エナジーゲートウェイ／家庭内の電力使用データを活用した認知機能低下の予測モデル作成研究に貢献

2021/10/28

当社が運営するIoTプラットフォームで認知機能の低下を予測する研究に貢献

株式会社エナジーゲートウェイ（本社：東京都港区、代表取締役社長：林博之、以下「エナジーゲートウェイ」）は、運営するIoTプラットフォームを、国立循環器病研究センター（大阪府吹田市、理事長：大津欣也、略称：国循）と東京電力パワーグリッド株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長社長執行役員：金子禎則、以下「東電PG」）による研究「居宅内の電力使用データを用いて、各家電の使用状況から認知機能低下を予測するモデル作成」（以下、「本研究」）に提供し、研究結果に貢献しました。本研究結果は、スイスのSensors誌に2021年9月17日付で掲載されています。

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■「認知機能低下を予測」をIoTプラットフォームの提供で研究結果に貢献

本研究では、認知機能低下を高精度に予測するモデルに、年齢などの基本情報と電力使用データを用いています。

高齢者が自宅で生活できるように、家電毎の使用状況や被験者の生活行動をモニタリングする技術や基盤については、既に多くの論文で報告されていますが、本研究のように機器分離技術を実際に用いて認知機能低下を予測した報告は世界初の研究結果となります。

本予測モデルにより、家庭にある分電盤に高精度電力センサーを設置するだけで、AIを活用した機器分離技術による各家電の使用状況から、認知機能低下を予測することができます。

ご自宅での家電の使用をモニタリングすることは、対象者の身体または精神への侵襲性が低く、簡易な方法であるため、認知機能低下を早期発見するためのスクリーニング法として基盤整備され、認知機能低下疑いの方の病院受診につながることを期待されています。

今後、宮崎県延岡市にて本研究の成果である認知機能低下の予測モデルを活用した研究・サービスの検討を進める予定です。エナジーゲートウェイも、引き続き、国循及び東電PGの取り組みを支援し、持続可能な社会基盤の構築と高齢者の便利で安心な暮らしの実現に貢献して参ります。

■研究に関するプレスリリース

本研究の詳細は、国立循環器病研究センターと東京電力パワーグリッドより発表されたプレスリリースも合わせてご確認ください。

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■エナジーゲートウェイの提供するIoTプラットフォーム

電力センサーを通じて取得した住宅全体の消費電力量からその家庭が利用している個々の家電製品の消費電力量を推定する機能を始め、さまざまなデータと組み合わせた分析（※1）を行うことができるプラットフォームです。
さまざまなデータの管理・分析機能をサービス事業者に提供することで多様なサービスを創出することができます。

※1：電力使用データの分析にはインフォメティス社の機器分離推定技術（Non-Intrusive Load Monitoring）を使用しています。

■IoTプラットフォームに関するお問い合わせ

株式会社エナジーゲートウェイビジネス開発部
E-mail：contact@energy-gateway.co.jp
TEL ：03-6550-8450

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■会社概要
会社名：株式会社エナジーゲートウェイ
所在地：東京都港区新橋3丁目1番11号
出資比率：東京電力パワーグリッド株式会社 60%、インフォメティス株式会社 40%
代表者：代表取締役社長林博之
事業内容： IoTプラットフォームサービスの提供（各種センサーの販売、システム企画・開発、情報処理・提供サービスなど）
設立： 2018年2月15日
資本金： 3,000万円（2021年4月1日時点）
URL： https://www.energy-gateway.co.jp/

※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
株式会社エナジーゲートウェイ　広報担当：小篭薫（こかごかおる）
電話：070-4560-4792
メールアドレス：kaoru.kokago@energy-gateway.co.jp

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