販促キャンペーンの参加傾向とデジタルギフトの利用状況

 

 

 

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、マーケティングソリューション事業を展開する株式会社DIGITALIO（東京都港区、代表取締役CEO：古谷 和幸、代表取締役COO：安藤 敦士）が運営するデジタルギフト「デジコ」（ https://digi-co.net/ ）は、2024年7月2日（火）、全国の10代以上の男女を対象に「デジタル利用実態調査」を実施いたしました。前回に続く本調査レポートPart2では、世代ごとの「販促キャンペーンの参加傾向とデジタルギフトの利用状況」を比較し、満60歳以上のシニア層の実態を調査しました。

 

 

調査背景

近年、デジタル技術の普及はすべての世代に影響を与えています。従来、デジタル技術に疎いとされていたシニア層においても、スマートフォンやキャッシュレス決済の利用が一般的になりつつあります。今回は、シニア層（※1）の販促キャンペーンの参加傾向とデジタルギフトの利用状況に焦点を当て、その実態を調査しました。

※1 本調査では、調査時点（2024年7月）で満60歳以上の方を「シニア層」としています。

 

 

調査結果サマリー

 

 

販促キャンペーンの参加傾向とデジタルギフトの利用状況

企業が実施する販促キャンペーンに参加したことがありますか。 n=401

 

 

企業が実施する販促キャンペーンに参加したことがあるか聞いたところ、20代以下は他世代をやや下回りましたが、概ね半数以上は参加経験があることが分かりました。特に参加経験の割合が多く見られたのは、60代以上のシニア層で74.1%でした。

 

 

参加したことがある販促キャンペーンの応募形式は、オンライン（Webページ、SNS、メールなど）もしくはオフライン（店舗やハガキなど）のどちらですか。 n=220

 

参加したことがある販促キャンペーンの応募形式について聞いたところ、全世代共通して「オフライン」よりも「オンライン」のキャンペーンに参加したことのある割合のほうが高いことが分かりました。シニア世代に関しても、83.8%が「オンライン」のキャンペーンに参加したことがあると回答し、世代を問わずオンラインで応募する販促キャンペーンが一般的になっていることが明らかになりました。

 

 

「デジタルギフト」「電子ギフト」「オンラインギフト」と聞いて何を指しているか分かりますか。 n=401

 

「デジタルギフト」「電子ギフト」「オンラインギフト」（※2）と聞いて何を指しているか分かるか聞いたところ、全世代共通して過半数以上が「分かる」と回答しました。特にシニア層の理解度が高く、79.3%が「分かる」と回答しました。

※2 「デジタルギフト」「電子ギフト」「オンラインギフト」とは、インターネットを通じて送受信されるギフトの総称です。これらは、特定の商品やサービスの購入に利用できるクーポンやギフトカード、プリペイドカードや電子マネーなどが含まれ、メールやSMS、専用のアプリなどを通じて送られます。

 

 

「デジタルギフト」「電子ギフト」「オンラインギフト」を受け取ったことがありますか。 n=401

 

 

「デジタルギフト」「電子ギフト」「オンラインギフト」を受け取ったことがあるか聞いたところ、全世代共通して「受け取ったことがある」人のほうが多いことが分かりました。特に50代、60代以上は約半数が「受け取ったことがある」と回答しました。

 

 

（受け取ったことのある人は）問題なく受け取ることができましたか。 n=244

 

「デジタルギフト」「電子ギフト」「オンラインギフト」を受け取ったことがある人に対し、問題なく受け取ることができたか聞いたところ、全世代共通して8割以上が「受け取れた」と回答しました。また、シニア層に関しても9割以上が「受け取れた」と回答し、世代を問わず多くの人が問題なくデジタルギフトを受け取れていることが明らかになりました。

 

 

「デジタルギフト」「電子ギフト」「オンラインギフト」を送ったことがありますか。 n=401

 

 

「デジタルギフト」「電子ギフト」「オンラインギフト」を送ったことがあるか聞いたところ、50代以下は2割以上が「ある」と回答した一方で、60代以上は「ある」と回答した人が1割未満と他世代を下回りました。シニア層は、「受け取ったことがある」人は全世代で一番多い一方で、「送ったことがある」人は全世代で一番少ないことが判明しました。また、全世代共通して、「送ったことがある」人よりも「受け取ったことがある」人のほうが多いことが分かりました。

 

 

（送ったことのある人は）問題なく送ることができましたか。 n=143

 

 

「デジタルギフト」「電子ギフト」「オンラインギフト」を送ったことがある人に対し、問題なく送ることができたか聞いたところ、全世代共通して7割以上が「送れた」と回答しました。また、シニア層に関しても8割以上が「送れた」と回答し、世代を問わず多くの人が問題なくデジタルギフトを送れていることが明らかになりました。

 

 

「デジタルギフト」「電子ギフト」「オンラインギフト」を貰えたらうれしいですか。 n=401

 

 

​​「デジタルギフト」「電子ギフト」「オンラインギフト」を貰えたらうれしいか聞いたところ、20代以下では6割以上、30代以上では7割以上が「うれしい」と回答しました。また、シニア層に関しても72.4%が「うれしい」と回答し、世代を問わず多くの人に喜ばれるギフトサービスであることが分かりました。

 

 

販促キャンペーンの景品が「デジタルギフト」「電子ギフト」「オンラインギフト」の場合、その商品を購入するメリットに感じますか。 n=401

 

​​販促キャンペーンの景品が、「デジタルギフト」「電子ギフト」「オンラインギフト」の場合、その商品を購入するメリットに感じるか聞いたところ、全世代共通して半数以上が「メリットに感じる」と回答しました。また、シニア層に関しても63.8%が「メリットに感じる」と回答しました。

 

 

まとめ

本調査から、シニア層は他の世代と同様にデジタルギフトを利用し、オンラインの販促キャンペーンに参加していることが明らかになりました。シニア層の多くがデジタルギフトについて理解し、問題なく受け取ることができていることが判明しました。また、オンラインキャンペーンへの参加率が全世代で最も高いことからも、シニア層がデジタル技術を活用した新しい購買体験に前向きであることが伺えます。これらの結果は、シニア層がデジタル社会においても他の世代と同様に積極的な消費行動を行っていることを示しています。

 

 

調査概要

1. 調査の方法：WEBアンケート方式で実施

2. 調査の対象：全国の10代以上の男女

3. 有効回答数：401名

4. 調査実施日：2024年7月2日（火）

■引用・転載時のクレジット表記のお願い

※本リリースの引用・転載は、必ずクレジットを明記していただきますようお願い申し上げます。

＜例＞「株式会社DIGITALIOが運営するデジタルギフト「デジコ」が実施した調査結果によると……」

 

 

デジコについて

 

 

「デジコ」は、初期費用・月額費用無料で、PayPay、Amazonギフトカード、QUOカードPay、nanacoギフト、WAONポイントID、Apple Gift Card、Google Play ギフトコード、PeXポイントギフトなどに交換可能なデジタルギフトサービスです。1円単位1枚から当日発行することが可能です。いつでもすぐに必要な分だけ発行することができるため、企業の広告予算の調整や急なキャンペーンの実施などにも柔軟に対応することができ、当日まで人数把握が難しいイベントの謝礼などにも幅広く活用することが可能です。

 

※PayPayマネーライトは出金不可です。

※Amazon、Amazon.co.jp およびそれらのロゴは Amazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。

※本プロモーションは株式会社DIGITALIOによる提供です。 本プロモーションについてのお問い合わせは Amazon ではお受けしておりません。株式会社DIGITALIO事務局digitalgift@cartahd.comまでお願いいたします。

※「QUOカードPay」もしくは「クオ・カード ペイ」およびそれらのロゴは 株式会社クオカードの登録商標です。

※「nanaco（ナナコ）」と「nanacoギフト」は株式会社セブン・カードサービスの登録商標です。

※「nanacoギフト」は、株式会社セブン・カードサービスとの発行許諾契約により、株式会社NTTカードソリューションが発行する電子マネーギフトサービスです。

※本サービスについてのお問い合わせは株式会社セブン・カードサービスではお受けしておりません。株式会社DIGITALIOまでお願いいたします。

※「WAONポイントID」は、イオンリテール株式会社との発行許諾契約により、株式会社NTTカードソリューションが発行する電子マネーギフトサービスです。

※「WAON（ワオン）」は、イオン株式会社の登録商標です。

※Google Play および Google Play ロゴは Google LLC の商標です。

※© 2024 iTunes K.K. All rights reserved.

※PeXから外部への交換には手数料がかかる場合がございます。

 

 

DIGITALIOについて

 

DIGITALIO（デジタリオ）では、デジタルを軸としたサービスを創造・提供し、社会を前進させるために、メディア・販売促進・リテール・ヘルスケア事業を展開しております。ポイントサイト「ECナビ」( https://ecnavi.jp/ )やポイント交換サイト「PeX」( https://pex.jp/ )、無料ウェブ百科事典「コトバンク」( https://kotobank.jp/ )、マンガ百科事典「マンガペディア」( https://mangapedia.com/ )、デジタルギフト「デジコ」( https://digi-co.net/ )、販促キャンペーンツール「キャンタ」( https://camter.net/ )、給与前払いサービス「Remone」( https://remone.jp/ )など多数のサービスを開発・運営を通じて、自分たちの技術を活かし、社会にある課題をinputし、プロダクト開発としてoutputしていく。そしてプロダクトを育て、持続させてまいります。

 

【株式会社DIGITALIO】 https://digitalio.jp/

代表取締役CEO：古谷 和幸

代表取締役COO：安藤 敦士

資本金：1億9,800万円

設立：2007年1月22日

所在地：東京都港区虎ノ門2-6-1　虎ノ門ヒルズ ステーションタワー36F

事業内容：メディア事業／リテールDX事業／ヘルスケア事業

 

---

関連記事

シニアの接触メディアについてー2023年3月調査

自主調査結果