：守本正宏、 以下「FRONTEO」）は、 「会話型 認知症診断支援AIプログラム」事業に関し、 提携契約を締結しました。
スズケンとFRONTEOは、 2021年11月に基本合意を締結し、 国内初となるAI医療機器プログラム専用の配信・流通システムの構築に取り組むとともに、 会話型 認知症診断支援AIプログラム事業について協業することとしています。 この度の提携契約により、 本事業について正式に合意されました。

会話型 認知症診断支援AIプログラムは、 FRONTEO独自のAI技術を活用し、 医療従事者と患者との間の5～10分程度の会話を解析して患者の認知機能障害の有無を判定するものです。 自然言語を用いて認知症を診断する世界初のAI医療機器として、 2021年4月に臨床試験を開始、 同12月に目標登録症例数を達成し、 現在、 薬事承認申請に向けたプロセスを進めています。

スズケンとFRONTEOは、 本プログラムを始めとするAI医療機器の早期市場浸透ならびに市場拡大、 安定供給の実現を図るとともに、 医療におけるDX推進に貢献してまいります。

本件単独による両社の当期業績への影響については軽微ですが、 開示すべき事項が生じた場合には速やかにお知らせいたします。

■スズケンについて 　 https://www.suzuken.co.jp/
スズケングループは、 事業領域を「健康創造」と定め、 中核事業である医療用医薬品の卸売だけではなく、 新たな医薬品の研究・開発・製造、 医薬品メーカー支援、 保険薬局、 そして介護に至るまで、 医療と健康に関わる事業を総合的に展開しています。 また、 医薬品卸売業としては唯一、 医薬品メーカーから卸、 さらに卸から医療機関・保険薬局までの物流機能（「医療流通プラットフォーム」）を有し、 メーカー、 医療機関、 保険薬局、 さらには患者さま視点で、 多様化・高度化する医療流通ニーズにワンストップで対応できる強みを持っています。

■FRONTEOについて 　URL: https://www.fronteo.com/
FRONTEOは、 自然言語処理に特化した自社開発AIエンジン「KIBIT」と「Concept Encoder」、 「Looca Cross」を用いて膨大な量のテキストデータの中から意味のある重要な情報を抽出し、 企業のビジネスを支援する、 データ解析企業です。 2003年8月の創業以来、 企業の国際訴訟を支援する「eディスカバリ（電子証拠開示）」や「デジタルフォレンジック調査」などのリーガルテック事業をメインに、 日本、 米国、 韓国、 台湾とグローバルに事業を展開してきました。 同事業で培ったAI技術をもとに、 2014年よりライフサイエンス分野、 ビジネスインテリジェンス分野、 経済安全保障へと事業のフィールドを拡大し、 AIを用いて「テキストデータを知見に変える」ことで、 創薬支援、 認知症診断支援、 金融・人事・営業支援など、 様々な企業の課題解決に貢献しています。 2007年6月26日東証マザーズ上場。 2021年1月第一種医療機器製造販売業許可を取得（許可番号：13B1X10350）、 同9月管理医療機器販売業を届出（届出番号：3港み生機器第120号）。 資本金2,973,975千円（2021年3月31日現在）。

■会話型 認知症診断支援AIプログラムについて
URL: https://lifescience.fronteo.com/aidevice/dementia/
「会話型 認知症診断支援プログラム」（AI医療機器）は、 FRONTEO独自の自然言語解析AI「Concept Encoder」を利用し、 医師と患者との間の5～10分程度の日常会話から認知機能障害をスクリーニングできるシステムです。 FRONTEOは、 本システムが超高齢化社会を迎えた日本において重要な課題である認知症対策に加え、 遠隔医療をはじめとするデジタル医療の進展や医療の効率化・標準化などに貢献できるものと考えています。 2021年4月に臨床試験を開始し、 現在、 早期製造販売承認取得・早期上市に向けて取り組んでいます。 特許登録番号：特許第6733891号

■Concept Encoderについて
URL： https://lifescience.fronteo.com/technology/conceptencoder/
「Concept Encoder」は、 FRONTEOがライフサイエンス分野に特化して開発した自然言語解析AI（人工知能）です。 自由記述のテキストデータを大量に含むメディカルデータを、 エビデンスに基づいて有効に解析・活用することを目的に2018年に開発しました。 Concept Encoderはテキスト以外のデータとの共解析も可能であり、 ライフサイエンス領域に蓄積されてきた遺伝子発現情報・バイタルや各種検査値などの数値データとの共解析の研究を進めています。 特許登録番号：特許第6346367号

※FRONTEO、 KIBIT、 conceptencoderはFRONTEOの日本における登録商標です。

本プレスリリースは、 スズケンとFRONTEOの共同プレスリリースです。 両社から重複して配信される場合がございますので、 ご了承ください。

※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。

【報道関係者のお問合せ先】
株式会社スズケン　コーポレートコミュニケーション部　林
〒461-8701 名古屋市東区東片端町8番地
TEL:052-950-6307 FAX:052-961-4071

株式会社FRONTEO 広報担当
Email: pr_contact@fronteo.com

2022/2/21

 「SPARK!TOHOKU2021」 「やまがたビジネスプランコンテスト」などで 4つの賞を受賞

ケアマネジャーと介護事業所をつなぐICTプラットフォーム「CareSpace（ケアスペース）」を運営する株式会社CARESPACE（本社：山形県山形市、 代表取締役：三浦 亮）は、 2021年12月の東北総合通信局主催「SPARK! TOHOKU 2021 Startup Pitch」における東北総合通信局長賞受賞をはじめ、 東北地方および山形県内の合計4件のビジネスプランコンテストにて賞を受賞いたしました。

山形県および東北地方のビジネスプランコンテストにて各賞受賞（写真は山形市創業アワード2021）

株式会社CARESPACEは、 代表の三浦自身がデイサービス施設の運営をする中で感じた「非効率な事務作業によりケアマネジャーや介護スタッフがお客様と関わる時間が奪われている」という業界の課題解決のために、 2020年8月に創業しました。

この度、 弊社が開発したケアマネジャーと介護事業所をつなぐICTプラットフォームサービス「CareSpace」について評価いただき、 東北および山形県内の合計4件のコンテストにて以下の各賞を受賞いたしました。

さらに、 東北で活動する起業家を育成するプログラム「東北グロースアクセラレーター（TGA）」にも採択され、 2022年2月12日(土)「TGA Festival 2022」にて成果発表をおこなう予定です。

また、 全国約160社のスタートアップが応募する「アクセラレーションプログラム未来X(mirai cross)2022」の二次審査会を通過し、 最終審査に進む25社のスタートアップにも選抜されました。

1. 「SPARK! TOHOKU 2021 Startup Pitch」起業家万博部門　東北総合通信局長賞 (2021年12月19日)
2. 「やまがたビジネスプランコンテスト」最優秀賞(ベストビジネスプラン賞) (2022年1月15日)
3. 「EO North Japan LIGHTNING TALK BATTLE 2022」Growth賞 (2022年1月21日)
4. 「山形市創業アワード2021」一般部門　最優秀賞 (2022年2月4日)
5. 「東北グロースアクセラレーター（TGA）」Growthコース採択 (2021年10月)
6. 「アクセラレーションプログラム未来X(mirai cross)2022」最終審査に進む25社に選抜 (2021年12月13日・14日)

受賞した各コンテストの詳細については以下をご覧ください。

1.「SPARK! TOHOKU 2021 Startup Pitch」

「SPARK! TOHOKU 2021 Startup Pitch」とは、 東北総合通信局が東北の地方公共団体や大学などとともに開催した東北発ICTスタートアップ創出を支援するイベントです。 当日は、 起業家甲子園部門（学生部門）3チームと起業家万博部門（社会人部門）6チームでそれぞれのビジネスプランについてプレゼンテーションを実施しました。

▼各賞の受賞者や詳細は、 東北総合通信局のサイトをご確認ください。
 https://www.soumu.go.jp/soutsu/tohoku/kohoshi/20211219sparktohoku.html

「SPARK! TOHOKU 2021 Startup Pitch」　起業家万博部門　東北総合通信局長賞 (2021年12月19日)

2. 「やまがたビジネスプランコンテスト」

「やまがたビジネスプランコンテスト」とは、 山形県が開催した起業後3年未満の新たなビジネスに取り組む創業者(または創業を目指す者)によるビジネスプランコンテストです。

▼各賞の受賞者や詳細は、 やまがたビジネスプランコンテスト公式ホームページをご確認ください。
 https://bpc-yamagata.jp/

「やまがたビジネスプランコンテスト」　最優秀賞(ベストビジネスプラン賞) (2022年1月15日)

3. 「山形市創業アワード2021」

「山形市創業アワード2021」とは、 山形市が優れた新規起業家を表彰し、 起業・創業機運を醸成するとともに、 チャレンジを後押しする風土を創ることを目的としたアワードです。

▼各賞の受賞者や詳細は、 山形市のサイトをご確認ください。
 https://www.city.yamagata-yamagata.lg.jp/jigyosya/kighoshien/1006773/1008975.html

「山形市創業アワード2021」　一般部門　最優秀賞受賞 (2022年2月4日)

4. 「EO North Japan LIGHTNING TALK BATTLE 2022」

「EO North Japan LIGHTNING TALK BATTLE 2022」とは、 世界最大級の起業家団体であるEOの北日本支部「EO North Japan」の起業家育成プログラム「EO North JAPAN クオンタムリープ」メンバーによる起業家たちの「志」をテーマとしたプレゼンテーション大会です。

▼イベントの詳細は、 EO North Japanのサイトをご確認ください。
 https://www.eonorthjapan.org/update/event/eo-north-japan-lightning-talk-battle-2022/

「EO North Japan LIGHTNING TALK BATTLE 2022」　Growth賞受賞 (2022年1月21日)

5.「東北グロースアクセラレーター（TGA）」

「東北グロースアクセラレーター（TGA）」 とは、 東北の新たなロールモデルとなる企業の創出及びエコシステムの構築を目的とし、 スタートアップや新規事業に挑戦する企業の成長を支援する仙台市のプログラムです。

弊社は2021年度の東北グロースアクセラレーター（TGA）Growthコースに採択されました。

2022年2月12日(土)には「TGA Festival 2022」で採択者として成果発表をおこなう予定です。 会場およびオンライン観覧を希望される方は以下のページよりお申し込み下さい。

TGA Festival 2022
 https://tga2022.peatix.com/

▼東北グロースアクセラレーター（TGA）の詳細は公式サイトをご確認ください。
 https://tohoku-growth-ap.jp/

「東北グロースアクセラレーター（TGA）」　Growthコース採択 (2021年10月)

6.「アクセラレーションプログラム未来X(mirai cross)2022」

「アクセラレーションプログラム未来X(mirai cross)2022」とは、 ＳＭＢＣ日興証券株式会社、 ＳＭＢＣベンチャーキャピタル株式会社、 株式会社三井住友銀行が主催、 株式会社みらいワークスが共同運営するアイデアや技術の事業化を目指す方・シード期の企業向けのインキュベーション・アクセラレーションプログラムです。

この度「アクセラレーションプログラム未来X(mirai cross)2022」の全国約160社の応募の中から二次審査会を通過し、 最終審査に進む25社のスタートアップに選抜 されました。

2022年2月17日(木)の最終審査会にて公開ピッチをおこなう予定です。 最終審査会への一般参加(オンライン視聴)を希望される方は以下のフォームよりお申し込みください。

アクセラレーションプログラム未来X(mirai cross)2022 Final Pitch申込フォーム
 https://forms.gle/9eztn61rB7Yuw5rp6

▼『アクセラレーションプログラム未来X(mirai cross)2022』の二次審査の詳細は以下リリースをご確認ください。
 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000017.000063513.html

社内エンジニアが自社開発するクラウドサービス「CareSpace」

• ケアマネジャーと介護事業所をつなぐICTプラットフォーム「CareSpace」について

CareSpaceは、 ケアマネジャーと介護事業所をつなぐICTプラットフォーム です。

介護業界が抱える情報共有や連携、 サービス調整、 担当者会議の日程調整などの非効率な業務をクラウドを利用したシステムで効率化できます。 また、 様々な介護向けICTツールとAPI連携が可能であり、 業界全体のICT化を後押しします。

CareSpaceは、 介護業界の情報共有・連携を加速させることで介護従事者と介護や支援の必要な方々とが向き合う時間を増やします。

▼「CareSpace」サービスサイト
 https://care-space.jp
 

• 「CareSpace」パートナー募集

株式会社CARESPACEでは「CareSpace」のさらなる普及を通して、 介護業界の効率化・ICT化を支援し、 介護が必要な方が最適なサービスを受けることができる社会の実現を一緒に目指すパートナー様を募集しております。

また、 「CareSpace」導入を検討されている  介護事業所やケアマネジャー様はもちろん、 地域全体の介護業務効率化や実証実験をお考えの自治体からのお問い合わせもお待ちしております 。

ご質問、 ご相談はお問い合わせフォームよりお送りください。

▼株式会社CARESPACE　お問い合わせフォーム
 https://care-space.jp/contact

■ 会社概要

• 社名：株式会社CARESPACE
• 代表取締役：三浦 亮
• 事業内容：ケアマネジャーと介護事業所をつなぐICTプラットフォーム「CareSpace」の企画・開発・運営・販売
• 設立：2020年8月25日
• 本社：山形県山形市あかねヶ丘2-12-15
• 企業URL： https://care-space.jp/

※記載情報は、 発表日現在のものです。 情報は予告なしに変更されることがありますので、 あらかじめご了承ください。

※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。

2022/2/21

 ―ケアマネジャーをパネルにした要介護高齢者の医薬品独自調査『CMNRメディカル』第32回―

全国のケアマネジャー10万人が登録するウェブサイト「ケアマネジメント・オンライン」（ https://www.caremanagement.jp/ ）、 全国にリハビリ型デイサービス「レコードブック」（ https://www.recordbook.jp/ ）を展開するなど、 健康寿命の延伸に向け、 様々なヘルスケアサービスを運営する株式会社インターネットインフィニティー（本社：東京都品川区、 代表取締役社長：別宮 圭一）はケアマネジャーをパネルにした要介護高齢者の医薬品独自調査サービス『CMNRメディカル』にて利用者とその家族への働きかけに関するアンケートを実施しました。

■調査概要
調査名：CMNRメディカル（第32回） 「利用者とその家族への働きかけに関するアンケート」
期間：2021年12月30日～2022年1月6日
調査パネル：「ケアマネジメント・オンライン」に登録する会員ケアマネジャー（居宅介護支援事業所または地域包括支援センターに勤務）
調査サンプル数：688名
調査方法：WEBアンケート

■調査結果（サマリー）
ケアマネジャーは、 医療介護連携の要として要介護高齢者（介護保険サービス利用者：以下「利用者」）を医療につなぐ役割を担っています。
また、 ケアマネジャーにとって、 利用者の介護生活を支える介護家族の健康は重要です。

そこで、 本調査では、 全国のケアマネジャーを対象に、 利用者やその家族への受診勧奨の実態や意欲などについてアンケートを実施しました。

その結果、 ほとんどのケアマネジャーが利用者やその家族に受診勧奨しており、 中には処方が変わった利用者もいました。
また、 疾患の知識があることで受診勧奨の意欲は高まり、 さらに「チラシ・冊子」があると声掛けがしやすくなるようです。

このことから、 まず学びの機会を提供することにより疾患に関する知識を深め、 受診の意義を理解したところにチラシなどを提供することで、 ケアマネジャーが受診勧奨しやすくなるのではないでしょうか。

■調査結果
□ケアマネジャーによる受診勧奨の実態
本調査の結果、 ケアマネジャーのほとんどが、 担当する利用者やその家族に対して受診勧奨していることが明らかになりました。

利用者に受診勧奨しているケアマネジャーの割合は92.6％、 利用者家族に対しては81.8％でした。 受診勧奨している利用者の平均は8.45人（担当利用者平均30.7人）でした。さらに、 ケアマネジャーの働きかけから担当利用者のうち平均4.0人（13.0％）の処方が変わっていることが分かりました。

□受診勧奨の意欲に影響を与える要因

本調査より、 ケアマネジャーは、 問題が顕在化している状態（「人に感染させる恐れがある疾患を患っている」「現在痛みや苦しみがある」）だけでなく、 治療効果が期待できる状態（「治療すると劇的な改善が見込める」）についても受診勧奨の意欲が高いことが分かりました。

一方、 受診勧奨の意欲が低いのは「今は症状がないが疾患を患っている」「すぐ疲れる・だるそう」「骨折既往があるのに骨粗しょう症治療がされていない」でした。
このことから、 ケアマネジャーが受診勧奨するためには、 彼ら自身が治療の意義や疾患を放置するリスクを正しく理解している必要があることが分かります。
しかし、 実際には理解できているケアマネジャーは多くなさそうです。

要介護になる原因として最も多く、 研修会などのテーマとしても取り上げられやすい認知症においても、 「受診勧奨するために十分な知識がある（5）」と回答したケアマネジャーは26.5％でした。
ケアマネジャーが自信をもって受診勧奨するためには、 疾患に関する知識を身に付ける機会がもっと必要であると考えられます。

□ケアマネジャーの受診勧奨を後押しするもの

健康管理や受診のアドバイスをする際にあったらいいと思うものとして、 最も高い評価を得たのは「チラシ・冊子」でした。 これは、 利用者やその家族との会話のきっかけとして使いやすいツールなのかもしれません。

さらに、 「疾患啓発のチラシ」に加えて「学びの機会」が同時に提供されることにより、 受診勧奨の意欲は高くなることが分かりました。

回答者の４割が「学びの機会」が提供された場合の方が受診勧奨の意欲が高くなると回答しました。
このことからも、 ケアマネジャーの受診勧奨をより活発にするためには、 疾患に関する知識の啓発が欠かせないことが分かります。
まず疾患に関する理解を深め、 受診の意義を理解したケアマネジャーに対し、 チラシなどの資材を提供することによって、 ケアマネジャーが受診勧奨しやすくなると考えられます。

この他にも、
・ケアマネジャーの受診勧奨の成功率
・ケアマネジャーから受診勧奨されている利用者の割合
・ケアマネジャーが受診勧奨したいと思う疾患、 したくないと思う疾患
・ケアマネジャーが受診勧奨しやすい疾患、 しにくい疾患
などについて調査を行いました。

■本調査データ提供のご案内（無料）
製薬・医療機器関連企業ご担当者様には、 本プレスリリース未掲載データ等、 本調査の抜粋を無料提供します。
脳血管疾患や循環器領域のご担当者様、 多職種連携や患者への疾患啓発などデマンドチェーンにご関心をお持ちの方、 は、 ぜひお役立てください。

必要事項をご記入の上、 「各種リサーチに関するお問い合わせ」を選択してご応募ください。
※過去に実施した調査については、 ご関心のある領域等を「ご質問・ご相談内容」欄にご記入ください。 （無料）
 https://www.caremanagement.jp/inquiries/company

過去に実施した調査はこちら
 https://prtimes.jp/main/html/searchrlp/company_id/12000

〇医薬品マーケティングご担当者様へのご案内
インターネットインフィニティーでは、 地域包括ケアシステムに対応したマーケティングの実現に役立つメールマガジン「医介マーケティング通信」（無料）を配信しています。 2020年11月の創刊以来、 多くの製薬企業ご担当者様にご購読いただいています。

「病院や医師中心の活動だけでは取りこぼす潜在患者の存在」
「高齢者に通院や服薬を継続してもらうには」
「今後の拡大が確実な在宅医療、 どう対応？」
「地域の医師に本当に喜んでもらえる施策とは」

このようなお悩みをお持ちの方はぜひ購読ください。

＜購読申し込み方法＞
下記のURLまたはQRコードからお申込みください。 （登録1分）
 https://www.caremanagement.jp/lp/medical/mail00?k3ad=ad2202pr

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■ケアマネジャーへの情報提供（PR）のサポート
弊社では、 全国のケアマネジャー10万人が登録するウェブサイト「ケアマネジメント・オンライン」を運営しています。 これを活用して、 ケアマネジャーを対象とした情報発信のサポートを承っております。 また、 郵送・FAXなどを用いた情報発信や、 調査パネルを用いた効果測定も行うことが可能です。 これまでに、 製薬会社をはじめ各種企業に情報発信の場としてご利用いただいております。
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■記事引用時のお願い■
・「ケアマネジメント・オンライン」調べ、 と明記ください。
・WEB上での引用に際しましては、 「ケアマネジメント・オンライン」に https://www.caremanagement.jp/ へのリンク付与をお願いいたします。
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■■■ニュースリリース及びサービスに関するお問合せ先■■■
株式会社インターネットインフィニティー　Webソリューション部（担当：酒井）
TEL:03-6697-5505　FAX:03-6779-5055　MAIL: ssakai@iif.jp
■■■その他IRに関するお問合せ先■■■
株式会社インターネットインフィニティー　IR担当
TEL:03-6779-4777　MAIL: ir@iif.jp

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2022/2/18

 リハプランの提供を通じて、介護事業所の書類業務効率化と利用者の生活機能向上を支援

デイサービス向けリハビリ支援ソフト「リハプラン」を開発・提供する株式会社Rehab for JAPAN（本社：東京都千代田区、 代表取締役 大久保 亮　以下「当社」）は、 株式会社名古屋銀行（頭取：藤原 一朗、 本店：愛知県名古屋市、 以下「名古屋銀行」）とビジネスマッチング契約を締結いたしました。

• 背景

全国に約44,000事業所、 要介護者200万人が利用するデイサービスでは、 約90%の事業所において、 リハビリ専門職が勤務しておらず、 看護師が看護業務などと兼務しながらリハビリを提供しています。 そのため、 計画策定から日々の記録、 評価に至るまでの「スタッフの業務負担」と「効果的なリハビリ提供」が課題となっています。

また、 介護サービスにおける生産性を高め、 介護の価値を高めることを目的に、 2021年度介護報酬改定より厚生労働省の科学的介護情報システム「LIFE」に関する新たな加算が創出されました。

介護ヘルスケア業界における自立支援・重度化防止の取組はさらに進んでいく中、 「現場の業務負担を軽減し、 効率的・効果的なリハビリを実現できるソフト」の必要性はさらに増加しております。
 

• リハプランについて

2018年3月のサービス開始以来、 「リハプラン」は、 機能訓練業務を誰でも簡単・安心・効果的に行える「デイサービス向けリハビリ支援ソフト」として、 職員の書類業務負担を軽減、 介護事業所の差別化・売上アップを支援してまいりました。

当社がすでに技術特許（特許第6792892号）を取得しているリハビリプログラムの自動提案技術により、 リハ専門職でなくても利用者ごとにあった最適なリハビリ計画の立案が可能になります。 これにより、 通常30分程度かかる計画策定が約3分程度に短縮できました。 また、 2200種類の運動プログラムを用意しており、 具体的なリハビリ方法にも悩むことなく指導ができます。

2022年2月現在、 以下のLIFE関連加算に対応しております。
（個別機能訓練加算、 科学的介護推進体制加算、 入浴介助加算、 運動器機能向上加算、 ADL維持等加算、 口腔機能向上加算）
 

• 協業の目的

名古屋銀行の取引先企業の更なる成長を目的に、 ビジネスマッチング契約を締結いたしました。 これにより、 名古屋銀行より東海地方を中心とした取引先企業に対し、 当社が提供している「リハプラン」をはじめとしたクラウドサービスをご案内いただくことが可能となります。
名古屋銀行と当社は、 両社協働で介護事業所の書類業務効率化と利用者の生活機能向上の支援を強化してまいります。
 

■株式会社Rehab for JAPANについて
当社は「介護に関わるすべての人に夢と感動を」をビジョンとし、 より多くの高齢者が健康的に長生きすることで幸せに長く暮らせる世界（健康寿命の延伸）に向けて、 「エビデンスに基づいた科学的介護」の実現を目指すスタートアップ企業です。 介護現場のリアルデータを収集し、 高齢者が元気になることを科学していきます。
・称号　：株式会社Rehab for JAPAN(リハブフォージャパン)
・創立　：2016年6月10日
・代表者：大久保亮
・所在地：東京都千代田区飯田橋4丁目2-1 岩見ビル2階
・資本金：968百万円（資本準備金含む）
・URL
-コーポレートサイト： https://rehabforjapan.com/
-リハプラン： https://rehaplan.jp/training/

※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。

【お問い合わせ先】
会社名：株式会社Rehab for JAPAN(リハブフォージャパン)
電話：050-5491-7318
メール：contact@rehabforjapan.com
担当者：大久保亮

2022/2/17

 ～村田製作所製サステナブル素材を使用した圧電フィルムセンサの活用 ～

https://www.fcnt.com/news/20220214-2.html

FCNT株式会社（本社：神奈川県大和市、 代表取締役社長 高田克美、 以下FCNT）は、 株式会社NTTドコモより2022年2月24日に発売する「らくらくスマートフォンF-52B」にて、 株式会社村田製作所（以下、 村田製作所）との共同開発により、 次世代方式の「らくらくタッチパネル」を実現しました。

「らくらくタッチパネル」は、 スマートフォンの操作に慣れていないシニアユーザーに好評いただいている「らくらくスマートフォン」を代表する機能です。 ボタンを押し込む操作を押圧センサで検知し、 指先に操作感のある振動を伝えることで、 実際のボタンを押すような操作が可能な機能です。

 今回、 「らくらくスマートフォンF-52B」の開発において、 村田製作所製の微細な変化も検出できるサステナブル素材を使用した圧電フィルムセンサ　「Picoleaf™（ピコリーフ）」に着目し、 「らくらくタッチパネル」に活用することで、 大画面化に対応した次世代方式の「らくらくタッチパネル」を実現しました。

 当社は今後、 「らくらくタッチパネル」の進化だけでなく、 当社の先進技術分野で開発・利用されるヒューマンインターフェイスや環境センシングにおいて、 「Picoleaf」の応用開発を追求しながら、 従来の機能・性能の進化と新しい提供価値の最大化に取り組んでまいります。

 そして、 簡単で使いやすい機能・端末を提供するだけでなく、 FCNTの様々なサービスを併せて提供しご活用いただくことで、 シニアユーザーが「らくらくスマートフォン」を楽しみながら、 デジタルによる生活の便利さや楽しさを享受できるよう、 デジタルデバイドの解消に努めてまいります。

• [開発の背景]

さまざまなサービスがオンライン上で提供されることが益々日常化している中、 高齢化の加速とともに、 オンラインサービスの利用に抵抗を感じるユーザ層も増えています。 抵抗感の原因のひとつとして、 使用頻度が高いスマートフォンの「使いにくさ」が挙げられており、 「らくらくタッチパネル」のように操作感を得られ、 使いやすいスマートフォンはシニア層を中心に高いニーズを獲得しています。

 一方、 昨今のスマートフォンではディスプレイの大画面化が進み、 「らくらくスマートフォン」でも、 端末の大きさ、 持ちやすさなどを維持しつつ、 より見やすい大画面化のニーズが高まっています。 そのため広範囲に操作を検出できる大画面化を実現しつつ、 端末サイズを維持する省スペース化の2つを両立させることが必要でした。
また、 「らくらくタッチパネル」は、 ディスプレイ面で軽いスイッチを押すくらいの力を検出して動作させるため繊細なセンシングが必要であるものの、 端末中の静電ノイズの影響を受けやすいことが課題でした。

そこで、 このたびFCNTは村田製作所と共同開発を行い、 同社が保有する静電ノイズを受けにくい圧電フィルムセンサ「Picoleaf」を活用することによって、 省スペースな端末サイズを維持しつつ大画面化を可能とする次世代方式「らくらくタッチパネル」の搭載を実現しました。
※共同開発にて実現した技術については、 共同特許出願中です。

• [大画面化への対応（従来方式との違い）]

従来方式の「らくらくタッチパネル」は、 スマートフォンのカバーガラス（+タッチパネル）とディスプレイの間にAirGAPを必要とする特殊な構造となっています。 カバーガラスを押すことでAirGap間の容量が変化し、 「らくらくタッチパネル」の「押す」機能を実現しています。 従来方式では、 大画面になるにつれAirGAPの均一性を保つことが難しく、 別方式の検討が課題となっていました。

一方、 一般的なスマートフォンの構造は、 カバーガラスとディスプレイ（＋タッチパネル）が一体の構造になっています。 次世代方式の「らくらくタッチパネル」は、 この一般的なディスプレイ構造の背面に「Picoleaf」を搭載し、 この一体化させたDisplayユニット自体をセンサーとして、 指の微細な押し圧を検知し、 「らくらくタッチパネル」の機能を実現しています。
実装においてFCNTは、 カバーガラスのたわみを、 均一かつ、 効率的に「Picoleaf」に伝える設計と、 その微小信号を正確に検出・積分する回路設計により、 従来の構造では困難であったディスプレイユニットとの一体化と大画面対応化を可能としました。

     （一般的なスマートフォンのディスプレイ構造） 　　

（次世代方式「らくらくタッチパネル」の構造）

• [村田製作所製サステナブル素材の圧電フィルムセンサ「Picoleaf」について]

 村田製作所が独自の圧電技術により実現した「Picoleaf」は、 高感度の押圧検知が可能なフレキシブルで薄型のセンサです。 省スペースでの実装が可能で、 従来センサと比較して薄型化、 組立性・耐久性の向上などを実現することが可能です。
また、 「Picoleaf」に使われている圧電フィルムは、 植物から抽出したデンプンを発酵させて乳酸を作り、 結合させたポリ乳酸を原料としています。 植物は大気中の二酸化炭素を吸収してデンプンを合成しているため、 地球温暖化の原因とされる二酸化炭素の総量を増やすことがなく、 カーボンニュートラルに貢献した素材です。

 F-52Bに搭載されている「Picoleaf」

• [関連Webサイト]

・村田製作所　ポリ乳酸の圧電性を応用した新しいセンサデバイスの開発
https://corporate.murata.com/ja-jp/more_murata/techmag/metamorphosis16/appnote/01

・FCNTがらくらくスマートフォン向けに圧電フィルムセンサ「Picoleaf™」を採用
https://www.murata.com/ja-jp/news/sensor/pressure/2022/0214

・「らくらくスマートフォンF-52B」ご紹介
http://www.fmworld.net/product/phone/f-52b/
 

•  [商標について]

・「Picoleaf」は株式会社村田製作所の登録商標です。
・その他、 記載されている製品名などの固有名詞は、 各社の商標または登録商標です。

 
※FCNT株式会社は2021年4月1日に富士通コネクテッドテクノロジーズ株式会社から社名を変更しました。   
FCNT株式会社ホームページ　 https://www.fcnt.com/ 

※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。

【お問い合わせ先】
FCNT株式会社
広報担当窓口
E-mail: mb-pr.release@fcnt.com

2022/2/16

「何度でもやり直せる社会をつくる」をビジョンに教育・福祉分野で事業を展開する株式会社キズキ（代表：安田祐輔、 本社：東京都渋谷区、 以下「キズキ」)は、 うつや発達障害の方々のための就労移行支援事業所「キズキビジネスカレッジ」にて、 2022年2月1日から、 専門スキルの習得後に実務体験が積める「プロフェッショナルコース」を開講します。

•  就労移行支援の現状の課題

就労移行支援を受ける利用者は障害者雇用の求人を勧められがちですが、 全員が障害者雇用を望むわけではなく、 それぞれの特性や働き方にあったキャリアを求めているケースも多いです。 しかしながら、 一般雇用やフリーランスでの実務に活かせるような「専門スキル」の講習を実施している事業所は、 いまだ多くありません。 さらにその専門スキルをキャリアチェンジ後の業務にまで結びつけられる実務体験を提供している事業所となると、 その数は少ないです。

•  キズキビジネスカレッジの特徴

キズキビジネスカレッジでは、 各人にあわせたキャリア支援に留まらず、 専門スキルの習得まで、 手厚くサポートしています。 具体的には、 会計・英語・Webマーケティング・Webライティングなど、 業務に活かせる実践的な専門スキル講習を実施しています。 このような支援内容の充実により、 令和2年度には、 一般雇用での就職実績が44％、 就職後の継続率では100％を達成しました。 今後、 利用者がさらに安心して就職できるように、 2022年2月1日から、 専門スキルを活用した業務体験が積める「プロフェッショナルコース」を開講します。
 

•  プロフェッショナルコースとは

プロフェッショナルコースの一番の目的は「身につけたスキルを使いこなすこと」です。 開講にあたっては、 3つの『実』にこだわることをコンセプトとして掲げています。

まずは要件に応じた『実物の制作』。 専門スキルを活かして、 企業に納品する制作物を実際に作っていきます。 Webライティングを例に挙げれば、 一定の品質基準をクリアすることで、 企業HPなどへの正式採用・掲載が認められます。 実績と自信を積む絶好の機会です。

さらには希望職種に応じた『実践的な就労体験』も可能です。 Webデザインや動画クリエイティングなど、 インターン形式を採用し、 ビジネスシーンをよく知る『実際のプロフェッショナル』が、 受講者ひとりひとりに個別的なアドバイスをします。 専門スキルと実務の橋渡しができる環境を整えることで、 キャリアチェンジで即戦力になれる支援を実施します。

 ＜各コースの紹介＞
2022年2月1日に開講するプロフェッショナルコースは、 以下の3つです。

・Webライティングコース
WebライティングにはGoogleなどの検索エンジンで上位に表示されるための「SEOライティングスキル」が必要です。 Webライティングコースでは、 実際にSEO記事を制作しながら、 SEOライターの目の付けどころや実際の働き方を体感していただきます。

・Webデザインコース
広告のためのWebデザインには、 バナー等の「広告クリエイティブスキル」が求められます。 実際に成果物を制作しながら、 Webデザイナーとしての働き方を体験していただきます。

・動画クリエイターコース
動画クリエイターコースでは特に「eラーニング動画教材」を制作しながら、 動画クリエイターとしての実際の働き方を体感していただきます。

◆今後開講予定のコース
・プログラミングコース
・英語（翻訳）コース
・会計（簿記）コース
 

• キズキグループとは

＜株式会社キズキ　概要＞
事業名：キズキビジネスカレッジ
事業内容：発達障害やうつ病などの精神疾患やのために退職した方、 また、 それらの障がいや疾患のために就労できずにいる方などに向けて、 「一人ひとりに適した就職」のための支援を行なう、 就労移行支援事業所を運営。
校舎情報：2022年1月現在、 関東、 関西で4つの校舎を展開。
●キズキビジネスカレッジ　新宿御苑校
東京都新宿区四谷4-31 四谷TSビル1F（最寄り駅：新宿御苑前駅、 新宿三丁目駅）
電話番号：03-6265-3652（新宿共通）

●キズキビジネスカレッジ　新宿校
東京都新宿区新宿5-10-14 新宿NTビル4F（最寄り駅：新宿三丁目駅、 新宿御苑前駅、 新宿駅）
電話番号：03-6265-3652（新宿共通）

●キズキビジネスカレッジ　大阪校
大阪府大阪市北区豊崎3-9-7　いずみビル4F　403号室（最寄り駅：JR大阪駅、 阪急中津駅）
電話番号：06-6147-2221

●キズキビジネスカレッジ　横浜校
神奈川県横浜市西区浅間町1-6-5　横浜西口K＆Kビル5F（最寄り駅：JR横浜駅）
電話番号：045-534-9855

運営社名：株式会社キズキ
本社所在地：東京都渋谷区代々木1-46-1 キハラビル4階
会社設立日：2015年7月13日
代表：安田祐輔（代表取締役社長）
役員/従業員数：67名、 契約社員・アルバイト：422名（2021年12月1日）
株式会社キズキウェブサイト： https://kizuki-corp.com/
キズキグループTwitter： https://twitter.com/kizuki_group
キズキビジネスカレッジウェブサイト： https://kizuki.or.jp/kbc/
キズキビジネスカレッジTwitter： https://twitter.com/kizuki_bc
キズキビジネスカレッジFacebook： https://www.facebook.com/kizukibusinesscollege
キズキキャリアチャンネルYoutube： https://www.youtube.com/channel/UCFI5gXUueUmSjvoche3d8xg

◆各種事業について
「何度でもやり直せる社会をつくる」というビジョンを持つキズキでは、 その実現のために、 キズキ共育塾以外にも様々な「困難」を経験した方向けに、 次のような事業を展開中です。

○学習支援事業
発達障害・社会人・中退・ひきこもり・不登校などの方々の学び直しのための完全個別指導塾「キズキ共育塾」と家庭教師事業の「家庭教師キズキ家学」を運営。
キズキ共育塾ウェブサイト： https://kizuki.or.jp/
キズキ共育塾Twitter： https://twitter.com/kizuki_juku
キズキ共育塾Facebook： https://www.facebook.com/kizuki.juku
キズキ受験チャンネル： https://www.youtube.com/channel/UCDkX05NK0UlIzjqKT6gahUA
家庭教師キズキ家学ウェブサイト： https://tokyo-yagaku.jp/

○公民連携事業
中央省庁や全国各地の地方自治体から委託を受けて、 生活困窮世帯の子どもたちの学習支援などを実施（東京都足立区・八王子市、 神奈川県川崎市、 横浜市港北区・旭区、 大阪府吹田市、 大阪市大正区・兵庫県西宮市など）。

今後もキズキは、 創業から10年間で学習支援事業、 キズキビジネスカレッジ事業、 公民連携事業で約8千人を超える方々への相談・支援経験を活かし、 既存事業の発展及び新規事業の積極的展開を通じ、 様々な理由でつまづいた方々が「何度でもやり直せる」社会の実現に向けて邁進いたします。

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【お問い合わせ先】
株式会社キズキ　広報担当
電話：03-6273-0796　
お問合せフォーム：https://kizuki.or.jp/company/contactus/

2022/2/16

～ みんなの目と愛で迫る危険から守る最強みまもりツールの開発へ ～

株式会社アイルソフト（本社：愛知県名古屋市/代表取締役：市川満之/以下、 当社）は、 クラウドファンディングサービス「Readyfor」にて、 子どもやお年寄りが安全で安心して生活できる環境にしたい！！という想いが詰まったおまもりシステム「アイマモ(imamo)」の開発のためにクラウドファンディングを2022年2月22日より開始いたします。
【URL】 https://readyfor.jp/projects/make_imamo

■アイマモ(imamo)とは？
子どもやお年寄りを危険から守る見守り最強ツールです。
今までのGPS端末やブザーだけではカバーしきれなかった『おたすけ機能』が追加され、 『みまもり機能』もバージョンアップして誕生したのが、 みんなのeyeと愛で見守る安心おまもりシステム。 アイマモ(imamo)です。

●トラブル回避機能

１. みんなでおたすけ
事故や不審者に遭遇したりした時にアイマモのボタンを３秒間押すことで、 関係者と近くにいる人のスマホアプリに「助けて」とその位置と共に緊急通知されます。

２. GPS位置の確認と履歴
アイマモを持っている子どもの現在の位置を歩数と共にスマホアプリで安全に確認できます。

●新型コロナウイルス感染症予防
３. 濃厚接触度合の可視化
同じ空間にいたと割合を判断して感染者や陽性者との濃厚接触の度合、 濃厚接触者と濃厚接触の度合を可視化します。

４. 濃厚接触情報の報告
スマホアプリのボタン一つで日々の濃厚接触の有無を学校や職場などへの暗号化して安全に報告できます。

５. 環境の可視化
アイマモを持っていると乾燥していたらLEDを赤色に点滅、 空気質のレベルが悪化していたらLEDを黄色に点滅となります。

★ アイマモは常に進化していきます。

私も子を持つ父親です。 小学校への登下校はやはり不安です。 私の子どもの頃は、 ひとりで登下校している子どもはたくさんいました。 それは地域住民が見守ってくれていたからです。 しかし、 今は時代も変わり、 昔ほど近所付き合いが密ではなくなり、 地域住民で助け合うことが難しくなりました。 ひとりでの登下校、 特に下校は危険過ぎます。
また、 近年のコロナ禍においてはみんなマスクをしていて顔が隠れてしまっている為、 不審者かどうかの判断が困難になっています。 本当は親が子どもに付き添って危険から守ってあげられれば良いですが、 それも不可能です。
それならば、 『みんなで見守り、 みんなで助け合えるそんなツール』があれば安心！無いなら私が作ろう！というのがきっかけです。

■ 会社概要

社名 ： 株式会社アイルソフト

代表者 ： 代表取締役 市川 満之
所在地 ： 〒464-0821 愛知県名古屋市千種区末森通１丁目18番地1 覚王山

ハイツ202号
設立 ： 2003年5月
事業内容 ： ネットワーク技術を中心とした受託でコンピュータのソフトウェア開発、 人材派遣、 子ども向けプログラミング教室
【プロジェクトURL】 https://readyfor.jp/projects/make_imamo
【コーポレートサイト】 https://aislesoft.co.jp/
【アイマモのサイト】 https://aislesoft.co.jp/imamo/

【お問い合わせ先】
株式会社アイルソフト
TEL：052-734-7051
e-mail：ichikawa@aislesoft.co.jp

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【お問い合わせ先】
株式会社アイルソフト 代表取締役 市川 満之
TEL：052-734-7051 携帯電話番号：090-5869-1636 FAX：052-734-8050
e-mail：ichikawa@aislesoft.co.jp

2022/2/15

～介護職専門求人サイト『介護ワーク』調べ～ 

ウィルグループの総合人材サービスを手掛ける株式会社ウィルオブ・ワーク（本社：東京都新宿区、 代表取締役社長：告野　崇）が運営する介護職専門求人サイト『介護ワーク』は、 全国の介護職従事者200名（正社員・契約社員・派遣社員・パート）を対象に介護専門資格の取得状況などに関するアンケート調査を実施いたしました。

【調査結果　トピック】
正社員は55％、 非正規社員は23%が「介護福祉士」を保有。
資格取得により63%が昇給。 9割以上が月額2万円未満の昇給幅。
資格保有者の63%、 資格未保有者の47%が資格取得を検討。
「介護資格取得支援制度」の認知率73%。 資格未保有者の31%が利用を検討。
介護職専門求人サイトの認知率は76％、 47％がサービス利用に前向き

【調査結果　詳細】

・資格取得により63%が昇給。 9割以上が月額2万円未満の昇給幅
　資格取得による昇給の有無について聞いたところ、 資格保有者の63%が資格取得による昇給があったと回答しました。 資格取得による昇給経験者のうち、 昇給幅は94%が月額2万円未満で、 最も多かったのは月額5千円～1万円未満で42%でした。

・資格保有者の63%、 資格未保有者の47%が資格取得を検討
　資格保有者の63% 、 資格未保有者の47%が資格取得を検討（保有者の場合は新たな資格）しており、 資格保有者の方がより資格取得に積極的な姿勢が明らかになりました。 取得を検討している資格については資格保有者では「ケアマネージャー」が34%、 資格未保有者では「初任者研修」が20%で最多となりました。

また、 資格取得のメリットとして「給料が上がる」（37%）、 「転職に有利」（36%）が多く、 「施設や利用者からの信頼度が上がる」（13%）、 「リーダーや管理職として現場を任される」（8%）と合わせ、 94%が資格取得により介護専門職としての価値向上につながると考えていることがわかりました。

・「介護資格取得支援制度」の認知率73%。 資格未保有者の31%が制度利用を検討
　『介護ワーク』をはじめ、 民間の介護人材求人サービスや自治体が提供する「初任者研修」「実務者研修」などの資格講座受講料を補助する「介護資格取得支援制度」については、 「知っている」が73％となりました。

制度の利用意向については資格保有者の23%、 資格未保有者の31%が「利用したい」と回答し、 いずれも「利用したくない」（各5%、 8%）を上回りました。

・介護職専門求人サイトの認知率は76%、 47%がサービス利用に前向き
　介護職専門求人サイトや転職エージェントの存在に関しては全体の76％が「知っている」と回答。 広く認知されていることが明らかになりました。 今後の利用意向については、 「利用したい」と「すでに利用している」が合計47％で、 「利用したくない」の10％を大きく上回り、 利用に前向きな姿勢が見て取れました。

▼参考URL： https://kaigo-work.jp/article/2337/

・『介護ワーク』について
『介護ワーク』は介護業界に特化した派遣・正社員・契約社員などの求人を取り扱う求人サイトです。 介護業界をポジティブに変革していくため、 介護業界で働きたい方の希望に寄り添ったお仕事紹介を行っています。 介護職での経験がある方、 介護福祉士・実務者研修（旧ホームヘルパー1級）・介護職員初任者研修（旧ホームヘルパー2級）などをはじめとする資格をお持ちの方、 また、 未経験で初めて介護を始められる方まで幅広くお仕事を紹介します。

また、 『介護ワーク』を運営する株式会社ウィルオブ・ワークでは、 仕事をしながら受講料を負担せずに資格を取得することができる 「介護資格取得支援制度」を用意し、 就職や転職、 キャリアアップを目指す方を積極的にサポートしています。

●『介護ワーク』サービスサイト： https://kaigo-work.jp/
●『介護ワーク』の「介護資格取得支援制度」： https://kaigo-work.jp/article/230110/

■株式会社ウィルオブ・ワークについて
ウィルオブ・ワークは、 販売やコールセンター、 介護をはじめ、 業種に特化した 「人材派遣」「業務請負」「人材紹介・紹介予定派遣」サービスを提供しており、 業種に特化した教育活動を通して、 専門性の高い人材ビジネスを展開しています。 当社が掲げる『Chance-Making Company』のビジョンのもと、 すべての人の可能性を信じ、 あらゆる人の働く機会、 そして多様な働き方も増やしていきたいと考えています。

【会社概要】
社　　　名　　：　株式会社ウィルオブ・ワーク
本　　　社　　：　東京都新宿区新宿三丁目1番24号 京王新宿三丁目ビル3階
設　　　立　　：　1997年1月
代　　　表　　：　代表取締役社長 告野 崇
資　本　金　　：　9,900万円
従 業 員 数　　：　2,836名(2021年3月末現在)
Ｕ　Ｒ　Ｌ　　：　 https://willof-work.co.jp/

※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。

【お問い合わせ先】
株式会社ウィルオブ・ワーク
マーケティング本部
広報担当：仁科（にしな）、新元（にいもと）
MAIL： pr@willof.co.jp
TEL：03-6894-2035（直通）

2022/2/14

エクササイズと脳年齢計測で若々しい脳作り、3月20日(日)まで、入会金無料 

 「脳活性度定期検査（略称「脳検」）」を展開する、 株式会社脳活性総合研究所（本社：東京都千代田区、 代表取締役：太田 芳徳、 以下「脳活総研」）はこの度、 一般財団法人ヤマハ音楽振興会（本部：東京都目黒区、 以下「ヤマハ音楽振興会」）によるコンテンツ提供の元、 オンラインから自宅で簡単に参加できる月額制の「脳活性プログラム」の提供を開始いたしました。
オンラインにて脳の働きに有効なエクササイズに取組み、 脳の働き具合を定期的にチェック、 いつまでも若々しい脳を保つことを目指すプログラムです。
URL　 https://nokatsusoken.co.jp/promotions/program/

＜概要＞
新型コロナウィルスによる感染リスクが懸念される中、 高齢者の運動不足・コミュニケーション不足が深刻化しています。 外出自粛の広まりにより、 家に閉じこもりがちになり、 身体機能や認知機能の低下が進んでいます。
脳活総研では、 認知症の兆候といわれている「認知機能の低下」を、 正常時から定期的にチェックすることで把握し、 対策情報の提供を目的とした定期検査「脳検」を展開しています。
この度、 ヤマハ音楽振興会制作による、 認知機能に確かな効果が実証されているプログラム「まちかどエクササイズ」をオンラインにて実施することで、 脳活に良いエクササイズに自宅で取り組め、 脳検で定期的に認知機能をチェックもできる「脳活性プログラム」の提供を開始いたしました。
パソコンまたはスマホやタブレットがあれば、 誰でも気軽に始めることが可能です。

●「脳活性プログラム」サービス内容：
１　音楽体操「まちかどエクササイズ」　何回でも参加し放題
２　脳検の受検（3ヵ月に1度）
３　定期的な脳活セミナー
＜料金＞
入会金：3,000円(税込)　 ※2022年3月20日(日)まで、 入会金無料！
月額3,000円（税込）

【脳活性プログラムのお申し込み】
https://nokatsusoken.co.jp/promotions/program/

１. 音楽体操「まちかどエクササイズ」
受講者は自宅でオンラインにて気軽にエクササイズに取り組むことができます。
リズムウォークやリズム打ち、 ストレッチ、 発声トレーニングや筋力トレーニング、 音楽に合わせたステップなど、 音楽や運動が苦手な方も気軽に参加できる内容です。
オンラインなので、 自由に休憩するなど、 ご自身のペースで参加いただけます。
ライブで行うため、 オンライン上で全国から集まる参加者と会話や交流を楽しむことができます。

２. 脳検
定期的に「脳検」より脳年齢を測り、 健常時の脳の働き具合（認知機能）を把握することができます。
パソコンやスマートフォン、 タブレットから受検できる脳の働き（認知機能）を測るテストです。
全部で5つの項目があり、 1項目5分。 問題は全て選択式なので簡単に回答できます。

３. 脳活セミナー
脳活の最新情報に関するセミナーをオンラインで定期的に開催いたします。
最新の脳活についての動向や、 オススメの脳活サプリメントについての最新情報もお話しします。

「まちかどエクササイズ」とは
ヤマハ音楽振興会、 佐藤正之教授を中心とした産官学での共同研究において、 認知機能への効果が実証されたプログラムで、 権威ある医学国際誌『PLOS ONE』にも掲載されています。 ※
有酸素運動だけでなく、 ストレッチやリズムゲーム、 発声トレーニング、 歌いながら体を動かすなど、 簡単に取り組みながら楽しめる内容になっています。
※( Satoh 2014:「The Effects of Physical Exercise with Music on Cognitive Function of Elderly People: Mihama-Kiho Project」)

■脳活性度定期検査「脳検」について
URL https://www.nouken.jp/
検査名称　脳活性度定期検査（脳検）
検査方法　パソコン、 タブレット、 スマートフォンで受検
検査監修　東京都立産業技術大学院大学　認知症・神経心理学講座 特任教授　佐藤 正之 先生

■脳活総合研究所（脳活総研）について
昨今、 認知症に関する様々な報道がある中、 発病時の早急なアプローチにより進行を遅らせるのみならず、 健常時から予兆に気づくことで、 病気を未然に防いだり、 認知機能を改善したりできる研究が進められています。
脳の状態を早期から把握し、 個々の状態にあった対処をすることで、 認知症を防ぎ、 豊かで健康な生活を送ることが可能になるといわれています。
脳活総研は、 ひとりでも多くの方の脳を健康な状態に保ち、 活性化することで、 社会全体の活性化を実現したいと考えています。

＜会社概要＞
会社名 株式会社脳活性総合研究所
代表者 代表取締役 太田 芳徳
所在地 東京都千代田区有楽町 2-10-1 東京交通会館 6F
設立 2019 年 2 月 15 日
事業内容 脳の活性度・認知機能を検査するテストの開発・販売
会社HP http://nokatsusoken.co.jp/

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【お問い合わせ先】
株式会社脳活性総合研究所　広報担当
TEL　 03-6268-0755　　　　
E-mail　info@nokatsusoken.co.jp

2022/2/14

株式会社ウイルコホールディングスのグループ会社である鈴木出版株式会社において、 おむつゴミ箱「HOALU」の取扱いを開始いたしました。 

おむつゴミ箱「HOALU」は、 赤ちゃんから大人用までの紙おむつだけでなく、 ペットシーツの処理にもご使用いただけるおむつゴミ箱で、 病院や介護施設からの要望で4年かけて開発された防臭・抗菌・抗ウイルス機能に特化した商品です。 2021年10月に主に介護施設や病院を対象に販売が開始され、 幼保業界で注目を集めています。

ふたをしめた時に、 横のでっぱりの部分がふたで押されることにより、 おむつが下に落ちる仕組みになっています。 (特許出願中)

センサーによる開閉にしてしまうと、 幼稚園・保育園の先生方や子どもたちが通るたびに開いて臭いが漏れてしまう恐れがあるため、 本商品は使いやすさを重視したシンプル開閉式にしております。

おむつゴミ箱「HOALU」は、 本体がステンレス製で臭い移りがしにくいです。
また気密性の高い構造で臭いの漏れを抑制します。

消臭・抗菌・抗ウイルスシート（本体付属）は、 臭いの約90％以上を減少させることができ、 雑菌・ウイルスについては約99％増殖が確認されませんでした。
また、 取り替えロールも７層構造の特殊フィルムで防臭・抗菌効果があり、 抗菌効果は約99.9％です。

■ロール（ゴミ袋）の設置方法

■おむつの捨て方

お問い合わせはこちらまで
鈴木出版(株)保育営業部　TEL:03-6272-8002

「鈴木出版株式会社について」
東証二部上場 株式会社ウイルコホールディングスのグループ会社で、 幼児向け教材や絵本、 児童書など書籍の出版および保育園・幼稚園向けに日用品から大型遊具、 新型コロナ対策機器まであらゆる商品の販売を行っております。

商 号：鈴木出版株式会社
代 表 者：代表取締役社長 西村保彦
所 在 地：〔本社〕〒101-0051 東京都千代田区神田神保町2-3-1岩波書店アネックスビル 5F
U R L ： http://suzuki-syuppan.co.jp/index.php

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2022/2/10

表彰式にて挨拶するパナソニック 楠見雄規 代表取締役 社長執行役員 グループCEO

パナソニック株式会社（以下、 パナソニック）の「ウォーク・トレーニング・ロボ」が、 日本経済新聞社主催の「2021年日経優秀製品・サービス賞」において、 最高位となる最優秀賞を受賞しました。
2022年2月2日（水）には、 表彰式が開催され、 パナソニックから楠見雄規代表取締役 社長執行役員 グループCEOが出席し、 受賞企業を代表して挨拶を行いました。

●ウォーク・トレーニング・ロボについて

▼【動画】歩行トレーニングロボット 効果事例・お客様の声
 https://channel.panasonic.com/jp/contents/35186/

今回受賞した歩行トレーニングロボット「ウォーク・トレーニング・ロボ」は、 転倒や体力の低下等により歩くことに不安を感じ始めた高齢者に対し、 AIが歩行分析し、 一人ひとりに最適な運動負荷でのトレーニングを提供します。 このトレーニングを継続することで、 身体機能を維持し、 いきいきとした日常生活の継続をサポートします。 介護施設や病院でのご利用を想定し、 運動の自動記録や、 ログインして歩くだけの簡単操作でスタッフの方の手間がかからないよう工夫しております。
また長くトレーニングを続けられるように、 歩きたくなる外観や、 目標が見える画面など、 歩く意欲にこだわったデザインにより、 「2018年度グッドデザイン賞 ベスト100」（※1）、 「IAUD国際デザイン賞2018 金賞」（※2）にも選ばれました。

パナソニックの「ウォーク・トレーニング・ロボ」は、 いつまでも自立した日常生活を過ごせるように、 一人ひとりに合わせた安全で効果的な歩行運動を提供する新しいサービスとして、 多くのご利用施設からご好評をいただいております。

※1：2018年度グッドデザイン賞 ベスト100 「パナソニック 歩行トレーニングロボット」
 https://www.g-mark.org/award/describe/47124
※2：IAUD国際デザイン賞2018 金賞 「パナソニック 歩行トレーニングロボット」
 https://www.iaud.net/award/10938/#go-02

【受賞について】
受賞名：2021年日経優秀製品・サービス賞 最優秀賞
受賞製品：歩行トレーニングロボット「ウォーク・トレーニング・ロボ」

【「日経優秀製品・サービス賞」について】
「日経優秀製品・サービス賞」は毎年1回、 特に優れた新製品・新サービスを表彰するもので、 今回で40回目を迎えます。 原則として、 2021年1月～2021年12月発売分の製品・サービスを対象とし、 日本経済新聞、 日経産業新聞、 日経MJ、 日経ヴェリタス、 日本経済新聞電子版、 Nikkei Asiaに掲載された約2万点の中から、 審査委員会の審査を経て選ばれた約40点が表彰されます。 審査では、 1)技術開発性、 2)価格対効果性、 3)業績寄与度、 4)成長性、 5)独自性、 6)産業・社会へのインパクトの6項目において、 総合的に評価されます。

＜関連情報＞
・「2021年日経優秀製品・サービス賞」受賞結果（日本経済新聞社サイトへリンク）
 https://www.nikkei.com/edit/news/special/newpro/2021/
・施設向け「歩行トレーニングロボット」のサービス提供を開始（2021年4月27日）
 https://news.panasonic.com/jp/press/data/2021/04/jn210427-3/jn210427-3.html
・パナソニックの歩行トレーニングロボット「ウォーク・トレーニング・ロボ」ホームページ
 https://tech.panasonic.com/jp/walk_training

歩行トレーニングロボット写真1

歩行トレーニングロボット写真2

歩行トレーニングロボット写真3

歩行トレーニングロボット ロゴ

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2022/2/10

～コロナ禍の冬、「空気の見える化」で安心できる空気環境に期待介護施設従事者109名対象「介護施設内のコロナ対策」に関する調査実施～

「顔の見えるライフスタイル」の実現を目指す株式会社UPDATER（所在地：東京都世田谷区、 代表取締役：大石英司）のエアテック事業「みんなエアー」（ https://minnaair.com/ ）は、 介護施設従事者109名を対象に、 「介護施設内のコロナ対策」の実態調査を実施しました。

■調査概要
「介護施設内のコロナ対策」の実態調査（ https://minnaair.com/blog/3431 ）
調査方法：インターネット調査
調査期間：2021年11月26日～同年11月28日
有効回答：介護施設従事者109名

■サマリー

• 介護施設の95.4%がコロナ対策を実施

「Q1.あなたのお勤め先ではコロナ対策を実施していますか。 」（n=109）と質問したところ、 「入念にコロナ対策を実施している」が49.5%、 「コロナ対策を実施している」が45.9%という回答となりました。

・入念にコロナ対策を実施している：49.5%
・コロナ対策を実施している：45.9%
・あまりコロナ対策を実施していない：2.8%
・全くコロナ対策を実施していない：0.9%
・介護施設に勤めていない：0.9%

• コロナ対策をする52.9%の介護施設が、 「空気改善機器による対策」を実施

「Q2.Q1で「入念にコロナ対策を実施している」「コロナ対策を実施している」と回答した方にお聞きします。 介護施設ではどのようなコロナ対策を実施しているか教えてください。 （複数回答）」（n=104）と質問したところ、 「来訪者用の手指消毒用アルコール設置」が89.4%、 「うがい・手洗いの徹底」が81.7%、 「テーブル、 ドアノブ、 手すり、 トイレ等のアルコール消毒」が80.8%、 「空気改善機器による対策」52.9%という回答となりました。

・来訪者用の手指消毒用アルコール設置：89.4%
・うがい・手洗いの徹底：81.7%
・テーブル、 ドアノブ、 手すり、 トイレ等のアルコール消毒：80.8%
・スタッフのフェイスシールド、 マスクの着用：78.8%
・出勤前の検温：76.9%
・面会の制限：76.0%
・室内換気の励行：74.0%
・アクリルパーテーションの設置：54.8%
・空気改善機器による対策：52.9%
・フィジカルディスタンス（ソーシャルディスタンス）の確保：52.9%
・その他：5.8%

• その他には「月一回の職員の抗原検査」や「二酸化塩素による空間除菌製品を設置」などを実施

「Q3.Q1で「入念にコロナ対策を実施している」「コロナ対策を実施している」と回答した方にお聞きします。 コロナ対策で実施しているものをQ2以外にあれば自由にお答えください。 （自由回答）」（n=104）と質問したところ、 「月一回の職員の抗原検査」「二酸化塩素による空間除菌製品を設置」など64の回答を得ることができました。

＜自由回答・一部抜粋＞
・県外外出の制限と帰宅後の自宅待機。 （岩手県）
・人の集まるところに行かない。 （佐賀県）
・月一回の職員の抗原検査。 （兵庫県）
・外部サービスの制限。 （神奈川県）
・感染症に対する勉強。 （京都府）
・外部のリハビリやデイサービスを禁止。 （石川県）
・福祉施設なので、 職員が熱を出したりその家族が体調悪かったり、 県外に行くと出勤できない。 （宮崎県）
・ワクチン接種。 （栃木県）
・PCR検査。 忘年会への参加自粛呼び掛け。 市内の感染状況を毎朝礼時に確認。 （神奈川県）
・発熱者隔離やゾーンの設定、 またスタッフに対するマニュアル作成やコロナ患者が出た場合の対応の仕方の訓練の実施。 （茨城県）
・スタッフの外食禁止。 （兵庫県）
・二酸化塩素による空間除菌製品を設置。 （長崎県）
・マスク着用、 食事時の黙食。 （静岡県）

• 空気改善機器、 「フィルター系」機器の採用率が6割で最多

「Q4.Q2で「空気改善機器による対策」と回答した方にお聞きします。 どの種類の空気改善機器を導入していますか。 （複数回答）」（n=55）と質問したところ、 「フィルター系」が60.0%、 「イオン系」が40.0%、 「噴霧系」が14.5%という回答となりました。

・フィルター系：60.0%
・イオン系：40.0%
・噴霧系：14.5%
・オゾン系：10.9%
・UV系：3.6%
・光触媒系：3.6%
・その他：5.5%

• 85.3%の介護施設従事者が、 「勤務時間中の利用者からの感染リスク、 クラスターの発生」を不安視

「Q5.あなたは、 勤務時間中の利用者からの感染リスク、 クラスターの発生に不安に感じますか。 」（n=109）と質問したところ、 「かなり不安」が23.8%、 「やや不安」が61.5%という回答となりました。

・かなり不安：23.8%
・やや不安：61.5%
・全く不安はない：14.7%

• 76.1%の介護施設従事者が、 「空気の見える化」で「安心して過ごせる空気環境」を期待

「Q6.空気質の数値化など「空気の見える化」を行うことで、 肺炎などのリスクを下げ、 安心して過ごせる空気環境になることを期待しますか。 」（n=109）と質問したところ、 「かなり期待する」が23.8%、 「やや期待する」が52.3%という回答となりました。

・かなり期待する：23.8%
・やや期待する：52.3%
・あまり期待しない：13.8%
・全く期待しない：3.7%
・わからない：6.4%

• 76.2%の介護施設従事者が、 適切な換気により「空調設備の省エネ対策」を希望

「Q7.必要以上の過剰な換気をすると空調設備のエネルギー使用量も過剰になりますが、 適切な換気をし、 省エネ対策も実施したいと思いますか。 」（n=109）と質問したところ、 「非常に思う」が23.9%、 「やや思う」が52.3%という回答となりました。

・非常に思う：23.9%
・やや思う：52.3%
・あまり思わない：15.6%
・全く思わない：1.8%
・わからない：6.4%

• 介護施設のコロナ対策に関して、 「外に出ることの少ない利用者の制限はなるべく無い方が良い」や「過剰な対策は疲弊を生むのでバランス感覚も大事と思うが、 判断根拠を定め難い」などの声も

「Q8.コロナ禍での介護施設のコロナ対策に関してあなたの考えを自由に教えてください。 （自由回答）」（n=109）と質問したところ、 「外に出ることの少ない利用者の制限はなるべく無い方が良い」「過剰な対策は疲弊を生むのでバランス感覚も大事と思うが、 判断根拠を定め難い」など76の回答を得ることができました。

  ＜自由回答・一部抜粋＞
・面会交流をただ無くすのではなく、 ワクチン接種の有無やリモート面会等の方法を広く取れるように外部からの働きかけをして欲しい。 （東京都）
・過剰な対策は疲弊を生むのでバランス感覚も大事と思うが、 妥協の基準がないため、 判断根拠を定め難い。 （神奈川県）
・職場だけで対策をしていても職員やその家族が持ち込んでしまう可能性があるのでどこまで徹底するかが重要だと思う。 （岩手県）
・手洗い、 うがい、 消毒、 マスクの徹底、 換気などの実施。 （群馬県）
・陽性者を隔離するのは難しい。 （東京都）
・面会制限をかける事で入居者にかかるストレスの増大。 （神奈川県）
・デイサービス内で十分なコロナ対策をしていても、 スタッフや利用者様が個々にしっかりとコロナ対策ができているのかという不安があり、 とても心配です。 （兵庫県）
・自分たちが持ち込むことが一番のリスクと考えるので、 非常に怖いと思っています。 （大阪府）
・外に出ることの少ない利用者の制限はなるべく無い方が良いと思う。 （東京都）
・マスク等徹底しているが認知症の方は理解が難しく、 完全に対策出来ないところがある。 （埼玉県）
・対策はやむを得ないが、 面会制限は家族には気の毒。 （大阪府）

• まとめ

今回は、 介護施設従事者109名を対象に、 「介護施設内のコロナ対策」の実態調査を行いました。
 
まず、 介護施設の95.4%でコロナ対策が実施されており、 具体的な対策としては、 「来訪者用の手指消毒用アルコール設置」が89.4%、 「うがい・手洗いの徹底」が81.7%、 「空気改善機器による対策」が52.9%という回答が得られました。 「空気改善機器による対策」を実施している介護施設の中では、 「フィルター系」機器の採用率が6割と最も多いことが分かりました。 空気改善機器以外のコロナ対策としては、 「月1回の職員の抗原検査」や「二酸化塩素による空間除菌製品を設置」なども挙げられました。 このように、 ほとんどの施設でコロナ対策が実施されているものの、 介護施設従事者の85.3%が、 「勤務時間中の利用者からの感染リスク、 クラスターの発生」に不安を感じていることが分かりました。

そこで、 空気質の数値化など「空気の見える化」をすることで、 「肺炎などのリスクを下げ、 安心して過ごせる空気環境を整える」対策に関して伺ったところ、 約8割が「空気の見える化に期待する」と回答しました。 また、 既に実施している「コロナ対策」と並行して、 「空調設備の省エネ対策」にも期待が高いことがわかりました。

一部の回答者からは、 「過剰な対策は疲弊を生むのでバランス感覚も大事だと思うが、 妥協の基準がないため、 判断根拠を定め難い」との声も挙がり、 介護施設の過度な対策が、 利用者のストレスに繋がることを危惧する意見も無視できない状況となっています。

今回の調査では、 介護施設にてできる限りの対策がなされているものの、 施設従事者としては、 常に感染やクラスター発生リスクに晒されているという不安が拭えていないことが判明しました。 一方で、 ただ厳しい対策をすれば良いという訳ではなく、 利用者の心地よさも考慮する必要があり、 バランスの難しさが浮き彫りになりました。 施設従事者も利用者も安心して過ごすことのできる空間を実現するためにも、 「空気の見える化」が求められているといえるでしょう。

 


■みんなエアーについて

   みんなエアーでは、 「みんなの力で世界の空気をアップデート」をテーマに、 ‟空気の見える化“を通じて、 全国に安心して過ごせる場所を100万スポット創出する「Join Us！プロジェクト」を進行中。
空気環境の最適化で、 衛生的で快適なだけでなく、 集中力やパフォーマンスを向上させる空気づくりをサポートしています。
2021年4月より、 空気のアップデート第2章として、 空気DXサービス「MADO」の提供を開始、 空気とWell-beingの専門メディア   「 AIR Lab. JOURNAL」も立ち上げました。

 

■AIR Lab.JOURNALについて

   みんなエアーでは、 空気とWell-beingの専門メディア「AIR Lab.JOURNAL」を立ち上げました。 ‟空気“をテーマに多角的に情報を発信すると共に、 ‟空気”を通して実現できるWell-beingな社会を推進していくメディアです。
   エビデンスのある研究成果などに基づき、 空気にまつわるさまざまな疑問を解決し、 安心を実感でき得る空気質改善の対策や空気への意識や知識を深める有益な情報を提供することで、 ‟人々の暮らしをより豊かにしたい“という 願いが込められています。  

   編集者は、 元は空気業界とは無縁の普通のママ３名。
専門用語やリスクの記載が多い論文・記事を見る中で、 私たちの生活に密着した空気の話だからこそ、 それらの研究成果をわかりやすく解説し、

『室内の空気を入れ換える換気について知っておきたい基礎知識』
 https://minnaair.com/blog/2685/
『空気清浄機でウイルスは除去できる？空気環境対策で知っておきたいこと』
 https://minnaair.com/blog/2470/
『新型コロナウイルスの家庭内感染は増えている？感染ルートを断つ方法』
 https://minnaair.com/blog/2813/ 　　など、 具体的に暮らしに役立つ情報として発信します。

メディアURL　：　 https://minnaair.com/blog/
掲載内容　コラム・研究成果・インタビュー記事・専門家の対談・実態調査・ランキング発表　など

 

■「みんなエアー」事業概要

 事業名　　　　  ：みんなエアー
事業開始　 　     ：2020年3月
サービス内容      ：空気質調査、 24時間空気質計測・データ化管理、 空気環境対策機器の販売・リース・レンタル、 アフターサービス、 オウンドメディア運営   
ソリューション   ：空気のDXサービス『MADO』、 エアロシールド（エアロシールド株式会社製）、 KOROSUKE　(ヨーホー電子株式会社製）、 ハイドロ銀チタン(R)空気清浄機（DR.C医薬株式会社）、    他                         
主要導入先　      ： 株式会社エポスカード、 株式会社SBI証券、 TBSラジオ、 サンドラッグ、 他　 全国約2000施設へ導入
URL　　　　　 　：  https://minnaair.com/



■会社概要
会社名　  　：株式会社UPDATER  (10月1日みんな電力株式会社より社名変更)
設立　　　  ：2011年5月
代表取締役  ：大石英司
所在地　　  ：東京都世田谷区三軒茶屋2-11-22 サンタワーズセンタービル8F
事業内容　  ：電力事業（電力小売事業、 再生可能エネルギー発電所の開発・販売・メンテナンス、 地域新電力コンサルティング事業等）、 空気環境対策事業（みんなエアー）、 ライフスタイル事業（TADORi等）
URL　　　   ： https://minden.co.jp/

※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。

本件の転用・掲出等の際は、提供元を『みんなエアー』といただけますようお願い申し上げます。ウェブサイト：https://minnaair.com/　オウンドメディア：https://minnaair.com/blog/

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
株式会社UPDATER　新事業推進部 みんなエアーチーム
広報担当 伊藤英里沙（080‐3542‐0447）
代表TEL：03‐6805-2228　E-mail：minnaair@minden.co.jp

2022/2/10

「病気になる前の対策（予防医療）が重要」との回答は9割を超える

“早い・リーズナブル・正確”な「スマート脳ドック」サービスの提供や、 クリニックプロデュースを手掛けるスマートスキャン株式会社（本社：東京都中央区、 代表取締役：濱野斗百礼）は、 過去に“要介護1～5”の親族などを介護した経験のある男女1,024人を対象に「介護経験を踏まえた予防医療の重要性」に関する調査を実施しました。 その結果をお知らせいたします。

2007年に65歳以上の人口が総人口の22.7％となり、 日本は「超高齢社会」に突入しました。
総務省統計局の「人口推計 -2022年（令和4年）1月報-」によると、 2021年8月1日現在、 65歳以上人口は約3,619万人で、 総人口に占める割合は28.8％となっています。

少子高齢化の加速によってさまざまな課題が指摘されていますが、 中でも介護は非常に深刻です。
身体的・精神的負担が大きく、 介護者・要介護者が共倒れしてしまうこともある「老老介護」や、 介護職の賃上げ・待遇改善など、 課題は山積しています。

人生100年時代と言われるこれからの時代、 要介護者となるリスクを減らし健康で安心して暮らしていくためにも、 病気にかからないように予防する、 いわゆる “予防医療” が大変重要です。
介護経験をお持ちの方々は、 その経験をふまえ、 予防医療についてどのように考えているのでしょうか。

要介護者との関係・最終的な要介護認定レベルについて
■今回の調査にご協力いただいた1,024人の方と要介護者との関係 *複数回答可
『自身の母（50.1％）』『自身の父（32.1％）』『自身の祖母（13.1％）』『配偶者の母（9.8％）』『配偶者の父（6.8％）』『自身の祖父（6.6％）』『自身の兄弟・姉妹（1.9％）』『自身の子（1.4％）』『配偶者の祖母（1.1％）』『配偶者の兄弟・姉妹（0.7％）』『配偶者の祖父（0.4％）』『その他（2.8％）』

■要介護者の最終的な要介護認定レベル
『要介護3（25.7％）』『要介護5（23.0％）』『要介護4（21.3％）』『要介護2（19.9％）』『要介護1（10.2％）』
*複数の方の介護経験がある方は、 最も認定レベルが高かった要介護者について回答

【介護者の実情】何歳の頃にどんな介護をしていた？
はじめに、 ご自身が介護者となった年齢について伺いました。

「介護者となったのは何歳頃でしたか？」と質問したところ、 『50歳～59歳（27.5％）』『40歳～49歳（24.8％）』『30歳～39歳（17.6％）』『20歳～29歳（11.1％）』『65歳以降（8.6％）』『60歳～64歳（7.8％）』『20歳未満（2.6％）』 という結果となり、 半数以上が働き盛りの40代～50代で介護者となった一方で、 自身も高齢者となってから介護を経験された方もいることがわかりました。 〈図1-1〉

〈図1-1・1-2〉

続いて、 「どのような方（要介護者）の介護をしていましたか？（複数回答可）」と質問したところ、 『認知症（アルツハイマー型認知症など）（45.9％）』 が最多となり、 以降 『高齢による衰弱（老衰）（25.2％）』『脳血管疾患（脳卒中など）（18.7％）』『骨折・転倒（12.3％）』『悪性新生物（がんなど）（10.6％）』 と続きました。 〈図1-2〉

脳に関することがきっかけで要介護者となった方が6割を超え、 悪性新生物（がん）や心疾患を大幅に上回っている実態が浮き彫りとなりました。

■以降の結果
『心疾患（心臓病）（8.5％）』『糖尿病（8.4％）』『パーキンソン病（6.8％）』『関節疾患（リウマチなど）（6.5％）』『呼吸器疾患（肺気腫・肺炎など）（4.5％）』『視覚・聴覚障害（3.6％）』『脊髄損傷（1.8％）』

【介護者の実情】介護にかかった時間と費用
介護者の方は、 日々どれくらいの時間を介護に費やし、 また、 その生活がどれくらい続いたのでしょうか。

「介護していた時間は1日あたりどれくらいでしたか？（※複数の方の介護をされていた方は、 最も時間を費やした要介護者の介護についてお答えください）」と質問したところ、 『3時間未満（48.1％）』 が最多となり、 以降 『3時間以上6時間未満（25.1％）』『6時間以上9時間未満（11.9％）』『15時間以上（6.2％）』『9時間以上12時間未満（5.7％）』『12時間以上15時間未満（3.0％）』 と続きました。

続いて、 「介護は何年間続きましたか？（※複数の方の介護をされていた方は、 最も長く続いた要介護者の介護についてお答えください）」と質問したところ、 『1年以上5年未満（45.6％）』 が最多。 以降 『5年以上10年未満（22.3％）』『1年未満（20.9％）』『10年以上15年未満（7.3％）』『15年以上20年未満（2.6％）』『20年以上（1.3％）』 と続く結果となりました。 〈図2-1〉

6時間以上を介護に費やした方が約4人に1人、 また、 介護に携わる期間が5年以上続いた方も約3人に1人と、 長時間・長期間の介護を経験された方が多いことがわかりました。

〈図2-1・2-2〉

続いて、 「介護者になる前にご自身が想定していた、 介護のおおよその費用を教えてください」と質問したところ、 『全く想定していなかった（30.8％）』 が最多。 以降 『100万円未満（19.0％）』『100万円以上200万円未満（14.7％）』『200万円以上300万円未満（12.0％）』『400万円以上500万円未満（7.4％）』 と続きました。 〈図3-2〉

期間・費用ともに『全く想定していなかった』という方が約3割にのぼることから、 ご自身が介護者となることを想定していなかった方は多い様子がうかがえます。
特に費用については、 いざ介護者となった場合の費用負担は想定外の大きさと言えます。

■以降の結果
『300万円以上400万円未満（6.5％）』『500万円以上600万円未満（3.9％）』『600万円以上700万円未満（1.7％）』『1,000万円以上（1.5％）』『700万円以上800万円未満（1.3％）』『800万円以上900万円未満（0.6％）』『900万円以上1,000万円未満（0.6％）』

介護者経験を踏まえ、 当初の想定に近づけるため、 あるいは想定しておくために、 あらかじめしておきたかった予防策や対応策は何があるのでしょうか。

〈図4〉

「ご自身が想定していた介護の期間と費用に近づけるために、 しておきたかった予防策や対応策はありますか？（複数回答可）※介護者・要介護者双方で行うこと」と質問したところ、 『適度な運動（40.7％）』 が最多となり、 以降 『規則正しい生活（34.1％）』『介護費用の貯金（31.7％）』『食生活の見直し（27.5％）』『介護の知識を身に付けておく（27.2％）』 と続きました。 〈図4〉

生活習慣の改善や、 費用を貯金しておくなどの予防策とともに、 介護の知識を得ておくなど、 介護者となった際のことを考慮し、 対応策を講じておく必要があります。

■以降の結果
『介護についての話し合い（25.5％）』『定期的な脳ドックの受診（17.4％）』『定期的な人間ドックの受診（16.8％）』『積極的な社会参加（15.3％）』『年2回以上の健診（特定健診）の受診（14.9％）』『介護のロードマップの組み立て（12.9％）』『定期的ながん検診の受診（10.6％）』

要介護者となった原因の上位は認知症、 高齢による衰弱、 脳血管疾患であることが先の質問（図1-2）で明らかになっていますから、 脳ドックや人間ドックの受診など、 健康寿命を延ばすための予防策・対応策も大切です。
 

【要介護者となるリスク低減のために】病気になる前からの対策が重要

介護経験を踏まえて講じておきたい予防策や対応策がわかりましたが、 ご自身が要介護者となる可能性もあります。
要介護者となるリスクを減らすためにも、 どのような対策を考えているのでしょうか。

「ご自身が要介護者となるリスクを減らすために、 実施しておきたい（している）対策はありますか？（複数回答可）」と質問したところ、 『脳ドック・人間ドックの受診（さまざまな疾患の予防、 早期発見・早期治療のため）（62.0％）』 が最多となり、 以降 『適度な運動（60.3％）』 『規則正しい生活（54.6％）』『栄養バランスを考えた食生活（50.7％）』 と続きました。 〈図5-1〉

脳ドック・人間ドックの受診、 生活習慣の適正化など、 “予防医療” という観点での対策を重視している方が多い傾向がみられました。

■以降の結果
『がん検診の受診（がんの早期発見・早期治療のため）（26.5％）』
『年2回以上の健診（特定健診）の受診（生活習慣病の予防、 早期発見・早期治療のため）（26.3％）』
『積極的な社会参加（18.0％）』
『特に実施しておきたい（している）対策はない（7.5％）』

〈図5-1・5-2〉

続いて、 「病気になる前の対策が、 プレ介護者（介護者予備軍の方）にとって重要であると思いますか？」と質問したところ、 9割以上の方が 『とてもそう思う（53.6％）』『ややそう思う（40.7％）』 と回答しました。 〈図5-2〉
 

要介護者となるリスクを減らすためにも、 脳ドックの受診など「予防医療」の実践が大切

今回の調査で、 介護経験者の介護の実情について知ることができました。
時間も費用も膨大となる介護は、 想定以上の負担であることがみて取れます。

こうした介護経験によって、 病気になる前からの対策、 いわゆる“予防医療”を重視し、 生活習慣のみなおしや、 脳ドック・人間ドックを受診するなどの対策を考えている方が多いことも明らかになりました。

厚生労働省が公表した「2019年 国民生活基礎調査の概況 IV介護の状況」（*1）では、 『脳血管疾患（脳卒中）』が要介護となった原因の第2位となっており、 また、 第1位の『認知症』も、 脳が関係している症状です。
*1：厚生労働省「2019年 国民生活基礎調査の概況 IV介護の状況」
 https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa19/dl/05.pdf

予防医療の観点からみても、 脳ドックはとても大きな役割を担います。
人生100年時代、 ご自身もご家族も健康で活躍していくためにも、 年齢に関係なく脳ドックを受診し、 予防医療を実践していくことが大切なのではないでしょうか。
 

受付からお帰りまで30分の「スマート脳ドック」

 https://smartdock.jp/docks/brain-dock

「スマート脳ドック」 は、 脳動脈瘤や脳梗塞、 脳腫瘍などの自覚症状のない脳の異常を早期発見できる頭部MRI・MRA、 頸部MRAの検査です。

WEBでの予約と問診票の事前登録、 受診結果をパソコンやスマートフォンで確認できるため、 クリニック滞在時間を短縮し、 受付からお帰りまで30分。
撮像されたデータは2名の専門医師がチェックしています。

“早い・リーズナブル・正確” な脳ドックが受診できることが、 大きな特徴です。

万が一異常が確認された際も、 結果に応じ専門の医療機関をご紹介。
スピーディーな検査と継続しやすい価格で、 これまでにのべ約6万4千件の検査を実施しています。
（2018年1月～2021年12月実績）

■スマートスキャン株式会社について

「病気にならない世界」の実現に向け、 だれもが気軽に受診できる画像診断の環境づくりをすすめています。
「スマート脳ドック」サービスをはじめとする事業を通じ、 多くの人が健康に暮らせる時間の創出に貢献していきます。

【会社概要】
・社名：スマートスキャン株式会社
・設立：2017年2月
・所在地：東京都中央区日本橋人形町2-14-6 セルバ人形町2階
・代表取締役：濱野斗百礼
・事業概要：ウェルネスデータプラットフォームの構築、 医業関連施設のプロデュースおよびテクノロジーの提供、 パーソナルヘルスケアレコード（PHR）の収集・解析
・URL： https://smartscan.co.jp/

※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。

【お問い合わせ先】

スマートスキャン株式会社　広報担当
e-mail：press@smartscan.co.jp
※「スマート脳ドック」体験希望の報道関係者の方はお知らせください。

2022/2/10

有料老人ホーム〈ゆうゆうの里〉入居者2,500名を対象に全国7施設で一斉に実施中

日本老人福祉財団が運営する有料老人ホーム〈ゆうゆうの里〉では入居者を対象に「コロナフレイル」対策を実施しています。 長期化するコロナ自粛生活の影響によって心身機能が低下する「コロナフレイル」、 そしてコロナフレイルによる「高齢者の思わぬ転倒」には注意が必要です。 〈ゆうゆうの里〉で過去3年間に発生した高齢者の骨折を伴う転倒事故では半数近くが事故の後1年以内に要支援・要介護状態となっております。
　一般財団法人日本老人福祉財団（本部：東京都中央区、 理事長：青木雅人）は、 同財団が全国７カ所で運営する入居時自立の有料老人ホーム〈ゆうゆうの里〉に入居する2,500名の高齢者を対象に、 高齢者が自粛生活後にも健康生活を継続できるよう「コロナフレイル」のリスク低減と重大な転倒事故防止の取り組みとして、 昨年9月に実施した「コロナフレイル予防強化月間」をきっかけに「コロナフレイル」対策を強化しています。

新型コロナウイルス感染症は、 オミクロン株の感染急拡大による第6波を迎えるなか、 高齢者にとっては感染リスクとともに、 長期化する自粛生活の影響により心身機能が急速に低下する「コロナフレイル」へのリスク対策も重要となっています。 とくに注意が必要なのは自粛生活後の活動再開時のおける高齢者の転倒事故リスクで、 〈ゆうゆうの里〉でも健康な自立の入居者による骨折を伴う転倒事故が過去3年間で73件発生、 そのうち43%が1年以内に要支援・要介護状態となっており、 高齢者の健康生活を脅かす重大リスクとして注意が必要です。

ゆうゆうの里における骨折を伴う転倒事故の発生場所と事故により骨折した部位

同財団では長期化するコロナ禍において、 高齢者が豊かな暮らし方を実現するためには「コロナフレイル予防」は必要な取り組みと考え、 コロナフレイルのリスクを低減するための啓発活動や予防のための講習会や体操を定期的に実施するとともに、 〈ゆうゆうの里〉で発生した転倒事故を分析して転倒事故防止対策も行なっています。

■「コロナフレイル予防強化月間」で実施した主な取り組み
入居者向け特別講演「コロナフレイルにご用心」をオンラインで実施
小冊子「コロナフレイルにご用心」の配布　＊東京大学医学部附属病院 老年病科教授 秋下雅弘先生監修
フレイル予防体操の実施
フレイル予防の食事メニューの提供
転倒事故の注意喚起ポスターを毎週制作、 施設内に掲示

（左）オンライン講習風景　　（右）フレイル予防体操風景

（左）フレイル予防の食事メニュー　　（中）転倒事故注意喚起ポスター掲示風景　　（右）注意喚起ポスター

「高齢期の豊かな暮らし方」を提案する日本老人福祉財団では、 〈ゆうゆうの里〉を基盤として、 高齢者の方が「夢と希望にチャレンジする自分らしい暮らし方」を実現できる高齢者福祉モデルを展開してまいります。

■会社概要
財団名：一般財団法人 日本老人福祉財団
理事長：青木 雅人
設立：1973（昭和48）年
事業：介護付有料老人ホーム〈ゆうゆうの里〉を全国7箇所で運営
（佐倉、 湯河原、 伊豆高原、 浜松、 京都、 大阪、 神戸）
特徴：創立49年目を迎える古参の有料老人ホーム運営事業者。 自立の時期に入居し最期まで暮らせる住まい
（終の棲家）を提供。 1施設あたり平均300戸を超える大型施設のCCRC「高齢者コミュニティ」を展開している
HP： https://jscwo.jp/

ご参考資料
〈ゆうゆうの里〉にて発生した骨折を伴う「転倒事故の発生場所」と「注意すべきポイント」

居室での転倒事故
■発生場所： 1位.リビング(33.3%) 2位.ベッドまわり(30.0%) 3位.ベランダ(16.7%) 4位.玄関(13.3%)
▶︎居室での転倒事故の約6割が居室内で発生しています。 慣れた場所だからこそ注意が必要です

■発生状況：
テーブルから食べ終わったお膳を持ち、 椅子から立ち上がろうとした時、 靴下が滑りしりもちをついてしまった
ソファから立ち上がろうとして足置きに手をついたところ、 不安定だったため体を支えきれず倒れてしまった
朝、 カーテンを開けようとした際、 床に置いてあった箱を踏みそうになり避けるつもりが足をひねってしまった
洗濯物を干した後、 室内に戻ろうとして段差につまずいた。 このとき、 両手に物を持っており急いでいた
玄関を開けてサンダルを脱ごうとしたが、 うまく脱げず、 その時に片足が段差にかかり転んでしまった
■予防のポイント
小さくても段差には要注意（ベランダ・玄関・敷居等）
床には物を置かず整理整頓をしましょう（コード類、 絨毯のめくれ等もチェック）
すべりにくい靴下や履物を選びましょう
寝起きや動き出し（歩き始めや立ち上がり等）は不安定になりがち。 近くに安定した家具などがあると安心です。 物を持って移動するときも、 バランスを崩しやすいので慎重に

共用部での転倒事故
■発生場所： 1位.廊下(22.7%) 2位.階段(13.6%) その他は食堂、 庭園、 ロビーなど
▶︎階段での転倒はほとんどが「降りている時」に発生しています
■発生状況：
階段を降りている時にマスクを取り出そうとよそ見をして、 うっかり階段を踏み外した
急いでいたため、 いつも使用しているカートを持たず外出。 方向転換でバランスを崩し、 しりもちをついた
長い距離を歩いたため疲れてしまい、 シルバーカーに足がついて行かず転倒してしまった
夜、 家族と散歩中に足元の斜面が見えにくい場所でバランスを崩し転倒。 話に夢中で注意力が散漫だった
■予防のポイント
階段（特に降りている時）は要注意
歩きなれた場所でも、 方向を変える、 急いでいる、 注意力が散漫になっている時は、 転倒リスクは高くなる
普段杖などの歩行補助具を使用されている方は、 ちょっとした外出や急いでいる時も忘れないように
疲れているときは無理をせず、 一旦休憩をとりましょう
暗がり（照明の影を含む）は、 足元が見えにくくなるので慎重に

屋外での転倒事故
■発生場所： 1位.道路(42.9%) 2位.駐車場(14.3%) 2位.階段(14.3%)
▶︎駐車場では荷物を持っていたり、 タイヤ止めに躓いたり、 出入りする車にぶつかったりと、 危険がいっぱいです
■発生状況：

雨の日に外出先で後ろ向きに転倒。 路面が金属素材だったうえ、 履いていたスニーカーの靴底がすり減っていた。 さらに傘を差しており、 もう一方の手に買物の荷物を持っていた
自転車で走行中に転倒。 小雨のためコンクリート路面が滑りやすく、 下り坂でスピードが出ていた
階段を降りていて転倒。 友達とのお喋りに夢中で、 足元を見ていなかった
歩道の段差に足を取られる。 普段は気を付けて通っていたが、 考え事をしており不注意だった
駐車場でバックしてきた車と接触し転倒（原因は相手運転手の後方確認不足）
■予防のポイント
雨の日は普段以上に注意！
路面が濡れて滑りやい（特にマンホールの蓋や金属製の側溝の蓋など）うえ、 傘をさすと手がふさがり、 視界が悪くなります
自転車はスピードの出しすぎに注意し、 安全運転を
階段・段差は、 より慎重に
駐車場では、 タイヤ止めや、 出入りする車に気を付けて

※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。

【お問い合わせ先】

〈ゆうゆうの里〉 広報事務局（フロンティアインターナショナル内）　東山
Tel. 070-3266-6497
Mail. higashiyama@frontier-i.co.jp

一般財団法人 日本老人福祉財団　本部　調査企画室兼サービス支援部　冨田
Tel. 03-3662-3611
Mail. tomita-ak@yuyunosato.or.jp

2022/2/9

再生医療における“着る”歩行訓練ロボットcuraraの効果を確認するための実証実験を開始します

高齢者や患者の動作支援技術・リハビリテーション訓練装置と次世代ソフトアクチュエータを提供するAssistMotion株式会社（本社：長野県上田市、 代表取締役：橋本稔、 以下「AssistMotion」）は、 幹細胞治療をもちいた再生医療に取り組む日本でも数少ないクリニックであるお茶の水セルクリニック（東京都千代田区、 医院長：寺尾友宏）と共同で、 再生医療における“着る”歩行訓練ロボットcuraraの効果を確認するための実証実験を開始することとなりました。
【プレスリリース】
2022年２月１日（火）
報道関係各位
AssistMotion株式会社
代表取締役社長　橋本稔

再生医療 　 ×『curara（クララ）』
実証実験実施のお知らせ

〈実証実験実施の背景〉
　歳を重ねるとともに関節の痛みを感じるようになるのは、 関節が変形し軟骨がすり減ることが原因の一つとされています。 再生医療は人工関節を避け、 変形を残したままの関節の動きを良くし痛みをなくすことを目的とした比較的新しい治療法です。 お茶の水セルクリニックでは患者さんのごくわずかな脂肪から幹細胞を抜き出し増殖させ関節に戻すという治療をおこなっております。 疾患を持つ関節に幹細胞を注入して身体の働きを増進させ、 不足した軟骨の再生につなげます。
　信州大学発のベンチャー企業でありますAssistMotionは超高齢化社会の抱える問題を人に優しいロボット技術で解決することを目指し、 これまで高齢者をはじめとした身体動作の不自由な人、 作業などで身体に障害を負った人、 またはそれを予防したい人に対して、 歩行動作を支援する「curara（クララ）」の開発など、 歩行補助機器の開発・製造・販売に取り組んでまいりました。 AssistMotionの主力製品でありますcuraraはモーターの力をもちいて人に動作を働きかけその動きを助けます。
　関節を動かすことで再生を促す再生医療と、 関節を動かすことをモーターの力を使って補助するcuraraがコラボレートすることで、 効果が期待できるものかを検証する実験をおこなうこととなりました。

■詳　細
予定募集人数：若干名
募集場所：お茶の水セルクリニック
実験開始日：2022年2月１日～
実験実施の場所：被験者ご自宅（お茶の水セルクリニックにて経過観察）
実験期間：３ヵ月間を予定

■お茶の水セルクリニック（ https://ochacell.com/ ）
　お茶の水セルクリニックは、 これまで注射や痛み止めの薬を使った「保存療法」と「手術」しかなかった整形外科の治療に加わる第三の選択肢、 幹細胞を用いた「再生医療」に特化した整形外科専門のクリニックです。 股関節などの関節症を再生医療で治療しています。 幹細胞治療は私たちの体の「治るメカニズム」を再び正常機能に戻すことを目的とした“新たな”治療法です。

■AssistMotion株式会社について （ http://assistmotion.jp/ ）
　AssistMotionは、 信州大学繊維学部において得られた研究成果を社会貢献につなげるために、 2017年に設立した信州大学発ベンチャー企業です。 人に優しいウェアラブルロボット（ロボティックウェアcurara）と次世代ソフトアクチュエータ（ソフトロボティックデバイスPVCGEL）の研究開発を二つの柱とし、 これらの技術を実用化することを目指しています。

◆お問合わせ
AssistMotion株式会社　広報担当：正村（しょうむら）
TEL＆FAX：0268-75-8124　E-mail： info@assistmotion. jp

※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。

【お問い合わせ先】

ssistMotion株式会社　広報担当：正村（しょうむら）
TEL＆FAX：0268-75-8124　E-mail：info@assistmotion. jp

2022/2/9

＜年齢意識＞「シニア」と「お年寄り」は全然違う。呼称に対するイメージには最大11.5歳の差。
＜実感年齢と個人の特徴＞実感年齢※が若い県ランキングTOP５の半数以上が関西。

サントリーウエルネス(株)は、 「サントリー セサミンEX」（以下、 セサミンEX）の新ブランドメッセージとして、 自分自身で感じる自分の年齢＝「実感年齢」という考え方を提唱し、 日本の年齢に対する価値観を見つめなおすプロジェクト「＃実感年齢で生きようプロジェクト」（以下、 本施策）をスタートします。 本施策の第１弾として、 年齢意識に関する全国アンケート調査を実施し、 日本人がもつ年齢意識や、 実感年齢と個人の特徴の関係を紐解いた、 「実感年齢白書 2022」を発行します。

※実感年齢とは
「セサミンEX」は新たに、 いつまでも若々しく、 人生を謳歌したい全ての人に向けて、 「実感年齢」という考え方を提案していきます。 「実感年齢」とは、 実際の年齢とは別に、 自分自身で感じる自分の年齢のことです。 実際の年齢に縛られることなく、 自身の体力・気力・見た目から感じられる年齢で生きることが、 これからの人生100年時代を若々しく、 充実したものにするヒントであると考えています。 「セサミンＥＸ」は、 自分らしく年齢を重ね、 いつまでも若々しく生きる全ての人を応援します。

【調査概要】
調査手法　：インターネットでのアンケート調査
対象者　　：全国の20～79歳の男女　10,894名
実施期間　：2021年12月10日～2021年12月15日
調査委託先：株式会社マクロミル

【調査結果のポイント】
＜年齢意識＞
1．「シニア」と「お年寄り」は全然違う。 呼称に対するイメージには最大11.5歳の差。
2．「最近の若者は・・・」と思うのは実は40代がピーク。 60代の方が低いという結果に。
3．何歳になっても学び直したい意欲は70代がトップに。 全世代で6割越え。
＜実感年齢と個人の特徴＞
4．実感年齢が若い県ランキングTOP５の半数以上が関西。 1位和歌山、 3位大阪、 4位兵庫。
5．37歳を境に、 実年齢より実感年齢のほうが若くなるという結果に。
6．実感年齢が若い人は、 そうでない人の2倍近く「鏡で自分をチェックする」。 美容・ファッションに対して関心が高い傾向に。 関心が高いという傾向に
7．実感年齢が若い60代70代は、 デジタルリテラシーが高い傾向に。

【調査結果詳細】
＜年齢意識＞
まずは、 日本人がもっている年齢意識を様々な切り口で紐解いた調査結果を紹介します。
※年齢意識の集計条件：回収サンプルに対して、 都道府県別の実際の人口構成比に合わせたウエイトバックを実施（WB値が2.0未満に調整）

1．「シニア」と「お年寄り」は全然違う。 呼称に対するイメージには最大11.5歳の差。
「シニア」「おじいさん・おばあさん」「お年寄り」という言葉からイメージする年齢を質問したところ、 「シニア」が平均61.6歳、 「おじいさん・おばあさん」が平均69.0歳、 「お年寄り」が平均73.1歳となりました。 意味としてはどれも似たような言葉と思いがちですが、 最大で11.5歳の差があり、 呼称に対するイメージは大きく違うようです。

2．「最近の若者は・・・」と思うのは実は40代がピーク。 60代の方が低いという結果に。
“「最近の若者は・・・」とつい思ってしまうことがありますか”と質問したところ、 40代の49.4%がピークで、 以降年齢が上がるにつれ、 「最近の若者は・・・」と思わなくなるという結果となりました。 「最近の若者は・・・」という言葉は、 高齢者が使いがちな言葉とイメージしてしまいますが、 実際は現役世代の40代・50代がそのような感情を持つことが多いことがわかりました。

3．何歳になっても学び直したい意欲は70代がトップに。 全世代で6割越え。
“何歳でも大学で学び直せるような社会になってほしいですか”と質問したところ、 全世代平均65.8%、 70代が世代間で一番高い70.5%という結果となりました。 全世代的に学びたい意欲が高かったのですが、 その中でも70代は意欲が高く、 いくつになっても、 学び直しや、 新しいことに挑戦したいという意欲は上がることがわかりました。

＜実感年齢と個人の特徴＞
続いては、 日本人の「実感年齢」に関係する個人の特徴を、 様々な切り口から紐解いた調査結果を紹介します。

※実感年齢と個人の特徴の調査概要
4、 5の集計条件：年代バイアスを排除するため、 各都道府県の性年代の構成バランスを全国平均に合わせたウエイトバックを実施
6、 7の集計条件：年代バイアスを排除するため、 60-70代をベースとして集計

4．実感年齢が若い県ランキングTOP５の半数以上が関西。 1位和歌山、 3位大阪、 4位兵庫。
実際の年齢とは別に、 自分自身で感じている自分の年齢＝「実感年齢」別に全国ランキング化したところ、 第１位は和歌山県（-3.51歳）、 2位は高知県（-2.81歳）、 3位は大阪府（-2.80歳）、 4位は兵庫県（-2.75歳）、 5位は鳥取県（-2.67歳）と、 全国ランキングのTOP５がすべて関西から西のエリアという結果になりました。

第１位の和歌山県は、 全国平均に比べ「年齢を意識せず、 自分が好きな服を着たい」「カラダだけでなくココロの健康も大切と思う」「睡眠時間は十分とっている」という人が多く、 カラダへの健康意識が高いだけではなくココロの健康を重視したりするなど、 ココロとカラダの健康バランスが取れていることが実感年齢の若さに繋がっているようです。

第２位の高知県は、 調査で「パーティが好き」「みんなでカラオケで盛り上がるのが好き」という人が多く、 友人と一緒に楽しむ時間を大切にしていることが、 実感年齢にも影響しているのではないでしょうか？

第３位の大阪府は、 「自分の個性を主張したい」「主役になれる環境に満足」という人が多く、 「人との関わり」に対する関心の高さが、 実感年齢にも影響しているようです。

5．37歳を境に、 実年齢より実感年齢のほうが若くなるという結果に。
“あなたはご自身の「実感年齢」を何歳と感じていますか”という質問に対し、 20代、 30代は実年齢より実感年齢の方が高いと回答。 回答者の実感年齢と実年齢の差分を年齢別に平均したスコアを見ると、 ちょうど37歳で実年齢と実感年齢の関係が逆転し、 40代以降は実年齢より実感年齢の方が若いと回答。 年代が高くなるにつれて、 実年齢との差は大きくなり、 特に55歳くらいを境にその差は顕著になっていきます。

6．実感年齢が若い人は、 そうでない人の1.7倍「鏡で自分をチェックする」。 美容・ファッションに対して関心が高い傾向に。
“「美容やファッション」をテーマに、 記載の項目についてどれくらい当てはまるか“という質問の中の、 「ファッションは自分の個性を表現するものだと思う」「自分の姿を鏡でよくチェックするほうだ」「髪型にはこだわっている」という項目に対して、 実感年齢を実年齢より若く答えた人たちは、 高く答えた人たちに比べて最大で21％以上高い結果となりました。 実感年齢が若い人は、 より活発に外で活動する人が多く、 外出に必要なオシャレに気を遣う人が多いことが読み取れます。 また、 「自分の素肌に自信がある」「肌つやを気にかけるほうだ」「爪のケアを怠らないほうだ」「同年代と比べて白髪が少ないと思う」という項目に対して、 実感年齢を実年齢より若く答えた人たちは、 高く答えた人たちに比べて最大で20％以上高い結果となっていることから、 美容にも気を遣う人が多いことがうかがえます。

7．実感年齢が若い60代・70代は、 デジタルリテラシーが高い傾向に。
“「デジタルとの関わり」をテーマに、 記載の項目についてどれくらい当てはまるか“という質問の中の、 「同世代と比べて自分はデジタルに詳しいと思う」「スマートフォンを使いこなしている」「SNS(Twitter・facebook・Instagramなど)を使いこなしている」という項目に対して、 実感年齢を実年齢より若く答えた人たちは、 高く答えた人たちに比べて10％以上高い結果となりました。 実感年齢が若い人は、 より活発に活動する人が多く、 その必需品としてのデジタルアイテムを使用しているため、 デジタルリテラシーが高いことが読み取れます。

【監修者コメント】京都橘大学健康科学部　兒玉隆之教授
人は誰でも歳をとっていきます。 「ココロ」や「カラダ」に自信がなくなっていくのは当然のことです。 実年齢ではなく「年齢を感じる」こととは？ これは、 日々変化する心身から自身の“若さ”をいかに主観的・客観的に捉えているかという「実感年齢」により表されます。 この白書を通じて「実感年齢」を考えていくことは、 我々一人一人の健康のあり方を見つめ直すだけでなく、 超高齢社会や、 あたりまえに人と接することがまだまだ難しい情勢のこれからにおいても、 重要な取り組みとなるのではないでしょうか。

また、 今回の調査を通じて、 「実感年齢」を若く回答した人は、 生活満足度の高さと関連性をもつという結果が浮かび上がりました。 特に「実感年齢」が若い人において、 好奇心、 積極的な外出や人との交流といった、 やりたいことを楽しむことのできる「ココロ」のあり方がポイントとなっている点は興味深いところです。 「ココロ」と「カラダ」が共に充実していることが、 生活満足度を高め、 「実感年齢」を若く保つことにつながるのではないでしょうか。 そして、 人生100年時代において、 実年齢に縛られずに「実感年齢」を若く保つことは、 自分自身をきちんと理解できる力そのものであり、 イキイキとした毎日につながるのではないかと思います。

■監修者プロフィール
兒玉 隆之　（京都橘大学健康科学部　教授）

1992年国立療養所福岡東病院附属リハビリテーション学院卒業後、 理学療法士として脳神経障害患者のリハビリ

テーションに従事しながら、 久留米大学大学院医学研究科を修了（博士(医学)）。 現在は、 京都橘大学健康科学部教授および久留米大学高次脳疾患研究所研究員を務める。 専門である神経生理学およびリハビリテーション科学領域の立場から、 脳波解析を主なツールとし人の「脳内機能ネットワーク」や「こころとからだの健康」の解明に取り組んでいる。 近年は、 応用脳科学の視点から脳波による情動可視化の研究にも取り組んでおり、 自動車や化粧品会社などとの企業共同研究も行っている。 日本ヘルスプロモーション理学療法学会理事・評議員。 著書・共著に『神経・生理心理学』、 『Neurological Physical Therapy』などがある。

■「実感年齢白書 2022」はこちらからご覧ください。
PC： https://www.suntory-kenko.com/contents/aginglabo/jikkan_nenrei/hakusyo.aspx
SP： https://www.suntory-kenko.com/sp/contents/aginglabo/jikkan_nenrei/hakusyo/

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【お問い合わせ先】

実感年齢で生きようプロジェクト広報事務局（株式会社オズマピーアール内）
MAIL： jikkan_nenrei_pj@ozma.co.jp

2022/2/9

～高齢者を対象とした文京ヘルススタディーで明らかに～

順天堂大学大学院医学研究科スポートロジーセンターの大学院生　大塚光、 田端宏樹　研究員、 田村好史 先任准教授、 河盛隆造 特任教授、 綿田裕孝 教授らの研究グループは都内在住高齢者1596名を対象とした調査により、 中学・高校生期と高齢期の両方の時期に運動習慣がある女性では骨密度が高く、 骨粗鬆症(＊1)のリスクが低いことを明らかにしました。 我が国では、 女性の要介護となる原因の多くは転倒・骨折であり、 その背景にある骨粗鬆症を予防することは重要な課題です。
本成果は骨粗鬆症のリスク低減となる運動を実施すべき重要な時期を示唆しており、 我が国における介護予防や健康寿命の延伸の観点から、 極めて有益な情報であると考えられます。 本研究は「Journal of Clinical Medicine」のオンライン版で公開されました。
本研究成果のポイント
東京都文京区在住の高齢者1596名を対象とした調査を実施
中学・高校生期と高齢期の両方の時期で運動習慣がある女性では骨密度が高く、 骨粗鬆症のリスクが低いことが明らかとなった。
女性の骨粗鬆症の予防のために中学・高校生期と高齢期に運動を実施する重要性が示唆された。

背景
我が国の骨粗鬆症の有病率は先進諸国の中でも高いことが知られています。 特に、 女性において、 骨粗鬆症は骨折や要介護の重要なリスクになっており、 その適切な予防が重要です。 先行研究から、 骨粗鬆症の予防には運動が有効であり、 中学・高校生期の運動習慣は最大骨量（一生の中でのピークに達した時点の骨量）を高めることや、 高齢期の運動習慣は骨量減少を抑えることが明らかになっています。 そのため、 中学・高校生期と高齢期の両方の時期で運動習慣を有することが、 より高齢期の骨粗鬆症の予防に繋がる可能性が考えられてきましたが、 現在まで明らかとなっていませんでした。
そこで本研究では、 都市部在住高齢者のコホート研究“Bunkyo Health Study（文京ヘルススタディー）＊2”において、 中学・高校生期および高齢期の運動習慣と骨密度や骨粗鬆症の有病率との関連についての研究を行いました。

内容
本研究では、 東京都文京区在住高齢者のコホート研究“Bunkyo Health Study”に参加した65～84歳の高齢者1596名(男性681名、 女性915名)を対象とし質問紙調査を実施しました。 中学・高校生期に運動部活動をしていたかどうかで中学・高校生期の運動習慣の有無を、 現在運動習慣があるかどうかで高齢期の運動習慣の有無をそれぞれ定義しました。 次に、 それらの運動習慣の有無の組み合わせで4群に分類し骨密度や骨粗鬆症の有病率を比較しました。 その結果、 女性の股関節の骨密度は、 中学・高校生期および高齢期の運動習慣が両方ある群では、 他の3群と比べて有意に高いことが明らかとなりました（図1）。

また、 これと同様に、 女性で中学・高校生期と高齢期の両方で運動習慣を有している群は、 両時期運動していない群に比べて骨粗鬆症のリスク（オッズ比＊3）が35%低下していました（図2）。 その一方で、 男性では骨粗鬆症の割合が女性と比べ低く、 過去の運動歴との有意な関連性も認められませんでした。

今後の展開
本研究では、 女性は中学・高校生期の運動と高齢期の両方の時期に運動することにより、 骨粗鬆症のリスクを低減する可能性が明らかになりました。 我が国の女性においては、 現在、 中学・高校生期に運動を全く行わない人と、 活発に行う人の「2極化」が顕著に進んでおり、 その原因として現在の運動部活動などが女性の運動のニーズに必ずしも合っていないことが指摘されています。 そのため、 競技スポーツでない「ゆるい」スポーツの普及の推進が期待されます。 また、 今回の調査に参加した高齢者では、 カルシウムやビタミンDの摂取量が国の推奨量に達していない人を多く認め、 今後栄養摂取の面でも改善が必要と考えられます。
今回の研究により、 中学・高校生期だけでなく高齢期の運動も骨に良い影響を与えうることが示唆されましたが、 それぞれの時期にどの運動をどれくらい行うことが必要かなど、 まだ不明の点が多く残されており、 今後さらなる研究を進めていきます。

用語解説
*1　骨粗鬆症：骨密度の低下と骨質の悪化により骨の強度が低下する病気のこと。
*2　Bunkyo Health Study（文京ヘルススタディー）：順天堂大学が東京都文京区民1,629名の高齢者を対象として実施している研究で、 認知機能・運動機能などが「いつから」「どのような人が」「なぜ」低下するのか、 「どのように」早期の発見・予防が可能となるかなどを明らかにすることを目的としている。
（参照： https://research-center.juntendo.ac.jp/sportology/research/bunkyo/ ）
*3 オッズ比：ある疾患などへのかかりやすさを群間比較した尺度のこと。 オッズ比が１より小さいとかかりにくいことを意味する。

原著論文
本研究成果は「 Journal of Clinical medicine 」のオンライン版（2021年12月19日付 ）で公開されました。
英文タイトル：Associations of exercise habits in adolescence and old age with risk of osteoporosis in older adults: The Bunkyo Health Study
タイトル（日本語訳）：青年期および高齢期の運動習慣と高齢者の骨粗鬆症リスクとの関連：文京ヘルススタディ-
著者： Hikaru Otsuka1, Hiroki Tabata2,Huicong Shi1,Hideyoshi Kaga3,Yuki Someya1,2,4, Abudurezake Abulaiti2,Hitoshi Naito3,Futaba Umemura1,Saori Kakehi2,3,Muneaki Ishijima1,2,5,Ryuzo Kawamori1,2,3, Hirotaka Watada2,3 and Yoshifumi Tamura1,2,3,6,7
著者（日本語表記）：大塚 光, 田端 宏樹, 石 薈聡, 加賀 英義, 染谷 由希, アブドラザク アブラディ, 内藤 仁嗣, 梅村 二葉, 筧 佐織, 石島 旨章, 河盛 隆造, 綿田 裕孝, 田村 好史
著者所属：
1.順天堂大学大学院医学研究科　スポーツ医学・スポートロジー学
2.順天堂大学大学院医学研究科　スポートロジーセンター
3.順天堂大学大学院医学研究科　代謝内分泌内科学
4.順天堂大学大学院医学研究科　整形外科・運動器医学
5.順天堂大学大学院医学研究科　共同研究講座(健康寿命学講座)
6.順天堂大学スポーツ健康科学部
7.順天堂大学国際教養学部
DOI ： 　 https://doi.org/10.3390/jcm10245968
本研究は、 基盤形成支援事業 （文部科学省）、 ハイテクリサーチセンター整備事業（文部科学省）、 JSPS科研費（文部科学省）（JP23680069, JP26282197, JP15K01729）の支援を受け実施しました。
また、 本研究に協力頂きました参加者様のご厚意に深謝いたします。

※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。

【お問い合わせ先】

順天堂大学　総務局 総務部 文書・広報課
担当：長嶋 文乃　（ながしま あやの）
TEL： 03-5802-1006 　 FAX： 03-3814-9100
E-mail: pr@juntendo.ac.jp
https://www.juntendo.ac.jp

2022/2/8

離れて暮らす父親や母親の孤独死に対する子どもの向き合い方

一人暮らしの親を持つ人達に親の孤独死についてどう考えているのか、 具体的にどんな防止対策をしているのかアンケート調査しました。
65歳以上の高齢者の親をもつ20～50代の人に、 親の孤独死についてアンケートを行いました。

※プレスリリース内容を引用する場合、 以下の対応をお願いします。
・引用元が「株式会社TRUST・CORP調査」である旨の記載
・「株式会社TRUST・CORP」の該当記事（ https://trustcorpkk.co.jp/archives/196 ）へのリンク設置
・株式会社TRUST・CORPトップページ（ https://trustcorpkk.co.jp/ ）へのリンク設置

・アンケートの調査対象
対象者：23～59歳の社会人
人数：282人（男性83人、 女性199人）

Q. 親の性別を教えて下さい。
男性：81人
女性：201人

Q. 親の年齢を教えて下さい。
年齢幅は65～94歳。
平均年齢：74.2歳

Q. 親と会うためにかかる時間を教えて下さい。

15分以内：12.1%
30分　：17.7%
1時間　：24.8%
2時間　：17.4%
3時間　：10.3%
5時間　：12.8%
7時間　：3.2%
10時間以上：1.8%

8割以上は、 親と会うための移動時間が片道3時間以内のところに住んでいました。

Q. 親との連絡頻度を教えて下さい。

毎日　　　　：17.0%
2～3日に1回：19.9%
1週間に1回　：20.9%
2週間に1回　：14.5%
1ヶ月に1回　：13.1%
2ヶ月に1回　：3.9%
半年に1回　：5.3%
ほとんどなし：5.3%

85％以上は、 1ヶ月に1回以上の頻度で、 親と連絡を取っていました。

Q. 親の死を意識したことはありますか？

はい　：85.5%
いいえ：14.5%

Q. 親の孤独死について考えたことはありますか？

はい　：68.8%
いいえ：31.2%

◯「はい」を選んだ人の意見
＜46歳女性＞
二年前の冬に隣で暮らしていた82歳の男性が孤独死をし、 二日間も発見されなかった悲しい現実を知っているからです。 そして父親は八年前に脳梗塞を起こして、 現在も右半身が若干不自由なので心配です。

＜53歳女性＞
誰もいない間に倒れたら可哀想なので一緒に住もうと言っても自分の家が良いと言い切ります。 孤独死だけは嫌なので頻繁に行くように心がけているのと、 見守りカメラを置いています。 母は訪問サービスなどで人と関わるのを嫌がるのでそういうサービスは利用できません。

＜43歳男性＞
今は元気ですが、 コロナ禍になってから会えていないので考えるようになりました。

◯「いいえ」を選んだ人の意見
＜44歳男性＞
大きな持病もなく、 今の所元気に買い物や外出をしているので、 心配していません。

＜51歳女性＞
親は近所付き合いが出来ているので、 突然死の場合を除けば、 孤独死や放置されることは無いと思っています。

＜31歳女性＞
近くに兄弟や親戚がたくさん住んでいるためです。 ご近所の方とも毎日のようにあいさつをかわしたり、 交流したりしているので孤独死になることは考えられません。

Q. 親の孤独死の対策を何かしていますか？

はい　：58.9%
いいえ：41.1%

Q. 親の孤独死対策として以下で取り組んでいることを教えて下さい。
※複数選択可の質問です。

日常的に自分から連絡している：58.9%
定期的に自分で訪問している　：47.5%
訪問サービス利用　　　　　　：9.6%
自治体のサービス利用　　　　：5.3%
スマホの見守りアプリ　　　　：3.2%
民間企業の見守りサービス　　：1.4%
カメラの安否確認サービス　　：1.4%
老人向け施設への入所　　　　：1.4%
センサーを使った安否確認サービス：0.7%

自分から連絡したり、 会いに行ったりなど、 自分でできる対策に取り組んでいる人が多かったです。

親の孤独死対策に取り組んでいる人と取り組んでいない人の意見としては、 以下のようなものがありました。

◯取り組んでいる人の意見
＜36歳女性＞
私が心配であることのほか、 親本人からの要望もあり、 アプリで見守りをしています。 電気の利用料がリアルタイムで分かるので、 ２日動きがなかったら連絡を取ることになっています。

＜45歳女性＞
毎朝元気かどうかメールをし合うということを習慣にしています。 朝「おはよう元気です」というメールが来るので、 忘れていたり、 連絡してこなかった日には電話をするようにしています。

＜46歳男性＞
若いころに頑張り、 家族のために働き、 母親の介護までしてきた立派な父親なので最後は看取ってあげたいと思っています。

＜29歳男性＞
訪問サービス利用していますが、 元々は孤独死対策として導入したわけではなく、 住んでいた所が火事に遭い、 自分達では身の回りの事を面倒をみきれず、 仕方無く導入しました。 導入してからはサービス内容への満足感が想像以上に良かったので、 そのまま今に至っておます。 結果として、 孤独死対策としてのニュアンスも含んでいる形です。

◯取り組んでいない人の意見
＜47歳女性＞
本人の性格上、 たとえ自分の子どもであっても人からの干渉を好まないからです。 今はまだ元気なので、 親の意思を尊重しています。

＜42歳女性＞
親が携帯を持つのを嫌がり一切持とうとせず、 インターネット環境もないところにいます。 使い方が分からないからと新しいものに拒否反応を示すので取り組んでいません。

＜46歳男性＞
対策を取るお金が無いです。 また、 親子の関係性が悪いのに、 下手に親に手出し・口出しすると、 また関係性がよけいにこじれるかもしれないからです。

定期的な連絡や訪問を基本的な方法としつつも、 親との物理的な距離や、 兄弟の有無、 親との関係性が人によって異なるため、 対策の取り方や対策の必要性は、 人によって異なることが分かりました。

※プレスリリース内容を引用する場合、 以下の対応をお願いします。
・引用元が「株式会社TRUST・CORP調査」である旨の記載
・「株式会社TRUSTCORP」の該当記事（ https://trustcorpkk.co.jp/archives/196 ）へのリンク設置
・株式会社TRUST・CORP（ https://trustcorpkk.co.jp/ ）へのリンク設置

株式会社TRUST・CORPでは、 中国地方・四国地方を中心に遺品整理や特殊清掃、 便利屋業、 庭の樹木伐採など様々なサービスを行っています。

中国地方・四国地方に実家がある方でお困りの際は、 訪問して必要な作業をお手伝いすることも可能ですので、 お気軽にご相談ください。

■調査概要
調査時期：2022年1月25日～2022年1月30日
調査方法：インターネット調査
調査対象：男女合計282人

■会社概要
会社名：株式会社TRUST・CORP
事業内容：遺品整理、 特殊清掃、 ハウスクリーニング、 ゴミ屋敷片付け、 樹木伐採等
住所：〒701-0212　岡山県岡山市南区内尾457-7
電話番号：0120-538-889
受付時間：8:00～20:00（年中無休）
※メールやLINEは24時間受付。
※事前にご予約いただければ、 早朝深夜の作業も可能
会社URL： https://trustcorpkk.co.jp/

◯関連サイト
岡山県： https://ecocenter-okayama.biz/
広島県： https://ecocenter.biz/
山口県： https://ecocenter-yamaguchi.biz/
鳥取県： https://ecocenter-tottori.biz/
島根県： https://ecocenter-shimane.biz/
姫路市： https://ecocenter-himeji.biz/
兵庫県： https://ecocenter-kobe.biz/
香川県： https://ecocenter-kagawa.biz/
徳島県： https://ecocenter-tokushima.biz/
愛媛県： https://ecocenter.biz/ehime/
高知県： https://ecocenter-okayama.biz/kochi/
解体工事： https://ecokaitai.biz/

※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。

【お問い合わせ先】

田中裕太
info@trustcorpkk.co.jp

https://youtu.be/a79GNWgoFME

運動機能測定システム“ロコモヘルパー”

“ロコモヘルパー”システム画面

厚生労働省は「健康日本21」において、今後の超高齢化社会における健康寿命を延伸するため、「ロコモティブシンドローム（運動器症候群、以下ロコモ）」の啓発活動に注力することを公表しています。この動向から近年、介護予防事業所などでは高齢者の健康状態を把握するため、ロコモの判断基準となる開眼片足立ち・椅子の立ち座り・最大一歩などの運動を介護スタッフが定期的に測定し、高齢者やその家族に運動指導をしています。この運動測定では複数名の介護スタッフが高齢者を補助しながら、ストップウォッチやメジャーを使った手作業での測定を行っています。また、運動測定後はその結果を評価・改善レポートとして作成、加工する一連の業務があり、効率化が求められています。   新製品“ロコモヘルパー”は、Microsoft社の赤外線深度センサーカメラ「Kinect」が認識した利用者の骨格情報から、ロコモの判断基準となる代表的な運動種目※1ごとに骨格の動きをデジタイズして自動測定、評価、記録します。また、測定結果のレポートを自動で作成する機能を有しており、介護スタッフの運動測定に関わる業務を効率化することができます。さらに、録画機能により運動測定時の動画データを振り返ることができるため、運動測定後の確認や分析補助ツールとしても活用することができます。
  キヤノンIMは、キヤノンITソリューションズ株式会社が研究開発した要素技術を組み込んだライブラリーをもとに“ロコモヘルパー”を開発※2しました。この実証実験先として、介護事業などを展開する株式会社ソラストと社会福祉法人聖隷福祉事業団の聖隷藤沢ウェルフェアタウンに協力いただき、利用者および介護スタッフから高い評価を得ています。また、株式会社ソラストは、キヤノンシステムアンドサポート株式会社を通じて全国の通所介護サービス46事業所に“ロコモヘルパー”を導入し、6月以降順次運用を開始します。   キヤノンIMが開発、発売する“ロコモヘルパー”は、キヤノンMJの介護業界を担当する直販部門のほか、キヤノンシステムアンドサポート株式会社が連携し、グループ横断的に販売・サポートを展開していきます。  

• 製品名：運動機能測定システム“ロコモヘルパー”
• 価格（税別）：60万円～※3
• 発売日：2016年6月１日
• 国内販売計画：1,000施設（3年間累計）

※1 厚生労働省の介護予防マニュアルなどに準拠
※2 （監修）慶応義塾大学体育研究所 山内賢准教授
※3 ソフトウエアのほか、「Kinect」およびパソコンを含みます。システム構成により価格は変動します。    

＜運動機能測定システム“ロコモヘルパー”の特長＞  
１．高齢者の運動測定を省力化、簡単に自動測定
ロコモヘルパーでは、Microsoft社の赤外線深度センサーカメラ「Kinect」が認識した利用者の骨格情報を入力情報とするため、利用者は運動測定のために特別なセンサーを着用する必要はありません。運動による骨格の動きから、運動種目ごとの「片足立ちの時間・高さ」「歩行速度」「椅子立ち座り回数」などを自動測定・評価・記録します。また、介護スタッフのスキルに依存しない客観的なデータ収集を実現できるだけでなく、介護スタッフの測定業務における作業負荷を軽減し、その効率化を実現します。  

２．評価レポート作成を自動化
前回の測定結果と対比したレポートを自動で作成できます。従来は、測定記録を紙やパソコンなどに手入力し、運動機能の改善動向のレポートを作成していましたが、この一連の業務を自動化により効率化します。また、レポートはExcelで保存でき、介護スタッフの個別フリーコメント入力もできます。  

３．運動測定の録画で記録を保管
運動測定の記録に加え、測定状況を録画する機能を標準で搭載しているため、測定数値と測定動画を対で保管します。運動測定記録を動画で振り返ることができるので、測定後に介護スタッフによる解析・照合・確認が円滑に行えるようになります。    

＜株式会社ソラスト（旧社名：株式会社日本医療事務センター）の概要＞  

株式会社ソラスト　ロゴマーク

  1965年に日本初の医療事務教育機関として創業。全国の医療機関から医療事務を受託する医療関連受託サービスをはじめ、首都圏、関西圏、名古屋地区で訪問介護や通所介護など在宅系を軸とした「介護サービス」、東京都認証保育を中心とした「保育サービス」を展開しています。

 ＜社会福祉法人 聖隷福祉事業団の概要＞  

社会福祉法人聖隷福祉事業団　ロゴマーク

 1930年、当時は死に至る病として恐れられていた結核。その患者さんのお世話をすることから聖隷の事業は始まりました。その後、時代、地域の要請に応え「保健・医療・福祉・介護サービス」の4つを柱として1都8県で総合的なヒューマンサービスを提供する組織体として事業を展開しています。    

※Kinectは、米国Microsoft Corporationの米国、日本およびその他の国における商標または登録商標です。  

シーンその1

シーンその2

  ＜本件に関するお問い合わせ先＞

• キヤノンITSメディカル株式会社　事業企画室　03－6701－3612（直通）
• 運動機能測定システムホームページ：www.canonitsmedi.co.jp/solution/welfare/locomohelper.html
• キヤノンMJ公式YouTubeチャンネル：https://youtu.be/a79GNWgoFME  

2022/2/8

bouncy 第７回オンラインイベント、パナソニック協賛で２／１７開催

株式会社朝日新聞社（代表取締役社長：中村史郎）が運営する動画メディアbouncy（バウンシー）
（ https://moov.ooo/bouncy ）は、 パナソニック株式会社の協賛で、 「Game Changer Catapult×bouncy　『未来のカデン』を生み出そう。 」をテーマに、 無料オンラインイベント第７回「bouncy Lab.」を2月17日（木）に開催します。

「Game Changer Catapult（ゲームチェンジャー・カタパルト）」は、 社内から社会の課題を解決するアイデアを募り、 「未来のカデン」をカタチにしていくパナソニックの新規事業創出プラットフォーム。 今回のイベントでは、 パナソニック社員が製品化をめざす4つの「未来のカデン」をご紹介します。
イベント内では、 これから製品化をめざすプロダクトの卵に対して、 参加するみなさんの意見をうかがいます。 あなたの声が、 「未来のカデン」の誕生につながるかもしれません。

＜イベント概要＞
■タイトル：共創型イベント「Game Changer Catapult×bouncy『未来のカデン』を生み出そう。 」
■開催日時：2022年2月17日（木）18:00～19:30
■配信媒体：Zoom
■参加費用：無料
■参加方法：ご応募いただいた方限定となります。 下記応募フォームから、 是非ご登録ください。
応募フォームURL：　 https://bit.ly/3GYh1nG 　

＜登壇者＞
Game Changer Catapult 事務局　　向奥 裕基
自宅浴室で蒸気浴を可能にする置き型カデン 「FLOWUS」リーダー　　大庭 めぐみ
マインドフルな思考の醸成をサポートするサービス 「kagaMe」リーダー　　加藤 亮平
発達に特性があるお子様の「強み」を見つけて伸ばす教育サービス 「Ipsum」 リーダー　　山崎 智史
聴覚障がい者向け外出支援デバイス/サービス 「コデカケ」 リーダー　　松田 淳一
bouncy 編集長　　津田 啓夢

＜内容＞
１.オープニング：Game Changer Catapultについて
２.各チームリーダーから「未来のカデン」のご紹介
３.共創シンポジウム（対話Q&A方式）
※共創シンポジウムは、 発表されるプロダクトの卵に対して、 ご参加のみなさまから直接ご意見・ご質問をいただき、 登壇者から回答するインタラクティブなコーナーです。 いただいたご意見・ご質問は、 プロダクト開発に反映されることがあります。

■Game Changer Catapult（ゲームチェンジャー・カタパルト）とは
「未来のカデン」をカタチにする、 をミッションに掲げ、 激変する社会環境の中で、 Game Changer Catapultはスタートしました。 より新しい生活文化や心躍る体験を実現する、 「未来のカデン」を生み出すため、 今までとは違うスピード感で、 ゲームチェンジャーたちの挑戦が始まっています。

■bouncy Lab.（バウンシー ラボ）とは
　“より良い未来を作る”ための共創型プラットフォーム。 従来のファンミーティングを発展させた「ブランドとユーザーの新たな出会いを創出する場」であり、 「マーケティングや商品開発のヒントを発見する場」です。 2020年6月からオンラインイベントを開始。 さまざまなテーマをもとにゲストをお呼びし、 ライブ配信をしています。

■お問い合わせ
朝日新聞社メディアラボ
bouncy-edit@asahi.com

※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。