ビジョナップ/メガネなのに見え難くなるメガネ!?
累計販売数15,000本を突破、メガネなのに見え難くなるメガネ!?
小中高生や一般の中高齢者に向けての販売も強化

ビジョントレーニングメガネVisionup(ビジョナップ)(R)を製造販売する株式会社ビジョナップ(京都市中京区、代表取締役 田村哲也、以下 ビジョナップ)は、2019年10月末にVisionup(ビジョナップ)(R)の累計販売数が15,000本に達したことをお知らせ致します。これまで主にスポーツ選手向けに展開して来ましたが、今後は小中高生や一般の中高齢者に向けての販売も強化し、2020年には年間5,000本の販売を見込んでいます。


ビジョナップは、2011年に世界初となる液晶のON/OFFであえて見え難い状態をつくり、負荷をかけて見るチカラを鍛える旧モデルの販売を開始。当時は目や脳を鍛えるビジョントレーニングを知る人は限られ、販売が伸びず苦しい経営が続きました。転機は2014年、クラウドファンディングで集めた資金で軽くて割れない特殊なフィルム液晶を使った新モデルにしたことで関心が高まりました。説明会やデモでビジョントレーニングの啓蒙活動を行ない、それをSNSで発信することで注文が増え出しました。
主にスポーツ選手のパフォーマンスを向上するためのトレーニング機器として自社のネット通販と卸売の二面作戦で販売。ユーザーのほとんどはスポーツ選手や指導者で、プロ野球やJリーグなどトップアスリートの導入も増えています。海外からも注目され、北米、欧州、豪州にも輸出しています。国の代表チームやオリンピック金メダリストなども使用していて高い評価を得ています。
ビジョナップは、ビジョントレーニングでスポーツ振興と健康長寿に貢献することをミッションとしています。今後は需要が高まりつつある小中高生の視覚機能の発達期のサポートや加齢で視覚機能が衰える中高齢者のヘルスケア向けの販売も強化します。また、発達障害・学習障害の改善や病院のリハビリテーション、整体整骨院での導入も増加中です。高齢者の自動車の運転や転倒防止などにも期待が寄せられています。ビジョナップでは、ビジョントレーニングへの関心の高まりを受け、2020年には年間5,000本の販売を見込んでいます。
【Visionup(ビジョナップ)(R)について】
石垣尚男、愛知工業大学名誉教授が考案したシャッターゴーグルを製品化したトレーニング機器です。視野を断続的に遮断することで視覚情報を30%~70%に制限。視覚的な負荷をかけることで脳を活性化し脳の処理能力を上げるとともに眼筋を鍛えて眼球の動きを良くする効果があります。スポーツでは、1 回15 分、週に2、3 回、3 ヶ月間、普段の軽い練習時に装着するだけ。視力とは別の動体視力、周辺視、目と手の協応動作などの視覚機能と集中力、判断力などを向上します。パフォーマンスの向上につながることから、プロ野球やサッカーJ リーグなどの球技をはじめ、ゴルフ、格闘技、レース競技、e スポーツなど様々な種目での導入が増えています。


-
- 企業事例から学ぶ
- 第57回 ネスレ日本株式会社 ビジネスアワード2025 ビジネスモデル賞受賞
- 記事へ
-
- 行政事例から学ぶ
- 「健康寿命延伸都市」を支える松本ヘルスバレー構想
- 記事へ
-
- メディア事例から学ぶ
- 孫がプロデュースするTikToker シニアインフルエンサー 「きょうかのばあば」
- 記事へ
-
- キャラクター事例から学ぶ
- 3世代マーケティング
- 記事へ
-
- イベント事例から学ぶ
- 2021年6月23日 映画「老後の資金がありません!」前田 哲監督取材レポート
- 記事へ
-
- 2026/5/21
- ●患者さん向け提供から一般販売へ。大阪大学発ベンチャー 株式会社ヘルスクリエイト、ケトン食フリーズドライ商品の販売対象を拡大
- 記事へ
-
- 2026/5/20
- ●高齢者の通いの場「笑かつ!Cafe」がドイツの国際デザイン賞 iF DESIGN AWARD 2026を受賞
- 記事へ
-
- 2026/5/19
- ●介護リハビリテックのRehab、愛知県3自治体でのオンライン・AIを活用したフレイル予防実証実験が完了——参加者の約9割が満足・継続意向を示す
- 記事へ
-
- 2026/5/16
- ●直近5年以内に実家を相続し現在も何らかの形で所有している人の65%以上が、「負債」よりも「資産」の側面が強いと感じている!株式会社終活のまどぐちが「実家の相続における負担意識に関する調査」を実施!
- 記事へ
-
- 2026/5/15
- ●【Press Release】姫路市におけるAIによる認知機能セルフチェックアプリ「ONSEI Pro」および電力使用量データを活用した高齢者の認知機能の低下・健康リスクの早期把握に向けた取組の開始
- 記事へ






