マイスター60／人生100年時代、定年後の第二の働き方を調査

再雇用で働く会社員の意識調査 【第1弾】再雇用後の給与、4人に1人が「全くの想定外だった」と回答「給与が定年前の半額以下に減額」約4割。仕事内容には満足も、74.4％が給与に不満／給与の満足度が低い方ほど、転職を検討中と回答

 高齢者の就労支援を行う株式会社マイスター60（本社：東京都港区、社長：小倉 勝彦）は、人生100年時代における定年後の働き方を探るため、定年退職後に再雇用制度を使って働いている60～65歳の全国の男性500名を対象に、アンケート調査を実施いたしました。
第1弾の集計結果として、再雇用で働く方々の給与面や仕事の満足度について発表いたします。

現在の雇用体系を聞いたところ、最も多い回答は「嘱託／契約社員（64.2％）」で、「正社員／正職員（32.2％）」と続きました。契約期間では「1年間以内（48.6％）」が最も多く、次いで「1年間を超える（38.6％）」、「期間の定めはない（12.8％）」と続きました。
 

勤務先で定年を迎え、再雇用制度を使って働いている方に、定年後の賃金の変化について聞いたところ、最も多かった回答が「5割以上減った」で39.8％という結果となり、次いで「3～4割程減った」が39.6％と並びました。

また「1～2割減った」と回答した方が12.6％、「同程度」と回答した方は7.4％、「増加した」と回答した方は0.6％という結果となりました。
 

定年前に想定していた仕事内容と再雇用後の実際の仕事に開きがあったかどうか聞いたところ、「勤務日数・時間」「仕事内容」共に9割以上が「想定通りだった」もしくは「どちらかというと想定通りだった」という回答だったのに対し、「給与」では想定通りは75.2％にとどまり、4人に1人の24.8％が「全く想定通りではなかった」と回答しました。
 

勤務先の会社の満足度を聞いたところ、「勤務日数・時間」に満足していると回答した方は、「とても満足（14.2％）」「ある程度満足（57.4％）」と合わせて71.6％で、「仕事内容」に満足していると回答した方は「とても満足（9.4％）」「ある程度満足（61.0％）」と合わせて70.4％という結果となりました。

一方で「給与」に関しては、「とても満足（1.4％）」「ある程度満足（24.2％）」と合わせても25.6％にとどまり、約四分の三の74.4％が給与には満足していないことが分かりました。

現在転職を考えているかどうかを聞いてみたところ、全体の2割が転職を考えていると回答しました。会社の給与への満足度別で比較したところ、給与への不満度と転職検討率には比例関係が見られ、給与に「全く満足していない」と回答した方では、最も多い割合となる30.2％の方が転職を考えていると回答しました。

  
（参考データ）勤め先に継続雇用制度があり、既に定年を迎え、かつ現在働いていると回答した60～65歳、計2,661名を対象としたスクリーニング調査より

定年退職後は再雇用で働くケースが一般的
 
今回の調査にあたり事前のスクリーニング調査として、会社に継続雇用制度があり定年後も働いている方が、どのように働いているかを調べたところ、定年を迎えた会社でそのまま「再雇用」として働いている方が65.6％と最も多い結果となりました。

今回の調査では「仕事内容」や「勤務日数・時間」に関しては、想定通りだったと回答した方の割合が比較的多かった一方、「給与」に関しては「全く想定通りではなかった」という方の割合が高く、給与への満足度も低い結果となりました。

今回の結果でも4割近くが「再雇用後に給与が半額以下に下がった」と回答しているように、再雇用時の給与は現役時代よりも極端に下がるケースが一般的です。

後で“こんなはずじゃなかった”とならないように、どの程度給与が下がるのか、仕事内容はどのように変わるのか、といったことを事前に情報収集するなど、人生100年時代といわれる中で、新たな対策が必要となってきていると言えるのではないでしょうか。


＜調査概要＞
有効回答数           500名（勤めている会社で定年を迎え、現在会社の「再雇用制度」を使って働いている全国の60～65歳の男性）
調査期間              2019年11月7日～2019年11月11日
調査方法              インターネットリサーチ

※本リリースによる調査結果をご利用いただく際は「マイスター60調べ」と付記のうえご使用くださいますようお願い申し上げます。

※第二弾の調査では、老後の暮らしへの不安やスキルアップへの取り組みなどについて調査・発表いたします。


社長メッセージ

「社会で活かそう！深い知識、豊かな経験、働く意欲」
弊社は今年度創立30周年を迎えます。この間「年齢は背番号 人生に定年なし®」のキャッチフレーズのもと「高齢者の雇用創出」に取り組み、今日までおよそ7,400名の雇用創出を実現して参りました。日本は生産人口の急激な減少が進み、経済の活力を維持していくために高齢者、女性、外国人など全ての人々の労働市場への参加は益々重要になっています。
とりわけ経験豊かな高齢者の参加は、技術、知識、ノウハウの伝承、又本人の生きがいや健康増進にもつながり、豊かな社会作りの基盤となります。
弊社は、長年積み重ねてきた建設、設備管理をはじめとする技術部門の人材に加えて事務部門を含めた幅広い分野での雇用創出に注力しています。
これからも「高齢者会社」の先駆者として、「シニアセカンドキャリア支援プログラム」や「ビル設備管理の為の技能研修、講習」等を実施、高齢者の就労支援に努め「生涯現役文化」をひらきます。

マイスター60では設備管理者などのエンジニアをメインとしたシニア人材の派遣・紹介事業を展開しています
(1)設備管理技術職（ビル管理所長／ビル設備管理／電気設備管理／消防設備点検など）
(2)建設技術職（新築工事施工管理／耐震構造設計／安全衛生管理担当業務／土木コンサル営業など）
(3)経営管理職（中小企業の次期社長候補・補佐／経営顧問／経理・人事・総務部長など）
(4)専門技術職（機械・電気設計／化学／IT／工場生産管理／品質管理など）

【会社概要】

会社名　　　　　　株式会社マイスター60
代表　　　　　　　取締役会長　平野 茂夫
　　　　　　　　　取締役社長　小倉 勝彦
設立　　　　　　　1990年2月1日
所在地　　　　　　〒108-0014　東京都港区芝4-1-23　三田NNビル3F
資本金　　　　　　1,000万円
社員数　　　　　　362名（2019年3月31日現在）
電話番号（代表）　03-5657-6360
FAX番号　　　　　03-3453-1666
URL　　　　　　　https://www.mystar60.co.jp/
事業内容　　　　　人材派遣、職業紹介等の人材サービス
　　　　　　　　［労働者派遣事業許可番号］派13-304122
　　　　　　　　［有料職業紹介事業許可番号］13-ユ-303702

「2040年問題」を多角的に考察した書籍
『団塊世代“大死亡時代”の航海図 2040年−医療＆介護のデッドライン』刊行
団塊世代が平均寿命ラインを越える2040年・・・世はまさに，大死亡時代！！

株式会社医学通信社は（国際医療福祉大学大学院教授・武藤正樹／著）を2019年11月27日より全国の書店・オンライン書店等（一部除く）で発売いたしました。

●迫りつつある「2040年問題」

2040年ーー人口が減少する一方で団塊世代が平均寿命ラインを越え，現役1.5人が高齢者1人を支える超高齢社会を迎えます。
700万人いる団塊世代が大量死亡するピークを迎える一方，死に場所であった病院の多くが統廃合や病床数の削減を行うため，40万人以上が”死に場所難民”になると想定されております。
こうした死に場所難民や，高齢者の孤独死，認知症のパンデミックなど，今後想定される諸問題こそが「2040年問題」です。


●医療行政の第一人者

著者である武藤正樹氏は，日本の医療行政の在り方を決める中央社会保険医療協議会の分科会長を7年にわたって務め，医療行政に深く精通した第一人者であります。
特に，団塊世代が2025年以降に75歳以上になることで起こる「2025年問題」と地域医療・包括ケアについて，武藤氏が著した『2025年へのカウントダウン―地域医療構想・地域包括ケアはこうなる! 』（医学通信社・発行）は多くの医療関係者に読まれた一冊となりました。


●医療・介護の行く末を見通す一冊

• 2040年の医療と介護はどうなるか
• 団塊世代の死に場所はどこになるか
• 地域・医療機関・介護施設の役割はどう変化するのか

といった疑問に対して，武藤氏が医療と介護のリアルな現場や海外の様々な取組みを紹介しながら，多角的に考察しております。

”終活”という言葉が定着して久しい昨今，自らの死に場所を考える上で避けては通れない医療と介護についてを見通す，まさに団塊世代“大死亡時代”の航海図と呼べる一冊となっております。

●書籍情報

●株式会社医学通信社（https://www.igakutushin.co.jp/）

株式会社医学通信社は、保険医・病医院経営者・医療事務従事者などを中心に，広く医療関係者向けに書籍を発行している出版社です。雑誌『月刊／保険診療』や，『診療点数早見表』など多数の書籍を出版しております。

●本件に関するお問合せ
株式会社医学通信社 販売営業部
【TEL】03-3512-0251
【FAX】03-3512-0250
【住所】〒101-0051 東京都千代田区神田神保町2-6 十歩ビル
【e-mail】it8@igakutushin.co.jp

2021/7/30

一般社団法人シニアライフよろず相談室（本社：東京都豊島区、代表理事：檜垣圭祐、以下：シニアライフよろず相談室）は、株式会社クラウドケア（本社：東京都青梅市、代表取締役CEO：小嶋潤一、以下：クラウドケア）と業務提携を開始いたしました。

　シニアライフよろず相談室は、「株式会社クレディセゾン」の100％子会社「株式会社セゾンパーソナルプラス」傘下の一般社団法人で、「シニアライフよろず相談室メンバーズクラブ（以下、「メンバーズクラブ」といいます。）」、「セゾンの身元保証」の2つのサービスを提供しています。

　「メンバーズクラブ」は、年会費3,300円（税込）で、相続、介護、終活、スマホの使い方など、シニアライフのさまざまお悩みについて、電話、メール、対面などの方法で、気軽に何度でも相談できる会員制の相談窓口です。お悩みの具体的な解決に向けて、信頼できる提携専門家・企業の紹介を受けることも可能です。

　「セゾンの身元保証」は、頼れる身内がいない高齢者を対象に、老人ホームや介護施設入所の際の「身元保証人」を法人として引き受けるほか、緊急入院時の対応、死後の事務手続きの支援などを行うサービス（サービス対象エリア：東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県）ですが、オプションの日常生活支援サービス（通院時の同行、買い物代行など）の安定的な提供を図るため、介護保険外サービスを提供する企業との提携を模索していました。

　クラウドケアは、インターネットを活用し、介護保険外（自費）サービスを利用したい人と登録ヘルパー（介護・生活支援スタッフ）をマッチングすることにより、「定期依頼1時間2,750円（税込）～、スポット依頼１時間3,300円（税込）」と比較的低価格で、訪問介護・家事・生活支援サービスを提供しています（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県の多くの地域でのサービス提供が可能）。

　介護保険外（自費）の訪問介護サービスを中心に、病院内の付き添い（病院内の待ち時間や診察室内での介助）、家族の家事の支援、ペットの世話、買物代行（生活必需品以外も）といった介護保険では対応が難しいサービスにも対応可能で、サービスの種類や時間帯の選択についての自由度が高いのも特色です。
インターネットで簡単にサービスを申し込むことができる反面、電話等による申し込みは受け付けていないため、頼れる身内のいない高齢者や「老老介護」の世帯など、インターネットの活用が難しいサービス利用希望者への対応が課題でした。

　今回の業務提携に伴い、シニアライフよろず相談室では、インターネットの活用が難しい高齢者からのクラウドケアの介護保険外サービスの利用の申し込みや、これに先立つ「依頼者登録」を、「メンバーズクラブ」または「セゾンの身元保証」の会員に限り、電話で受け付け、クラウドケアを利用できる態勢を整えました。
これにより、シニアライフよろず相談室は、「メンバーズクラブ」の会員の裾野の拡大を図ることが可能となり、また、「セゾンの身元保証」における日常生活支援サービスを安定的に提供できるようになります。一方、クラウドケアは、インターネットの活用が難しいサービス利用希望者の取り込みが可能となります。

　コロナワクチンの接種予約などにおいても浮き彫りになったように、インターネットを使えないがゆえに、利便性の高いさまざまなサービスを享受する機会を逸している高齢者がたくさんいます。今回のクラウドケアとの業務提携以外にも、シニアライフよろず相談室は、インターネットを活用した企業の優れたサービスと、インターネットの活用が難しい高齢者とをつなぐ架け橋の役割を、幅広く果たしていきたいと思っています。

　一方、「スマホやインターネットを使えるようになりたい」という高齢者の意欲にもこたえていきたいと思っています。NTTドコモから販売している「らくらくスマートフォン」の端末を開発・供給しているFCNT株式会社（本社：神奈川県大和市、代表取締役社長：髙田克美）との提携により、高齢者向けのスマホ教室や、スマホ訪問レッスンなどを通して、デジタルデバイドの解消に向けた取り組みにも力を入れていく予定です。

【シニアライフよろず相談室の概要】
会社名：一般社団法人シニアライフよろず相談室
所在地：東京都豊島区東池袋1－33－8 ＮＢＦ池袋タワー5F
設立：2017年9月
代表者：代表理事 檜垣 圭祐
事業内容：シニア向け会員制相談窓口運営、身元保証サービス提供、
シニア向けセミナー・イベント企画、
URL: https://yorozu-soudan.com/

【クラウドケア】
会社名：株式会社クラウドケア
所在地：東京都青梅市新町4－29－3
設立：2016年8月
代表者：代表取締役CEO 小嶋 潤一
事業内容：クラウドソーシング事業 – シェアリング・エコノミー
（在宅高齢者向けの介護・家事・生活支援サービス「CrowdCare」の開発・運営）

2021/7/29

SDGｓの取組に賛同し、高齢者の低栄養、骨粗しょう症の問題を解決
「のどぐろ」「あじ」「ウチワエビ」などの非可食部の魚粉を活用

介護施設へ食事の提供を展開する「有限会社 齋藤アルケン工業（島根県浜田市）代表取締役社長 齋藤憲嗣」は、SDGsの目標12「つくる責任 つかう責任」に賛同し、地元水産加工会社から出る魚の頭や骨、内臓などの非可食部を粉末化した魚粉を使用して、新しい介護食メニューの開発を行います。魚粉には、高齢者の低栄養、骨粗しょう症の予防改善に役立つ、たんぱく質、カルシウムが多く含まれており、介護食に取り入れることで、食事量が減った高齢者の食事で不足がちな栄養素をしっかり摂取できます。SDGsの目標達成のために「のどぐろ」「あじ」「ウチワエビ」などの非可食部の魚粉を活用して、高齢者の栄養問題を解決したいと考えています。

介護施設へ食事の提供を展開する「有限会社 齋藤アルケン工業（島根県浜田市）代表取締役社長 齋藤憲嗣」は、SDGsの目標12「つくる責任 つかう責任」に賛同し、地元水産加工会社から出る魚の頭や骨、内臓などの非可食部を粉末化した魚粉を使用して、新しい介護食メニューの開発を行います。魚粉には、高齢者の低栄養、骨粗しょう症の予防改善に役立つ、たんぱく質、カルシウムが多く含まれており、介護食に取り入れることで、食事量が減った高齢者の食事で不足がちな栄養素をしっかり摂取できます。SDGsの目標達成のために「のどぐろ」「あじ」「ウチワエビ」などの非可食部の魚粉を活用して、高齢者の栄養問題を解決したいと考えています。

高齢者の低栄養問題を非可食部の魚粉で解決！タンパク質は3倍、カルシウムは100倍の成分

メニュー開発のきかっけは、地元水産加工会社からの加工時に出る魚の頭や骨、内臓などの食べられずに破棄してしまう部位や未利用魚の粉末を、出汁の活用以外で有効活用できないかという相談からでした。粉末化したのどぐろの魚粉の成分を見て、タンパク質：57g/100g(可食部の約3倍 16.7g/100g)とカルシウム6900mg/100g(可食部の約100倍 64mg/100g)が多く含まれていて驚きました。その栄養素が、高齢者の不足がちな栄養と重なり、高齢者の低栄養の問題、骨粗しょう症の予防に活用できると考え、介護食のメニュー開発に取り組むことにしました。食事量が減り、十分な栄養を摂取できない高齢者の方々にとっては、サプリや栄養補助食品ではなく、普段の食事で栄養を摂取できるメリットがあります。

厚生労働省が発表した「令和元年度 国民健康・栄養調査結果の概要」によると、65歳以上の低栄養傾向の者（BMI≦20㎏/㎡）は、男性12.4％、女性20.7％。85歳以上では、男性17.2%、女性27.9%との結果が出ています。高齢になるにつれ栄養状態に陥ってしまうリスクが高く、要介護認定の高齢者においては20～40%、入院中の高齢者においては30～50%の割合で低栄養であると言われています。

そんな高齢者の栄養問題を解決できるように介護食メニューを開発し、健康維持の一助に取り組みたいと思います。

■「魚粉を活用して介護メニュー開発」内容
・魚の頭や骨、内臓などの非可食部を粉末化した魚粉使用
・高齢者の健康問題を解決するタンパク質、カルシウムを効率的に摂取できるメニュー開発
・SDGsの目標12「つくる責任 つかう責任」の取組
・栄養士監修のもとメニュー試作　※8月上旬
・高齢者施設で調理提供　※2021年8月24日（火）昼食提供
 
【調理提供日】
実施日：2021年8月24日（火）12：00～　※準備10：00～
場　所：〒697-0034 島根県浜田市相生町3937番地
小規模多機能型居宅介護事業所　あいおいの家
内　容：約20人に昼食メニューのうち副菜1～2品を提供

■会社概要
会社名：有限会社　齋藤アルケン工業
住所：島根県浜田市下府町327-119
連絡先：0855-22-1773
URL：https://hohoemilife.info/

株式会社ケアリッツ・アンド・パートナーズ、
一般社団法人全日本ノルディック・ウォーク連盟と協力

2021/7/29

都会での仕事と故郷の親の介護を両立する家族のために、看護師ら専門職が集まる「遠距離介護支援協会」。介護保険に頼れない部分を支える「高齢者くらし支援サービス　わたかん」を2021年7月、全国提供します。

2021/7/29

 雪印メグミルクグループの雪印ビーンスターク株式会社(本社：東京都新宿区 代表取締役社長：内田 彰彦)は、「リフレケア® 滅菌スポンジブラシ」を202１年9月1日より、北海道と九州の一部のドラッグストア並びに、雪印ビーンスタークオンライン（通信販売）にて、新発売いたします。
 本商品は、プラスチック製の軸の先端に口腔ケアジェルや歯みがき剤をつけやすい凸凹形状のスポンジがついた口腔ケア用のスポンジブラシです。回転させて、歯、歯ぐき、上あご、頬の粘膜、舌の汚れを効果的に取り除きます。
 １本ずつ包装して、滅菌加工を行っていますので、衛生的に使用することができます。本商品は、日本製です。袋入りの10本タイプと、箱入りの60本タイプをご用意しております。

商品概要

商品特徴

・１本ずつ包装し、EOG滅菌加工（*2）を行っていますので、衛生的です。
・スポンジ部分は口腔ケア用ジェルや歯みがき剤などをつけやすい凸凹形状です。
・回転させて使いやすく、凸凹の側面が歯、歯ぐき、上あご、頬の粘膜、舌の汚れを効果的に取り除きます。
・スポンジの小さな穴が、汚れをキャッチします。
・プラスチック製の軸で、水に強いです。
 

ご使用方法

 ・スポンジブラシを個包袋から取り出し、スポンジ部分に口腔ケア用ジェル（*3）や歯みがき剤を適量のせ、
　口腔内の汚れを拭き取ってください。
・口腔の奥から手前にこすったり、軸をくるくる回せば口腔内（歯、歯ぐき、上あご、頬の粘膜、舌）の汚れを
　効果的に取り除けます。
 

商品コンセプト

日本初！（*1）滅菌加工で衛生的な口腔ケア用スポンジブラシ
対象：在宅にて介護を行う方、病院・施設にて介護を行う方

*1 一般用スポンジブラシとして日本初　平和メディク株式会社、雪印ビーンスターク株式会社調べ
*2 エチレンオキサイドガス滅菌加工：加熱滅菌できない医療器具などで一般的に使用される滅菌方法です。
*3 有効成分ヒノキチオールを含んだ医薬部外品の「口腔ケア用ジェル リフレケア®」をお勧めします。口臭を防ぎ、歯周病（歯周炎・歯肉炎）を予防する効果がある口腔ケア用ジェル商品です。

本件に関するお客様からのお問合せ
雪印ビーンスターク㈱お客様センター
０１２０-２４１-５３７
9：00～17：00（土日・祝祭日除く）

日本中に“楽”を届ける 三遊亭円楽師匠の新TVCMが12月6日より放送開始！

白十字株式会社(本社：東京都豊島区、代表取締役社長：天田 泰正)は、大人用おむつのパンツラインナップを“やわ楽パンツシリーズ”としてリニューアル。これまでのはきごこちの良さに加え、素肌と同じ弱酸性素材を採用することで、お肌にやさしく、 抗菌・消臭機能をプラス。

CMキャラクターの三遊亭円楽師匠が出演する新TVCMが12月6日(金)より順次放送開始いたします。

日本中に“楽”を届けるCMキャラクターは三遊亭円楽師匠！

CM　よろこび合う家族

■TVCMに込められた思い

CMキャラクターには前回に引き続き三遊亭円楽さんを起用。
今回のCMでは高座に上がった円楽さんが落語を聴きに来たお客さんに「やわ楽パンツ」のはきごこちを尋ねていきます。「母が嬉しいと、私も嬉しいです。」という娘さんのセリフにも表れるように、介護をする人にも介護を受ける人にも、どちらにとっても『楽』であってほしいという商品の思いを表現しています。

■TVCM内容

• サルバ　やわ楽パンツ　掛け合い篇　15秒　　https://youtu.be/iuZ-T5Jfmc4
  
• サルバ　やわ楽パンツ　掛け合い篇　30秒　　https://youtu.be/z-q3eSnsEOA

■TVCM放送エリア／12月6日(金)より順次放送開始
北海道・青森・秋田・新潟・岩手・宮城・山形・福島・関東・東海・岡山香川・広島・愛媛

■3月放送予定
福岡・沖縄

■放送局
・北海道(札幌テレビ)・青森(青森放送)・秋田(秋田放送)・新潟(テレビ新潟放送網)・岩手(テレビ岩手)・宮城(宮城テレビ)・山形(山形放送)・福島(福島中央テレビ)・関東(日本テレビ放送網)・東海(中京テレビ)・福岡(九州朝日放送)・岡山香川(西日本放送)・広島(中国放送)・愛媛(南海放送)・沖縄(沖縄テレビ)

■サルバ　やわ楽パンツシリーズ

サルバやわ楽パンツ【2回吸収】

サルバやわ楽パンツ安心うす型【3回吸収】

サルバやわ楽パンツしっかり長時間【5回吸収】

白十字サルバブランドサイト
URL： https://www.hakujuji.co.jp/salva/

■本件に関するお問い合わせ先
＜白十字お客様相談室＞
TEL： 0120-01-8910(土日祝日を除く9:00～17:00)

2021/7/29

高齢者の服薬支援と生活見守りをシンプルに実現！

 

服薬みまもりアプリ服薬レポート

MS＆ADインシュアランス グループ ホールディングス株式会社(所在地：東京都中央区、社長：柄澤 康喜)ならびにMS＆ADインターリスク総研株式会社(所在地：東京都千代田区、社長：中村 光身)は、高齢者ドライバーを対象に、自動車運転および運転免許証の返納に関するアンケート調査※を実施しました。

本調査は、2017年3月に公表した「高齢者運転事故と防止対策」( https://www.irric.co.jp/research/archive/2017/0302.php )の第2回目の調査として、主に高齢者ドライバーの自動車運転や運転免許証の自主返納における実態と意識の変化を明らかにするために実施したものです。アンケートの詳細な結果は、MS＆ADインターリスク総研のオフィシャルWebサイトにて近日公開予定です。

MS＆ADインシュアランス グループは、今後も事故のない快適なモビリティ社会の実現に向けて、社会との共通価値の創造に取り組んでいきます。

※今回は、2019年8月16日～21日に実施した予備調査において、運転免許証を自主返納した、またはあえて更新しなかった、各年代の男女計1,000人を抽出し、2019年8月23日～26日の間にインターネットによる調査を実施しました。

(なお、本調査では、あえて運転免許証を更新しないことで運転の継続を自主的に辞めたという行為も、免許返納のあり方の一つとして考えています。)

1.高齢者の「自動車運転」に関する実態と意識について

■自動車運転に対する自信は高齢になるほど高くなるものの、2017年の調査結果に比べて全般的に低くなっている。

■運転免許証の返納を検討したことがある回答者の割合は、高齢になるほど高くなる。特に女性は、その傾向が顕著である。返納を検討する主なきっかけは、「高齢者による重大事故のニュースを耳にした」ことである。

■運転免許証の返納を検討したが返納しなかった主な理由は、「他の移動手段もあるが不便なため」である。

■半数近くの回答者が「高齢者向けの安全運転支援機能付き自動車を前提とした免許証」があれば、それを取得して自動車運転を続けたいと回答している。

年代別自動車運転に対する自信（2017年と2019年の比較）

運転免許証返納を検討したきっかけ

運転免許証を返納しなかった理由

安全運転支援機能付き自動車限定免許証の取得意向

2.高齢者の「運転免許証の返納」に関する実態と意識について

■運転免許証の返納には「自主的に返納(自主返納)」するケースと、「あえて免許証の更新をしない(非更新)」ケースの2つがある。あえて更新をしない人も約3割存在している。

■運転免許証を保有しなくなった理由は、主に「運転をする必要がなくなった」および「運転をしていなかった(ペーパードライバー)」ことが挙げられる。一方、高齢になるにつれて、「運転技術の低下を実感した」、「高齢者による重大事故のニュースを耳にした」および「家族の勧めがあった」といった理由が増加している。

■運転免許証を保有しなくなったことについて「不便を感じていない」と回答した者は、半数を超えている。

■運転免許証を保有しなくなった主なメリットは「事故を起こす心配がなくなった」ことと、「車の維持費などの移動にかかる費用が安くなった」である。また、4人に1人が「運動量が増えて健康になった」と回答している。運転免許証を保有しなくなることは心理的、経済的効果に加えて、健康でのメリットもある。

自主返納と非更新の回答者の割合

運転免許証を保有しなくなった理由

運転免許証を保有しなくなったことのメリット

運転免許証を保有しなくなって不便になったこと

安全運転支援機能付き自動車限定運転免許証の取得意向

(ご参考)

・「自動車運転に関する実態と意識」調査結果概要はこちら( https://www.irric.co.jp/pdf/topics/press/2019/1203_1.pdf )

・「高齢者の運転免許証の返納に関する実態と意識」調査結果概要はこちら( https://www.irric.co.jp/pdf/topics/press/2019/1203_2.pdf )

■MS＆ADインシュアランス グループ ホールディングス株式会社について

MS＆ADホールディングスは、三井住友海上火災保険株式会社、あいおいニッセイ同和損害保険株式会社などのグループ保険会社を有する保険持株会社です。グローバル市場での業界トップ水準の保険・金融サービス事業を通じて、安心と安全を提供し、「活力ある社会の発展と地球の健やかな未来」を実現する価値創造企業として、世界48の国・地域で事業展開しています。未来のあるべき姿を目指し、ステークホルダーの皆さまと、社会的な価値の共創に取り組んでいます。

■会社概要

商号　　 ： MS＆ADインシュアランス グループ ホールディングス株式会社

代表者　 ： 柄澤 康喜

所在地　 ： 東京都中央区新川2-27-2

設立　　 ： 2008年4月1日(2010年4月1日に社名変更)

事業内容 ： 保険持株会社として、次の業務を行うことを目的とする。

　　　　　 1.損害保険会社、生命保険会社、

　　　　　 その他保険業法により子会社とすることができる会社の経営管理

　　　　　 2.その他前号の業務に付帯する業務

URL　　　： https://www.ms-ad-hd.com/ja/index.html

2021/7/29

NECソリューションイノベータと連携し、認知症共生社会の実現を目指す
国内800万人が直面する認知症問題にビジネスで挑む。
昨年に引き続き、サービス提供による高齢者のQOL向上を検証

（出典）内閣府　平成27年　高齢者の生活と意識　第8回国際比較調査　（8）不安・関心・満足度　生きがいを感じるとき（年代別）

認知機能や身体機能を問わず、介護施設内にて気軽に体験できるバーチャル旅行サービスを設計することができれば、当事者自身が生きがいとして旅行を楽しむ機会や、家族・施設の仲間・介護スタッフとの旅行を起点にした豊かなコミュニケーションが生まれ、「共生」社会を実現していくことができると考えられます。

そこで、ITによって上記を可能にするプレイヤーと連携し、本課題に対する解決の道を探っていくため、昨年度より、経済産業省の効果検証事業にて実証を行ってきましたが、今年度も事業採択が決定し、引き続き実証・事業化のハンズオン支援を行なっていくこととなりました。


■運営会社について：株式会社Ridilover

「社会課題をみんなのものに」をスローガンに掲げ、⼀⼈ひとりが社会問題に関⼼を持ち、関わることのできる仕組みづくりを⽬指しています。社会課題の現場を訪れる「スタディツアー」や、社会問題に特化したWebメディア「リディラバジャーナル」を運営。これまで300種類以上の社会課題を扱い、10,000 ⼈以上を社会問題の現場へ送客してきました。法人・官公庁に対しては、社会課題を起点とした事業開発支援を実施。事業領域の特定、事業推進人材の育成、ビジネスモデル作成支援、実証サポートなど、SDGs時代の事業開発をトータルサポートしています。

当社では、引き続き、社会課題解決市場に取り組む企業様の事業開発支援を行っています。SDGs・社会課題領域の事業開発にご関心がある方は、お気軽に以下のお問い合わせ先までご連絡ください。

＜会社概要＞
社名：株式会社Ridilover
設立：2013年
所在：東京都文京区本郷3-9-1 井口ビル2階
担当：国司
URL：https://ridilover.jp
お問い合わせ先：TEL 03-6801-5530 / MAIL info.bd@ridilover.jp


■株式会社Ridilover：事業開発について
リディラバは、社会課題解決のプロセスを（1）問題の発見（2）社会化（3）資源投入という流れで整理しています。事業開発が担うのは「課題解決に向けての資源投入」。大企業、官公庁、ソーシャルセクターと連携しながら、社会課題を解決するための「事業創出」を目指し、社会課題解決型の事業創出に取り組んでいます。

【実績（一部）】
＜省庁＞
・内閣府：RESAS（地域経済分析システム）利活用のための自治体職員向けWS開発事業
・経済産業省：就職氷河期世代（ロスジェネ問題）実態調査事業、「認知症共生社会」に寄与する「認知症の方向けVRオンライン旅行サービス」実証事業
・文部科学省：「免許を持っているが教職についていない潜在教職員向けリカレント教育」広報事業

＜企業＞
・トヨタ自動車株式会社：社内選抜制での新規事業創出を目的とした課題探索プログラムの立案・運営
・関西電力株式会社    ：社内選抜制の新規事業創出を目的とした課題特定プログラムの立案・運営
・大手自動車メーカー：新事業立案のためのヒアリングプログラムの設計・実施
・三菱地所株式会社    ：新規事業企画・事業伴走
・セイノーホールディングス株式会社：新規事業開発部署への事業創出に向けたハンズオンでの伴走支援
・NECソリューションイノベータ株式会社：「認知症共生社会」に寄与する「認知症の方向けVRオンライン旅行サービス」ハンズオン実証支援、「介護職員向け写真整理サービス」ハンズオン販売促進支援、新規事業サービス設計のための調査および仮説構築の実施

＜自治体＞
・長野県信濃町：地域課題抽出と首都圏企業マッチングによる官民連携実証事業
・茨城県つくば市：SDGsに関心高い住民に向けた社会課題起点の住民活動づくり事業
・新潟県十日町市：「大地の芸術祭」活動資金確保のための寄付マーケティング事業

「高齢者と認知機能」をテーマに受付を開始
いつでも、どこからでも、自分の都合に合わせて、オンラインで漢方相談が受けられます。

個々人に合わせたオーダーメイド漢方のノウハウを提供している「あんしん漢方」は、「金王坂クリニック」の協力により、漢方に精通した医師等によるオンライン相談を行なっています。
今回は、2019年12月11日（水）から「高齢者と認知機能」に関連する相談を受け付けます。

■「あんしん漢方」の概要と理念
あんしん漢方は、「健康は取り戻せる」というモットーを掲げ、「私たちはどうすれば健康な一生を送れるのか」という課題について、新旧の膨大な知恵と知識を集積した漢方の考え方に新たな解を見い出すために、中医学に精通する医師、薬剤師、鍼灸師などプロフェッショナルの協力を得るとともに、人工知能（AI)を活用した最適な漢方選びや養生法のノウハウを構築し、漢方薬と漢方養生についての情報提供を行っております。
ひとつの実践の手段として、一般消費者へは、漢方の服用と養生方法のパーソナルなアドバイスを行うwebサイト「あんしん漢方」を提供しており、病院や薬局へも漢方実践のノウハウを提供しております。

「金王坂クリニック」の協力で、一般的な医療では治療が難しいとされる疾患や症状について「漢方のオンライン相談」を始めました。季節や社会状況に応じて、適時、特定の症状にフォーカスしたアドバイスをいたします。

今回のテーマはこちら――「高齢者と認知機能」
あんしん漢方URL：https://www.kamposupport.com/anshin1.0/lp/

■オンライン相談のメリット
近年、風邪などの身近な疾患から、冷え症や生理不順などの体調不良、ダイエットなどを目的として漢方が注目されつつあります。しかしながら、漢方に精通した専門医が身近にいない、信頼できる情報に乏しい、相談できるところが少ない、受診するのが面倒だなど、実践するにはまだ多くの課題があります。
そこで「あんしん漢方」は、西洋医療と漢方に精通した漢方医等と提携して、さまざまなわずらわしさや不安感を払拭するためのオンライン相談を開始することにいたしました。
オンライン相談のメリットは次のようなものです。

①待ち時間や通院にかかる身体的・経済的負担がない
②日本全国、海外、どこからでも相談可能
③不安や心配事はメールで相談可能

なお、西洋医学では病名のつかない症状や治療法のない病気に対しても、漢方医学には多くの処方が存在する為、症状の改善の可能性が高いといえましょう。

■提携クリニック　概要
クリニック名：金王坂クリニック
所在地：〒150-0002 東京都渋谷区渋谷3-6-18第4矢木ビル2F
URL：https://www.konnozakaclinic.com/
診療日：月曜日、火曜日、水曜日、金曜日
　※木曜日、土日祝祭日は休診となります。
診療時間：11:00－19:00
診療科目：
　内科 漢方内科 感染症内科 精神科
　ダイエット外来 リラックス外来 STD外来 ED外来 婦人漢方外来 プラセンタ注射 ビタミン注射 各種予防接種
診療内容：
　・オンライン診療（初診よりライン等のテレビ電話にて遠隔診療可、自由診療のみ）
　・ダイエット外来 婦人漢方外来 ＥＤ外来 プラセンタ注射 ビタミン注射 各種予防接種
　・STD迅速検査（各種性感染症院内検査　結果報告30分以内）

院長　西大條 文一 (にしおおえだ ぶんいち)
公益財団法人研医会理事、研医会診療所漢方科（木曜午後担当）、東方医学会会員。 古代から現代までの東西の医学史、医療史の研究をベースに、最新の免疫学、微生物学と漢方医学の知識を融合させた治療と臨床研究を行っている。
【現職】
　公益財団法人研医会診療所 漢方内科
【専門分野】
　漢方医学、感染症
【活動・所属学会等】
　公益財団法人研医会 理事
　一般財団法人東方医療振興財団 日本東方医学会会員
　一般社団法人国際統合治療協会 理事

【会社概要】
会社名：MSG株式会社
所在地：〒150-0002 東京都渋谷区渋谷３丁目７−２
URL：https://www.msgcorp.jp/
事業内容：西洋医療と伝統医療の融合とテクノロジーの活用により、疾病の予測と予防の研究・実践・啓発事業

【お客様からのお問い合わせ先】
あんしん漢方（ロイヤル漢方クラブ内）
TEL：03-5464-1588（平日10:00～15:00）
E-mail：info@royalkampo.com

2021/7/26

入居者は高い安心感のもとで暮らす一方、健康意識と実態との差やコロナ禍による将来不安も～健康寿命の延伸に資する住まいを目指し、東京都健康長寿医療センター研究所と連携～

出典：厚生労働省「平成30年度介護保険事業状況報告(年報)ポイント」を抜粋して作成

出典：東京都福祉保健基礎調査報告書「高齢者の生活実態」(平成27年度)を抜粋して作成

• ※1  東京都福祉保健基礎調査報告書「高齢者の生活実態」（平成27年度）、『居住開始時期/持家（一戸建て）』より

■元気なシニア向け賃貸住宅「へーベルVillage」の概要と入居者の属性
「へーベルVillage」は、各住戸の広さが45～75㎡の1LDK～2LDKで住設備を完備した「住まい」です。主な入居ターゲットは健常期～フレイル期の高齢者であり、夫婦でのご入居も可能です。駅から近く、日常の買い物ができるスーパーや、散歩に良い公園が近くにあるなど、出かけたくなる立地、また来客用駐車場や、入居者同士、および来訪者とのコミュニケーションを促すコミュニティラウンジなど、元気なシニアの活動や交流を促す住環境を備えています。また、社会福祉士等の相談員による定期訪問サービス（生活・健康相談、情報提供など）、駆けつけサービス（緊急通報ボタン、ライフリズムセンサー）、医療機関との連携など、元気でありつつ不安を抱える入居者のフォロー体制も整えています。

へーベルVillageの主な入居ターゲット

へーベルVillageの居室と設備

この度、へーベルVillageの運営戸数が1,200戸を超えたことを機に、入居者の属性※2をまとめました。へーベルVillage入居者の平均年齢は79歳で、75歳以上の後期高齢者が8割弱を占めています。また、介護保険認定を受けていない方が85%と健常者の割合が高いこと、夫婦2人で入居している方が3割を占めること、へーベルVillageへの住み替え後の子との近居割合が7割を越えることなどが、へーベルVillageの特徴です。

• ※2  2021年6月末時点 入居申込書（n=1,272）より

■「住まいの不安」における「へーベルVillage」入居者と一般高齢者との差異
2019年に入居者の健康度を把握するため、入居者157名に東京都健康長寿医療センター研究所監修の「お達者健診PLUS TM※3」を実施。同健診で取得した、暮らしや健康に関するアンケート調査（以下、お達者健診PLUS TMアンケート）の結果、入居者は同年代の高齢者の調査結果※4と比べ「住まいの不安」がすべての項目において少ないことがわかりました。中でも、「必要になった時に十分な介護サービスが受けられないこと」「急に具合が悪くなった時に助けを呼べないこと」「泥棒・詐欺など犯罪に巻き込まれること」は同年代の高齢者と比較して特に不安が少ないことがわかりました。このことは、「介護が必要になった時に相談員に相談できる安心」「緊急ボタン・ライフリズムセンサーなどの見守りや、屋内廊下・防犯カメラ・オートロックなどの防犯による安心」「家族が近居していることの安心」といったヘーベルVillageのサービスや建物の設計・設備が、安心な暮らしに寄与していると考えられます。

お達者健診PLUS TM測定の様子

• ※3　「お達者健診PLUS TM」とは、東京都健康長寿医療センター研究所が介護予防と健康寿命延伸のために考案した「お達者健診」の調査項目の中で重要度の高い、運動機能・口腔機能・認知機能に絞り込み開発されたフレイル予防のための健康診断と、暮らしや健康に関するアンケート
• ※4   同年代の高齢者の調査結果とは、東京都健康長寿医療センター研究所が実施した「お達者健診」（板橋お達者健診2011コホート2016年調査）の地域高齢者の集計データ

■浮き彫りとなった入居者自身の健康認識と実態の差およびコロナ禍による将来への懸念
入居者の同健診受診者157名の介護保険認定区分上の健常者は72%（113名）で、お達者健診PLUS TMアンケートで「自分のことを健康だ」と認識している人※5の割合（76%）と近い値でした。一方でお達者健診PLUS TMの身体的フレイルの測定では健常者の割合が35%と、入居者の健康認識と実態に差があることがわかりました。

お達者健診PLUS TM受診者の認識と実態（平均年齢 80.7歳）

また、2021年1月に入居者496名に実施した入居者アンケートの結果から、新型コロナウィルス感染拡大の前後で、活動量と社会参加に大幅な低下が見られ、コロナ禍における外出自粛の長期化により、将来のフレイル化が懸念されます。

• ※5  お達者健診PLUS TMアンケート「あなたは普段ご自分で健康だ と思いますか」で「とても健康だ」「まあ健康な方だ」に回答した割合

■調査結果を受けた今後の当社展開
アンケートの結果などから、コロナ禍を経た今後の人生100年時代において、高齢の元気な入居者に長く健康に暮らしていただくためには、より一層、健康寿命の延伸に資するサービスを盛り込んだ住まいを開発してくことが必要だと当社は考えました。そこで、これまで入居者の「お達者健診PLUS TM」の調査などでご協力を頂いてきた、介護予防の第一人者である東京都健康長寿医療センター研究所 高齢者健康増進事業支援室 研究部長 大渕修一氏と引き続き連携し、高齢者が生涯に渡り安心で、少しでも長く豊かで健やかな生活が送れる住まいを目指し、へーベルVillageのハード面に加え、入居者の実態に合わせたソフト面を強化することで、入居者の健康延伸並びにQOLの向上に一層貢献できるように努めて参ります。
 

地方独立行政法人 東京都健康長寿医療センター研究所について

東京都健康長寿医療センター研究所は、1872年に設立された養育院を前身としています。令和の紙幣を飾る澁澤栄一翁は養育院の初代院長でもあり、福祉・医療事業の維持・発展のため五十有余年にわたり力を尽くされました。その精神は、先人たちにより脈々と受け継がれ、2009年に東京都老人医療センターと東京都老人総合研究所両施設が一体化するかたちで地方独立行政法人となり、今日に至ってもなお、高齢者医療のパイオニア・老年学研究の拠点として、活発な診療・研究活動を展開しています。

東京都健康長寿医療センター研究所 高齢者健康増進事業支援室 研究部長 大渕修一氏について

介護予防の第一人者で、専門は、理学療法学、老年学、リハビリテーション医学など。厚生労働省の介護予防制度立ち上げ時から携わり、2015年の介護保険法改正により「地域ケア包括システム」のひとつの事業として創設された「介護予防・日常生活支援総合事業」においてサービス利用を決める「基本チェックリスト」の作成にも関わる。第72回保健文化賞受賞。

以上

『出前館』、シニア活用を促進！
2022年8月までに、シニア雇用率30％を目指す！

　日本最大級のデリバリーサービス『出前館』（運営：株式会社出前館、本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：中村　利江）は、配達代行サービス「シェアリングデリバリー®」における更なる拡大を目指し、シニア活用を促進します。

 『出前館』は「食べたい時に、食べたいものを簡単に選べて、すぐに届く。」サービスで、スマートフォンやPCで豊富なジャンルの中から食事を注文でき、ご自宅やオフィスまで最短20分でお届けしています。また、2017年から始動している配達代行サービス、「シェアリングデリバリー®」の拡大を通じて、単なる食事の「デリバリーサービス」からこれからの日本に欠かせない「ライフインフラ」になることを中長期的に目指し、事業拡大に向けた取り組みを行っています。

●シニア活用の促進の背景
　『出前館』では現在、「シェアリングデリバリー®」の拠点数が228拠点（2019年10月末現在）となっており、2020年8月末までに、300拠点まで拡げることを目標としております。これに伴い人員の充足を図り、更なる拡大に向け、シニア層の活用を促進をいたします。現在『出前館』の配達拠点で働くシニア層は、豊富な人生経験と今までの知識などを活かし、生き生きと働かれている方が多くおります。また、長期的に働く意欲がある方が多い傾向にあることや、これまでの経験から、教育研修なども率先して行ってくれる方も多く、配達拠点のメンバーのコミュニケーションが進み、働く環境をより良くする一つの要素ともなっています。


●担当役員からのメッセージ 
デリバリーコンサルティング本部/執行役員 清村遙子

  労働人口不足の中、『出前館』では、電動自転車の活用により、さまざまな方に働いて頂ける環境を整えてきました。今回シニア活用の促進にあたって、自身のご経験を活かした温かみのある接客や、安定勤務により顧客満足度向上につながることを期待しています。また、人生の先輩として、若年スタッフの育成や、拠点長のサポート役、そして地域の皆さまにとって、信頼できる存在、“しあわせな時間をつなぐ”役として、ご活躍していただきたいと考えています。シニアの雇用比率は、2022年8月までに30％を目指します。


 　今後『出前館』では、2019年12月6日(金)に開催される、「シニア向け大お仕事説明会」（運営：一般財団法人大阪労働協会）をはじめ、全国各地で行われる企業説明会に参加し、シニア活用の促進に取り組んでまいります。

●シニア雇用説明会の予定

●「シェアリングデリバリー®」について　
　食品宅配市場規模は現在2兆1,399億円と言われており、年々拡大傾向にあります。オフライン（電話）注文が主流であった食品宅配の市場拡大を牽引するのは、オンラインによる注文です。実際に『出前館』の年間総オーダー件数は2,896万件（2018年11月～2019年10月）にのぼり、前年同期に比べて20%成長しております。しかし需要が拡大している一方で、新たな販路としてデリバリーサービスを開始したくても人手不足や配達のリスクなどの問題により、二の足を踏む飲食店が多い現状があります。　

そこで『出前館』では、配達機能を持たない店舗でも、『出前館』に加盟する複数店舗で、『出前館』が連携した配達機能をシェアすることにより出前が可能になるサービス「シェアリングデリバリー®」を2017年より本格的に開始し、現在関東・関西を中心に、北海道・宮城県・愛知県・広島県・福岡県において展開しております。

『出前館』に注文が入ると、店舗及び配達を行う拠点（以下、シェアデリ拠点）に直ちに注文が入り、店舗は指定時間までに料理を仕上げます。その後、配達は新聞販売店を始めとするシェアデリ拠点が所有するバイクや電動自転車と配達員で行います。「シェアリングデリバリー®」を行うエリアは、『出前館』の持つ日本最大級のデリバリーのデータベースによって、適切な配達エリアが設定され、なおかつ、各飲食店舗のジャンルによって売上を予測することができます。それにより、シェアデリ拠点においても効率的な配達が可能となり、採算化が図れるメリットがあります。

　本サービスを導入することにより、店舗は新たに配達員を採用しなくてもデリバリーサービスを実施できます。また『出前館』をご利用されるお客様にとっては、これまで以上に多様なジャンルの出前をご注文できるようになります。
　

【『出前館』とは】
　『出前館』はアクティブユーザー数 305万人、20,327店以上（2019 年10月末時点）の加盟店を有する、自宅やオフィスで食事をする際に便利な日本最大級の宅配ポータルサイトです。サイトに訪れるユーザーは、弁当・中華・カレー・ハンバーガー・洋食・和食・エスニック・ピザ・寿司・デザート・酒・ネットスーパーなど、多数のジャンルの出前サービス店舗から、メニューや “現時点でのお届けまでの待ち時間”等の情報を見て、特典付きで注文をすることができ、月間約 70 億円の出前が『出前館』を通じて行われております。注文してから最短20分で商品が届くというスピード感のあるインターネットショッピングサイトです。
（ https://demae-can.com/ )

【株式会社出前館 概要】
（コード番号：2484 東京証券取引所JASDAQ 市場）
所在地：（大阪本社）〒541-0056 大阪市中央区久太郎町3-6-8 御堂筋ダイワビル8階
　　　　（東京本社）〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-8-1 丸の内トラストタワーN館11階
代表者：代表取締役社長 中村利江
WEBサイト：https://corporate.demae-can.com/
事業概要：日本最大級の宅配ポータルサイト『出前館』の運営
資本金：11億1,330万円（2018年8月末現在）
設立年月日：1999年9月9日

※本ニュースリリースに記載されている会社名および商品・サービス名は、各社の商標または登録商標です。

2021/7/26

電源をつなぐだけでカンタンに使える徘徊検知AI機能搭載の「見守り用安心かめら」サービスイン

今回サービス提供を開始したのは、“らいと”モデルと“ぷろ”モデルとなります。今後は行動解析による事故予防にも活用できるアルゴリズム開発を進めています。

■今回サービス提供開始した見守り用「安心かめら」の特徴
・置くだけ簡単（電源に接続するだけで使用できます）
・使い方簡単（スマホからリモートで映像が閲覧できます）
・リアルタイム画像のほか、過去の録画画像も視聴可能（ダウンロード可能）
・赤外線利用により、夜間でもモニタリング可能。
・人物検知AI機能で事前登録したメールアドレスへ静止画付きメッセージの送信が可能。

■ＴＡＩＳ登録情報
安心かめら“らいと”　ＴＡＩＳ登録用具コード：02036-0000001
安心かめら“ぷろ”　　ＴＡＩＳ登録用具コード：02036-0000002

＜関連リンク＞
Chainos Japan株式会社
埼玉県川口市南鳩ヶ谷２丁目１３番６号 １F
代表取締役　山田　静也
ＵＲＬ：https://chainos.jp/
事業内容：AIモデリングサービス事業、AIカメラ事業（介護・医療分野向け）

【本リリース及び本事業に関するお問い合わせ先】
Chainos Japan株式会社
URL：https://chainos.jp/
営業担当：山田
メールアドレス：yamada@chainos.jp

「温泉に行きたい」をかなえるガイドブック
～好評の『バリアフリー温泉で家族旅行』シリーズ第三弾～

表紙

代表誌面1

代表誌面2

)) 「親孝行温泉」とは？～コンセプト～ ((
　「親孝行温泉」とは「高齢で出かけることに不安を感じている自分の親を、温泉に連れて行ってあげたい」という多くの声と、実際に高齢のご両親を持ち、バリアフリー温泉を利用してきた著者の経験から、「足腰の弱った方も、連れて行くご家族も、一緒に安心して利用できる温泉宿をご紹介したい」という思いのもとに、本書を執筆するにあたり新たに定義した造語です。
　全国の温泉を知り尽くす著者が、施設のバリアフリーはもちろんのこと、宿の主人、女将が体の不自由な方を受け入れる気持ちがある、ハートフルな温泉宿を厳選して22のお宿を紹介。それぞれの宿について、形状的なハードの面とソフト（気持ち）の面、双方から詳しく紹介することで、安心してご利用いただける内容となっています。

「親孝行温泉」定義（誌面より）

)) 本書の特長 ((
|| バリアフリー情報が一目瞭然
　紹介する各宿には「予約前のチェックポイント」リストを掲載。「バリアフリールーム」の室数と目安料金をはじめ、「バリアフリー客室のベッドからの風景」「ロビーから客室への移動」「車いす送迎の有無」から、入浴施設までの移動の段差、食事処のサービスの範囲などまで、一般的なガイドブックには決して紹介されない、施設・入浴・食事におけるバリアフリー情報を詳細に記載。親を連れていく際の宿を決める大きな基準となります。

予約前のチェックポイント

|| 浴室や浴槽の細かい段差まで
　本書では比較的入りやすい宿の湯船を選んで紹介していますが、さらに掲載写真に湯船の深さや段差などを「形状メモ」で図解。洗い場から湯船までの高さや浴槽のフチから湯船の底までの高さ、手すりの有無などが一目瞭然なため、事前情報として大変役立ちます。 

形状メモ

|| 利用しやすいリーズナブルな宿も
　「温泉に連れていきたいけれど、バリアフリールームはどこも高額なところが多くて・・」という声を受け、本書では休暇村およびかんぽの宿も巻頭で特集しています。

|| 実際利用して感じたオススメコメント
　温泉宿を選ぶにあたっては、同じ立場での体験談（口コミ）も貴重です。本書ではハード（施設）と人の手によるハート（心）のこもったサポートについて執筆するだけでなく、実際に施設とバリアフリー温泉を利用した著者からの＜オススメコメント＞もふんだんに紹介。生の声を通して、より宿選びが楽しくなります。 

オススメコメント

|| うれしい動画付き！
　今回新しい試みとして、一部の宿に二次元バーコードを入れ、実際著者が取材時に撮影した動画が見られるようにしました。初めての宿のイメージづくりに役立ちます。 

アイコン＆ 動画が見られる二次元バーコード

)) 著者略歴 ((
|| 山崎　まゆみ氏
　新潟県長岡市生まれ。世界32か国1000か所以上の温泉を巡り、温泉での幸せな一期一会をテーマにTV、ラジオ、新聞、雑誌などのメディアでレポートしている。
　著作には『だから混浴はやめられない』『ラバウル温泉遊撃隊』（ともに新潮社）、『恋に効くパワースポット温泉』（文藝春秋）、『おひとり温泉の愉しみ』（光文社）、『白菊-shiragiku-』（小学館）、脳科学者の茂木健一郎氏との共著『お風呂と脳のいい話』（東京書籍）、『さあ、バリアフリー温泉旅行に出かけよう！』（河出書房新社）などがある。
　東京五輪・パラリンピックに向け、日本の＜バリアフリー温泉＞の推進に力を注いでいる。日々の温泉情報はHPで更新中。
⇒ http://ingsnet.com/mayumi

)) 商品概要 ((
商品名　　： バリアフリー温泉で家族旅行3 行ってみようよ！親孝行温泉
体裁・頁数： A5判、本体144頁
発売日　　： 2019年11月29日
　　　　　　 全国の主要書店で販売
定価　　　： 1,500円+税
出版社　　： 株式会社 昭文社

2021/7/26

高齢者の在宅介護を支える「デジタル・ケアマネジメント」の実証を拡大

働くシニアは職場と仕事に対する満足度は高いが、
半数以上が給与に不満・シニアを雇用している企業の多くが、
シニア雇用によるメリットを実感

人財サービスのグローバルリーダーであるアデコグループの日本法人で、総合人事・人財サービスを展開するアデコ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：川崎 健一郎、以下「アデコ」）は、この度、日本全国の働くシニア(*1)1400人と、従業員50人以上の企業に勤務する人事担当者400人を対象に、働くシニアの意識とシニアの雇用をテーマにしたアンケート調査を行いました。

政府は2020年の通常国会に、希望する高齢者が70歳まで働けるようにするための高年齢者雇用安定法改正案を提出することを目指しています。このような動きがあるなか、現在のシニア雇用に関する実態を把握するため、今回調査を実施しました。働くシニアの調査では、調査実施時点で就業している60～64歳の男女200人と、65～69歳の男女200人の計400人を調査対象としました。人事担当者の調査は、シニアを雇用している企業と雇用していない企業の人事担当者それぞれ200人ずつの計400人を調査対象としています。

【調査結果まとめ：働くシニアを対象にした調査】

• 7割を超える働くシニアが、現在働いている理由として「当面の生活費を得るため」と回答。
• 働くシニアは現在の「職場」と「仕事」のどちらに対しても満足度が高く、やりがいも感じていたが、給与に関しては半数以上が不満を抱いていた。
• 6割以上の働くシニアが、これまでに培った知識やスキル、ネットワークを生かせていると回答する一方、新しく得た知識やスキル、ネットワークを生かせていると回答したのは約1割のみ。また、働くシニアの約半数が再雇用などの継続雇用制度を利用して就労しているが、そのうち学習や訓練の機会を得たのは2割未満。
• 65～69歳のグループでは、「働き続けられればいつまでも働きたい」と回答した人数が60歳～64歳のグループに比べて約2倍となった。

【調査結果まとめ：人事担当者を対象にした調査】

• シニアの雇用は再雇用などの継続雇用制度に基づくものがほとんどで、外部からの採用や定年の廃止を実施している企業は少なかった。
• シニアを雇用している企業の多くが人手不足のなかでの即戦力として雇用しており、そのメリットも感じていて、今後も継続的にシニアを雇用する姿勢を見せた。
• 現在、企業に対しては高年齢者の雇用安定措置を講じることが義務付けられているが、シニアを雇用していない企業の人事担当者の約7割が、この雇用安定措置について認知していなかった。
• シニアを雇用していない理由として、6割以上が「社内にシニア向けの仕事がない」回答した。
• シニアを雇用していない企業の人事担当者の4割が今後もシニアを雇用する計画・意向がないと回答した。雇用するために必要な条件を尋ねたところ、「業務スキル」「生産性」「健康」が主に挙げられた。

*1：本リリースにおいては、「シニア」を「60～69歳の男女」と定義しています

【調査結果についての考察】
働くシニアを対象にした調査からは、働くシニアは現在の「職場」と「仕事」のどちらに対しても満足度が高く、やりがいも感じているため、働くことへのモチベーションが高いと考えられます。ただ、給与に関しては半数以上が不満を抱いており、改善の余地がありました。

現在の仕事に関して、6割以上がこれまでに培ったものを生かせている一方、新しく得たり学んだりしたものを生かせていると考えているのは約1割のみでした。また、約半数が再雇用などの継続雇用制度を利用して就労していましたが、就労にあたって学習や訓練の機会を得ていたのはそのうちの2割未満でした。今後、法律の改正などによって働く期間がいま以上に長くなることが予測されます。学び直しやトレーニングの機会を提供することで、これまで以上にシニアが活躍できる場が広がる可能性があります。

人事担当者を対象にした調査からは、現在のシニアの雇用は再雇用などの継続雇用制度に基づくものがほとんどで、外部から人財を採用したり、定年を廃止している企業は少ないことがわかりました。

シニアを雇用している企業は、その多くが昨今の人手不足のなかでの即戦力として雇用しており、シニアを雇用するメリットも感じていることから、今後も雇用を継続する姿勢を見せました。一方、シニアを雇用していない企業の人事担当者は、その主な理由として「社内にシニア向けの仕事がない」ことを挙げており、「シニアにはシニアのための仕事を用意しないといけない」という先入観を持っていることがうかがえました。また、現在シニアを雇用していない企業の4割が今後も雇用する計画・意向はないと回答しましたが、雇用するために必要とする主な条件が業務スキルと生産性であることもわかりました。シニアに向けてスキルアップやトレーニングの機会を提供するとともに、シニアが即戦力として活躍できる人財であるとの認識を促すことが、シニアの雇用促進につながると考えられます。

＜調査結果詳細：働くシニアを対象にした調査＞
（1）いま働いている理由は「現在の生活のためにお金が必要だから」
現在就労しているシニア（60～69歳の男女）400人に対し、「あなたがいま働いている理由は何ですか」と質問したところ、もっとも多かった回答は「現在の生活のためにお金が必要だから」（51.3%）でした。

(1) 現在働いている理由

（2）働くシニアは、現在の「職場」と「仕事」のどちらに対しても満足度が高く、仕事へのやりがいも感じている
現在就労しているシニア（60～69歳の男女）400人に対し、現在の「職場」と「仕事」に関する項目についての満足度を質問したところ、「職場」に関してはすべての項目で「満足」が「不満足」を上回りました。また、「仕事」に関しても、「給与」以外はすべての項目で「満足」と答えた回答者の方が多い結果となりました。

(2) 「職場」に関する満足度

(2) 「仕事」に関する満足度

 さらに、「現在の仕事にやりがいを感じますか」という質問には、約3/4となる74.3%（297人）が「はい」と回答しました。この297人に「やりがいを感じるのはどのようなときですか」と質問したところ、もっとも多く挙げられたのは「仕事をやり遂げたとき」（66.7%）でした。

(2) 仕事に対するやりがいを感じているか

(2) どのようなときにやりがいを感じるか

（3）現在の仕事に「新しく得たものを生かせている」と答えた働くシニアは約1割、継続雇用制度で就労したシニアで学習や訓練の機会を得たのは2割未満
現在就労しているシニア（60～69歳の男女）400人に対し、「現在の仕事にはどのような知識やスキル、ネットワークが生かせていますか」と質問したところ、61.8%が「これまでの仕事を通じて培った知識やスキル、ネットワーク」と回答しました。「セミナーや研修・講座の受講などを通じて培った新しい知識やスキル、ネットワーク」と回答したのは11.3%のみでした。

(3) 現在の仕事に生かせているもの

また、「継続雇用制度（再雇用制度など）を利用して働いていますか」と質問したところ、約半数となる45.3%（181人）が「利用している」と回答しましたが、この181人に対し、「現在の仕事に就く前に、研修や勉強会への参加、講座の受講（オンラインを含む）といった学習・訓練の機会を持ちましたか」と質問したところ、「はい」と回答したのは19.9%でした。

(3) 就労時の継続雇用利用有無・継続雇用利用者の学習や訓練の機会

（4）年金の受給が仕事観に影響を与えている可能性
現在就労しているシニア（60～69歳の男女）400人に対し、「あなたは何歳まで働きたいと思いますか」と質問したところ、65～69歳のグループでは28.0%（56人）が「働き続けられればいつまでも働きたい」と回答しました。一方、60～64歳のグループでそのように回答したのは14.5%（29人）で、約2倍の開きがありました。65歳は年金の受給が始まる年齢であり、そのことが仕事に対する考えに影響を及ぼしている可能性があると考えられます。

(4) 何歳まで働きたいか：60歳～64歳の働くシニア

(4) 何歳まで働きたいか：65歳～69歳の働くシニア

＜調査結果詳細：人事担当者を対象にした調査 ― シニアを雇用している企業の人事担当者＞
（1）シニアの雇用は契約社員・嘱託社員が中心で、継続雇用制度によって雇用している企業が大半
シニアを雇用している企業の人事担当者200人に対し、「どのような雇用形態で雇用していますか」と質問したところ、「契約社員・嘱託社員」が69.5%ともっとも多く、次いで「正社員」（40.5%）となりました。

(1) 雇用しているシニアの雇用形態

また、「あなたの勤務先で雇用しているシニア人材は継続雇用制度（再雇用制度等）による雇用ですか。それとも外部からの採用による雇用ですか」と質問したところ、82.5%が「継続雇用制度（再雇用制度等）による雇用」と回答し、外部からの採用を実施しているのは17.5%でした。

(1) シニアの雇用方法

現在日本においては、企業は65歳までの安定した雇用を確保するため、「65歳までの継続雇用制度の導入」「65歳までの定年の引上げ」「定年の廃止」のいずれかの雇用安定措置を講じることが義務付けられています。シニアを雇用している企業に勤務する人事担当者に対し、「シニア人材の雇用安定に向けた措置のうち、どれを実施していますか」と質問したところ、「65歳までの継続雇用制度の導入」が80.0%と、もっとも多くなりました。

(1) 実施しているシニア向けの雇用安定措置

（2）シニアを雇用している企業は人手不足のなかでの即戦力としてシニアを雇用しており、雇用によるメリットも感じていた
シニアを雇用している企業の人事担当者200人に対し、「あなたの勤務先でシニア人材を雇用している理由は何ですか」と質問したところ、もっとも多かったのは「人手が不足している」（64.5%）、次が「業務に関する豊富な知識や経験がある人材が必要」（58.0%）で、人手不足のなかでの即戦力としてシニアを雇用していると見られます。

(2) シニアを雇用している理由（トップ5）

次に、「シニア人材を雇用することにメリットを感じていますか」と質問したところ、8割超となる83.5%が「感じている」と回答しました。この167人に対し、「どのようなメリットがありますか」と質問したところ、もっとも多く挙げられたのは「業務に関する豊富な知識や経験がある」（78.4%）、次いで「人手不足を解消できる」（76.6%）となりました。

(2) シニアを雇用することによるメリットを感じているか

(2) シニアを雇用することで感じているメリット（トップ5）

さらに、「あなたの勤務先での、シニア人材の雇用に関する今後の予定を教えてください」という質問には、約半数となる45.0%が「雇用を増やす」と回答しました。また、30.0%が「雇用する数は変わらない」と回答し、「雇用を増やす」と合わせると75.0%が今後も継続的にシニアを雇用する姿勢でることが分かりました。「雇用を減らす」と回答したのは4.5%のみでした。

(2) 今後のシニアの雇用方針

＜調査結果詳細：人事担当者を対象にした調査 ― シニアを雇用していない企業の人事担当者＞
（3）シニアを雇用していない企業の人事担当者は、義務となっている雇用安定措置についての認知が低い傾向
シニアを雇用していない企業の人事担当者200人に対し、「高年齢者雇用安定法では、定年年齢を65歳未満に定めている事業主に対し、高年齢者（60歳以上）の65歳までの安定した雇用を確保するため、3つの措置のいずれかを実施することを義務付けています。この『3つの措置』とは何か、知っていますか」と質問したところ、約7割となる68.0%が「知らない」と回答しました。シニアを雇用していない企業の人事担当者は、雇用安定措置についての認知自体が低いことがわかりました。

(3) 「高年齢者の雇用安定措置」の認知

（4）シニアを雇用していない理由は、「シニア向けの仕事がない」から
シニアを雇用していない企業の人事担当者200人に対し、「あなたの勤務先で現在シニア人材（60歳以上）を雇用していない理由は何ですか」と質問したところ、もっとも多く挙げられた理由は「シニア向けの仕事がない」（61.5%）でした。シニアを雇用している企業では即戦力として雇用し、そのメリットも感じているのに対して、シニアを雇用していない企業は「シニアにはシニアのための仕事を用意しないといけない」という先入観を持っていることがうかがえました。

(4) シニアを雇用していない理由（トップ5）

（5）シニアを雇用していない企業の4割が今後も雇用する計画・意向がないが、業務スキルと高い生産性があれば雇用する
シニアを雇用していない企業の人事担当者200人に対し、「あなたの勤務先では、今後シニア人材を雇用する計画や意向はありますか」と質問したところ、37.5%が「3年以内に雇用する計画や意向がある」もしくは「具体的な時期は未定だが、雇用する計画や意向はある」と回答する一方、40%（80人）が「雇用する計画や意向はない」と回答しました。

(5) 今後のシニアの雇用方針

この80人に対し、「どのような条件を満たせば雇用しようと思いますか」と質問したところ、条件としてもっとも多く挙げられたのは「業務に関する豊富な知識や経験がある」（37.5%）、次に「生産性が高い」と「健康である」（どちらも31.3%）となりました。

(5) シニアを雇用するための人財に求める条件（トップ5）

【調査概要：働くシニア】
調査対象：日本全国の就業中の60～69歳の男女
サンプル： 400人（60～64歳の男女200人、65～69歳の男女200人）
調査方法：インターネット調査
実施時期：2019年11月15日～18日

【調査概要：人事担当者】
調査対象：日本全国の従業員50人以上の企業に勤務する人事担当者
サンプル： 400人（シニアを雇用している企業の人事担当者200人、シニアを雇用していない企業の人事担当者200人）
調査方法：インターネット調査
実施時期：2019年11月20日～21日

アデコ株式会社について
アデコ株式会社は、世界60の国と地域で事業を展開する世界最大の人財サービス企業、The Adecco Groupの日本法人です。コンサルテーションを通じ、働くすべての人々のキャリア形成を支援すると同時に、人財派遣、人財紹介、アウトソーシングをはじめ、企業の多岐にわたる業務を最適化するソリューションを提供します。アデコはより働きがいを感じられる社会の実現を目指し、さらなるサービスの強化に取り組んでいます。当社に関するより詳しい情報は、www.adecco.co.jpをご覧ください。

2021/7/26

誰もが介護できる社会の実現を目指して

　株式会社aba（千葉県船橋市　代表取締役：宇井吉美　以下「aba」）は、調理家電等の家庭用品メーカーであり、電気ポットを使った高齢者みまもりサービス「みまもりほっとライン」を提供している象印マホービン株式会社と、新たに共同研究を開始しました。
　※みまもりほっとライン：無線通信機を内蔵した電気ポットを使うと、その情報がインターネットを通じて離れて暮らすご家族に送信されるサービス。2001年3月に開始。

■象印マホービン　ケアテック領域への思い
　みまもりサービスを20年近く続けてきた企業として、高齢者やそのご家族の生活を見つめ直しもっとお役に立ちたいという想いで事業を検討しています。高齢者に携わる現場の方へヒヤリングをすると見知らぬ用語・慣習や業界構造等の理解が追い付かず、思わぬコミュニケーションエラーが起こることに悩んでいました。介護の現場とものづくりの両方に精通している aba の皆さんは心強い懸け橋のような存在です。aba とタッグを組むことで高齢者やそのご家族の暮らしにそっと寄り添い、支えるような商品をつくりたいと考えています。 

■aba　象印マホービンと共同研究するにあたって
　介護ロボットや介護現場に約15年間向き合い技術や知見を培ってきた企業として、象印マホービンに伴走させていただく機会を頂きました。
　象印マホービンの志すみまもりサービスの事業検討に、aba がこれまでの既存事業を進める中で得られた様々なネットワークを活用いただくことで、高齢者やご家族の暮らしにそっと寄り添い、支えるような商品づくりのサポートをしていきたいと考えています。この取り組みを通じて、abaのビジョンである“支えあいが巡る社会”の実現にまた一歩近づけると確信しております。

■象印マホービン株式会社　概要

• 代表者　　　　　　：代表取締役 社長執行役員　市川　典男
• 所在地　　　　　　：〒530-8511 大阪府大阪市北区天満1-20-5
• 創業　　　　　　　：1918年
• 事業内容　　　　　：調理家電製品、生活家電製品、リビング製品などの販売およびこれに付帯する事業
• コーポレートサイト：https://www.zojirushi.co.jp/index.html
• みまもりほっとラインサービスサイト：http://www.mimamori.net/

■株式会社aba　概要
　abaは介護という支えあいのフィールドを支える、ケアテックカンパニーです。内閣府調査において介護の負担感NO.１であった排泄という課題に10年以上真摯に向き合い、業界初・においで尿便を検知する排泄センサーを開発しました。体に非装着、便も検知可能な排泄センサーは業界でも珍しく、排泄パターン表が自動作成される仕組みも備えています。人間の本来持つ生命力を引き出せるよう、体温のあるテクノロジーを通じて、必要なときに必要なケアを届けるお手伝いをします。

• 代表者　　：宇井 吉美
• 所在地　　：〒274-0824 千葉県船橋市前原東３-３０-５
• 設立　　　：2011年10月7日
• 資本金　　：1億2,215万4,070円
• 事業内容　：医療・介護・福祉分野を対象としたロボティクス技術の研究開発及びサービス
• お問合せ先：047-494-6823 aba-lab-sales@aba-lab.com
• Webサイト：https://aba-lab.com（コーポレートサイト）

元「ミス日本」が見つけた、お金をかけずに豊かに暮らすアイディアが満載
「桃花源」伊藤千桃さんの「美しさ」の秘密

伊藤千桃さんとは
・波乱万丈な生い立ち
・自分の人生を開くのは、自分自身
・自然に寄り添う暮らし
生き方と美しさはイコール

株式会社主婦の友社は、元「ミス日本」伊藤千桃（いとうちもも）さんの書籍
『千桃流・暮らしの知恵』を発売しました。
https://www.amazon.co.jp/dp/4074400065

現在69才で、着物のとき以外はノーメイク。特別、美容に時間やお金をかけているわけではないのに、若々しく美しい。どうやったら千桃さんのように素敵に年を重ねられるのでしょうか。
その秘密が知りたくて、生い立ちから今現在の過ごし方まで詳しく伺いました。

伊藤千桃さんが歩んできた道

「昭和25年に日本人の母とインドネシア人の父の間に生まれました。ジャカルタ生まれですが、ジャカルタの記憶はありません。インドネシアになじめななかった母が幼い私を連れて帰国したため、父の記憶もありません。日本に来たのは2才のとき。母はインドネシア大使館に私をおいていったと聞いています。このことが当時の新聞に載り、引きとってくれたのが養母でした」
波乱万丈な子ども時代を経て、結婚したのは24才のとき。「夫は都会の暮らしが好きな人。いっぽう私は自然のなかで暮らしたいタイプ」お互い老齢になったとき楽しく過ごせないなら、早く別れたほうがいいのではと、千桃さんから離婚を申し出たそう。

自分の人生、自分で開拓！

意を決した千桃さんは、神奈川県・葉山町の山の中にある実家で、自然食レストラン「桃花源（とうかげん）」をはじめるに至ります。「今、考えると、何も知らずよくはじめたなと思いますが、人生に恥はつきもの。それを恐れていては何も始まりません。また、人生を歩んでいると必ずあらわれる分かれ道。「どの道を選んでもそれが自分の道。であれば、ちゃんと責任のもてる、自分に正直な道を歩みたいなと思います」

選んだ道の先にあったもの

離婚後手にしたのは、社会で生きていくための術だけではありません。自然のなかに身を置く暮らしは、本当の意味での自立を促し、人生を含めたものごとを、客観視できるようになったといいます。もちろんここで過ごした暦の分だけ身についた「自然の恵み」を生かす知恵こそ、人生においての大きな収穫。「うちで買うのはお肉だけ。あとはほぼ自給自足の生活です。お金はあるに越したことはありませんが、なくてもなんとかなります」と笑い飛ばす千桃さんの笑顔は、太陽のように眩しい。

つつましくも、豊かに暮らす

今、現在の千桃さんの暮らしはこんなふう。
「可憐に咲くすみれを見つけて心もゆるむ春、せみの声に埋もれながら庭の草むしりに精を出す夏、とんぼや彼岸花など、緑の中に紅を差す秋がやってきたら、まき割りや保存食作り。
シンと冷える真冬には、暖炉の前であたたかな野草茶を一杯」
大切にしているのは、日々「贅をつくさず、精をつくす」こと。千桃さんの美しさの秘密はここにあります。

千桃流・暮らしの知恵

本書では、この「贅をつくすのではなく、精をつくす「美しい生き方」を通した、心と身体を満たす知恵を紹介しています。

・四季折々の野草や山菜、果実の「自然の恵み」のレシピ（掲載植物についての効能ガイドつき）

5月下旬～6月。実山椒の収穫。

9月～10月ごろ。「ジンジャーシロップ」づくり。

びわやすぎな、どくだみなどからつくった季節の化粧水。

・日々を慈しむ、質素で豊かな「暮らしの知恵」

拾った枝をインテリアのアクセントに

暮らしの道具がキッチンを彩る

・今だからこそ語れる「千桃流」人生のモットー

草むしりの合間にふと見上げた景色。

疲れたとき、迷ったとき、ぜひこの本を開いてみてください。空を眺めるように。

著書プロフィール

伊藤千桃　いとう・ちもも
1950年（昭和25年）4月24日ジャカルタ生まれ。インドネシアと日本のダブル。帰国後、養父母のもとで育つ。1972年に開催された第5回ミス日本コンテストでグランプリを受賞。結婚後、養母の介護のために葉山に移る。離婚後、葉山の自宅レストラン「桃花源」を営み、旬の地野菜を使った料理で人気に。現在は、飲食関係に勤めていた長女とともに、お弁当、バーベキュー、民泊（Airbnb）などを行っている。
https://ameblo.jp/toukagen

書誌情報

書名：千桃流・暮らしの知恵 （電子書籍あり）
著者： 伊藤千桃 著
ISBN：9784074400065
出版年月日：2019/10/02
定価：本体1,500円＋税
https://www.amazon.co.jp/dp/4074400065

本件に関するお問い合わせ先

株式会社主婦の友社 広報・プロモーションユニット
TEL：03-5280-7577（直通）
FAX：03-5280-7578
pr★shufutomo.com （＠は★に変換してお送りください）