レノファ山口のALS疾患啓発活動「田辺三菱製薬Presents ALSアクションデー」に協賛

2022/6/30

～山口県中村女子高校とコラボしたALS疾患啓発チャリティーイベントも併催～

田辺三菱製薬は、山口県のJリーグチーム・レノファ山口FCが、 7月10日（日）のレノファ山口FC対アルビレックス新潟戦で実施するALSの疾患啓発活動「田辺三菱製薬Presents ALSアクションデー」に協賛します。当社は協賛のほか、試合前に、場外に設けたALS疾患啓発ブースで、当社ウェブサイトで公開中のALS患者さん向け嚥下食「世界を旅するALSレストラン」レシピをもとに、山口県中村女子高校の調理科の生徒さんが、地元の食材を用いてアレンジし製作する菓子をチャリティー提供するほか、 ALS患者さんが視線で文字を入力し意思を伝える意思伝達装置を使用し、 ALS患者さんやJリーガーへ応援メッセージを送るイベントを開催します。

三菱ケミカルホールディングスグループの田辺三菱製薬株式会社（本社：大阪市中央区、代表取締役：上野裕明、以下「当社」）は、山口県のJリーグチームであるレノファ山口FCが、 7月10日（日）のレノファ山口FC対アルビレックス新潟戦で実施する、筋萎縮性側索硬化症（ALS）の疾患啓発活動の趣旨に賛同し、「田辺三菱製薬Presents ALSアクションデー」として協賛します。

当社は協賛のほか、当社グループの従業員ボランティアがALS患者さんの試合観戦をサポートします。また試合前には、場外にALS疾患啓発ブースを設け、当社ウェブサイトで公開中のALS患者さん向け嚥下食「世界を旅するALSレストラン」レシピをもとに、学校法人山口中村学園中村女子高等学校の調理科の生徒さんが、地元の食材を用いてアレンジし製作する菓子をチャリティー提供するほか、ダブル技研株式会社の協力のもと、 ALS患者さんが視線で文字を入力し意思を伝える意思伝達装置を使用し、 ALS患者さんやJリーガーへ応援メッセージを送るイベントを開催します。

▲ALS患者さん向け意思伝達装置イメージ（ダブル技研株式会社のウェブサイトから）

「田辺三菱製薬Presents ALSアクションデー」開催概要

■ 日時：2022年7月10日（日) 19:00試合開始　レノファ山口FC対アルビレックス新潟
※ALS疾患啓発ブースは同日15:00から開設
■ 場所：維新みらいふスタジアム（山口県山口市維新公園4-1-1）
■ 運営：主催＝株式会社レノファ山口、協賛＝田辺三菱製薬株式会社、協力＝一般社団法人WITH ALS、株式会社オリィ研究所、日本ALS協会山口県支部、後援＝山口県
■ 主な内容：ALS患者さんの試合観戦(スタジアムでの試合観戦や分身ロボット「OriHime」を使用したリモートスタジアム見学ツアー)、 ALS疾患啓発ブースでのチャリティーイベントの開催、一般社団法人WITH ALS代表理事武藤将胤さんによるDJパフォーマンス　など

当社グループは、およそ100年にわたり山口県を拠点に医薬品を製造し、 ALS治療薬を含む高品質な医薬品を世界の患者さんにお届けするとともに、事業拠点を持つ地域社会と連携した企業市民活動や、患者さんとそのご家族を支援する取り組みを続けてきました。このイベントへの協賛を通して、 ALS患者さんにスポーツを楽しんでいただくとともに、 ALSやその患者さんおよびそのご家族への認知や理解を広めるきっかけになることをめざします。

・筋萎縮性側索硬化症（Amyotrophic Lateral Sclerosis、 ALS）について

ALSは運動神経が損傷し、脳から筋肉への指令が伝わらなくなる疾患です。その原因、発症のしくみは解明されておらず、根治療法は未だにありません。初期の症状は、手足に力が入りにくくなる（四肢型）、舌や口が動きにくくなる（球麻痺型）、呼吸に支障がでる（呼吸筋麻痺型）などさまざまで、その後、症状が他の部位に進行します。多くの患者さんは発症から短期間で急速に進行しますが、中には10年以上にわたってゆっくり進行する患者さんもいます。近年は治療やケア、人工呼吸器などの進歩によって、栄養状態や呼吸の管理が改善、感染症などのリスクも減り、 30年前と比べると生存期間は1年ほど長くなっています。（出典：田辺三菱製薬「ALSステーション」より　 https://als-station.jp/recent_situation_01.html ）

・ALS患者さん向けオリジナルレシピ「世界を旅するALSレストラン」について

田辺三菱製薬の健康支援サイト「ALSステーション（ https://als-station.jp/ ）」では、 ALSの病態・治療から周辺知識、各種サポート体制など、さまざまな情報を分かりやすく紹介しています。その中に開設したALS患者さんのための情報サイト「ALS ACTION!」では、患者さんやそのご家族、および医療関係者の声を紹介するほか、 ALS患者さん向けに嚥下や栄養価に配慮して制作した世界の料理のレシピを、その国の観光地や文化とともにシリーズで紹介するコンテンツ「世界を旅するALSレストラン」を公開し、ご自宅にいながら味覚の世界旅行へとご案内します。
▼「世界を旅するALSレストラン」サイト
vol.1　～東南アジア編～　 https://als-station.jp/alsaction/restaurant/vol1/asia.html
vol.2　～北米編～　 https://als-station.jp/alsaction/restaurant/vol3/
vol.3　～ヨーロッパ編～　 https://als-station.jp/alsaction/restaurant/vol5/

・レノファ山口FCについて

山口県全市町をホームタウンとする、プロサッカークラブ。山口県民が「夢・感動・元気」を共有できるチームを目指し、 2006年に設立。歴史に名を残した山口県の先人たちのように、日本のサッカー界にもその名を刻んでほしいと願い、 renovation（維新）の頭文字「レノ」と、 fight（戦う）やfine（元気）の「ファ」を合わせて「レノファ山口FC」と命名された。 2014年にJFL参入、 4位となりJ3参入。 2015年にJ3優勝と、 3シーズン連続でカテゴリーを上げ、 2016年よりJ2で戦っている。 2022シーズンは、 6勝6分9敗 17位(2022年6月17日現在)

・学校法人山口中村学園中村女子高等学校について

中村女子高等学校は、山口市にあり、古い歴史をもつ由緒ある学校。女子教育の先覚者中村ユス先生によって、 1867年に創立。「質実」「敬愛」「勤勉」を校訓に、生徒ひとりひとりが輝きながら、 10年後も30年後も社会に貢献できる人材の育成を目指している。 2000年に調理科を設置。調理科では、調理師免許取得のため、調理実習やインターンシップ、テーブルマナー講習などの実践的な学習を積極的に行い、専門的な知識を学んでいる。

お問い合わせ先
三菱ケミカルホールディングスグループ
コーポレートコミュニケーション本部
大阪コーポレートコミュニケーション部　松本
TEL: 06-6205-5119

2022/6/30

またまた新プランが誕生！クレ家事代行ファストプランサービス開始【特典あり】

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【新プラン専用ページ】 https://c-b-un.com/lp/cle-fast

新プラン誕生の経緯
訪問美容をメイン事業とする株式会社un.(trip salon un. / Liun. by trip salon un. )はこれまで約10年、疾病・怪我・ご高齢・妊娠中などで外出が困難な方やご家族の介護や乳幼児を育児している為、美容室に行くことが困難な方のご自宅や病院、介護施設等へお伺いして美容サービスを提供してまいりました。
これまでお客様の「ありたい・なりたい・やりたい」気持ちに寄り添い、新サービスを打ち出してまいりました。令和３年８月に新規事業として家事代行サービス CLÉ by trip salon un. ( クレ家事代行 ) を立ち上げ、もうすぐ1年が経過します。

こんな方にオススメ！

家にいる時間が限られている方
気軽に家事代行を利用したい方
苦手な掃除の箇所だけ掃除をお願いしたい方
ちょっとした晩御飯を用意してもらいたい方
あまり長く家に人がいることに抵抗がある方
お試しでの家事代行のサービスを利用したい方

私たちに家事のサポートをおまかせください！

お得・お気軽・即日対応！
当サービスプランは１時間から気軽にご利用が可能です！定期でご利用いただくとよりお得になります！

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ファストプランのご予約いただいた 先着２０名様の方に＋１時間サービス時間をプレゼントさせていただきます！
＊２０名様のご予約をいただいた時点で特典を締め切らせていただきますのでお早めにご予約ください！

【クレ家事代行ファストプラン特典！】

特典１. 事前のカウンセリングが無料！
特典２. 定期で月４回/1時間ご利用いただくと 実質５%OFFのひと月16,720円でご利用いただけます！
特典３. 定期利用の方は鍵預かり＋スタッフ指名料込みを月2,500円にてご利用いただけます！

-プラン料金-
スポット利用 ： 4,400円 – 60分 –
定期訪問(月４回から) ：１６,７２０円（月４回/1時間）
【実質：５% OFF 】

【オプション】
延長料金(15分)：1,１００円～
スタッフ指名：1,５００円
￥お得/ 鍵預かり＋スタッフ指名：初回 3,700円のみ、その後月/ 2,500円でいつものスタッフが訪問！

サービスご利用料金（ご利用：【スポット利用】月３回１時間/回）
【ご利用詳細】1時間 4,400円×３ = １３,２００円
サービスご利用料金（ご利用：【定期利用】月４回 1時間/回）
【ご利用詳細】(実質５%OFF)1時間 4,180円×４日＝１６,７２０円（税込）

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スポットよりお得にサービスをご利用できます！
日々の生活環境の変化にも柔軟に対応！
予約も定期の方が取りやすくなっております！
いつものスタッフがあなたの生活にあったサポートを行います！
サービスサポートする内容も様々ご対応いたします！

【サービス利用例】

トイレ掃除
お風呂掃除
食器洗い
掃除機がけ
子供の衣類別洗い
洗面台掃除
子供部屋掃除
簡単なの調理
キッチン掃除
床の拭き掃除
洗濯
玄関掃除
食に関する相談

等上記サービス以外にも組み合わせてサービスをご利用いただけます！事前にご相談又は訪問時にご相談ください！

クレ家事代行はお客様に寄り添い、声をしっかりとかたちに新サービスや新プランを打ち出し、お客様のあたりまえがあたりまえになるサービスをご提供してまいります。

【クレ家事代行サービス提供エリア】
– 東京都 –
東京２３区（荒川区/品川区/江東区/台東区/港区/中央区/千代田区/大田区/世田谷区/杉並区/中野区/豊島区/板橋区/北区/江戸川区/文京区/練馬区/足立区/葛飾区/目黒区/墨田区/新宿区/渋谷区）
三鷹市・調布市・狛江市・町田市
– 神奈川県 –
横浜市（西区/保土ヶ谷区/戸塚区/青葉区/都築区）
川崎市（川崎区/幸区/中原区/高津区/港北区/多摩区/麻生区/宮前区）
大和市・相模原市・藤沢市（一部エリア）

※その他地域（関東圏内）はご相談ください。

【クレ家事代行ファストプランの詳細】
https://c-b-un.com/lp/cle-fast
【クレ家事代行ファストプランの詳細】
https://form.run/@planreservation-cle04

【クレ家事代行】
https://c-b-un.com/cle-lifesupport/

2022/6/28

～体力年齢マイナス27歳の若返りを達成～

株式会社JDSC（代表取締役社長加藤エルテス聡志、本社：東京都文京区）は、 RIZAP株式会社（代表取締役社長瀬戸健、本社：東京都新宿区）、ユカイ工学株式会社（代表取締役青木俊介、本社：東京都新宿区）と3社合同で行った、三重県桑名市での健康寿命延伸サービスの実証実験が完了しましたので、その結果をお知らせいたします。
JDSCは、「UPGRADE JAPAN」をミッションに、東京大学の複数の研究室と連携し、 AI技術を社会実装可能な形に革新することで社会課題の解決を目指しています。各種データや高齢者の健康寿命延伸に寄与するアセット、自治体とも連携を強化しながら、フレイル（※１）対策コンソ―シアムという形で産学民の共創をしてきました。
本実証実験により、高齢者宅のスマートメーターからの電力データをAIが解析することで、モニタリングのハードルを下げ高齢者の負担なくデータを把握し、ヘルスケアデータとも連携することで、健康寿命延伸をするプラットフォームの実現可能性が示唆されました。今後、各自治体でも展開可能な、高齢者に対する継続的なフレイル予防事業の創出に取り組んでいきます。

※１：フレイルとは、加齢に伴い心と身体の動きが弱くなってしまう状態

■実証実験結果 ： 体力年齢改善によりフレイルリスクが改善
高齢者介護予防の３つのハードル：１.モニタリング（データ収集）２.ITリテラシー３.リクルート（参加と継続）を下げることにより体力年齢が「-27歳」、参加者平均年齢と比べて「-1４．８歳」改善できたことで、フレイルリスクの改善が連動して見られ、実施前の簡易フレイルインデックスの調査からフレイル、フレイル予備軍に該当する方に効果がありました。
赤実施前から実施後で、・黄信号が減少して青信号へ改善する方が増加になり、フレイル予防に繋がりました。

一方でコミュニケーションロボット（BOCCO emo）を使用した継続支援では、共通言語を使用して特別感を演出し、高揚感を得られるようにしました。また、報告リマインド（運動終了・食事内容）を行うことでポジティブな言語、日常生活の発話数の増加になり、参加率・継続率の推移が顕著に表れました。

※下記の図はコミュニケーションロボット（BOCCO emo）がとらえたワードの変化を可視化したものです。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2カ月のワード変化

ITリテラシーのハードルを下げ、コミュニケーションロボットとデバイスを連動させたことにも効果があり、アンケート内の「遠隔指導内でのデバイス操作」の難易度調査では、「簡単・普通」と答えた方が100％、「難しかった」と答えた方が０％の結果となり、 ITリテラシーのハードルを下げ、コミュニケーションロボットとデバイスを連動させたことによる効果がありました。
結果、この度の実証実験では、高齢者の行動変容を促すことでフレイル予防を実証できました。

■３つのハードルを下げることによる効果
コロナ禍に於けるニーズに合わせたソリューション提供、オンライン実施を主軸としての効果として参加率平均が78％、行動管理サポートとしてコミュニケーションロボットを導入し、共通言語を使用して特別感を演出、発話リマインド（テキスト内容、運動終了、食事内容）、動画配信ITデバイスを連動させて実施した結果、継続率平均84％となりました。
ロボットを通じての寄り添いや言語によるサポートでのデバイスの使いやすさなどで積極的に取り組んだ結果と各回終了後、日々の復習が体力年齢改善の要因となりました。
また、身近な電力消費量からの非接触センシングを活用してのフレイル検知AIを用いたフレイル判定から、高齢者の運動プログラムによるフレイル状態の改善、健康寿命の延伸に繋がる可能性を確認できました。

■実証実験概要

実施期間：2022年1月8日（土）～ 2022年2月26日（土）　※約2カ月
実施場所：三重県桑名市
実施方法：RIZAPトレーナーにより、コミュニケーションロボット「BOCCO emo」を使用した自宅での遠隔による運動指導と食事指導
電力データ取得によるフレイル検知：2022年3月30日（水）まで実施 ※一部フレイルチェックは2021年12月に実施
参加人数：21名　（男性：11名／女性：10名　）　※一般募集＆市役所からの声掛けを頂いた
年齢平均：61.8歳　（男性：63.5歳／女性：60歳）
最高年齢：男性：74歳／女性：72歳
プログラム内容：毎週土曜日 17:00から40分間3種目のトレーニングと、毎日の宿題として10分間、土曜日に行なったトレーニングを繰り返し実施

■実施後アンケート結果 　※回答人数：19名

　 Q．実証サポート事業に参加して良かったですか？

「はい」と答えた方が84％、「いいえ」と答えた方が０％でした。「健康を意識し毎日、体を動かす習慣ができました」や、「今まで寝たきり老人になると恐怖感、焦りがあり、まわりの情報や忠告などで運動の必要性も強く感じていた時に、今回サポート事業に参加させて頂きとても嬉しいです」などのコメントをいただきました。

　Q．遠隔指導内で使用したデバイスの操作はどうでしたか？

機器操作が「簡単」「普通」と答えた方が合わせて100％でした。 ITリテラシーのハードルを下げる施策として、コミュニケーションロボットの音声発話による操作を連動させたことが簡単に使えたことの一助となりました。

　Q.　BOCCO emoと一緒にいる生活はいかがでしたか？

「楽しかった」と答えた方が58％と会話機能ができるロボットを初めて使用した方の反応として高い回答となりました。「ロボットとの生活は始めてだったので新鮮でした」や「BOCCO emoちゃんは家を明るくしてくれました。色々と話してくれたので楽しかった」など、生活がより良く変化したことが感じ取れました。

Q.　BOCCO emoの音声発話などが今後の生活において役に立つと思いますか？

「役立つと思う」と答えた方が65％でした。「母が高齢（80歳）で別居している為、自分が訪問できない時など、見守りの役割をしてもらえるといいなと思った」「防災に関する情報、宅配弁当の注文、交通手段の予約」など、今後の使用用途の可能性（防災、見守り、介護）と、危機管理、利便性また高齢化社会の課題解決ツールになり得るかもしれないとの意見もありました。

■検証開始の背景　
　日本の平均寿命は、男性が79.55歳、女性が86.3歳である一方で、健康寿命は、男性が70.42歳、女性が73.62歳という結果が出ています。（※3）
健康寿命の延伸を目指すために重要であるのは、フレイル予防においての実証課題を解決することです。モニタリング(データ収集)、 ITリテラシー、リクルート(参加と継続)の3つのハードルを下げることによって、より多くの方のフレイル予防の推進を目指します。フレイル予防をより多くの方に受けていただけるよう、結果の見える化と継続化を実現するプラットフォーム構築の実証を開始いたしました。
本サービス構築と検証は、三重県が、国内外の企業からアイデアを募集して開発のサポートや実証・社会実装の支援などを行う「クリ“ミエ”イティブ実証サポート事業」の採択を受けました。第2期の募集にて、 28件から4事業者の採択のうちの1事業者として、 RIZAPが採択されました。
※3：平成26年　厚生労働省調査より

■検証体制について
3社合同で、フレイル予防における結果の見える化と継続化を実現するプラットフォーム構築を実証していきます。 RIZAPは、体力年齢の改善を中心とした結果の出るサービスの提供で、参加と継続のハードルを下げることに関与いたします。

※詳細は前回のプレスリリースをご覧ください　
https://www.rizapgroup.com/news/press-releases/pr-20220118-01/

■クリ“ミエ”イティブ実証サポートとは
新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、世の中の考え方・働き方は大きく変わってきており、感染収束後は感染拡大前の日常には戻らず、アフターコロナの新常態(ニューノーマル)となっている可能性が高くなっています。
本事業では、こうした動きに伴い発生する新たな地域課題・社会課題の解決や、「新たな日常」の実現に向けて、革新的なビジネスモデル・テクノロジーで対応しようとする国内外の大企業・スタートアップ(第二創業・企業の新規事業を含む)等からアイデアを募集し、開発のサポートや実証実験・社会実装の支援等を行うことで、地域の課題解決に繋げるとともに、三重県から、全国に先駆けて感染防止対策や新しい生活様式のモデルが構築されることを目指しています。

RIZAP株式会社
http://www.rizap.jp/

■合同検証する2社について

「結果にコミットする。 (R)」をコンセプトに、パーソナルトレーニングジム「「RIZAP(ライザップ)」を運営しています。
2012 年 2 月の 1 号店オープン以来、店舗拡大とともに急成長を続ける RIZAPは、一般のスポーツジムとは異なり、ゲストの夢、理想、真のニーズと本気で向き合う資質を持ったトレーナーを厳選しています。
「人生最高の体と自信、そして期待を上回る感動を提供する」ため、パーソナルトレーナーの品質にこだわり、ゲストの理想の体型の実現に全力でコミットします。
「RIZAP」の名称は、「RISE」と「UP」からできています。また、黒色背景と金色のロゴには、 “どん底で暗闇の状態
からでもその人が望む限り、高く飛躍でき、必ず光り輝く未来は訪れる”という想いを込めています。
現在、国内 123 店舗を運営。 (2022 年 3 月末現在)
累計会員数は 17 万人を超えています。（2022 年 3 月末現在）
所在地：〒169-0074 東京都新宿区北新宿 2-21-1 新宿フロントタワー31F
設立日：2010 年 5 月 7 日
資本金：1000万円(2020年8月21日現在)
代表取締役社長：瀬戸健
事業内容：健康に関する研究、ボディメイク事業等

ユカイ工学株式会社
https://www.ux-xu.com/ 　

ユカイ工学は、「ロボティクスで、世界をユカイに。」を掲げ、しっぽのついたクッション型セラピーロボット「Qoobo」、「ユカイなぼうけんクラフトキット」などエデュケーションシリーズ「kurikit」、やみつき体感ロボット「甘噛みハムハム」など、様々な製品を開発・販売するロボティクスベンチャーです。自社製品の製造、販売ノウハウを元に、お客様のご要望に合わせて、ハードウェアの設計・製造、ソフトウェアやアプリ開発、センサーや部品の調達を迅速、柔軟に対応する体制を整えています。

ユカイ工学株式会社（Yukai Engineering Inc.）
代表取締役：青木俊介
設立日：2007年12月28日
本社：東京都新宿区富久町16-11 武蔵屋スカイビル101

■株式会社JDSCについて　https://jdsc.ai/
JDSCは、物流最適化や需要予測、フレイル検知や教育など、基幹産業を中心とした幅広い分野で、一気通貫型の高付加価値なAIソリューションを提供しています。アルゴリズムモジュールの開発とライセンス提供事業、 ITシステムの開発と運用事業、データサイエンスに関するビジネスマネジメント事業を行い、業界全体の課題解決にAIを活用し、日本の産業のアップグレードを目指しています。
2021年12月20日、東京証券取引所マザーズへ新規上場しました。
《当社の３つの特徴》
１.AIアルゴリズムに関する技術面での豊富な知見
２.AIによる解決策の提示から実行まで一気通貫で支援するビジネス面での高い執行能力
３.大手企業との共同開発と産業横展開を両立する生産性の高いビジネスモデル

株式会社JDSC
代表取締役社長：加藤エルテス聡志
設立日：2018年7月23日　
本社：東京都文京区本郷二丁目38-16 JEI本郷ビル8階

[本プレスリリースに関するお問合せ先]
◇株式会社 JDSC 担当　広報 info@jdsc.ai

2022/6/28

～企業研究としての受賞は初の快挙～

キリンホールディングス株式会社（社長磯崎功典）のキリン中央研究所（所長矢島宏昭）は、超高齢社会の日本国内において大きな社会課題となっている認知症や脳の健康に対し、食を通じて貢献するため、独自の認知機能改善素材「βラクトペプチド」と「熟成ホップ」の開発・研究を行ってきました。この度、一連の研究成果とエビデンスの確からしさが認められ、国内の老化研究の中核的な学会である日本抗加齢医学会より2021年度の研究奨励賞を受賞しました。研究奨励賞を企業研究員が受賞したのは初の快挙です。

【日本抗加齢医学会とは】
　2001年に日本抗加齢医学研究会として発足した、「老化との付き合い方・老化の遅らせ方」についての中核的学会です。抗加齢医学の研究を進め、高齢者QOL（Quality of Life）の向上と健康寿命の延長を目的に、長寿の質を追求しています。

【受賞内容】
1.受賞タイトル　認知機能の維持向上に役立つβラクトリンおよび熟成ホップの発見と機能性食品の開発

2.受賞者　キリンホールディングス株式会社R&D本部キリン中央研究所　阿野泰久

3.受賞研究内容
　超高齢社会を迎えた日本において、認知症や脳の健康は重要な社会課題となっています。十分な治療方法が無い中、認知機能の維持向上に繋がる日常生活での対策に、世間の関心が高まっています。
　当社は、食事と認知症発症に関する久山町（福岡県糟屋郡）での疫学調査※1に着目し、乳製品に含まれる認知機能を改善する有効成分を探索し、 βラクトペプチドを独自に発見しました。 βラクトペプチドは、摂取後に血液脳関門を通過し、脳へ届いてモノアミン※2分解酵素の活性を阻害することで、記憶力や意欲に関わる神経伝達物質のドーパミンを増加させます※3。さらに、健常な中高年齢者を対象とした臨床試験によって、 βラクトペプチドの摂取が記憶力や集中力等の認知機能を改善すること※4、前頭前野の脳血流を高めること※5を確認しています。当社は、これら一連のエビデンスに基づき、 βラクトペプチドを活用した機能性表示食品の事業化を実現しました。また、 βラクトペプチドの一連の研究成果は日本認知症予防学会よりグレードAのエビデンス認定を受けています。
※1　Ozawa M, et al, Journal of the American Geriatrics Society, 2014, 62(7): 1224-1230
※2　ドーパミン、セロトニン、ノルアドレナリンなどの総称。ドーパミンはモノアミン酸化酵素B（MOA-B）によって分解・代謝される。
※3　Ano Y, et al., Neurobiology of Aging, 2018, 72: 23-31
※4　Kita M, et al., Frontiers in Neuroscience, 2019, 13: 399
※5　Ano Y, et al., Aging (Albany NY). 2020, 12(18):18660-18675.

また、当社は、「熟成ホップ」に含まれるビール苦味成分を、認知機能を改善する成分として独自に発見しました。「熟成ホップ」に含まれるビール苦味成分は腸管の苦味センサー（苦味受容体）に働きかけて迷走神経を刺激し、脳と腸を繋ぐネットワーク（脳腸相関）を活性化することで認知機能や抑うつ状態を改善することを確認しています※6。特に、苦みが低減された「熟成ホップ」を用いて健常な中高年齢者を対象とした臨床試験を行い、注意の制御機能、不安感が改善すること※7を確認しました。当社は、これら一連のエビデンスに基づき、熟成ホップを活用した機能性食品の事業化を実現しました。
※6　Ano Y, et al., FASEB J, 2019, 33(4): 4987-4995.
※7　Fukuda T, et al., J Alzheimers Dis, 2020, 76(1): 387-398.

βラクトペプチドや、熟成ホップなどを中心とした脳科学研究に関する取り組みは、国際誌に50報以上掲載されています。多くのメディアや書籍において紹介され、学術集会やシンポジウムにおける基調講演、特別講演での発表を行っており、学術的に高い評価を受けています。当社は、今後βラクトペプチドや熟成ホップを活用して、脳の健康がサポート可能な食習慣の提案を推進することで、日常生活を通じた認知機能の維持向上への貢献を目指します。

■「キリン脳研究」について

日本は4人に1人が高齢者※8の「超高齢社会」となっており、 2025年には高齢者のうち、 5人に1人が認知症になる※9と推計されています。また、昨今の急激な社会環境変化もあり、脳や心の健康増進は大きな社会課題となっています。キリングループでは、脳科学研究を通じて「脳や心の健康」を守り、新たなよろこびを生み出す「キリン脳研究」を進めています。「キリン脳研究」は、キリンならではの発想と技術で脳の健康を守ることを通じ、社会課題の解決に向けて貢献するとともに、一人ひとりが社会の中で、自信や希望、そして気持ちのゆとりを感じながら暮らせるこころ豊かな社会の実現を目指していきます。

※8　内閣府令和２年版高齢社会白書
※9　生労働科学研究費補助金厚生労働科学特別研究事業.
　　日本における認知症の高齢者人口の将来推計に関する研究.平成26年度総括・分担研究報告書. 2015.

　キリングループは、自然と人を見つめるものづくりで、「食と健康」の新たなよろこびを広げ、こころ豊かな社会の実現に貢献します。

（本件お問い合わせ先）　
キリンホールディングス株式会社　コーポレートコミュニケーション部　
東京都中野区中野4-10-2 中野セントラルパークサウス　　メールアドレス　kirin-cc@kirin.co.jp
企業情報Webサイト　https://www.kirinholdings.coｍ/　　商品・サービス情報Webサイト　https://www.kirin.co.jp/

2022/6/29

新型コロナウイルスに対する早期感染制御と治療の為のチーム派遣を目指す。

大阪府堺市では、これまで地域の医療機関と連携して、高齢者施設等や自宅で療養する新型コロナウイルス感染症患者に対し、往診等による医療支援体制を構築してきました。第6波では特に高齢者施設におけるクラスター発生が続出したことから、今後は迅速に感染制御対策を講じながらクラスター発生の抑止ができる環境整備が求められてきました。また、介護士等の職員に対しても感染予防を指導し、施設運営の継続を支持する必要がありました。
そうした課題解決に向けて、大阪府堺市では、高齢者施設等への医療支援や感染制御に豊富な実績を持つファストドクターの医療提供体制を活用することに決定しました。

本連携では、高齢者施設等で陽性者が発生した場合に早期に医師・看護師を施設に派遣することを支援し、診療や感染制御指導を行います。さらに保健所を介して自宅療養者からの診療要請があった場合においても往診支援を行います。

■概要
１.救急往診・入院調整
医師が高齢者施設等や自宅へ速やかに訪問し、診察・検査・処方を行います。必要に応じて、重症化予防のための中和抗体薬の投与や、在宅での酸素投与・ステロイドの投与等で入院までの肺炎治療を行います。また入院の必要性が認められた場合は医師が保健所と連携し、入院や搬送の手続きに繋げます。

２.高齢者施設等の感染制御対策
施設入居者、職員を対象に陽性者との濃厚接触が疑われた場合にPCR検査・抗原検査を行います。また介護士等の職員を対象に施設内の衛生管理やゾーニング等の指導を行い、感染拡大抑止を支援します。

３.健康観察
往診時に、医師がその後の経過観察が必要と判断した場合、ファストドクター内の健康観察センターに常駐する看護師が、 1日最大8回の健康観察架電を行います。体調悪化の際には速やかに医師と連携し、適切な治療や療養指導を行います。

■対象者
・大阪府堺市内高齢者等施設の入居者、職員等
・大阪府堺市内の自宅療養者

■対応時間
全日：9:00~19:00

ファストドクター株式会社
ファストドクター株式会社は、患者さんと医療機関をつなぐ時間外救急プラットフォーム「ファストドクター」を提供しています。 2040年に向けて高齢者人口が増加する都市部（東京・神奈川・千葉・埼玉・愛知・大阪・兵庫・京都・奈良・福岡）を中心に、 28の地方公共団体と公式に連携しながら、年間25万件の救急相談を受付、救急オンライン診療・救急往診といった、自宅に居ながら安心して診療が受けられる環境を実現し、通院が難しい患者さんの救急受診を支援してまいります。さらに、地域の医療機関との連携で、時間外のかかりつけ医機能の強化や、患者さんのかかり方の適正化を推進してまいります。
所在地：〒108-0014 東京都港区芝4丁目5-10 EDGE芝四丁目ビル3F

設立：2016年8月
代表者：菊池亮（医師）・水野敬志
事業内容：時間外救急プラットフォーム事業の開発・運営、救急分野での行政・地域医療支援事業
電話番号：03-6387-3499
URL： https://www.fastdoctor.co.jp/

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
ファストドクター株式会社
広報担当：大塚
電話：080-4861-1719
メールアドレス：akemi.otsuka@fastdoctor.jp

2022/6/29

「いきつけフォン」の実証実験に参画。高齢者の心身の健康維持を図る新たなサービスの提供。

株式会社RevComm（レブコム、本社：東京都渋谷区、代表取締役：會田武史）は、株式会社セブン＆アイ・ホールディングス（以下セブン&アイ）が2022年6月15日より開始した「いきつけフォン」の実証実験（以下本実証実験）にNTTコミュニケーションズ株式会社（以下NTT Com）とともに参画し、高齢者の心身の健康維持を図る新たなサービスの提供に向けた取り組みを支援します。

レブコムは、「コミュニケーションを再発明し、人が人を想う社会を創る」という理念のもと、音声技術とAIにより、コミュニケーション課題を解決する企業です。 2018年に提供開始した音声解析AI電話「MiiTel」は、営業やコールセンター業務におけるトークの可視化とセルフコーチング、リモートワーク体制構築に活用されています。また、 2021年12月以降、すべての東京都保健所において新型コロナウイルス感染症陽性患者に対する電話業務に活用されるなど、社会課題解決の場面における活用も広がっています。

本実証実験の概要

本実証実験は、セブン＆アイが、高齢者のコミュニケーション機会の創出と新たなビジネスの検討に向けたニーズ把握を目的として行うもので、以下の取り組みを実施します。

(1)NTT Comのコールスタッフによるコミュニケーション機会の創出
　事前に募集した25名の利用者に対し、高齢者向けのコミュニケーションスキルを持つコールスタッフが、約1.5カ月の間に一人当たり6回架電します
※1　1回あたり30分程度、コールスタッフがコミュニケーションの機会を提供し、利用者の生活意欲の向上につなげます。

(2)コミュニケーション内容の分析
　会話の内容を録音し※2※3客観的に分析※4することにより、利用者、コールスタッフが気づいていない潜在的な感情を可視化し、今後のサービスの向上・検討につなげます。

(3)「寄り添いレター」※5の送付
　一部の利用者には全6回の「いきつけフォン」での会話の内容から得られた情報を手紙にまとめ送付することで、利用者に気づきを与えるとともに、行動のきっかけを提供します。また、どのような内容の「寄り添いレター」がより好まれるかについての検証を行います。

※1　利用者に対しては事前に発信元番号やコールスタッフ名を通知し、安心してご利用いただけるよう事前準備を行います。
※2　通話の録音および通話データの分析にあたっては、利用者に事前の承諾をいただきます。
※3　本実証実験における電話・通話録音機能では、 NTT Comの「COTOHA Call Center」を利用予定です。
※4　本実証実験における電話・通話録音に加えて、コミュニケーション内容の分析にて「MiiTel」を利用予定です。
※5　コミュニケーション内容の分析や「寄り添いレター」の執筆はセブン＆アイの新規事業創出プログラムで活動している実証実験チーム「かいたす」にて実施予定です。

　レブコムは今回の実証実験への参加を通じ、「コミュニケーションを再発明し人が人を想う社会を創る」というミッションのもと「MiiTel」の提供等による社会課題解決の解決に貢献してまいります。

株式会社RevComm 代表取締役　會田武史のコメント

最新のテクノロジーで日本の生産性を飛躍させるべくMiiTelをご提供して参りました。約3年で3万を超えるユーザー様にご愛用戴くまでになり、微力ながら営業生産性向上の一助となっている実感を持っております。
　弊社は「コミュニケーションを再発明し人が人を想う社会を創る」というミッションを掲げており、生産性を向上させた結果として人が人を想う社会を創ることに社員一同尽力しております。これまでは生産年齢人口に焦点を当ててサービス提供しておりましたが、今回の取り組みは、最新のテクノロジーから取り残されがちな高齢人口に焦点を当てた取り組みで、超高齢化社会になりゆく中で大変意義深い取り組みです。多くのご知見をお持ちのセブン＆アイさま、 NTT Comさまとご一緒させて頂くことで、より早くより多くの方のお役に立てると確信しており、大変嬉しく思います。
　引き続き、世の為、人の為になるべく事業展開して参りますので、音声コミュニケーション領域で新規事業を考えている方がいらっしゃればお気軽にお声がけください。

株式会社RevComm会社概要

「コミュニケーションを再発明し、人が人を想う社会を創る」という理念のもと、音声技術とAIにより、コミュニケーション課題を解決する企業です。
　音声解析AI電話「MiiTel」は、インサイドセールス市場を中心に、営業やコールセンター業務におけるトークの可視化とセルフコーチング、リモートワーク体制構築にご活用いただいています。また、オンライン商談ツール「MiiTel for Zoom」は、複数人でのオンライン商談の解析や振り返りが可能となり、営業の成約率を飛躍させます。
　これまで、 Google for Startups Acceleratorの採択をはじめ、 B-Dash CampやTechCrunchによる様々な大会で優勝、入賞しているほか、 Forbes JAPAN「日本の起業家ランキング 2021」、週刊東洋経済「すごいベンチャー100」にも選出されています。
・企業名　　：株式会社RevComm
・所在地　　 : 150-0002東京都渋谷区渋谷1-3-9　ヒューリック渋谷一丁目ビル7階
・代表者　　: 會田武史
・事業内容　：AI × 音声のソフトウェア・データベースの開発
・企業サイト： https://www.revcomm.co.jp/

MiiTelについて

音声解析AI電話「MiiTel」は、電話営業やコンタクトセンター業務における、会話の内容を解析し、高精度のフィードバックを行うことで商談獲得率・成約率を向上させる、日本発の音声解析AI電話サービスです。顧客と担当者が「何を」「どのように」話しているか分からない、というブラックボックス化問題を解消し、アナログな議事録作成も自動文字起こし機能が軽減します。
　商談内容を振り返りやすいシンプルな設計なので、自ら振り返り商談の質を高めたり、開発や他部門に顧客要望をニュアンスまで正確に伝えたりすることが可能です。 MiiTelは、営業担当者が「人にしかできないクリエイティブな仕事」に専念する時間を生み出します。
　また、 MiiTelにより蓄積された顧客とのリアルな音声データは、自社の教育研修、サービス開発、機能改善などに幅広く活用いただけ、企業の事業成長を後押しします。
公式サイト https://miitel.jp
資料請求 https://miitel.jp/document-request/
　
本文中に記載されている会社名、製品名は、登録商標または商標です。

【本件に関するお問い合わせ先】
レブコム　広報担当　TEL：03-4405-4621　
e-mail：pr@revcomm.co.jp
naoko.kitamura@revcomm.co.jp（担当：北村）
yuki.obara@revcomm.co.jp（担当：小原）

2022/6/23

株式会社ミカレア（神鋼環境ソリューショングループ、本社：神戸市中央区、代表取締役社長：大谷和由）と、札幌市内で高齢者施設の運営など介護・福祉サービスを展開する、さくらCSホールディングス株式会社（社長：中元秀昭）は、パラミロンEOD-1を用いた介護従事者の精神的・身体的疲労軽減への取り組み「元気スイッチプロジェクト」を本年6月より開始いたしました。

年、介護サービスの社会的役割が伸長している一方で、介護従事者においては、身体的疲労はもちろんのこと精神的疲労の蓄積が大きな課題となっています。今回、厳しい就労環境のもとで業務を行っている介護従事者の精神的・身体的疲労を少しでも軽減するために、ミカレアより心と体の疲労軽減効果が認められているパラミロンEOD-1製品をさくらCSホールディングスに寄贈し、所属の介護スタッフ１７０名に飲んで頂くことで、健康を保持して質の高い介護サービスの提供を継続していくことを目的としています。

高齢者の方々が安心して健やかな人生を送るために、質の高い介護サービスを安定して提供していく必要があり、そのためにも介護従事者が心身ともに健康に働ける環境づくりが求められています。本活動は、介護サービスに携わる介護従事者の精神的・身体的疲労を少しでも軽減し、介護サービスを継続していただくことに貢献するために実施するものです。介護従事者の疲労を軽減することを通じて、高齢者の幸福・福祉向上につながることを願っています。

■「パラミロンEOD-1」とは
「パラミロン」は、微細藻類であるユーグレナのみが細胞内貯蔵物質として生成する高密度の不溶性食物繊維です。「パラミロンEOD-1」とは、ユーグレナの中でも（株）神鋼環境ソリューションが特許を取得している新規株「ユーグレナEOD-1株」に含まれるパラミロンのこと。近年の研究により、精神的・身体的疲労感の軽減効果が認められています。

パラミロンEOD-1に関する詳しい情報： https://eod1-paramylon.com/

■「元気スイッチプロジェクト」とは
ミカレアでは、 2021年長引くコロナ禍において医療現場で働くみなさまに感謝の気持ちを伝えるとともに、パラミロン含有のサプリメントで心と体の疲労軽減のサポートを行いました。 2022年は、介護や社会福祉に従事する方々に毎日元気に仕事に取り組んで頂けるようサポートする取り組みを行ってまいります。また、地元神戸市をはじめとして「元気スイッチプロジェクト」の活動主旨に賛同いただいた飲食店・企業にパラミロンを提供し、パラミロン入り元気スイッチメニューを開発いただき、地域の皆様にパラミロンをお届けして、多くの方々の元気を応援してまいります。
　「元気スイッチプロジェクト」webサイト： https://www.micarea.com/genkiswitchpj/

■株式会社ミカレア　会社概要
神戸製鋼グループの食品、健康食品の製造・販売会社。会社所在地、兵庫県神戸市。パラミロンEOD-1を関与成分として「精神的・身体的疲労感」を軽減する機能性表示食品を販売。
株式会社ミカレア企業webサイト： https://www.micarea.com/

■さくらCSホールディングス株式会社　概要
北海道札幌市を中心に介護サービス事業や、介護・福祉人材の派遣、教育事業を展開。地域に根ざした人間性あふれた環境づくりを通じて、地域福祉社会の発展と高齢化社会の進展に貢献することを目指している。
ITやIoTといった最先端テクノロジーを活用し、 AIケアプラン・介護記録ソフト「CareViewer」の開発も手掛けている。 2020年全国中小企業クラウド実践大賞総務大臣賞受賞。
さくらCSホールディングス株式会社webサイト： https://sakura-cs.com/

株式会社ミカレア　広報事務局　　担当：萩原・嶋田
TEL：03-5771-9954　FAX：03-5771-5524　MAIL：micarea@prinfo.jp

2022/6/24

歩行サポート手すりスムーディ / 入浴用品「ユクリアAir」

日本マーケティングリサーチ機構が、 2022年5月に介護用品についてインターネット調査を実施した結果、パナソニックエイジフリー株式会社の「歩行サポート手すりスムーディ」が『ケアマネジャーが選ぶ、伝い歩きにおすすめの手すり No.1』を獲得しました。
また、同社の入浴用品「ユクリアAir」が『ケアマネジャーがおすすめしたい入浴サポート品 No.1』を獲得しました。
株式会社日本マーケティングリサーチ機構公式サイト： https://jmro.co.jp/

歩行サポート手すりスムーディ
ケアマネジャーが選ぶ、伝い歩きにおすすめの手すり No.1
入浴用品「ユクリアAir」
ケアマネジャーがおすすめしたい入浴サポート品 No.1

パナソニックエイジフリーは、高齢者とそのご家族に、こころに届く最適な商品・サービスを提供し、「ゆとりある笑顔のある暮らし」の実現をお手伝いいたします。そんなパナソニックエイジフリーの介護サポート製品2種が日本マーケティングリサーチ機構の調査でそれぞれNo.1に選ばれました。

歩行サポート手すりスムーディ

【屋内用】
工事不要、豊富な組み合わせでおうちの動線がつながる、ひろがる、安心手すりです。寝室、居間、廊下、玄関への設置はもちろん脱衣所やキッチン、トイレにも設置いただけます。

●豊富な組み合わせで、さまざまなシーンに対応

【軒下用】
にぎれば分かる、安定感。屋外にも工事不要で設置が可能です。転倒のリスクや不安を軽減いたします。

入浴用品「ユクリアAir」

「ユクリアAir」シリーズは、高齢の利用者と介助者双方の入浴時の負担を軽減するため入浴用品です。
サッと出せて、パッと片付け、防かび・防汚加工仕様です。スペースが限られる浴室でも邪魔になりにくく、持ちやすい形状により、片手でもラクに設置・取り出しできます。

【シャワーチェア】

■会社概要
社名：パナソニックエイジフリー株式会社
本社：〒571-8686 大阪府門真市大字門真1048番地
代表者：代表取締役社長坂口哲也
URL： https://panasonic.co.jp/ls/paf/

■調査概要
調査企画：日本マーケティングリサーチ機構
調査概要：2022年5月期_ブランドのイメージ調査

■取得キーワード
１.ケアマネジャーが選ぶ、伝い歩きにおすすめの手すり No.1
２.ケアマネジャーがおすすめしたい入浴サポート品 No.1

■調査手法、期間
調査手法：インターネットでのアンケート調査
調査期間：2022年1月31日～2022年5月30日（１.）
　　　　：2022年1月31日～2022年6月14日（２.）

■比較対象企業選定条件
競合選定条件:主要6社

■回答者条件１.
年代・性別:20代男性,20代女性,30代男性,30代女性,40代男性,40代女性,50代男性,50代女性,60代男性,70代以上男性,70代以上女性
職業:公務員,経営者,個人事業主(自営業),会社員・職員(正規雇用),会社員・職員(契約、派遣),専業主婦(主夫),無職
業種:美容関係,医療関係,教育関係,建築関係,サービス業,情報通信・IT業,宿泊業,飲食業,不動産業,金融・保険業,小売り・卸売り業,運輸業,電気・ガス・水道・熱供給業,製造業,石油業,農林漁業,鉱業
居住地:北海道,青森県,岩手県,宮城県,秋田県,山形県,福島県,茨城県,栃木県,群馬県,埼玉県,千葉県,東京都,神奈川県,富山県,愛知県,三重県,京都府,大阪府,兵庫県,奈良県,岡山県,広島県,山口県,高知県,福岡県,佐賀県,熊本県,鹿児島県
家族構成:1人暮らし,2人暮らし,3人暮らし,4人暮らし,5人以上
年収:~300万円未満,300万円~400万円未満,400万円~500万円未満,500万円~600万円未満,600万円~700万円未満,700万円~800万円未満,800万円~1000万円未満,1000万円以上
社会人経験:~5年未満,5年~10年未満,10年~15年未満,15年~20年未満,20年~25年未満,25年~
最終学歴:中学卒業,高校卒業,大学卒業,大学院卒業
家賃:~5万円,5~10万円,10~15万円,15~20万円,20~25万円,25~30万円,30万円以上~
既婚：子供あり：21歳以上の子供のみ,既婚：子供あり：20歳以下の子供がある,既婚：子供なし,未婚
特別セグメント:ケアマネジャー
備考：本調査は個人のブランドに対するイメージを元にアンケートを実施し集計しております
本ブランドの利用有無は聴取しておりません/効果効能等や優位性を保証するものではございません/得票数が僅差の競合あり
n=111

■回答者条件２.
年代・性別:20代男性,20代女性,30代男性,30代女性,40代男性,40代女性,50代男性,50代女性,60代男性,70代以上男性,70代以上女性
職業:公務員,経営者,個人事業主(自営業),会社員・職員(正規雇用),会社員・職員(契約、派遣),専業主婦(主夫),無職
業種:美容関係,医療関係,教育関係,建築関係,サービス業,情報通信・IT業,宿泊業,飲食業,金融・保険業,小売り・卸売り業,製造業,石油業,鉱業
居住地:北海道,青森県,秋田県,山形県,福島県,茨城県,栃木県,群馬県,埼玉県,千葉県,東京都,神奈川県,富山県,愛知県,兵庫県,和歌山県,岡山県,広島県,高知県,福岡県,佐賀県,熊本県,鹿児島県
家族構成:1人暮らし,2人暮らし,3人暮らし,4人暮らし,5人以上
年収:~300万円未満,300万円~400万円未満,400万円~500万円未満,500万円~600万円未満,600万円~700万円未満,700万円~800万円未満,800万円~1000万円未満,1000万円以上
社会人経験:~5年未満,5年~10年未満,10年~15年未満,15年~20年未満,20年~25年未満,25年~
最終学歴:中学卒業,高校卒業,大学卒業,大学院卒業
家賃:~5万円,5~10万円,10~15万円,15~20万円,20~25万円,25~30万円,30万円以上~
既婚：子供あり：21歳以上の子供のみ,既婚：子供あり：20歳以下の子供がある,既婚：子供なし,未婚
特別セグメント:ケアマネジャー
備考：本調査は個人のブランドに対するイメージを元にアンケートを実施し集計しております
本ブランドの利用有無は聴取しておりません/効果効能等や優位性を保証するものではございません/得票数が僅差の競合あり
n=88

調査会社：日本マーケティングリサーチ機構
所在地：東京都新宿区新宿6-24-20 KDX新宿六丁目ビル2F
事業内容：マーケティングリサーチ事業
MAIL :info@jmro.co.jp
URL ： http://jmro.co.jp/

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】

2022/6/24

～ゼロプロは、介護の現場から大きなソーシャルインパクトを生み出す～

当社が推進している「誤嚥性肺炎ゼロプロジェクト(R)（以下、ゼロプロ）」のソーシャルインパクトを初めて算出した結果、国内へゼロプロが普及すると、年間で約1兆円の医療費削減効果が見込まれることが分かった。コロナ禍での中断等を考慮すると、国内インパクトはさらに創出される可能性がある。

　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
誰もができる 口腔ケアで誤嚥性肺炎ゼロを目指している会社
年間で約1兆円 の医療費削減 を 創出へ
～介護現場から、持続的なソーシャルインパクトを～

　介護者による口腔ケアで高齢者の誤嚥性肺炎ゼロを目指している株式会社クロスケアデンタル(所在地:福岡市、代表取締役:瀧内博也、以下、当社)は、当社が推進している「誤嚥性肺炎ゼロプロジェクト(R)（以下、ゼロプロ）」のソーシャルインパクトを算出した結果、取組施設数89施設で年間の医療費削減額が約23億円になる見込みであることをお知らせします。この結果は、コロナ禍におけるゼロプロの中断等を踏まえての結果であり、今後コロナ情勢の回復とともにつれ医療費削減額はさらに増大することが予想されます。これを受け、今後は更なるソーシャルインパクト創出を目指し、地方行政や大手企業との連携の下、本取組を加速させていく考えです。

ゼロプロは、介護の現場から大きなソーシャルインパクトを生み出します。

■結果概要
「上位10施設で年間約2.6億円、ゼロプロ全体で約23億円、国内で約1兆円の医療費削減へ」

● ゼロプロ取組における上位 1 0 施設（※ 1 ）における結果は、年間で▲約２億円

取組開始1年間における肺炎予防の結果、肺炎による年間入院日数は取組前：5,764日から取組後：2,644件と54.1％減少した。これにより、年間の医療費削減は、肺炎予防だけでも約1.5億円（※2）、その他の入院を含めると、全体では約2.6億円に到達する見込み。（※3）

※1：対前年における肺炎による入院件数減少ベースにて算出（特別養護老人ホーム：5施設、有料老人ホーム：5施設）
※2：道脇幸博,⻆保徳「70 歳以上の高齢者の誤嚥性肺炎に関する総入院費の推計値」より、入院1日あたりの医療費を5万円として算出
※3：肺炎以外による入院日数削減は、先行事例より肺炎と比較して約2/3となる見込み。

● 現時点におけるゼロプロにおける医療費削減ポテンシャルは、年間で ▲ 約 23 億円

※一施設あたりの年間平均削減額（-26,000千円/年・施設）　× 参加施設数（89施設）

● 国内におけるゼロプロ普及による医療費削減ポテンシャルは、年間で ▲ 約 1兆円

※一施設あたりの年間平均削減額（-26,000千円/年・施設）　× 国内の入所系施設数（特別養護老人ホーム、有料老人ホーム等：約49,500施設）

■ 「誤嚥性肺炎プロジェクト」の全国普及を目指す
　厚生労働省の「令和元年(2019)人口動態統計月報年計(概数)の概況」（※1）によると、肺炎および誤嚥性肺炎での死亡率は全体の3位（9.8%）となっています。介護施設にいる利用者が肺炎により入院をした場合、入院が長期にわたることや、そのまま死亡してしまう例も少なくありません。そこで、当社は介護現場に正しい口腔ケアを届け、全国での誤嚥性肺炎をゼロにすることを目的としたゼロプロの普及拡大に取り組んでいます。
※1 出典） https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/geppo/nengai19/dl/kekka.pdf

株式会社クロスケアデンタルについて
会社名：株式会社クロスケアデンタル
代表　：歯科医師/博士（歯学）瀧内博也（たきうちひろや）
設立　：2018年7月11日
所在地：福岡市中央区大手門1丁目6-3-301
URL　： https://crosscare-dental.jp/

◆報道関係者お問い合わせ先
株式会社クロスケアデンタル広報事務局　担当：浜・川谷
TEL:092-986-9600、 E-mail：info@crosscare-dental.jp

当リリースの詳細について

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000100936.html

※このメールは自動送信されていますので、返信はご遠慮ください。

2022/6/27

～社会的課題にこたえ続け、元気に長生きできる社会の実現を目指して～

　Ｔ＆Ｄ保険グループの太陽生命保険株式会社（社長　副島直樹）は、 2016年３月より発売した「ひまわり認知症治療保険」等の認知症関連商品の合計販売件数が、 2022年５月に80万件を超えたことをお知らせいたします(*1)。

　超高齢社会を迎えた日本では、 2025年には65歳以上人口の約５人に１人が認知症になると推測されるなど(*2) 、認知症への対応が社会的課題となっています。
　こうした社会的課題に取り組むため、当社では「ひまわり認知症予防保険」を始めとする認知症保険のご提供を続け、 2022年５月には、これまで販売した認知症関連商品の販売件数が80万件を超えるなど、当社の取組みが多くのお客様のご支持につながったものと考えます。

　また、「ひまわり認知症予防保険」等は、非対面手続きをご希望されるお客様のニーズに対応して、ネット上で見積もりから申込手続きまでをお客様ご自身で完結できる「スマ保険」でもご加入いただけます。
　「ひまわり認知症予防保険」は健康に不安がある方でもお申込みがいただける保険で、合計最高1,300万円の認知症保険を準備することができます。

また、多くの方にご好評いただいている認知症保障に加えて、お葬式代等にも備えることができる死亡保険もセットでご加入いただけます。
　「告知緩和型死亡保険」は2022年5月30日に新発売し、認知症保険と同様に健康に不安がある方でもお申し込みがいただける保険です。
　46歳以上の方の場合は最低100万円～最高2,000万円までの死亡保障をご準備いただけます。

生年月日と性別の入力をすることで、簡単に保険料見積りが可能です。
下記のＵＲＬからぜひお試しください。

https://www.taiyo-seimei.co.jp/net_lineup/dementia_care/ninchi/index.html?utm_medium=content-text&utm_source=prtimes&utm_campaign=202205_prtimes_ninchi

(*1)「ひまわり認知症治療保険」、「認知症治療保険」、「ひまわり認知症予防保険」「逓増認知症治療終身保険」の合計販売件数。
(*2) 厚生労働省「認知症施策推進総合戦略～認知症高齢者等にやさしい地域づくりに向けて～（新オレンジプラン）」より。

2022/6/27

紙おむつを製造・販売する企業としてメーカーの垣根を越え、持続可能な社会の実現。

株式会社リブドゥコーポレーション（本社：大阪市中央区、代表取締役社長：久住孝雄、以下「リブドゥコーポレーション」）と大王製紙株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：若林賴房、以下「大王製紙」）の２社は、使用済み紙おむつから構成部材のパルプ、ポリマー（高分子吸収体）､プラスチックを分離・回収し､それらを資源として再利用するための共同研究に取り組むことに合意しました。ともに紙おむつを製造・販売する企業としてメーカーの垣根を越え、持続可能な社会の実現に引き続き取り組んでまいります。

　使用済み紙おむつから構成部材を取り出す技術については､トータルケア・システム株式会社（本社：福岡県福岡市、代表取締役：長武志、以下「トータルケア・システム」）より提供を受け、研究を進めます｡同社は2005年から福岡県大牟田エコタウン内の「ラブフォレスト大牟田工場」において、使用済み紙おむつのリサイクル事業を開始し、水溶化処理によりパルプ、ポリマー、プラスチックを分離・回収するシステムを構築しています。現在、回収し再生処理したパルプは、建築資材の原料（外壁材、内装材等）として利用し、ポリマー、プラスチックは固形燃料の原料として熱回収しています。

■現状の使用済み紙おむつの廃棄フロー

■実現をめざす紙おむつのリサイクルフロー

今回、トータルケア・システムが有するリサイクル技術をベースに取り出した再生パルプは、大王製紙の技術にて紙おむつの原材料であるフラッフパルプ※1やクレープ紙※2への加工を､それ以外の回収した構成部材は、リブドゥコーポレーション､大王製紙、トータルケア・システムの３社にて紙おむつなどの吸収性物品への再利用もめざして検討を開始いたします｡
　また、使用済み紙おむつのリサイクルを推進に向けて、地方自治体や病院、福祉施設といった関係者のご協力も得ながらリサイクルフローについても検討し、事業化の目処が立った後には、使用済み紙おむつのリサイクル処理工場の新たな建設も視野に入れた事業化計画の策定を進めます｡

　大王製紙は2023年7月から三島工場（住所：愛媛県四国中央市）において紙おむつ等の吸収性物品に使用するフラッフパルプの生産を計画しており、使用済み紙おむつから再生したパルプを自社生産するフラッフパルプに配合することで、建築資材の原料ではなく紙おむつなど吸収性物品への水平リサイクルを進めていく考えです。

※1：フラッフパルプ：ロール状のパルプシート｡紙おむつ生産設備ではポリマーと混合して紙おむつや生理用ナプキン等の吸収性物品に使用する。針葉樹を原料とする漂白クラフトパルプで輸入品が大半を占める｡
※2：クレープ紙：紙おむつや生理用ナプキン等の吸収性物品で使用しており､尿などを吸収する部分でパルプとポリマーの混合物を包み吸収体形状を維持するための資材。

■背景
　近年、日本の高齢化および要介護者の増加により、国内の紙おむつ生産量は2011年の145億枚から2020年では219億枚まで増加※3しています。現在、これらの使用済み紙おむつは主に焼却処分されていますが、水分を多く含む使用済み紙おむつの焼却処分は難しく、 CO2の排出も課題となっています。このような状況の中、環境省は2020年3月31日に自治体等を対象に「使用済紙おむつ再生利用等に関するガイドライン」※4を発表しました。そこで、リブドゥコーポレーションと大王製紙は今後さらに深刻化が予想される使用済み紙おむつの処理問題に対応するため､今回の共同研究開始に至りました。
　本研究により年間6,000トンの使用済み紙おむつの再生利用、および年間約1,940トンのCO2排出量の削減をめざしています。

※3：一般社団法人日本衛生材料工業連合会の統計情報より乳幼児用および大人用紙おむつの生産数量を合算
※4：環境省報道発表資料「使用済紙おむつの再生利用等に関するガイドラインについて」

■共同研究
大王製紙株式会社
1943年設立。紙・板紙製品及び家庭紙製品の製造販売を主な事業内容とし、これに関連する原材料の調達、物流及びその他の事業活動を行う。「エリエール」ブランドにて、ベビー用紙おむつ「グーン（GOO.N）」および大人用紙おむつ「アテント」を展開。【公式HP】　 https://www.daio-paper.co.jp/

■技術協力
トータルケア・システム株式会社
2004年、福岡県大牟田エコタウン内に、水溶化処理による紙おむつリサイクルプラント「ラブフォレスト大牟田工場」を竣工し、 2005年より事業を開始。世界的にも例が少ない紙おむつのリサイクルシステムを国内ではじめて構築。現在では医療機関・福祉施設や周辺自治体の一般家庭から排出される年間5,000トンを超える使用済み紙おむつをリサイクルしている。焼却処分せずにリサイクルする事でCO2排出量を約40％削減できる事も実証している。【公式HP】 http://www.totalcare-system.co.jp/

〈リブドゥコーポレーションについて〉
介護（Care）と治療（Cure）の両域において、一人ひとりの「生きるチカラを応援する」企業として事業を展開。介護（Care）の領域であるライフケア事業では、「リフレ」ブランドで大人用紙おむつを製造販売しており、施設・病院向けの業務用分野において介護のプロたちから選ばれています。治療（Cure）の領域、メディカル事業では、病院の手術室で使用される手術準備用キットの製造販売をしており、近年シェアを高めています。超高齢社会において、両事業ばかりでなく、それぞれの重なる領域や周辺領域にもビジネスドメインを拡大しようとする取組みもスタートしています。

-本件に関するお問い合わせ先-
株式会社リブドゥコーポレーション
経営企画室広報課
06-6227-1360（平日 9：00～17：00）
URL：https://www.livedo.jp/
Mail：kouhou@livedo.jp

2022/6/22

健康・美容機器、快眠寝具を製造販売するウエルネスカンパニー株式会社アテックス（本社：大阪市代表取締役社長深野道宏以下：アテックス）は、高座椅子タイプの「リクライニングマッサージチェア（AX-HQT232）」を2022年7月1日より発売します

立ち座りが楽な高座椅子タイプのマッサージチェアに、首～肩と、背中～腰、それぞれに適したもみ機能を搭載。もみ・タタキの動作に加え、その動きをを組み合わせたアテックス独自の「タタキもみ(R)」も味わえます。さらに、もみ玉が上下移動するもみ位置調整機能やヒーターも搭載しました。ダイニングチェアと同等サイズ※で場所をとらずインテリアにもこだわった普段使いのマッサージチェアです。

※サイズ（約）W610×L850×H1,070mm

プレスリリース： https://prtimes.jp/a/?f=d33199-20220615-463b64290d8768cc1e5ea33fe95bc7c9.pdf
広報素材： https://bit.ly/3aLOYfM

【 HOW TO ENJOY？】
POINT1：8つのもみ玉×5モーターで本格マッサージ
首～肩に4つ、背中～腰に4つ、合計8つのもみ玉を5つのモーターで制御します。もみ・タタキ・ローラーの動きに加え、もみ玉に上下移動するもみ位置調整機能とヒーターを備え、多彩なマッサージが可能です。もみ玉には指先をイメージした柔らかく弾力のある軟質素材を使用。首～腰までの広い範囲を、余すことなくしっかりマッサージします。

POINT2：好みに合わせた細かい設定が可能

おまかせでマッサージを愉しむフルオートコースに加え、好みのマッサージを自在に設定できます。身長や体格に合わせ、もみ位置の上下調節もできます。

POINT3：リクライニング可能な高座椅子タイプ

立ち座りのしやすい座面高39cmの高座椅子タイプ。また、背もたれシートは最大15度まで無段階にリクライニングできます。フレームを外せば座椅子にもなり、畳での使用も快適です。フレームには天然木を使用し、生地は厚みあるしっかりした織生地を採用。インテリアとしての意匠性を高めました。マッサージ部のカバーは洗って清潔に保てます。

※画像はすべてイメージです

【 PRODUCT STORY 】

大型マッサージャーでもない、シート型マッサージャーでもない、全く新しいマッサージャーを作りたいと開発いたしました。椅子としての座り心地にもこだわり、長時間座っていても快適です。高座椅子タイプは、和室にも合いやすく、立ち座りが楽なので高齢の方にもおすすめです。今までありそうでなかった毎日座って癒される高座椅子タイプのマッサージャーです。

【商品スペック】

製品名　　　　　：リクライニングマッサージチェア
品番　　　　　　：AX-HQT232db（ダークブラウン）、 AX-HQT232mg（ミドルグレー）
価格　　　　　　：88,000円（税込）
サイズ・重量　　：本体：（約）W610×L850×H1,070mm / 約23.5kg
　　　　　　　　　座面：（約）W510×L480mm
　　　　　　　　　座椅子使用時：（約）W510×L850×H830mm / 約17.5kg
電源　　　　　　：AC100V（50 / 60Hz）
消費電力　　　　：60W（ヒーター15W）
プログラム　　　：フルオートコース、首・肩コース、背・腰コース / マニュアル設定 / もみ位置調整
タイマー　　　　：約15 分自動オフ
医療機器認証番号：303AABZX00074000

【管理医療機器】使用目的または効果
あんま、マッサージの代用。一般家庭で使用すること。
疲労回復、血行を良くする、筋肉の疲れをとる、筋肉のコリをほぐす、神経痛・筋肉痛の痛みの緩解

【 INFORMATION 】

■TORについて

マッサージ、新次元。こだわりを持った大人たちへの上質なリラックススタイルを提案するTOR（トール）。
上質なデザインとこだわりの機能により、まるでフルコースの料理を味わうような多彩なマッサージが至福のひとときをもたらします。より力強く、より深いもみ心地の「ハンドケアリュクス」をはじめとするラインナップで、ハイグレードな快適さをお届けしています。

■ 株式会社アテックス
［事業内容］
家庭用医療機器、マッサージ器、フィットネス機器、健康機能寝具、収納式ベッド、美容・健康機器などの商品企画・開発・製造及び輸入販売

[ 本社/本社営業本部 ]
〒547-0014 大阪市平野区長吉川辺3-3-24
tel：06-6799-8100（代） fax：06-6799-8118（代）
公式サイト https://www.atex-net.co.jp/

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
株式会社Casokdo　広報担当：五十嵐洋／篠原礼子
住所：〒153-0064 東京都目黒区下目黒1丁目8-1　アルコタワー7階
TEL：03-4334-8264　FAX：03-6635-5040
E-mail：igarashi@a-ms2.com／shinohara@a-ms2.com

2022/6/23

～10万人調査による「スポーツ・サステナビリティ白書2022」Vol.5～

DPV576（PHT繊維含有成分）を活用したウェアを開発、製造、販売する株式会社ベネクス（所在地：神奈川県厚木市、代表取締役：中村太一、以下、当社）はリカバリー（攻めの休養）ノウハウの提供により、社会のスポーツ寿命の延伸によるスポーツ業界の発展を目指す、スポーツ・サステナビリティ支援事業を実施しています。
そのなかで、一般社団法人日本リカバリー協会（事務局：神奈川県厚木市、代表理事：片野秀樹）、一般社団法人日本疲労学会、神戸リサーチコンプレックス協議会と共同で実施した、全国の男女、 20～79歳10万人（「ココロの体力測定」）調査データから、「スポーツ・サステナビリティ白書」を作成し情報提供しています。今回は、日本のスイミング事情に注目し、水泳の行動率や健康状況について分析しました。

・スポーツ・サステナビリティ白書とは

全国の男女、 20～79歳10万人（「ココロの体力測定」）調査データから、スポーツ行動頻度、スポーツ観戦・応援頻度、スポーツ各種行動および健康作りの3要素の分析を行い、スポーツと健康増進、健康投資の環境や休養・抗疲労ソリューションの状況をまとめています。また、各スポーツファンを都道府県（もしくは市区町村）のエリアデータで分析を行い、主に、地方自治体やスポーツチームへのマーケティングデータとしてご活用いただいています。

調査データ詳細掲載（リカバリーサイエンスラボ）： https://recovery-science.jp/data/

【調査サマリー】

水泳行動率、年１回以上泳ぐ人、男性21.3％、女性12.2％、全体で16.7％
水泳行動率、最も高い男性世代は20代で20.0%、シニア層男女70代は10.8％
水泳と筋トレを併用して週１回以上行っている人は66.5％
健康に不満を感じている26.1％の人が週１回水泳を行っている
水泳を行っていない人の37.0％は身体が硬いと感じている
都道府県別、週１回以上の水泳行動率１位は佐賀県11.8%、 2位徳島県11.7%、 3位鹿児島県・山梨県11.2％
水泳を行う人の抗疲労（疲労解消）行動は、 “抗酸化”がキーワードに。「フルーツを食べる」「楽器を演奏・練習する」など

・競泳選手ボディは男のロマン!?水泳行動は女性との比較で約2倍

寝不足の状態、疲労を抱えた状態で、充実した生活を送ることはなかなか難しいもの。休養・睡眠は健康を維持していくためにも大切な時間。だからこそベネクスは「休養の質」に着目しています。
水泳の世界大会が2022年6月17日（金）に開幕。そこで今回は、「日本のスイミング事情2022」を調査しました。子供の習い事ランキングで常に上位のスイミングスクールですが、健康趣向が強くなった令和の時代は、子供の習い事のみならず、大人になってからのジム通いの中で身体を動かす一環として取り入れられているようです。

スポーツ施設での水泳を行う頻度を見ると、「全くしなかった」人が全体で83.3％という結果ですが、男女比較で見ると、「年１回以上行っている」という男性は21.３％となり、女性は12.2％となりました。さらに「週１回以上行っている」男性は11.2％、女性は6.7%と、ともに男女比較としては約2倍の割合で男性の方が水泳を行っていることがわかりました。水着に着替えることが女性のハードルを上げている一つの要因と考えられますが、男女ともに競泳選手の逆三角形のボディに魅了されている方は多いのではないでしょうか。

・水泳を週1回以上行っている人は20代が14.4％と最も多く、次いで70代シニア層も10.8％と10％超え

年代別、男女別で水泳行動率を見ると、全体では20代が14.3％と最も多く、次いで70代が10.8％という結果に。男性では20代が20.0％と全体と同じく最も多い結果だが、女性は70代が11.6％と、女性では唯一10％を超える結果となりました。

・水泳と筋トレを併用して週１回以上行っている人は66.5％

・健康満足度に不満がある人が、より水泳を行う傾向に

水泳を週1回以上行っている人の26.1%が、健康満足度について0-3点と回答し、不満に感じていることがわかりました。これは、水泳を行っていない人の20.8％よりも高くなっており、健康に対する不満感からより水泳を行う傾向があるようです。一方で水泳を行っていない人の37.0％が、「身体が硬いと感じている」と回答していますが、週1回以上水泳を行っている人は27.5％となっており、全身を動かす水泳は身体の柔軟性に何かしらの影響があることが推測されます。

・水泳行動率が高い県1位は「佐賀県」、 2位「徳島県」３位「鹿児島県」「山梨県」！西日本を中心に活性化

水泳を週１回以上行なっている都道府県ランキングを調査したところ、１位は「佐賀県」、次いで2位「徳島県」、 3位「鹿児島県」「山梨県」と、 TOP3の大半を西日本が独占しました。上位に比較的暖かい県や海沿いの県がランクインする中で、海なし県である「山梨県」が「鹿児島県」と並んで3位という結果でした。山梨県出身で世界大会に出場している水泳選手もいるため、このような経緯から活性化しているのかもしません。

・水泳を行う人の抗疲労行動は、 “抗酸化”がキーワード？「フルーツを食べる」が上位に

水泳を行う人の抗疲労（疲労解消）行動を疲労度合別に見ると、「家庭菜園」「ガーデニング」において「元気な人」が「疲れている人」の3倍以上となり、自然に触れ合うことでストレス解消を行っているようです。また、身体を動かすこと以外には、「クロスワードパズル・ナンプレなど」で2.75倍、「本を読む（雑誌・漫画を除く）」2.74倍、「博物館・美術館・図書館などに行く」2.45倍、「脳トレをする」2.35倍といった、集中力を高めたり、脳を使ったり、知識・芸術感覚を高めるような行動が多く見受けられました。
一方で、「フルーツを食べる」が2.51倍、リズムやゆらぎをつける「楽器を演奏する・練習する」が2.42倍と、これまでの調査にはなかった抗酸化につながる行動が上位にランクインする特徴がありました。

［調査概要］

調査名：「ココロの体力測定 2021」
期間：2021年 11月15日～12月20日
SCR調査対象：全国の20～79歳の10万人（男女各5万人）
本調査対象：1248人（男女各624人）
方法：インターネット調査
SCR調査項目： 10問、本調査項目：30問
※サンプル数は男女各5万人で、各都道府県500サンプル以上を確保し、その後人口比率（都道府県、年代、有職割合）でウエイト修正した。
※今回の抽出対象者：スポーツ施設での年1回以上水泳行動者：16734、週1回以上水泳行動者：8907人

【ベネクスについて】
健康のための３大要素「運動」「栄養」「休養」の中で、パフォーマンスを向上させるために必要な「休養」に着目。休養時専用ウェアの開発、製造、販売を行っています。創業は「床ずれ予防マットレス」を開発、販売する介護用品メーカーとしてスタート。現在は、ケアという発想に基づいたリカバリーに関わる商品開発を行っています。
「人間が本来持っている自己回復力を最大限に発揮させること」をコンセプトに、東海大学、神奈川県、当社との産学公連携により開発したDPV576（PHT繊維含有成分）を活用したウェアは、エビデンス（科学的根拠）の取得や安全性を重視した開発を行い、 2010年2月の発売以降、疲労回復や安眠のサポートを目的として日本代表選手らスポーツ関係者はじめ多くの方に愛用されています。現在は、豊富な商品展開を行い、全国の主要百貨店やオンラインショップで販売。これまでにシリーズ累計135万着（2022年1月末時点）の販売実績を記録するヒット商品となっています。
DPV576（PHT繊維含有成分）を活用したウェアは、 2013年にドイツで行われた世界最大のスポーツ用品見本市「ISPO」で日本企業初の金賞を受賞。また、 2018年9月には、県民の未病改善の促進及び未病産業の市場拡大に向け、未病の見える化や未病の改善に貢献できる信頼性のある優れた商品・サービスを認定する神奈川県の「ME-BYO BRAND（未病ブランド）」にも認定されました。その翌年2019年には、日本健康医療学会から健康医療に役立っている製品を開発、生産、販売する会社、団体等に向けて贈られる「第7回健康医療アワード」を受賞しています。

〈DPV576（PHT繊維含有成分）を活用したウェアの評価〉
スポーツ：2013年「ISPO」金賞受賞
社会：2018年「ME-BYO BRAND（未病ブランド）」認定
健康：2019年「健康医療アワード」受賞

■ベネクス「休養時専用ウェア」を支える2つのメカニズム

1. 特殊繊維「PHT（Platinum Harmonized Technology）」
当社独自の先端テクノロジーを駆使し、ナノプラチナなどの鉱物、 DPV576を繊維1本1本に練りこんで開発したポリエステルの特殊繊維「PHT」。この「PHT」を使用して作った「休養時専用ウェア」は、休養時の体を優しく包み込み、体力が回復しやすい環境を整え、心身の“休養”をサポートします。

2. 休養時の着心地のよさを追求した仕様とデザイン
体を締め付けないノンコンプレッションデザインでゆったりとした着心地を実現。素材や縫製、カッティングにもこだわり、睡眠中、家でのリラックス時やスポーツ直後、移動中など、あらゆる休養シーンにおいて、ゆったりとした着心地で体に余計なストレスを感じさせない心地よさを追及しています。

【株式会社ベネクス　概要】
法人名：         株式会社ベネクス
代表：            代表取締役中村太一
所在地：         〒243-0018 神奈川県厚木市中町4-4-13 浅岡ビル4階
電話：            046-200-9288
設立：            2005年9月30日
事業内容：      「休養時専用ウェア（PHT繊維使用）」の開発、製造、販売
ホームページ：   https://www.venex-j.co.jp/
リカバリーサイエンスラボ（調査データ詳細掲載）： https://recovery-science.jp/

【日本リカバリー協会　概要】
名称：一般社団法人　日本リカバリー協会
所在地：神奈川県厚木市中町4-4-13 浅岡ビル4F
会長：渡辺恭良（理化学研究所生命機能科学研究センターチームリーダー、大阪市立大学大学院医学研究科名誉教授）
副会長：水野敬（理化学研究所生命機能科学研究センターユニットリーダー、大阪市立大学健康科学イノベーションセンターセンター副所長）
顧問：大谷泰夫（神奈川県立保健福祉大学　理事長、元内閣官房参与）
杉田正明（日本体育大学体育学部　教授、日本陸連　科学委員会委員長）
松木秀明（東海大学名誉教授、健康評価施設査定機構　理事）
代表理事：片野秀樹　博士（医学）（日本未病総合研究所講師、 Genki Vital Academy 顧問）
提携　：　　ゲンキ・バイタルアカデミー（スイス）
公式HP：　 https://www.recovery.or.jp/
「毎日をガンバルために、リカバル習慣を。」　 https://recover-bar.jp/

【神戸リサーチコンプレックス協議会概要】
神戸リサーチコンプレックス協議会は、「個別健康の最大化」を目指した「健康“生き活き”羅針盤リサーチコンプレックス」を継承する組織として設立しました。協議会では、神戸医療産業都市という医療産業創出基盤を活かし、「ヘルスケア分野のエコシステムを神戸に創る」ことを目的に、ヘルスケア産業が創出される土壌を醸成し、その成果を広く社会に還元します。
神戸リサーチコンプレックス協議会では、「健康関数」「ヘルスケアデータ Hub」事業をコア事業に据えてヘルスケア産業を振興し、またコア事業を下支えする「事業化支援」「シーズ創出」「人材育成」といったプラットフォームを発展させるなど、ヘルスケアのエコシステムの創出へ向けた取組みを行っていきます。
事務局：兵庫県、神戸市
参画機関：2 自治体、 10 大学・研究機関、 62 企業等（2021 年 7 月 1 日現在）
URL： https://koberc.jp/

【一般社団法人日本疲労学会概要】
「一般社団法人日本疲労学会（Japanese Society of Fatigue Science）」は、慢性疲労症候群（CFS）研究会、疲労研究会、文部科学省疲労研究班などが母体となり、疲労全般に関する研究発表、知識の交換の場として平成 17 年に発足いたしました。当学会では、生理的疲労、病的疲労、慢性疲労、産業疲労などの疲労全般を科学的に扱い、学術の発展や医療の質の向上に寄与することを目的と致しています。
理事長渡辺恭良（理化学研究所生命機能科学研究センターチームリーダー、大阪市立大学名誉教授）
URL： http://www.hirougakkai.com/
第 18 回日本疲労学会総会・学術集
https://www2.aeplan.co.jp/jsfs2022/outline.html

本リリースに関するお問合せ
株式会社ベネクス　コミュニケーション・プロデュース部
担当者：豊島（携帯：080-7975-5579）／下山（携帯：080-7296-9553）
TEL：046-200-9288　FAX：046-200-9368
e-mail：commprodept@venex-j.co.jp

〈本リリースに関するお問合せ〉
株式会社ベネクス　コミュニケーション・プロデュース部
担当者：豊島（携帯：080-7975-5579）／下山（携帯：080-7296-9553）
TEL：046-200-9288　FAX：046-200-9368
e-mail：commprodept@venex-j.co.jp

2022/6/17

～SBIエステートファイナンスが「シニアのYouTube利用」に関するアンケート調査を実施～

SBIエステートファイナンス株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：高橋　和彦、以下「当社」）は、マイナビニュース会員である、 60歳以上のシニア世代で持ち家所有者を対象とした「YouTube利用に関する実態」についてアンケート調査を実施しました。

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アンケート回答者：一都三県に持ち家がある60歳以上の男女257名（有効回答数232名）
アンケート回答期間：2022年4月19日～2022年4月28日
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Q.住み替えやリフォームなどの住まいに関する情報は、どこで収集しますか？

「WEBサイト」が38％となり、オールドメディアと呼ばれる「新聞・雑誌」（23%）、「テレビ・ラジオ」(13%)を大きく上回りました。シニア世代においても情報収集の手段はすでにデジタルへ移行している結果となりました。

Q.YouTubeを視聴したことがありますか？

「はい」が87％で、 YouTubeはシニア層でも大いに浸透していることがわかります。

Q.YouTubeを視聴する際に最も使用する端末を教えて下さい

「パソコン」が62％という圧倒的な結果となりました。続いて、「スマホ」が25％と続きます。テレビを好むとされるシニア世代ですが、テレビでYouTubeを視聴する割合は、現在のところ少ないようです。

Q. YouTubeでどんな情報番組があったら視聴しますか？

１位「音楽」（35％）、２位「ニュースと政治」（31％）、３位「映画」（30％）とテレビと同様の内容が好まれていることがわかりました。

意外にも「金融・不動産」（19％）が「ドラマ」（19％）や「ペットと動物」（13％）などと同水準となっており、娯楽ではなくノウハウを学ぶ動画にも一定数関心があることが伺えます。

Q.住み替えの情報に関する動画と記事があります。どちらがわかりやすかったですか？
※同様の内容を説明している動画と記事を閲覧して頂き、ご回答いただいています。
【動画】
https://www.youtube.com/watch?v=TRZ6PlSa4QQ&list=PLRn8w-pJF9KgnEEVnbW07t3M-mNdeZAbs&index=8
【記事】
https://www.sbi-efinance.co.jp/contents/5ways_to_relocate_without_a_temporary_residence/

「動画」（20％）、「どちらかといえば動画」（33％）の合計が全体の53％となり、記事を上回る結果となりました。

その理由としては、「情報が目で見て分かりやすく、必要な情報がコンパクトにまとめられていると感じたため」（62歳・男性）や「自然と内容が頭に入ってくるから」（77歳・女性）、「映像（動画）説明の方が、視覚による変化などを適格に捉えやすい」（69歳・男性）などの意見がありました。

その一方、記事を選んだ理由には、「理解できるまで何度も繰り返し読むことができる」（70歳・男性）、「動画は早すぎるので、活字で自分のペースで理解していくほうが自身には合っていると思ったから」（64歳・女性）という意見もありました。

Q.今後、 YouTubeで情報収集したいと思いますか？

「そう思う」（25％）、「どちらかといえばそう思う」（23％）が全体の48％と関心の高さが伺える結果となりました。今後、シニア世代にYouTubeが浸透していくことは間違いなさそうです。

その理由としては、「手軽に情報取集できる」（74歳・男性）、「視覚でわかるので、とってもわかりやすい」（60歳・女性）、「いいコンテンツが見つかれば楽に情報収集ができる」（63歳・男性）、「楽しい情報が得られそう」（74歳・女性）などの意見がありました。

■まとめ
シニア世代のYouTube利用率は約9割となりました。視聴する端末はパソコンが多数を占め、スマホよりパソコンを好むというシニア世代の特徴が見受けられます。一方、テレビで視聴する方はまだまだ少数です。テレビを好むとされるシニア世代ですので、今後ネット動画対応のテレビが増えるについて、テレビでのYouTube視聴が増えていくのではないでしょうか。

また、住まいやお金に関する情報コンテンツを動画と記事でそれぞれ情報を取得してもらったところ、動画の方がわかりやすいという回答が２倍程度となりました。シニア世代の情報収集のツールとして、 YouTubeがさらに拡大しそうです。

【本件に関するお問合せ先】
SBIエステートファイナンス株式会社
広報担当：営業部マーケティング課
電話：03-6851-4641　メールアドレス：sbiefcontact@sbi-efinance.co.jp
貸金業者登録番号　関東財務局長（2）第01516号　日本貸金業協会会員　第003635号
特定金融会社登録番号　関東財務局長第55号

2022/6/17

～さらにInsio Charge&Go AXを含むSignia AXシリーズは新機能追加でより使いやすく～

シバントス株式会社（本社：神奈川県大和市、代表取締役社長：申東一（デイビッド　シン））が2022年2月に発売した充電式オーダーメイド耳あな型補聴器「Insio Charge&Go AX 」（インシオチャージアンドゴーエーエックス）が、国際的に権威のあるデザイン賞「 iF DESIGN AWARD 2022」（アイエフデザインアワード）プロダクト部門を受賞しました。当社製品の同賞受賞は、 2021年7月発売の革新的なイヤフォン型補聴器「Signia Active」に続き、 2年連続となりました。
　また2022年5月より、 Insio Charge&Go AXを含むSignia AXシリーズの補聴器に新機能が追加されました※1。「iPhoneのハンズフリー通話」、「反響音を自動的に抑制」など、使用者の聞こえの向上、使い勝手をサポートする実用的な機能が利用できるようになります。

■「iF DESIGN AWARD2022」の概要

「iF DESIGN AWARD」は、ドイツを拠点とする世界で最も長い歴史を持つ独立デザイン団体 iF International Forum Design GmbH 主催のデザイン賞で、国際的に広く認知されており、「世界三大デザイン賞」と呼ばれています。 2022年は57の国や地域から過去最高の約11,000件に及ぶ応募があり、 132名の専門家たちにより審査が行われました。シグニア補聴器の人気器種である充電式オーダーメイド耳あな型補聴器Insio Charge&Go AXは、プロダクト部門で受賞しました。

2021年には画期的なイヤフォン型補聴器のSignia Activeが同賞を受賞しています。これら2器種を始めとするスタイリッシュで高機能な製品は、補聴器に対するネガティブなイメージを払拭することができると考えています。それにより、難聴を早期対処する人を増やし、生活品質（QOL）の維持に貢献したいと考えています。今回の受賞を励みとして、今後もデザインと機能を融合させた製品を作り続けていきます。

【iFデザインアワードの公式ページ】
https://ifdesign.com/en/winner-ranking/project/signia-insio-chargego-ax/349587

■InsioCharge&Go AXの特徴

Insio Charge＆Go AXはシグニア初の充電式オーダーメイド耳あな型補聴器です。

●使用者一人ひとりの耳に合わせて作成されるオーダーメイドの補聴器で、長時間使用でも疲れにくい装用感を提供します。
●非接触式充電を採用することで、ユーザビリティとデザイン性を大幅に向上させました。
1．充電器に置くだけでらくに充電可能
2．イヤフォンのような、フラットでスタイリッシュなフェイスプレートデザインを実現
3．充電端子の汚れによる接触不良等の充電トラブルを軽減
●「CESイノベーションアワード2022」を受賞した、ダブルプロセッサーが言葉と環境音を別々に処理する世界初の画期的なSignia AXテクノロジーを搭載。あらゆる環境で言葉と環境音を自動的に最適なバランスで処理し、言葉がよりくっきり、環境音がよりすっきり聞こえ、人間本来の聞こえに近い聴覚体験を提供します。
●様々な機能をフルスペックで搭載。 Bluetooth対応でTV/スマートフォンとの連携が可能。耳あな型補聴器として最高のIP68防水性能を実現しています。

■Signia AXシリーズ補聴器に新機能追加

2022年5月より、上記のInsio Charge&Go AXを含むSignia AXシリーズ補聴器2器種に下記の新機能が追加されました。すでに同器種をお持ちの方は、補聴器を購入した販売店でソフトウェアアップデートを行うだけで新機能の利用が可能です。
●iPhoneのハンズフリー通話
　これまでiPhoneと補聴器をBluetooth接続させて電話をする際、相手の音声は補聴器から直接聞こえますが、こちらの音声はiPhone本体のマイクに向けて話す必要がありました。今回追加された新機能では、補聴器内蔵のマイクで使用者の声を収音できるので、 iPhoneを持たずに通話できるようになりました。
●自動反響音抑制
　体育館やホール等の広い空間で発生しやすい反響音を自動的に抑制します。
●OVP2.0
　補聴器使用者の声を識別し、ダブルプロセッサーで最適に処理し、自分の声のこもり感を解消します。

新機能の器種/クラス別対応可否は下記の通りです。

■注釈
※1　器種とクラスによってすべての新機能に対応しない場合があります。すでに同器種をお持ちの方は、補聴器を購入した販売店でソフトウェアアップデートを行うことで新機能を利用できます。

■シグニアブランドについて
シグニア補聴器は、シーメンスの140年以上の歴史を継承しています。革新的な技術の積み重ねがシグニア補聴器の信頼の証であり、確かな品質と共に、お客様に寄り添う誠実なブランドであり続けます。
●シグニア補聴器のラインナップ（ https://www.signia.net/ja-jp/hearing-aids/ ）
●オンライン聞こえのチェックツール（ https://www.signia.net/ja-jp/local/ja-jp/hearing-check/ ）
●シグニア補聴器の試聴取扱販売店紹介窓口（ https://www.signia.net/ja-jp/local/ja-jp/rental/ ）
●シグニア補聴器お試しレンタルデリバリーサービス（ https://signia-otameshi.jp/ ）

■シグニア補聴器のSNS、メールマガジン登録はこちらから
https://www.signia.net/ja-jp/local/ja-jp/socialmedia-newsletter/ 　　　

本リリースに関するお問い合わせ先
シバントス株式会社マーケティング部　成井（なるい）
TEL:046-409-4021
E-mail: mk.jp@sivantos.com
FAX:046-409-4136

2022/6/20

～生活上のより正確な心拍波形の取得により、予防医療への貢献を目指す～

住友ベークライトとミツフジは、これまで困難とされてきた運動中の心拍波形を正確に取得できる、ウェアラブルセンサーの開発に成功しました。当技術を汎用性の高いデバイスとして製品化することで、予防医療やメンタルヘルスケアなどの様々な用途に応用できる画期的なウェアラブルセンサーの実現を目指します。

ミツフジ株式会社（本社：京都府精華町、代表取締役社長：三寺　歩、以下、ミツフジ）は、ミツフジが開発した高機能性銀めっき導電性繊維AGposs(R)を使用した導電布と、住友ベークライト株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：藤原　一彦、以下、住友ベークライト）が開発した高引裂き耐性シリコーンゴムDuraQ(R)を組み合わせることにより、世界で初めて※1体動ノイズが極めて少ない心泊波形が取得できる※2ウェアラブルセンサー※3の開発に成功しました。

近年、消費者の健康意識の変化や需要に合わせ、心電図や心拍などのバイタルデータを計測できる機能を備えたウェアラブルデバイスが登場し、バイタルデータを活用した従業員の健康管理、高齢者の見守り、スポーツ選手のコンディション管理、個人での健康維持などの用途として日常的に活用されています。

しかし、これまでウェアラブルデバイスの多くには「体動に起因したノイズ」の影響を受けやすいという課題があり、分析のためにバイタルデータに高い精度が求められる医療機関や研究機関では活用が難しい場合があり、デジタルヘルスの各種機器開発に求められる日常生活の中での安定した精度の高いバイタルデータを取得することは難しいとされてきました。

AGposs(R)を電極として編み込んだミツフジ従来の着衣型ウェアラブデバイスは、歩行時でも74％もの高精度データ※4を取得できていましたが、今回開発に成功したウェアラブルセンサーでは99％※4と飛躍的に精度が上がることが判明しました。また肌に直接接触する電極のため皮膚への影響が懸念されますが、皮膚に対する生体適合性試験にて安全性の確認※5がとれています。

日本は世界でも類を見ない超高齢化社会に直面し、生活習慣病等をはじめとする高齢者の疾病負担の軽減や健康寿命の延伸を測るために様々な予防対策、生活の質の向上にむけた取り組みが行われています。当ウェアラブルセンサーは伸縮性に優れ、生地への取りつけが簡単で使いやすい高機能センサー素材であり、リネン洗濯耐性※2および耐薬品性※2を備えています。そのため、日常生活で連続した精度の高い心拍波形を常時収集できるセンサー素材として活用することができます。

これにより、異常時はもちろんのこと、無症状の体調変化の早期発見、これまでは開発困難とされてきた日常生活のバイタルデータを元にした各種アルゴリズムの開発に貢献できます。また、これまで困難とされてきた運動時の正確で連続した心拍波形を取得できることで、アスリートのコンディション管理やパフォーマンス評価など、幅広い分野や用途に応用することができます。

今後は日常生活を邪魔せず、違和感なく着用できる汎用性の高いデバイスとして製品化することで、予防医療だけでなく、ストレスなどより正確な心理状態を把握できるメンタルヘルスケアや、眠気の検出による居眠り運転の防止など、様々な用途に応用できる画期的なウェアラブルセンサーの実現を目指します。

【住友ベークライト株式会社　バイオ・サイエンス研究所　機能性マテリアル研究部】
弊社の導電性ペーストDuraQ(R)は、引裂き強度の高い独自のシリコーンゴムをバインダとしており、高い耐久性と共に伸縮動作においても低抵抗を保持する優れた電気特性を有します。この度、ミツフジ株式会社様にお声がけいただき開発した電極は、これまでのウェアラブルセンサーにはない高い精度でデータを取得でき、特に体を動かしてもノイズが入りにくい大きなメリットがあります。これは、ミツフジ株式会社様のAGposs(R)と弊社のDuraQ(R)導電ペーストのそれぞれの特長のシナジーにより、新たな価値を発現できたものと考えます。健康管理の重要性が高まる中、新しい電極で世の中に貢献できることを、弊社としても非常にうれしく思っております。この電極を使って、様々な社会課題が解決されること期待します。

※1AGposs(R)とDuraQ(R)を用いた初の共同開発製品（2022年5月31日現在、当社調べ）
※2当社比（2022年5月31日現在）
※３特許出願中
※４当社比（実測値であり保証値ではありません）
※5一般社団法人食品薬品安全センターで実施

【会社概要】
社名：ミツフジ株式会社
業務内容：ウェアラブル製品向け銀めっき導電性繊維“AGposs(R)”、 “AGfit(R)”、ウェアラブルIoTサービス“hamon(R)” hamon AG製品、 hamon bandTMの開発、製造、販売、医療機器の製造・販売
特徴：独自技術で開発した“AGposs(R)”を使用したスマートウェアによる連続した正確な生体データの取得・分析ができるアルゴリズム開発、および生体データを活用したソリューションを提供

【コーポレートサイト】
http://www.mitsufuji.co.jp

【本件に関するお問い合わせ先】
ミツフジ株式会社　東京オフィス
〒100-0004　東京都千代田区大手町2-2-1 新大手町ビル9階　xLINK大手町
広報担当　 Tel : 03-6453-9650　　E-mail : pr@mitsufuji.co.jp

2022/6/20

―ケアマネジャーをパネルにした要介護高齢者の医薬品独自調査『CMNRメディカル』第37回―

全国のケアマネジャー10万人が登録するウェブサイト「ケアマネジメント・オンライン」（ https://www.caremanagement.jp/ ）、全国にリハビリ型デイサービス「レコードブック」（ https://www.recordbook.jp/ ）を展開するなど、健康寿命の延伸に向け、様々なヘルスケアサービスを運営する株式会社インターネットインフィニティー（本社：東京都品川区、代表取締役社長：別宮圭一）はケアマネジャーをパネルにした要介護高齢者の医薬品独自調査サービス『CMNRメディカル』にて利用者の皮脂欠乏症に関するアンケートを実施しました。

■調査概要
調査名：CMNRメディカル（第37回）「慢性腎臓病（CKD）に関するアンケート」
期間：2022年5月6日～2022年5月13日
調査パネル：「ケアマネジメント・オンライン」に登録する会員ケアマネジャー（居宅介護支援事業所または地域包括支援センターに勤務）
調査サンプル数：370名
調査方法：WEBアンケート

■サマリー
CKD（慢性腎臓病）は、重症化すると透析治療が必要になり生活の質を大きく下げます。要介護高齢者（介護保険サービス利用者「以下：利用者」）やその家族が罹りやすい病気ですが、自覚症状がなく早期発見のために周囲からの働きかけが望まれます。また、透析の医療費は公的医療保険制度の財政圧迫要因として懸念されており、国をあげてCKD対策が進められています。

そこで本調査では、全国のケアマネジャーを対象にCKDの理解度や働きかけについてアンケートを実施しました。

その結果、多くのケアマネジャーがCKDを未治療で放置することの危険性について理解しており、腎不全や透析の予防のための働きかけに前向きであることが分かりました。

しかし、 CKD患者の状況把握は不十分であることが分かりました。その要因として潜在患者を見つけるための知識が不足している可能性があります。 CKD治療や透析予防に関する学びの機会が「全くない」というケアマネジャーが全体の７割を占め、介護業界ではCKD対策の啓発がほとんど行われていない現状が明らかになりました。

医療・介護連携の要であるケアマネジャーにCKDの正しい知識を啓発すれば、ケアマネジャーの働きかけから医師に相談できる利用者・家族を増やすことができると期待できます。さらに、介護職として望ましい食生活の支援を行うことで、医療と介護の両方からCKD患者をサポートすれば、社会問題である腎不全・透析予防対策の一助になるのではないでしょうか。

■本文
本調査の結果、ケアマネジャーは腎機能の低下に対して受診の必要性を強く感じていることが明らかになりました。

ケアマネジャーに、健診で腎機能の低下を指摘されたら受診すべきか尋ねたところ、「今すぐ受診すべき（31.4％）」「なるべく早く受診すべき（60.3％）」を合わせると、 9割以上の方が早く受診すべきだと回答しました。

また、ケアマネジャーは腎不全と透析予防のための働きかけに前向きであることも分かりました。

利用者家族の腎不全（透析の導入）を予防するために働きかけたいか尋ねたところ、「積極的にしたい（22.7％）」「なるべくしたい（37.3％）」「簡単にできるならしたい（33.5％）」を合わせると、 9割以上が働きかけたいと回答しました。

これらのことから、ケアマネジャーは腎臓の健康への意識がとても高い人たちであることが分かります。

では、この意識はどこからきているのでしょうか。

ケアマネジャーに、 CKDに関する知識を問うたところ、「進行すると人工透析が必要になる（78.1％）」「自然に治ることはない（67.6％）」といった項目で正答率が高く、多くの方がCKDを未治療で放置することの危険性を認識していることが分かりました。

CKDを放置するリスクの正しい理解が、ケアマネジャーの受診の必要性と予防のための働きかけの意識につながっているものと考えられます。
しかし、これらの意識が高いにもかかわらず、潜在患者の把握には課題があるようです。

担当利用者（平均30.28人）のうち、 CKDと診断されている方の数を尋ねると平均1.26人（担当利用者中4.2％）という回答が得られました。これは一般的なCKDの有病率（成人人口の約13％※）と比較しても少なく、加齢に伴って有病率が上がることを考慮すると、ケアマネジャーによるCKD患者の把握は不十分だと言えます。
※出典：「CKD診療ガイド2012」（日本腎臓学会）

このことから、ケアマネジャーは腎不全の予防に意欲的であるにもかかわらず、その働きかけを必要としている利用者を見落としてしまっていることが懸念されます。

この不十分な把握状況を生み出している要因は何なのでしょうか。

ケアマネジャーの、 CKDの知識に関する質問の回答によると、「腎臓の働きが健康な人の60％以下になる（27.8％）」「加齢に伴って患者が増える（46.5％）」「尿検査や血液検査で分かる（51.1％）」といった、 CKDを見つけるために必要な知識の項目で正答率が比較的低いことが分かりました。
このことから、多くのケアマネジャーは、 CKDの有病率や検査方法などに関しては理解が不十分であると考えられます。

そこで、ケアマネジャーに「CKD治療や透析予防に関する学びの機会」の頻度を尋ねたところ、 4人に3人（72.2％）が「全くない」と回答しました。年に1回以上学びの機会があるという方は全体の1割未満でした。

ケアマネジャーによるCKD患者の把握が不十分な背景には、疾患について学ぶ機会の少なさが影響している可能性があります。

腎不全の予防に意欲的なケアマネジャーが利用者やその家族に働きかけるためには、ケアマネジャーに対して正しい知識を啓発し、まず働きかけるべき対象者が身近にいると気づいてもらう必要があるのではないでしょうか。

高齢者に多く、生活の質に大きな影響を及ぼしうるCKDは、利用者の自立生活を支援するケアマネジャーにもっと関心を持ってほしい疾患です。また、予防のために生活習慣の改善が求められることからも医療側からだけでなく介護側からのサポートが欠かせません。
医療介護連携の要であるケアマネジャーにCKDについての正しい知識を啓発すれば、介護領域でのCKDへの関心が高まり、ケアマネジャーの働きかけから腎機能の低下がある利用者が医師に相談する機会を増やすことにつながると考えられます。
また、減塩などの腎臓に良い食生活が必要な利用者を介護側から適切にサポートすることにもつながるでしょう。
このように医療と介護の両方からCKD患者をサポートすることができれば、社会問題でもある腎不全・透析予防対策の一助になると考えられます。

■本調査データ提供のご案内（無料）
製薬・医療機器関連企業ご担当者様には、本プレスリリース未掲載データ等、本調査の抜粋を無料提供します。
多職種連携や患者への疾患啓発などデマンドチェーンにご関心をお持ちの方はぜひお役立てください。

必要事項をご記入の上、「各種リサーチに関するお問い合わせ」を選択してご応募ください。
※過去に実施した調査については、ご関心のある領域等を「ご質問・ご相談内容」欄にご記入ください。（無料）
https://www.caremanagement.jp/inquiries/company

過去に実施した調査はこちら
https://prtimes.jp/main/html/searchrlp/company_id/12000

〇医薬品マーケティングご担当者様へのご案内
インターネットインフィニティーでは、地域包括ケアシステムに対応したマーケティングの実現に役立つメールマガジン「医介マーケティング通信」（無料）を配信しています。 2020年11月の創刊以来、多くの製薬企業ご担当者様にご購読いただいています。

「病院や医師中心の活動だけでは取りこぼす潜在患者の存在」
「高齢者に通院や服薬を継続してもらうには」
「今後の拡大が確実な在宅医療、どう対応？」
「地域の医師に本当に喜んでもらえる施策とは」

このようなお悩みをお持ちの方はぜひ購読ください。

＜購読申し込み方法＞
下記のURLまたはQRコードからお申込みください。（登録1分）
https://www.caremanagement.jp/lp/medical/mail00?k3ad=ad2205_pr

■ケアマネジャーへの情報提供（PR）のサポート
弊社では、全国のケアマネジャー10万人が登録するウェブサイト「ケアマネジメント・オンライン」を運営しています。これを活用して、ケアマネジャーを対象とした情報発信のサポートを承っております。また、郵送・FAXなどを用いた情報発信や、調査パネルを用いた効果測定も行うことが可能です。これまでに、製薬会社をはじめ各種企業に情報発信の場としてご利用いただいております。

■記事引用時のお願い■
・「ケアマネジメント・オンライン」調べ、と明記ください。
・WEB上での引用に際しましては、「ケアマネジメント・オンライン」に https://www.caremanagement.jp/ へのリンク付与をお願いいたします。

■■■ニュースリリース及びサービスに関するお問合せ先■■■
株式会社インターネットインフィニティー　Webソリューション部（担当：酒井）
TEL:03-6697-5505　FAX:03-6779-5055　MAIL: ssakai@iif.jp

■■■その他IRに関するお問合せ先■■■
株式会社インターネットインフィニティー　IR担当
TEL:03-6779-4777　MAIL: ir@iif.jp

※このメールは自動送信されていますので、返信はご遠慮ください。

2022/6/21

～健康長寿社会の実現に向けた、医療・介護分野、車、eスポーツ分野での応用～

株式会社トータルブレインケア（本社：兵庫県神戸市、代表取締役社長：河越眞介、以下トータルブレインケア）は、 CogEvoを活用した新たな価値創造に向けて、企業協働型の取り組みを積極展開することをお知らせします。

CogEvoは、手軽に認知機能のトレーニングとチェックができるクラウドサービスとして 2016 年に発売されて以降、医療機関・介護施設をはじめ、企業の健康経営支援やスポーツ選手の脳振盪復帰プログラムなど幅広い分野で活用が広がっています。中でも「個別健康の最大化」を目指した、健康“生き活き”羅針盤リサーチコンプレックス（中核機関：国立研究開発法人理化学研究所）が実施する「健康計測」の認知機能測定ツールとしての採用や、ナショナルプロジェクトであるJ-MINT研究において総合機能評価（初回評価時・経過観察時・研究終了時）のひとつとして用いられている※1など、認知機能の評価指標として高く評価されています。

また、これまでの複数の臨床研究によりエビデンスの構築を積み重ね、信頼性の高いスケールであることが広く認識され、医療や介護に留まらず様々な生活分野での応用が期待されています。

単に評価やトレーニングのツールとしてではなく、企業が持つ商品やサービスと連携することによる新たな価値創造を目指し、既に、 SOMPOホールディングス株式会社、シャープ株式会社、 NTTビジネスソリューションズ株式会社、トヨタ自動車株式会社、株式会社グッドライフデザイン、株式会社アシックス、日本ハム株式会社、八尾自動車教習所などで、 CogEvoを組み合わせた取り組みがはじまっています。

当社は、他社に先駆けて「認知機能の見える化」による健康長寿社会の実現に向けて取り組んでまいりましたが、今後はCogEvoの普及に留まらず、パートナー企業とともに「認知機能」という新たな基軸で、次のような内容で新価値創造に向けて積極的に展開してまいります。

アカデミア（臨床研究、実証実験、監修）を活用したエビデンスの構築
ブランディング、テストマーケティングの実施
API等を活用した他サービスとの情報連携による複合的サービスの提供、等

トータルブレインケアは、パートナー企業との協働の取り組みから生み出される商品やサービスを通じて、健康長寿社会の実現に貢献していきたいと考えています。

「CogEvo」について

CogEvo は、 12 種類のゲームを通じ、楽しみながら手軽に認知機能別トレーニングと認知機能チェックができるクラウドサービスです。 CogEvo の特徴は、正答率だけではなく作業時間も測定することで、認知機能の軽微な変化に気づくことが可能であること、「自分自身で感じられる達成感」「ほめてくれる仕組み」といった学習科学の要素を取り入れていることが挙げられます。既に医療機関や介護施設、薬局など約 600 件の導入実績があり、スポーツ選手の脳振盪復帰プログラムや企業の健康経営サポート等、医療関係以外の分野においても導入が進んでいます。また、 CogEvo パーソナルでは、測定結果を家族と共有できる仕組みを備えており、離れて暮らす高齢者の見守りサービスとしても利用できます。

トータルブレインケアについて

株式会社トータルブレインケアは、「認知機能の見える化」で、人々が主体的に QOL の向上と真の健康を手に入れ、生涯現役を実現すると共に、医学・医療・介護分野で培ったエビデンスと実績により、健康経営・ヒヤリハット・スポーツ分野においても、様々なソリューションと共に次世代型ヘルスケアビジネスを創造し続けます。
詳細は公式 WEB サイト（ https://tbcare.jp/ ）をご覧ください。

※1出典：認知症予防の多因子介入試験,研究代表：国立長寿医療研究センター荒井理事長（通称J-MINT研究）
＊本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。

【本リリース、製品・サービスに関する　お問い合わせ先】
株式会社トータルブレインケア　　篠田・藤原
TEL：　078-335-8467　E-Mail：info@tbc410.com

2022/6/21

60歳代4名、70歳代10名、80歳代1名を雇用し、スタッフ全体の54％が60歳以上のヘルパー事業所

介護事業を展開する「合同会社ライフピークス（島根県浜田市下府町327-119）」では、 60歳以上の方々の就業を応援しています。弊社が、 2022年3月からJAしまね浜田福祉センターの介護事業撤退を受けて事業承継を行った「ヘルパーステーション花笑み」では、 60歳代4名、 70歳代10名、 80歳代1名を雇用し、スタッフ全体の54％が60歳以上のスタッフです。最高齢のスタッフである畑岡しのぶさんは、昭和16年8月12日生まれの80歳で、 60歳の退職を機にホームヘルパー2級を取得。ご主人の介護も経験しながら、 20年以上も介護職に従事しています。今後も働く意欲がある高年齢者の方々がその能力を十分に発揮でき、活躍できる就業の場を維持することで、地域介護の人手不足の問題解決に寄与していきたいと思っています。

80～84歳の就業状況100人中8人しか働いていない
少子高齢化を逆手にとって60歳以上の雇用を積極的に目指す

2018年の総務省統計局の「労働力調査」によると80～84歳の就業率は8.1％（人口534万人、就業人口43万人）。 100人中8人しか働いていない現状があるようです。弊社スタッフの畑岡さんは、全国的にも介護業界でも貴重な存在で、週に2～3日ほど、主に在宅介護の支援で生活援助の業務を行っています。社内では料理上手で有名なので、サービス利用者の方々からも好評です。日本舞踊を公演会などで発表されるなど、明るくて年齢を感じさせない元気な方です。
60歳以上のスタッフが多く在籍することで、アクティブシニアの働く場を提供し、人生経験を豊富に積んだ高齢者の方々の知恵と技術を地域の宝として大切にしていきたいと思っています。

弊社の最高齢スタッフの畑岡さんの存在を取材いただき、同年代の方々が働く意欲を向上させ、勇気や希望を持っていただくことで、社会で活躍するアクティブシニアを増やすきっかけにしていただきたいと思いますので、よろしくお願いいたします。

■「合同会社ライフピークス/ヘルパーステーション花笑み」について
・2022年3月にJAしまね浜田福祉センターから事業継承
・島根県西部最大級の訪問介護事業所（ヘルパー事業所）
・スタッフ28名（うち60歳以上15名）

■会社概要
会社名：合同会社　ライフピークス
住所：島根県浜田市下府町327-119
代表社員：齋藤憲嗣

事業所名：ヘルパーステーション花笑み
住所：島根県浜田市長沢町455-4
連絡先：0855-25-5241

■取材依頼・問い合わせ先
会社名：合同会社　ライフピークス
住所：島根県浜田市下府町327-119
担当者：齋藤　090-2294-9518
lifepeaks2021@gmail.com

2022/6/22

～介護に特化した動画・SNSメディアのカイゴメディアだからこそ、現場ニーズを徹底的に深掘り～

介護領域に特化した動画・SNSメディアを運営する株式会社カイゴメディア（本社：東京都渋谷区、代表取締役：向笠元、以下カイゴメディア）ではこの度、花王「消臭ストロング」と介護現場でのニオイの悩みを徹底的に深掘り、介護現場のニオイについて考えるプロジェクトをスタートしました。

数多くのお客様から支持されている花王「消臭ストロング」と、介護領域に特化した動画・SNSメディアを展開し、多くの介護職の方から支持をされているカイゴメディアだからこそ、介護現場のニオイを徹底的に深掘るプロジェクト・情報配信が実現いたしました。

第一弾の情報発信は「介護職によるニオイの悩みに関する座談会」
　第一弾のコラボレーションは、「介護職によるニオイの悩みに関する座談会」を行いました。現場でご活躍・豊富なご経験のある介護職の方々にご参加頂き、「ニオイに関する悩み」「介護職のニオイ対策グッズ」について、花王のご担当者と様々な意見交換を行いました。

座談会は非常に盛り上がり、 2時間ほど行い、介護現場における課題意識・ニーズの強さを改めて感じる結果となりました。

第二弾のコラボレーションも予定しており、今後は実際に介護現場に向かって撮影をおこなっていきます。実際のリアルな声と消臭ストロングの魅力について発信をしていきます。
座談会動画はこちらから↓

介護職のニオイの悩み
　座談会に先立ち、介護現場におけるニオイの悩みについて、カイゴメディアが運営する介護職メディア・コミュニティ「ケアきょう」を通じ、アンケート調査を行いました。
（※ケアきょうのSNS登録者で介護の仕事をしていると回答した方を対象にケアきょう編集部でアンケートを実施。期間：3/22-3/28／143名の介護職の方が回答）

介護現場でニオイが気になるタイミング

第1位：排泄介助解除
第2位：特定の方の介助
第3位：入浴介助

という結果になりました。

介護現場で導入しているニオイ対策グッズ

第1位：消臭スプレー
第2位：置型消臭剤
第3位：空気清浄機

という結果になりました。

事前のアンケートでもニオイに関する課題を感じる声は多く、

「個室で排便があった時、リビングまでニオイがいってしまって困った。部屋で換気をすると尚更リビングにニオイがいってしまった。」
「居室に汚物入れがあり、午前午後1回ずつ回収をしていたがニオイがついてしまっていた」
「移乗介助などの対応をすると自分にもニオイが付いてしまって、家に帰って家族から臭いと言われる」
とのお声が寄せられました。

花王株式会社　ご担当者様のコメント
介護現場のニオイ悩みについてはさまざまなご意見をいただき、 2014年に消臭ストロングシリーズを発売いたしました。今回はケアきょう様とのお取り組みを通して、介護に携わるみなさまのニオイ悩みを少しでも軽減できる手伝いができればと考えております。

　カイゴメディアでは引き続き、介護職従事者の皆さまにとって役立つ情報発信をさせて頂くとともに、介護の現場で必要とされる商品やサービス開発に臨む企業様への協力・支援を通して、高齢化社会の課題解決に貢献してまいります。

[国内最大級介護職向け動画メディア・ケアきょうについて]
介護職向けSNS動画メディアとして国内最大級のフォロワーを有している。
2022年時点でケアきょうをフォローしている介護職はおよそ15万人と全国の介護職のおよそ1割をカバー。 YouTubeやTwitterなどで介護に関する情報を配信している。
https://www.youtube.com/channel/UCNkibDFHKRpY3KNm-jTTIsQ/
https://twitter.com/CareKyo
https://www.instagram.com/carekyo/
https://carekyo.com/

[企業情報]
商号　　　：株式会社カイゴメディア
代表取締役：向笠元
設立　　　：2018年7月
所在地　　：東京都渋谷区千駄ヶ谷５丁目２７ー５　リンクスクエア新宿１５階
事業内容　：動画配信・SNSメディア運営事業
介護事業法人向けマーケティング支援事業
ホームページ： https://kaigomedia.co.jp/
メールアドレス：info@kaigomedia.co.jp

※このメールは自動送信されていますので、返信はご遠慮ください。