マーマレーション／高齢者と若い世代の接点を生み出す新しいサービス「まごのはさみ」、2021年度グッドデザイン賞を受賞
2021/11/26
訪問理美容から新しいコミュニケーションサービスを
マーマレーション株式会社（本社：東京都世田谷区、代表取締役 平部利雄）が提供する、高齢者と若い世代の接点を生み出す新しいサービス「まごのはさみ」が、2021年度グッドデザイン賞を受賞しました。
マーマレーション株式会社は、日本のアパレル業界が持つ専門的技能やノウハウを通じて、様々な社会的な課題を解決し、「社会価値」と「企業価値」を同時に高めていく集団を目指しています。
訪問理美容から新しいコミュニケーションサービスを
今回のグッドデザイン賞では、高齢化する社会での訪問美容をコミュニケーションの場として再定義し、身体だけでなく心のニーズを満たすサービスデザインが評価されました。詳細は下記をご覧ください。
プロジェクトイメージ
審査委員の評価として挙げられている理由を、GOOD DESIGN AWORD HPから引用します。
| 「高齢者向けのサービスは身体機能の低下や、生活面での不便を物理的に支援することに主眼が置かれやすい。 一方、本サービスは訪問美容をコミュニケーションの場として再定義している。 考えてみると、人がおしゃれをしたり、綺麗になりたいと思うのは、その根源に人と繋がりたいと思う気持ちがあるからではないだろうか。 身体だけでなく心のニーズを満たすサービスデザインが高齢化社会の中で求められていることを示す好例である。 」 |
【受賞内容】
受賞対象名：訪問美容サービス 「まごのはさみ」
事業主体名：介護施設 高齢者 福祉施設
【概要】
日本が抱える高齢者の増加と、核家族化に伴い若い世代とのコミュニケーションがとりにくくなっている現状を「まごのはさみ」で、高齢者と若い世代（若いスタイリスト）の接点を生み出していき、高齢者の方々も美容のサービスをどこでも経験していただくサービスです。
【デザインのポイント】
- モビリティー：小さなモビリティー、2畳のスペースがあれば、どこにでも出張美容できる。
- コミュニケーション：髪を切る機会が少ない若手スタイリスト×おじいちゃん、おばあちゃん世代のお客様
- クオリティー：介護の知識を持つ美容師が訪問する。サロンで行うサービスをご自宅や施設で提供できる。
【背景】
訪問美容が必要になった社会背景として、日本の少子高齢化があります。20年前にはボランティアで行われていた訪問美容は、担い手不足と高齢者の増加によりもはや持続可能とは言えません。
また、サロンの店舗数増による、1店舗あたりの客数、売上げの減少は経営上の課題です。
「まごのはさみ」は、クリエイティブな仕事で美を提案するサロンと、介護のイメージが強い訪問美容の垣根をなくしたいと考えたのがきっかけです。
必要な知識をサポートし、サロンクオリティーのサービスをより多くの美容室に行けないご高齢者に届けることができます。
訪問美容の再定義で、地域の美容師やサロンとパートナーシップを結び、高齢化による社会課題を解決し、サロンの持続可能な経営をサポートしていきます。
【詳細は下記をご覧ください】
https://magonohasami.com
https://murmuration.co.jp
・ ・ ・ ・ ・
【マーマレーション株式会社 概要】
会社名 ：マーマレーション株式会社
所在地 ：東京都世田谷区三宿 1-3-22 メタセコイアビル507
代表者 ：代表取締役社長 平部 利雄
事業内容：
- 繊維品、時計、眼鏡、靴、化粧品、香水、鞄、傘、帽子、服飾用アクセサリー、宝石、貴金属、皮製品、室内装飾品、製造、仕入、販売、輸出入、委託販売並びにレンタル及びリース業
- 販売及び人材育成に関するコンサルティング業
- ユニフォーム、制服、作業着の企画、製作、販売
- 美容業並びに美容サロンの経営及び管理
- 出張による理美容サービスの提供、人事業務代行
- 市場調査、広告、宣伝に関する業務、広告代理業及びイベントの企画、実施
- 前各号に掲げる事業に関するフランチャイズシステムによるコンサルタント事業
- 前各号に附帯関連する一切の事業
設 立 ：平成30年9月13日
資本金 ：100万円
URL ：https://murmuration.co.jp
【本件に関する問合せ先】
マーマレーション株式会社 担当：平部利雄
電話：03-6206-9507
メールアドレス：info@murmuration.co.jp
2021/11/25
オンライン診療での高齢者と医師の会話をサポート
聴こえやすい音に変換するテクノロジー『曲面サウンド』搭載の世界初の特許技術「ミライスピーカー(R)」の開発・製造・販売を行う株式会社サウンドファン（所在地：東京都台東区、代表取締役社長：山地浩、以下：サウンドファン、以下「当社」）は、この度、無医島である山形県酒田市飛島での「高臨場感な診察を可能とした遠隔診断」の実証実験に「ミライスピーカー(R)」が参加することをお知らせいたします。
• 山形県酒田市飛島での「高臨場感な診察を可能とした遠隔診断」実証実験について
山形大学学術研究院（所在地：山形県米沢市、教授：城戸淳二）と日本海総合病院（所在地：山形県酒田市、病院長：島貫 隆夫）、NTT東日本山形支店（所在地：山形県山形市、支店長：渡会俊輔）は、山形県酒田市の無医島である飛島診療所と、酒田市の日本海総合病院、松山診療所をオンラインで繋いでの遠隔診断実証実験を開始し、当社「ミライスピーカー(R)︎」も参加しています。
従来の遠隔診療システムで不足していた、経年による技術進歩への対応や、顔色などの病状の診断に不可欠な情報量の改善を検討するため、今回の実証実験では、より高臨場感な診察を可能にしています。
具体的には、演色性の高い白色有機EL照明で患者らを照らし、医師は高画質の有機ELディスプレイを使用することにより、自然に近い色合いで顔色や症状などを観察することができるようにします。
さらに、高齢の患者の方が多いため、医師との会話では、言葉の明瞭度を上げる事が重要となります。そこで、市場で実績のある当社の、高齢の方でも聴こえやすい音に変換する「ミライスピーカー・ホーム」を使用することで、遠隔診断の音声クオリティ向上を目指しています。
今回の実証実験を通して、更なる改良および高機能化を行い、今後、全国に当該遠隔診療システムを普及させる事で、医師不足で悩む地方での安心した暮らしが期待出来ます。
当社は、ミッション＆事業領域として掲げる『サウンドドリブン人間活性業』として、今後も、より多くの「聴こえ」にお困りの方々とそのご家族や関係者に、「ミライスピーカー(R)️」による「聴こえ」環境の改善を提供し、明るく前向きな生活を提供する事業を展開してまいります。
• 『曲面サウンド』搭載 特許技術 「ミライスピーカー (R)️ 」について
テレビの音を聞こえやすい音に変換するテクノロジー「ミライスピーカー(R)」は、言葉をはっきりとクリアに表現するテクノロジーで「聴こえ」をサポートします。音量を上げなくても聴き取りやすく、ご家族にも普通に聴こえるので、みんながうれしいスピーカーです。
*「聴こえ」には個人差があります。
「ミライスピーカー(R)」独自の『曲面サウンド』とは
従来のスピーカーの振動板は、円すい形であるのに対して、「ミライスピーカー(R)」の振動板は、平板を湾曲させた形状となっています。 この曲面振動板から発せられる曲面サウンドが、広く遠くまでハッキリとした音声を届け、様々な環境で従来型スピーカーからの言葉の「聴こえ」にお困りの方をサポートします。
従来のスピーカーとの“音波”の違い
可視化が難しい音波ですが、早稲田大学の協力により、従来のスピーカーとの音波の違いが確認されました。さらに、特有の音波がなぜ生まれるのか、東京都立大学の協力により、振動板の動きからシミュレーション解析を行い、従来のスピーカーとは異なり、高音域において、広範囲にしっかりと音を届ける音場がつくられることが確認されました。今後も、スピーカー100年の歴史を変える『曲面サウンド』の音について研究を続けてまいります。
「ミライスピーカー(R)」について詳しくは下記サイトでご確認ください。
・ ・ ・ ・ ・
【会社概要】
会社名：株式会社サウンドファン
本社：東京都台東区浅草橋1-32-6 コスモス浅草橋酒井ビル4F
設立：2013年10月7日
代表取締役社長：山地 浩
資本金：4億500万円（資本準備金含む8億1000万円）
URL：https://soundfun.co.jp/
事業内容：
テレビ等の音声を聴こえやすい音に変換するテクノロジー「ミライスピーカー(R)」の開発・製造・販売
※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。
【本件に関する問合せ先】
株式会社サウンドファン 広報 高濱
〒111-0053 東京都台東区浅草橋1-32-6 コスモス浅草橋酒井ビル4F
e-mail: yuka.takahama@soundfun.co.jp
tel: 090-4019-2535
2021/11/25
人生を最後まで楽しめるヒントはこの本の中に！
株式会社主婦と生活社は、 新刊『80歳、何かあきらめ、何もあきらめない』を11月19日（金）発売します。著者は、欽ちゃんこと萩本欽一さん。80歳を迎えた欽ちゃんから、80歳をこれから迎える人たち、すでに80歳を迎えた人たちへ向けた「80歳の応援本」です。
●「老人」「年配者」などなど、 高齢者の呼び方はいろいろあるけれど・・・
僕が好きな言い方は「年寄り」かな。自分が呼び寄せたわけじゃなく、向こうから歳が寄ってきただけ。もうこれ以上寄ってこなくていいよ、と思ったら「まだ自分は若者だい」と思って生きていればいいんじゃないかな。また歳が寄ってきたら、ひょいと避ければいい。
多分、僕はこうやって歳を避けながら生きてきたと思うし、まだ若いつもりでいるうちに80歳を迎えたような気がします。
と～ころが！ 80歳は避けきれなかったみたい。80歳になったとたん、突然身体が自分のものじゃなくなった。むせるし、コケる、ぶつかる。そんなことばっかりの日常になって、「ウソッ！ 」「えっ、そんな……」、「ウッソー！」の連発。
80歳の身体はまるで「別人」で、まさに未知との遭遇。はい、これが萩本欽一80歳の現実です。
老後のお金問題、定年後の過ごし方、伴侶や友人との別れ、老いてからの子どもや自分の身体とのつき合い方、などなどの悩み・不安も欽ちゃんが、 笑って解決！
【収録内容】
欽ちゃん流”年を重ねた”ときの流儀
１章 「健康」の流儀
２章 「働き方」の流儀
３章 「お金」の流儀
４章 「時間」の流儀
５章 「別れ」の流儀
【著者】
萩本欽一（はぎもと きんいち）
1941年東京入谷生まれ。極貧生活を抜け出すために、芸人を目指し浅草へ。 1966年、坂上二郎に誘われ「コント55号」を結成。「コント55号のなんでそうなるの?」など数々の冠番組に出演し、テレビ界を席巻。「欽ちゃんのドンとやってみよう!!」「欽ドン! 良い子悪い子普通の子」などで高視聴率を連発し、国民的スターに。視聴率100%男の異名をとる。
［WEBサイト／欽ちゃん80歳からの挑戦］
［YouTube／萩本企画］
＝ ＝ ＝ ＝ ＝ ＝ ＝ ＝
『80歳、 何かあきらめ、 何もあきらめない ～気持ちが明るく楽になる、 生き方とたたみ方～』
著者：萩本欽一
発売日：2021年11月19日
ISBN：978-4-391-15653-9
定価：1,540円（本体1,400円+税10％）
本の詳細はコチラ
＝ ＝ ＝ ＝ ＝ ＝ ＝ ＝
お求めは全国の書店、 ネット書店にて
〈Amazon〉 https://www.amazon.co.jp/dp/4391156539/
〈楽天ブックス〉 https://books.rakuten.co.jp/rb/16895058/
＝ ＝ ＝ ＝ ＝ ＝ ＝ ＝
本誌より
※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。
【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
株式会社主婦と生活社
宣伝・プロモーション室 天田
ken-amada@mb.shufu.co.jp
2021/11/25
要介護高齢者の医薬品独自調査サービス『CMNRメディカル』にて「うつに関するアンケート」を実施
全国のケアマネジャー10万人が登録するウェブサイト「ケアマネジメント・オンライン」、全国にリハビリ型デイサービス「レコードブック」を展開するなど、健康寿命の延伸に向け、様々なヘルスケアサービスを運営する株式会社インターネットインフィニティー（本社：東京都品川区、代表取締役社長：別宮 圭一）はケアマネジャーをパネルにした要介護高齢者の医薬品独自調査サービス『CMNRメディカル』にてうつに関するアンケートを実施しました。
■調査概要
調査名：CMNRメディカル（第30回） 「うつに関するアンケート」
期間：2021年11月1日～2021年11月4日
調査パネル：「ケアマネジメント・オンライン」に登録する会員ケアマネジャー（居宅介護支援事業所に勤務）
調査サンプル数：551名
調査方法：WEBアンケート
■調査結果（サマリー）
在宅の要介護高齢者にとってうつ病は身近な疾患であり、要介護高齢者を介護する家族もかかりやすい病気（介護うつ）です。
そこで、本調査では、全国のケアマネジャーを対象に、介護保険サービス利用者（以下：利用者）と介護家族のうつ病の把握状況や、ケアマネジャーからの受診勧奨などの現状について明らかにするためのアンケートを実施しました。
その結果、ケアマネジャーの55.9％が利用者や介護家族から「死にたい」と言われた経験を持っており、利用者のみならず介護家族にも積極的に受診勧奨していました。特に、介護家族のうつ病（介護うつ）に問題意識を強く持っていることも分かりました。
しかし、介護うつ（疑い含む）の人数は合わせて平均2.1人と回答しており、従来から言われている値に比べてとても少ないことが分かりました。ケアマネジャーが受診勧奨するうつ病の程度は、一般的に受診が必要とされる状態よりも悪い可能性があります。
ケアマネジャーが、利用者や介護家族の抑うつ状態を重く見て、より早く受診勧奨するような啓発が求められます。
■調査結果
本調査の結果、利用者や家族から「死にたい」と言われたり、自殺を図られたことがあるケアマネジャーの割合は55.9％にのぼることが分かりました。
気分の落ち込みが激しい利用者や介護家族に対応することは、ケアマネジャーにとっては珍しいことではないようです。
では、ケアマネジャーは、利用者や介護家族のうつ病にどのくらい問題意識を持っているのでしょうか。
ケアマネジャーに、利用者本人や家族のうつ病は利用者の介護生活を支援する上でどのくらい問題だと思うか尋ねたところ、「とても思う」「少し思う」を合わせると、ほとんどのケアマネジャーが利用者本人や介護家族のうつ病を問題視していました。
さらに、「とても思う」の回答に着目すると、介護家族のうつ病（80.9％）の方が利用者本人のうつ病（65.3％）よりも問題と思っているケアマネジャーが多く、介護家族のうつ病により強い関心を持っていることが分かりました。
そこで、 ケアマネジャーに、うつ病が疑われる利用者や介護家族への働きかけについて尋ねてみました。すると、多くのケアマネジャーが利用者本人だけでなく介護家族に対しても積極的に受診勧奨していることが明らかになりました。
うつ病が疑われる方が10人いた場合に受診勧奨している割合は、平均すると利用者に対して74.7％、介護家族に対して66.2％でした。しかし、ケアマネジャーが受診勧奨するようなうつ病は、一般的に受診が必要とされる状態よりも悪い可能性があります。
本調査では、ケアマネジャーに、担当利用者の家族のうち「介護うつの方」と「うつ病と診断はされていないが気分の落ち込み（抑うつ）があり心配している方」の人数を尋ねると、合わせて平均2.1人という回答が得られました。
しかし、この数字は既存の調査の結果を大きく下回っています。ある調査によれば在宅介護者の4人に1人が抑うつ状態にあるようです※。また、ケアマネジャー一人につき面識のある介護家族の人数は平均30.1人（既存の弊社調査※未発表）であるため、抑うつ状態にある介護家族の人数はケアマネジャー一人当たり7.5人と推測されます。
※町田いずみ、保坂隆：高齢化社会における在宅介護者の現状と問題点-8486人の介護者自身の身体的健康感を中心に-訪問看護と介護11(7)、 686-693、 2006-07
つまり、この推測値と今回の調査結果との間には5.4人の差があることになります。これを居宅介護支援事業所のケアマネジャー11.7万人あたりに換算すると、約63万人の介護家族が抑うつ状態にありながら受診していないと考えることができます。
介護家族のうつ病を放置することは、本人だけの問題ではなく、他の家族や介護従事者の負担を増大させたり、介護放棄を招いたりする原因にもなります。介護家族の精神の健康を保つことは、利用者が住み慣れた家で暮らしていくためにも重要なことです。
ケアマネジャーが、重症度が進んでから受診勧奨するのではなく、早めに医師に診せることの意義を理解するようになれば、介護うつの早期発見に貢献し、介護家族の精神面をサポートすることにつながると考えられます。
また、本調査では、ケアマネジャーによるうつ病の治療法についての認知度も聞きました。
うつ病の治療法について、最も知らないという回答が多かったのは「光療法（74.8％）」、次いで「磁気刺激治療（71.0％）」でした。
この他にも、
- うつ病かつ認知症と診断されている利用者数
- うつ病の薬物治療をしている利用者数
- うつ病の薬物治療を自己中断している利用者数
- 介護うつに気づいたときの対応
- うつ病が疑われる利用者がいた場合の対応
- ケアマネジャーの受診勧奨から実際に受診した利用者の割合
などについて調査を行いました。
■本調査データ提供のご案内（無料）
製薬・医療機器関連企業ご担当者様には、本プレスリリース未掲載データ等、本調査の抜粋を無料提供します。
脳血管疾患や循環器領域のご担当者様、多職種連携や患者への疾患啓発などデマンドチェーンにご関心をお持ちの方は、ぜひお役立てください。
必要事項をご記入の上、「各種リサーチに関するお問い合わせ」を選択してご応募ください。
※過去に実施した調査については、ご関心のある領域等を「ご質問・ご相談内容」欄にご記入ください。（無料）
https://www.caremanagement.jp/inquiries/company
過去に実施した調査はこちら
〇医薬品マーケティングご担当者様へのご案内
インターネットインフィニティーでは、地域包括ケアシステムに対応したマーケティングの実現に役立つメールマガジン「医介マーケティング通信」（無料）を配信しています。2020年11月の創刊以来、多くの製薬企業ご担当者様にご購読いただいています。
「病院や医師中心の活動だけでは取りこぼす潜在患者の存在」
「高齢者に通院や服薬を継続してもらうには」
「今後の拡大が確実な在宅医療、 どう対応？」
「地域の医師に本当に喜んでもらえる施策とは」
このようなお悩みをお持ちの方はぜひ購読ください。
＜購読申し込み方法＞
下記のURLまたはQRコードからお申込みください。 （登録1分）
https://form.k3r.jp/iif0601/ikaimarketing?k3ad=211116pr
■ケアマネジャーへの情報提供（PR）のサポート
弊社では、全国のケアマネジャー10万人が登録するウェブサイト「ケアマネジメント・オンライン」を運営しています。これを活用して、ケアマネジャーを対象とした情報発信のサポートを承っております。
また、郵送・FAXなどを用いた情報発信や、調査パネルを用いた効果測定も行うことが可能です。これまでに、製薬会社をはじめ各種企業に情報発信の場としてご利用いただいております。
■記事引用時のお願い■
・「ケアマネジメント・オンライン」調べ、 と明記ください。
・WEB上での引用に際しましては、 「ケアマネジメント・オンライン」（https://www.caremanagement.jp/）へのリンク付与をお願いいたします。
■■■ニュースリリース及びサービスに関するお問合せ先■■■
株式会社インターネットインフィニティー Webソリューション部（担当：酒井）
TEL:03-6697-5505
FAX:03-6779-5055
MAIL: ssakai@iif.jp
■■■その他IRに関するお問合せ先■■■
株式会社インターネットインフィニティー IR担当
TEL:03-6779-4777
MAIL: ir@iif.jp
2021/11/24
株式会社MTG（本社：愛知県名古屋市、代表取締役社長：松下剛）が展開する、EMSを中心としたトレーニング・ブランド『SIXPAD（シックスパッド）』は、SIXPAD Foot Fitシリーズの共同研究者である桜美林大学 阿久根英昭名誉教授が11月15日（月）日本経済新聞社が主催する「超高齢社会の課題を解決する国際会議 第3回Nikkei Super Active Ageing Society Conference」において、「高齢者の転倒予防のための足下からの健康づくり」について講演したことをご報告いたします。
「超高齢社会の課題を解決する国際会議 第3回Nikkei Super Active Ageing Society Conference」 とは
急速に進む“超高齢化”という世界共通の課題に対し、産官学のエキスパートが専門的な知見をもとに議論を交わし、よりアクティブでグローバルな高齢化社会の実現に向けて発信する、日本経済新聞社主催のグローバルカンファレンスです。
桜美林大学 阿久根英昭名誉教授は、40年以上足と健康状態の関係について研究し、本会議では、「高齢者の転倒予防のための足下からの健康づくり」について、研究結果を発表いたしました。
足裏の異変が現代人の足力の低下に
※提供元：桜美林大学 阿久根英昭名誉教授
普段意識することが少ない足裏は、実は身体の健康状態を左右する重要な役割を担っています。
足裏は、身体のわずか2%の面積で全体重を支えています。足裏には8つの筋肉と、2つの腱があり、第二の心臓といわれるふくらはぎや、太ももの筋肉とつながているため、立ったり歩いたりする動作をサポートします。
また、全身と連携する筋肉が足裏に集中し、身体全体の健康と密接に関わっているため、まさに身体の土台のような存在です。その土台である足裏の筋肉からしっかり鍛えることが、身体の健康づくりの第一歩となります。
足裏と足指の筋肉が十分に機能しているときの足裏の重心バランスは、かかと50%、親指30%、小指20%のバランスで、3点を結ぶアーチ状のくぼみができていることが理想です。
しかし、現代人の約7割は、運動不足により足裏のバランスが崩れ、立った時に、足の指が地面に着かない「浮き指」になっています。
地面に着かない指が1本でもある状態を「浮指」といい、本来の理想的なバランスで体重を支えることができなくなるため、転倒しやすくなります。足裏の重心バランスが崩れた状態で、身体のバランスを保とうとすると、膝や腰に負担がかかり、膝痛や腰痛の原因にもなります。
そのため、足裏の筋肉から鍛えることが健康的な身体づくりの第一歩となります。
足腰の衰弱は要支援、 要介護の原因
高齢社会が加速するなかで近年深刻な課題となっているのが、介護問題です。日本は世界に類を見ない超高齢社会ですが、平均寿命と健康寿命との差が一向に縮まることなく、多くの方が寿命を全うするまで介護を受けて過ごします。
高齢者が要介護となる要因の1位は脳卒中、2位は認知症ですが、骨折や転倒など、下半身の筋肉の衰えによって要介護になる割合を足すと、1位の脳卒中を上回ることがわかっています。
従って、下半身の筋肉を鍛えることが介護予防の一方になると考えられます。また、30歳を超えると、1年で1%ずつ筋肉が減少していくため、 意識的に筋肉を動かし鍛えていく必要があります。
参考：厚労省「国民生活調査（平成25年度）」
骨格筋電気刺激装置を使用した足力向上への取り組み
EMSは「Electrical Muscle Stimulation（筋電気刺激）」の略で、電気刺激によって筋肉に直接信号を送り、筋肉を動かすテクノロジーです。
EMSは、身体を動かさずに使用できるため、転倒が不安な高齢者や、怪我をして寝たきりの方も、手軽にEMSで筋肉をトレーニングすることができます。
足裏のエキスパートである、阿久根 英昭名誉教授は、「骨格筋電気刺激装置」を使用することによる足力向上と転倒予防の有効性について検証したところ、足趾開機能、足趾力、足関節可動域において、足力を高め、骨格筋電気刺激装置の活用が転倒予防に有効であることを実証しました。
骨格筋電気刺激装置の使用が認知症予防となる新たな可能性
さらに、骨格筋電気刺激装置の新たな可能性として、近年、認知症予防の期待として注目されている、脳由来神経栄養因子（BDNF）についても言及しました。
BDNFは、脳由来神経栄養因子と呼ばれるたんぱく質の一種で、神経細胞の発生、成長、維持、再生を促し、神経細胞の働きを活性化させることが期待されています。特に記憶、学習などの認知機能を促進させると考えられています。
本会議では、大腿四頭筋に骨格筋電気刺激装置を8週間継続使用した結果、BDNFの増加が確認できた論文発表※にも触れ、骨格筋電気刺激装置の認知症予防としての新たな可能性を報告しました。
※Gerontology & Geriatric Medicine Volume 7: 1–5,2021
桜美林大学名誉教授 阿久根 英昭
1950年、鹿児島県枕崎市生まれ。
1973年日本体育大学体育学部武道学科卒業、桜美林大学健康心理学科・人間科学（大学院）教授、桜美林大学スポーツ健康科学センター長、桜美林大学・短期大学部学生部長、日本エコーウォーカソン協会理事・実行副委員長などを歴任。
足裏の形状や働きと運動能力や健康状態の関係に注目し、足と健康、身体の障害、スポーツパフォーマンス、スポーツ障害、高齢者の転倒、履物と健康など40年にも渡り研究。
※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。
【本件に関するお問合せ先】
株式会社MTG
SIXPAD PR担当：sixpadpr@mtg.gr.jp
2021/11/24
スマートフォン無しでも可視化できる独自の見守りサービスを開始
株式会社Y4.com（本社: 東京都千代田区、代表取締役: 安嶋幸直、以下Y4.com）は、川口市老人クラブ向けにGENKIMIRUを活用し、スマートフォン無しでもご近所のコミュニティで生活習慣を可視化できる、独自の見守りサービスを2021年10月18日より提供開始いたしました。
背景
コロナ禍の今、度々の感染拡大で、地域によっては不要不急の外出自粛が呼びかけられていたために、自宅に閉じこもりがちになったことによる、人とのかかわりの減少や、運動不足など、後期高齢者の方のフレイルの進行が懸念されています。
川口市では、このような状況を鑑み、近所のコミュニティを利用して、適度な散歩や運動、こまめな水分補給等、地域のコミュニティへの参加を習慣させることで、フレイルの予防に向けた高齢者向けの見守りサービスとして、スマートフォンをお持ちの方も、お持ちでない方でも皆が参加できる独自のソリューションサービスの実証実験を開始いたしました。
特徴
- 近所のコミュニティの専用Stationが設置された場所にただ歩いていくだけで、睡眠、歩数、体温、呼吸数、血中酸素、心肺、ストレスを可視化。
- 体組成計との連携による計測、骨量、骨格筋、内臓脂肪、タンパク質も自動記録。バイタルデータは、ウェアラブルからダイレクトにStationとBluetooth連携し、サーバーへデータをアップロードします。
- ゲーム性をもたせて継続性を図るため、ウォーキングコンテストを実施。毎週、参加者の生活習慣の可視化だけでなく、歩数ランキングを掲示し、歩いた歩数の分だけ電子マネーがもらえるサービスを提供。
今後も、各自治体の掲げる課題解決や、スーパーシティに関する構想企画立案等、その実現に向けて取り組んでまいります。
・ ・ ・ ・ ・
【株式会社Y4.com 会社概要】
[所在地]東京都千代田区大手町1-5-1 大手町ファーストスクエアイーストタワー４F
[設 立] 2012年4月
[代表者］安嶋 幸直
[事業内容] ヘルスケアサービス事業、 IOT機器輸入販売事業
[URL] http://y-4.jp/
※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。
＜本件に関するお問い合わせ＞
株式会社Y4.com 管理部
E-mail：info@y-4.jp
2021/11/24
あなたがこの世から居なくなった後・あなたの情報をあなたがいない世の中で適切に扱われるようにご手配するサービスを開始いたします。
【死後事務って何？】
文字通り亡くなった後の事務手続きです。似たような制度で「成年後見制度」とか「遺言」もありますが、それぞれ役割は異なります。
- 後見制度：判断力が衰えてその人の生前をサポートする仕組みで、 亡くなった時点で契約は終了します。
- 遺言書：死亡後に執行されますが、法的な効力があるのは財産などです。
そこで、 例えばお墓のことや関係機関への通知、行政への届け出などを「死後事務」として扱うというものです。これは資格が必要な制度ではありませんが、生前に委任契約を結んで手続きを代わりに行うこともあります。
※ホームページはこちら
株式会社アイアールシーの死後事務委任サービス NeverEndingSpritは「死後事務委任契約」を通じて大切な情報をあなたの遺志に従って処理致します。
そして私達は2つの方法で「死後事務委任契約」を遂行していきます。
1つ目はクラウドでお預りした個人情報も含んだ伝言を死後大切な方へデジタルでお送りする毎月380円の「デジタルプラン」。
「死後事務」と言っても事務的なものだけに限りません。あなたの大切な想いを、文字に変えて保存しておけば、ご遺族の元に、その想いをお伝えする事が可能になります。
このプランのオプションでは貴方のスマホ内の画像、情報、SNSのアカウント等を私達が代わりに情報を消去する断捨離サポートまたは親族の方が消去に必要な情報をあなたの死亡後にお助けする断捨離サポートのサービスを付けることができます。
スマホやインターネット回線のサービスを提供する会社独自の制限がある為、すべて弊社で代行できるとは限りませんが、残されたご家族に寄り添いながら、適切に情報ならびに契約を削除・解除していくお手伝いが可能です。
※機種・サービスによりお引き受けできない場合もございます。
2つ目は大切な方に渡したい実物をお預りして死後大切な方へ郵送でお届けする毎月2,000円の「アナログプラン」。
またこのプランのオプションでは「壊れている時計だけど私が死んだら修理した時計を息子に身に着けてもらいたい」「この着物を娘に仕立て直して着てもらいたい」などお客様の様々な思いをお持ちのお品を、思い出の品としてお送りするなどの多種多様オプションをお引き受けいたします。 また手書きのお手紙等ももちろんお届けする事が可能です。
※内容によりお引き受けできない場合もございます。
どんな情報を預かるかは Q&A動画 でご確認できます。
ロゴ
問いかけ1
情報入力画面サンプル2
※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。
【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
株式会社アイアールシー 代表取締役：茂野光將
電話：044-820-0373
メールアドレス：neverending@rakukicho.jp
FAX：044-820-0372
2021/11/22
生活支援と法律支援のトータルサポート
孤独死を未然に防ぐことを目的に設立された『一般社団法人 全国孤独死防止協会』（本部：神奈川県横浜市、代表：飯島重善)は、近年急増する「独居高齢者」や「身寄りのない方」専門の［孤独死防止］［終活支援］のサポート体制の事業拡大を実施。都内を中心に「一都三県（東京都、 神奈川県、千葉県、埼玉県）」を最短即日１時間以内でカバーできる体制を構築しました。
■サポートの背景
2019年に内閣府が発表した結果によると、日本における65歳以上の高齢者の数は、3,515万人と過去最高の数字を記録。一人暮らしをしている高齢者の数も年々増加の一途をたどっています。
「平成30年版高齢社会白書」では、2016年時点で約656万人の高齢者が一人暮らし（65歳以上の高齢者のうち男性で５人に１人、女性で４人に１人）。急な体調悪化や予期せぬ怪我をしてしまったりした際に、助けを求めることができない高齢者が多いことが伺えます。
「早期に病院に行かない（行けない）」「治療を受けるための金銭的な問題」「相談相手（家族や知人・友人）が近くにいない」…それらが孤独死の背景にあります。
国による対策も進みつつありますが、 「急増する孤独死」の現実に追いついていないのが実情です。
■ 緊急事案への対応強化
病気や事故等の「緊急性が求められる事案」への対応が求められる高齢者支援事業。それら事案に迅速に対応するため、『全国孤独死防止協会』は下記の事業拡大と増員を実施しました。
- 事業拡大：施設入居時の保証人業務・入院費用の立替支払業務・最短即日可能法務上の契約行為等
- 人員増員：既存職員数から約３倍へ職員増員
※対象エリア：東京都内を中心に「一都三県（東京都、 神奈川県、 千葉県、 埼玉県）」
※対応までの時間：最短即日１時間以内でサポートの提供を開始。
■支援内容
- 生活支援
買い物代行や入退院時の付き添い、 24時間365日対応の見守りサービス。 - 専門家による法律支援
大切な財産を御自身の為に使って頂ける生前事務。 - ご逝去された際の葬儀・永代供養等
喪主代行等。 - ご逝去された際の資産の保全や管理
遺品整理や逝去に伴う処理・処分等。
現在、法律の専門家（弁護士・司法書士・行政書士・土地家屋調査士）、「医療機関」、「地域包括支援センター」との提携に加え、SNS（line、 Facebook、Twitter）との連動で迅速な対応が出来るようになっています。
■今後の展開
今後も急激な孤独死への支援需要の拡大が続くと考えられ、生前と逝去後の生活・医療・法的面でのサポートを充実させ、その時々の現状に即した事業拡大を迅速に行なっていきたいと考えます。
・ ・ ・ ・ ・
■社団概要
法人名 ：一般社団法人 全国孤独死防止協会
代表者 ：代表 飯島重善
所在地 ：〒221-0802 神奈川県横浜市神奈川区六角橋3-23-10 ドレスデンリュー103
設立 ：2019年９月
活動内容：生前事務契約・保証人契約・死後事務契約・
遺言作成等及び各種代行サービス全般
URL ：https://kodokushi-boushi.com/
2021/11/22
親や自分の健康と、 豊かな暮らしを考えるコミュニティがオープン！
2021年11月12日、産経新聞社（東京都千代田区／代表取締役社長：飯塚 浩彦）とクオン（東京都港区／代表取締役：武田 隆）は共同で、「みんなで話そう、 100歳時代 親と私の“元気！長生き！”コミュニティ」を、産経新聞社のコミュニティである「きっかけ」内にオープンしました。なお、本コミュニティは、太陽生命保険株式会社（東京都中央区／代表取締役社長：副島 直樹）の協賛を受けて運営いたします。
「親と私の“元気！長生き！”コミュニティ」は、親や自分の健康と、豊かな暮らしを考えるコミュニティです。
「人生100歳時代」という言葉が浸透しつつある今、元気で長生きするための健康維持や、病気の予防、必要な備えや、どのような形で親を支えられるか、漠然としか考えていないという方も多いかもしれません。
本コミュニティは、親や自分のこれからを考えたい方が、「今日の『食事・運動』報告」や、「これって認知症の症状？親の行動で気になることは？」などの投稿テーマ、ユーザー同士の会話などを通じて、素朴な疑問や不安を気軽に共有できる場を目指します。
親が老いること、自分が老いることは、多くの人にとって未経験であり、わからないことや不安が募ることも当たり前のはずです。
しかし、親や自分の老後の人生設計や健康はプライベートな話題であり、家族間でも相談しにくかったり、仕事や子育てで多忙な現役世代は、つい考えることを後回しにしがちだったりします。
他ユーザーとの対話やコミュニティ内で交わされる言葉の中から、親や家族、自分の老後を見据えた健康を考える“きっかけ”を得る場として、本コミュニティをぜひご活用いただきたいと考えています。
オープンを記念して、新規で「親と私の“元気！長生き！”コミュニティ」にご登録いただき、指定のテーマに初めて投稿を行うなど、条件を満たした方を対象に「QUOカード」1,000円分が100名様に当たるキャンペーンを実施します。締め切りは2022年1月14日13時。コミュニティへの登録、参加は無料です。
■「きっかけ」とは
「きっかけ」は、産経新聞社とクオンが、共同で運営しているオンライン上のコミュニティです。
ショッピングモールのようなイメージで発展していくのが特徴の１つで、「きっかけ」は、中心（センター）にある広場のような役目を果たしています。ユーザーはセンターコミュニティである「きっかけ」で、 まざまな会話やキャンペーンを楽しみながら、テナントにあたるクライアントの“パートナーコミュニティ”にも自由に参加、回遊し、コミュニケーションが活性化しています。
ニューノーマルなライフスタイルが求められる今、人々の情報収集源やコミュニケーション手法も変化の時を迎えています。
「きっかけ」は、こうした時代に適応した場所であるとともに、「ソーシャルマスメディアナンバーワン」を掲げ、ユーザーがコミュニケーションを交わす中からニュースが生まれること、そしてそれが新聞やWEBなど、マスメディアによって広がり、社会性を帯びていくことを目指しています。
2021年11月12日現在、「きっかけ」とともに参加者と企業・団体が共創を行うことを目的とした「パートナーコミュニティ」には7社（団体）が参加しています。今回、「親と私の“元気！長生き！”コミュニティ」は、 「きっかけ」内のパートナーコミュニティの１つとしてオープンしました。
※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。
【本件に関する報道関係者からのお問い合わせ先】
「親と私の“元気！長生き！”コミュニティ」、「きっかけ」について
産経新聞東京本社 メディア営業局 担当：野崎、加藤
メール： ml.kikkake@sankei.co.jp
2021/11/22
ジャパンハートは新型コロナウイルス感染症拡大抑制を目的として、2020年4月以降、全国14都道府県41都市89件の医療機関/福祉施設に対し、のべ270名以上の医療チームを派遣して参りました。中でも沖縄県においては、行政との連携のもと第二波以降で継続して、本島および離島各地での支援に従事してきました。
多くのクラスター医療機関/福祉施設を支援する中で、特に問題となったのは要介護濃厚接触者の隔離です。クラスター支援においては、新たな感染を抑制することが重要となりますが、業務がひっ迫した中で感染制御は困難を極め、濃厚接触者が新たに感染することで施設解除が延期となるなど、負のサイクルに陥ることが少なくありません。
一方、陽性者は行政支援のもとで病院搬送等の対応が可能ですが、要介護濃厚接触者への行政対応は積極的に行われておらず、施設独自での対応を余儀なくされるケースが散見されました。
そこで今回ジャパンハートでは、クラスター支援経験があり県内で複数の福祉施設を運営する株式会社ウエラ（沖縄県島尻郡）との連携のもと、沖縄県のバックアップを受け、NPOとして初めて要介護濃厚接触者の隔離が可能な施設を開設します。
医療従事者を配置することで、濃厚接触者の安全を図ると共に、地域医療を支える施設の一刻も早い通常業務再開を支援します。
【ジャパンハートの新型コロナウイルス感染症緊急支援】
1. 医療支援チームの派遣
2020年4月以降、全国各地の病院や介護福祉施設に、医師・看護師等で構成される医療チームの派遣を継続しています。
クラスターが発生すると、感染による欠勤や人材派遣会社の撤収により、深刻な職員不足に陥ります。また医療機関の病床ひっ迫により、福祉施設で陽性患者を治療しなければならない等、外部からの適切な支援が必要となります。
2. 医療物資の配布
「#マスクを医療従事者に」プロジェクトを開始し、クラウドファンディングやチャリティオークションを実施し、1万5千人の方から約1億5千万円の資金を募り、マスク200万枚を調達。 第一種指定感染症医療機関、三次救急医療機関、特定機能病院を中心とする合計726の機関にマスクを配送しました。
3. 介護福祉施設への感染対策指導
全国の介護福祉現場で働く医療/介護従事者の方向けに、2020年6月から12月の約半年間にわたり、クラスター発生時に備えた感染症対策指導を実施しました。
防護具の着用指導、施設内のゾーニングに関する指導を、2020年12月末までに、658法人、計1599名の参加者に対して実施しました。
4. 医療現場と支援を結ぶ「ジャパンハートソーシャルネットワーク」の構築
災害などの有事における日本国内の医療・介護現場の正確な状況把握、医療支援活動に協力してくださる医療従事者同士の繋がりを強固にするための「ジャパンハート ソーシャルネットワーク」を2020年4月28日より開始し、現在、このプラットフォームの登録者数は930人に上っています。
詳細はこちら ＞＞＞「ジャパンハート ソーシャルネットワーク」開始
その他、新型コロナウイルスに関する支援に関しては以下よりご覧いただけます。
■新型コロナウイルスと闘う人々を支え、 医療崩壊を防ぐ（国際緊急支援）
尚、緊急医療支援に伴いご寄付の受付を実施しております。
いただいたご寄付は、緊急医療支援にかかる費用に充てさせていただきます。
【ご寄付の受付けについて】はこちらへ
今後も、 ジャパンハートは医療の届かないところに医療を届けて参ります。
ジャパンハートは「医療の届かないところに医療を届ける」を理念に、国内外で無償の医療活動を行う認定NPO法人です。
1995年に小児外科医・吉岡秀人が単身ミャンマーで活動を開始して以来、現在はカンボジアやラオスなど東南アジア諸国で、小児がん手術などの高度医療を含む治療を年間約35,000件実施しています。
HIV孤児など恵まれない子供たちに、教育機会を提供する児童養育施設も運営。国内では、小児がん患者家族の外出に医療者が同行するプロジェクトや、離島・僻地への医療者派遣、災害被災地への緊急救援事業を行っています。
また新型コロナウイルス感染症対策として、全国80か所以上のクラスター現場へ医療チーム250名以上を派遣しているほか、全国700以上の医療・福祉機関へ200万枚のマスク等物資寄付、全国600以上の福祉施設への感染予防指導等を継続しています。国際連合UNIATF Award 2020を日本から唯一受賞。
■寄付金の控除について
認定NPO法人であるジャパンハートへのご寄付は、寄付金控除などの税制優遇の対象となり、確定申告を行うことで税金が還付されます。
詳細につきましては、 下記URLをご確認ください。
https://www.japanheart.org/donate/receipt/
※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。
■本件に関する取材のお問い合わせ
特定非営利活動法人ジャパンハート
広報担当：高橋、堀
電話：03-6240-1564
メール：publicity@japanheart.org
2021/11/19
オンデマンドの移動サービスの提供に向けての実証実験を開始
群馬県高崎市を中心に介護関連事業を展開する株式会社エムダブルエス日高(以下、 MWS日高)、ICTを活用した介護予防・介護改善に取り組む一般社団法人ソーシャルアクション機構(以下、ソーシャルアクション機構)、株式会社日立製作所(以下、日立)は、 このたび、高齢者など日常生活を送る上で必要な移動手段が確保できない移動制約者に対して、オンデマンドの移動サービスの提供に向け、 福祉・介護型MaaS*1の実証実験を、 11月15日より開始しました。
今回、ソーシャルアクション機構と日立は、組合せ最適化を実現する計算手法を用いて、通所介護施設の送迎計画を高速に自動立案するほか、移動制約者からの乗車要求に応じて送迎中の車両とのマッチングを行うオンデマンド送迎の仕組みを新たに開発し、高崎市内のMWS日高の介護施設において、サービスの実証を行います。
今後、本実証により得られたデータから効果検証を行い、介護業界のデジタル・トランスフォーメーション(DX)促進に向け、介護事業者と移動制約者の双方の利便性を両立する新たな交通サービス基盤を実現し、全国への展開をめざしていきます。
*1 MaaS：Mobility as a Service
■背景
高齢化が進む日本では、高齢者の単身や夫婦のみの世帯が増加しており、移動の際にマイカーの代替手段が無いことが課題となっています。これにより、外出頻度の低下とともに、社会参加の機会が減り、身体や脳の機能低下による、要介護リスクや認知症リスクが高まることも懸念されます。
このような背景を受け、高齢者や要介護者の状況に応じたきめ細かな送迎時のノウハウを持つ通所介護施設の送迎サービスを、高齢者や要介護者の日常の移動支援に活用する新しい移動サービスの実現が期待されています。
MWS日高は、これまで、ソーシャルアクション機構とともに、自社の介護業務のデジタル化を進め、保有する福祉車両と送迎のノウハウを生かして、地域の移動制約者向けのオンデマンド送迎の提供を行ってきました。
今回、日立と共同で、送迎計画の高速化と完全自動化のほか、高度なオンデマンド送迎ロジックを開発しました。新たなサービス基盤を実現することで介護業界のDXを推進し、全国への展開をめざします。
■実証の内容
MWS日高、ソーシャルアクション機構、日立は、2段階の実証を共同で推進します。
第一弾は、介護事業者の送迎業務の効率化に向けて、MWS日高の通所介護施設である高崎市の「日高在宅療養支援センター デイサービス」において、組合せ最適化を実現する計算手法を活用し、送迎計画の自動立案を行います。自動立案した送迎計画表に基づく送迎業務や、当日発生する利用者や職員の増減に対する再計画業務の実用性の検証を11月15日より開始しました。
また、今後、さらに実証の内容を拡充し、送迎計画表に沿って運行される福祉車両と、移動を希望する移動制約者のマッチングを行うオンデマンド送迎の仕組みを検証します。
日立が独自に開発したオンデマンド送迎ロジックと、ソーシャルアクション機構が開発した利用者のスマホアプリや送迎車に搭載するタブレットアプリを連携して実施します。
本実証では、利用者の自宅とスーパーや病院間などオンデマンド送迎のリクエスト送信に対して、送迎途中の車両がリクエスト通りに配車されスムーズな相乗り送迎ができるかどうかや、介護施設の送迎業務への影響がないかといった実用化に向けた検証を行います。
■福祉・介護型MaaSのサービス基盤の特長
1. 利用者ごとに異なる要件を踏まえた快適な送迎計画を高速に自動立案
従来、介護業界における送迎計画は、利用者ごとに異なる要望や特有のケアに配慮し、最適な車両割り当てやルートなどを介護事業者が人手で作成を行っており、負荷の高い業務となっています。
今回、組合せ最適化を実現する計算手法を活用し、車いすや付き添いの有無、送迎時間/迂回の許容範囲といった利用者ごとに異なる複雑な制約条件のほか、従来の事業者特有の送迎ノウハウに基づく、最適な通所介護の送迎計画やオンデマンド送迎のマッチングを高速に行い、介護事業者の負荷軽減と地域高齢者の利便性向上に寄与します。
本サービス基盤は、効率の良いルートを機械的に選定するのではなく、利用者の満足度が高いルートの組合せで計画を作成し、当日朝の急な利用者や職員の欠席連絡による車両変更が発生した場合でも、迅速な再計画が可能です。
例えば、利用者90名、車両15台の規模では、10分以内に計画の作成を完了します。
2. 高齢者の方でも操作しやすいUIにより、 アプリで簡単にオンデマンドの配車依頼が可能
利用者からの配車依頼は、ソーシャルアクション機構が開発するモバイルアプリから、いつでもどこでも可能です。このアプリは、MWS日高での介護ノウハウを取り入れ、高齢者の方にとって使いやすいユーザーインタフェースが採用されています。
■今後の展開
将来的には、地域のその他の介護事業者にも拡充し、共同での送迎サービスを実現するなど、さらなる介護送迎の業務効率化に向けた検討を進めていきます。
また、地域の交通事業者をはじめさまざまな企業間で連携したオンデマンド送迎により、高齢者や要介護者のほか、障がい者や妊産婦、子供など、幅広く地域の新しい交通サービスとして、より広域での移動や自由な移動を支援する基盤づくりに貢献していきます。
MWS日高とソーシャルアクション機構は、介護事業者のDX化を推進し、介護業界が働きやすく、地域課題解決を担う存在となり、介護業界のプレゼンス向上および活性化に寄与していきます。
日立は、移動サービスに必要な機能の拡充やステークホルダーとの連携を図るとともに、日立のLumada*2で展開されるソリューション・技術を活用し、持続可能な都市の実現に向けて取り組んでいきます。
*2 Lumada:お客さまのデータから価値を創出し、デジタルイノベーションを加速するための、日立の先進的なデジタル技術を活用したソリューション・サービス・テクノロジーの総称
＞＞＞詳しくはこちらへ
※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。
■お問い合わせ先
日立製作所PR事務局（イニシャル内） 高松・青山
TEL：03-5572-6062
FAX：03-5572-6065
MAIL：hitachi@vectorinc.co.jp
株式会社エムダブルエス日高 [担当：大江]
〒370-0002 群馬県高崎市日高町349番地
電話027-362-0691
一般社団法人ソーシャルアクション機構 [担当：大江]
〒370-0002 群馬県高崎市日高町349番地
電話027-362-0691
株式会社日立製作所 社会システム事業部
社会・通信ソリューション本部 デジタルソリューション推進部
問い合わせフォーム：https://www.hitachi.co.jp/society-inq/
(テレコム分野に関するお問い合わせを選択ください)
2021/11/19
シニア層の快適で自由な移動をサポート
WHILL株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長 CEO：杉江理、以下「WHILL社」）は、2021年11月1日に発売したばかりの折りたためるモビリティ「WHILL Model F（ウィル モデル エフ）」を借りられるプランについて、ホテルニューオータニ（東京）のお正月プラン限定で利用できることを発表いたします。
シニア層を含めポストコロナの旅行需要が高まる中、広い館内をご自身のタイミングで、またご家族やご友人と同じペースで移動していただきやすくすることで、より自由度と満足度の高い非日常体験を提供します。
ホテルニューオータニ（東京）は、老若男女すべての方にご利用いただいていますが、特に年末年始はシニア層の利用が多く、宿泊中の付き添いなど各種サービスの拡充を図っています。
車椅子のお貸出や介助のサポートを利用される方も増えており、今回、さらなる利便性向上を目指し、折りたためる電動のモビリティWHILL Model Fのレンタルサービスを期間限定で実施します。
ご自身の操作で好きなタイミングで移動できるとともに、同行者や介助者の身体的負担を軽減することで、ご本人はもちろん、ご家族やご友人などと一緒に、より快適な滞在をお楽しみいただけます。
絨毯が敷かれているフロアやスロープの走行、エレベーター内での方向転換ができるだけでなく、WHILLに乗った状態で東京～幕張両ホテルを結ぶシャトルバスもご利用いただけます。
■WHILL Model Fについて
高いデザイン性と操作性能を兼ね備え、折りたたみによる持ち運びができるほか、スマートフォンによる遠隔操作などの機能を搭載した一人用の乗り物です。
製品詳細ページはこちら
■レンタルサービス概要
- 期間：2021年12月31日（金）～2022年1月3日（月）
※うちお好きな日数をお選びいただけます。 - 料金：1日15,000円（税込）／2泊3日20,000円（税込）／3泊4日25,000円（税込）
- お申込み方法：事前予約制、ホテルニューオータニ（東京）までお電話ください。（03-3234-5678、 客室予約）
- 予約締め切り：12月20日（月）※台数に限りがございます。
■背景
お正月プランでは今回57回目を迎えるにあたり、客層も3世代が増えて車椅子のお客様の割合も増えてきています。また、観光庁によると、新型コロナウイルスが収束した後、旅行を再開したいと考える人は60代・70代で7割近くを占め、旅行意欲の高まりがうかがえる（注1）一方で、全国の65歳以上の高齢者のうち3人に1人（約1,000万人）は500メートル以上歩くのがつらいと回答しています（注2・注3）。
こうした背景を受け、ホテルニューオータニ（東京）とWHILL社はご高齢の方向けに館内移動のサポート体制を構築し、いつまでも自分らしく旅行や外出を楽しんでいただく環境を整備します。
注1：国土交通省観光庁 「令和3年版観光白書について」
注2：総務省統計局 人口推計（2018年（平成30年）10月1日現在）
注3：国土交通省 都市局 「都市における人の動き-平成22 年全国都市交通特性調査集計結果から-」
・ ・ ・ ・ ・
＜WHILL社について＞
WHILL社は、「すべての人の移動を楽しくスマートにする」をミッションとして、世界中で、近距離移動の プラットフォームを作っていきます。
2012年5月に日本で創業し、2013年4月に米国、2018年8月にオランダ、2019年12月には中国に拠点を設立しました。
パーソナルモビリティとMaaSの二つを事業の柱とし、パーソナルモビリティ事業では、デザインとテクノロジーの力を生かした、近距離用のモビリティとして、WHILL Model C2をはじめとする製品群を、20以上の国と地域で販売しています。
またMaaS事業においては、障害の有無や年齢に関わらず、だれもが楽しく安全に乗れる一人乗りのモビリティによる移動サービス・システムの提供により、既存の交通機関を降りてから目的地までの「ラストワンマイル」の移動の最適化を行います。
〈本件に関する報道関係者のお問合せ先〉
WHILL株式会社 担当：新免（シンメン）
070-4456-9991 ／ E-mail：jp.pr@whill.inc
2021/11/19
ブレインヘルスケア領域の医療AIスタートアップの株式会社Splink（本社：東京都千代田区、代表取締役：青山 裕紀、以下「Splink」）は、シーメンスヘルスケア株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：森秀顕、以下「シーメンスヘルスケア」）と事業提携を締結しました。
今回の提携により、シーメンスヘルスケアの持つ医療プラットフォーム「teamplay digital health platform（チームプレイ・デジタル・ヘルス・プラットフォーム）」上で、Splinkの脳ドック用AIプログラム「Brain Life Imaging(R)」の提供を開始いたします。
• 脳ドック用AIプログラム「Brain Life Imaging(R)」について
■記憶の中枢を司る「海馬」を測定し、 脳の健康状態を「見える化」。
認知症予防を促す脳ドック用AIプログラム
世界的な高齢化の進行に伴い、認知症患者数は国内推定675万人(*1)と言われています。一方で、認知症専門医の数は現在約2,000人(*2)と少なく、医師のリソース不足解消・医療負荷軽減は今後の大きな取組み課題と言えます。
認知症は、加齢や様々なストレスにより脳が影響（ダメージ）を受けることで、認知機能が低下することが知られています。このような脳の健康状態の変化に先んじて、その10年以上前から脳は萎縮が始まると言われています。
本プログラムは、頭部MRI画像をAIで解析し、脳の中でも記憶や学習にかかわりの深い「海馬」領域の体積を測定・可視化、受診者様目線のわかりやすいレポートを届けることで気づきを促す、脳ドック用プログラムです。また、解析データの保存・蓄積により、経年変化を可視化することで、より深い気づきを個々人に提供します。
本サービス提供を通じ、Splinkは若年世代からの認知症予防に向けた意識啓蒙を行い、将来的な医療負荷の軽減を目指します。
*1：「わが国における認知症の経済的影響に関する研究」（平成26年度厚生労働科学研究費補助金（認知症対策総合研究事業））
*2 : 「日本認知症学会」「日本精神科医学会」資格取得者合計 2021.2時点より
• 事業提携に至った背景：よりセキュアな環境で多くの医療機関様に安心・簡便にご利用いただく
脳画像というセンシティブな情報を取り扱う中で、Splinkのプログラムを多くの医療機関様に安心してご利用いただくためには、よりセキュアな環境でプログラムを提供することが求められてきます。
今回のシーメンスヘルスケアの医療プラットフォームへの本プログラムの連携により、セキュアな環境を満たした形で受診者様へサービスを提供することが可能となると考えています。
Brain Life Imaging(R) 利用イメージ 
• 医療プラットフォーム「teamplay digital health platform」について
シーメンスヘルスケアの提供するteamplay digital health platform は、医療のデジタルトランスフォーメーション（DX）の発展を視野に入れ、シーメンスヘルスケアが開発した多機能デジタルヘルスプラットフォームです。
これは、オープンでセキュアなクラウド環境を基盤にした仕組みであり、医療機関、医療従事者、患者、自治体、メーカーやパートナーを含むすべてのステークホルダーがつながり、連携し、よりよいアプリやサービスの提供や活用を促進していくものです。
たとえば、メーカーやパートナーは、開発したアプリやサービスをすぐに利用できる環境に接続でき、一方の医療従事者は、必要に応じてそれをいち早く活用できるなどのメリットがあります。
すでにteamplay digital health platformを導入している医療施設は、別途クラウドに繋がる通信インフラを追加する必要がなく、安全かつ簡便に「Brain Life Imaging(R)」の利用を開始することができます。
/ / / / / / / / / / / / / / /
このたびの提携について、 シーメンスヘルスケア代表取締役社長の森秀顕は以下のように述べています。
「Splinkとともに医療DX促進に向けて国内での医療サービスの提供を強化できることを大変光栄に思います。今回の提携により、これまで以上に幅広い領域で医療の質と業務効率を向上させ、医療サービスの質を高めることが可能となります。
また、医療サービスの受益者である患者にとっても大きなメリットであり、ペイシェント・エクスペリエンスの向上に寄与することができると確信しています。
私たちは、医療のデジタル化を推進する上で、オープンでセキュアなソフトウェアプラットフォームが重要と考え、teamplay digital health platformを提供しています。そしてより多くのニーズに対応するため、自社製品に限らず、幅広く国内ベンダーと協力してコンテンツ拡充に取り組んでいます。
特に今回は私たちと同様イノベーションを追求するSplinkとの提携を実現することが出来ました。私たち企業の力を有機的に組み合わせることで、 今後も医療サービスの発展をサポートしていきたいと考えています」
/ / / / / / / / / / / / / / /
私たちSplinkは、シーメンスヘルスケアの医療プラットフォーム「teamplay digital health platform」上で脳ドック用AIプログラム「Brain Life Imaging(R)」をこれまでよりも幅広い医療機関に提供することで、認知症の早期発見・適切な予防介入を促進し、認知症治療の適切な診断フローに寄与していきます。
・ ・ ・ ・ ・
• Splinkについて
会社名 ：株式会社Splink
本社所在地：東京都千代田区霞が関3丁目3−2 新霞が関ビル18階
事業内容 ：ブレインヘルスケア事業、 医療データ基盤事業
設立 ：2017年１月
代表取締役：青山 裕紀
URL ：https://www.splinkns.com/
※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。
【本リリースに関するお問合せ先】
株式会社Splink 広報担当：飯嶋
【Mail】pr@splinkns.com
2021/11/17
大切な人との別れに寄り添う1冊
‘終活’に関するさまざまなサービスを提供する株式会社鎌倉新書（東京都中央区、代表取締役社長COO：小林 史生、証券コード6184、以下「当社」）は、第8回「今は亡きあの人へ伝えたい言葉」コンテストに寄せられた2,320通の手紙の中から100編を収録した手紙集「今は亡きあの人へ伝えたい言葉8」を刊行しました。
当社は今後も、終活のあらゆる課題を解決する‘終活インフラ’を目指す企業として、大切な人との別れを経験した人々が、明るく前向きな人生を送るためのサポートを通じて、 社会に役立つ企業を目指します。
• 手紙集「今は亡きあの人へ伝えたい言葉8」2021年版
今は亡き父母、祖父母、友人、恩師、ペットなどに、「今伝えたいこと」や、「あのとき本当は伝えたかったこと」などを綴った手紙集です。
2021年3月から7月に開催した第8回「今は亡きあの人へ伝えたい言葉」コンテストに寄せられた2,320通の中から、金賞・銀賞・銅賞・特別賞・佳作の合計100編を収録しました。収録作品の一部はこちらにて公開しています。
• 大切な人との別れ を経験した人 のこころに届く1冊
- 身近な人を亡くして悲しみを抱えている人
- 大切な人のことを忘れたくない人
- いのちと向き合う環境にいる人
- 永遠の別れを受け入れたい人
- 悲しみを乗り越えたい人
無縁社会が話題になった2010年に第1回を開催して以降、2011年の東日本大震災、2020年の新型コロナウイルス感染拡大など、「人と人とのつながりの大切さ」を実感した出来事が幾度となくありました。
特に、コロナ禍の葬儀では感染防止対策の一環で小規模葬儀が増加したことで、「故人に最後のお別れを告げることができなかった」と悔やむ声が当社に届いています。大切な人との別れに寄り添う1冊が完成しました。
• 抽選で100名様に手紙集をプレゼント
抽選で100名様に「今は亡きあの人へ伝えたい言葉8」をプレゼントします。
プレゼント応募フォームはこちら
*応募期間は2021年11月23日（火）23：59までです。
*当選者の発表は賞品の発送をもってかえさせていただきます。
• 手紙集の詳細
書名：今は亡きあの人へ伝えたい言葉８ 2021年版
刊行：株式会社鎌倉新書
定価：1,600円+税
頁数：292頁
ISBN：978-4-907642-42-6
▼ 目次
- はじめに
- 金賞 ：五文字の後悔
- 銀賞 ：生まれてくれてありがとう／「ごめんね」ではなく「ありがとう」を
- 銅賞 ：幼いゆえの後悔／みんなに愛されたあなたへ／ごめんなさい お母さん／おかあちゃんと、 ハグしたい／感謝の50年
- 特別賞：お母さんの意思、 必ず継ぐからね！
- 佳作 ：十代からの手紙／二十代からの手紙／三十代からの手紙／四十代からの手紙／五十代からの手紙／七十代からの手紙／八十代からの手紙
- 選考講評
▼ 購入方法
当社オンラインショップならびにAmazonにて販売中です。
▼ お問い合わせ
株式会社鎌倉新書「今は亡きあの人へ伝えたい言葉」実行委員会
メールアドレス：letter@kamakura-net.co.jp
問合せフォーム：https://www.kamakura-net.co.jp/contact/
• 鎌倉新書 の社会貢献活動（一例）
当社は1984年に仏教書の出版を目的として創業しました。現在は終活・供養専門企業として「いいお墓」、「いい葬儀」、「いい仏壇」、「いい相続」など13のサービスを運営し、お客様センターにおける相談受付や、ポータルサイトを通じた情報提供を主軸事業としています。
超高齢社会を迎えた日本において、当社の商品やサービスそのものが社会に有益であると実感しています。今後ますますニーズが拡大する高齢者とその家族に向けたサービスを拡充し、社会のニーズに応え続けることが、 当社が存在する価値だと考えています。
こうして37年間事業を続ける中で、ビジネスには馴染まなくとも、社会に対してプラスになる社会貢献性が高い活動があることを認識しました。当社は、主軸事業にマイナスの影響を与えないことを前提に、社会貢献活動にも積極的に取り組んでいきたいと考えています。
1.「今は亡きあの人へ伝えたい言葉」コンテスト
今は亡き父母、祖父母、友人、恩師、ペットなどに、「今、伝えたいこと」や、「あのとき、本当は伝えたかったこと」などを綴った手紙を募るコンテストです。
当社は「私たちは、明るく前向きな社会を実現するため、人々が悔いのない人生を生きるためのお手伝いをします。」をミッションとして掲げています。
毎年少しでも多くの人が、家族や友人に対して感謝のメッセージを伝え、憂いがなくなれば、社会は変わり、次世代の希望になります。こうした想いから、コンテストを実施しています。
「今は亡きあの人へ伝えたい言葉」コンテストのサイトはこちら
2.「社会貢献団体ガイドブック」プロジェクト
公益財団法人や社会福祉法人などの非営利の事業を行う団体を掲載し、「資産の一部を寄付し、社会貢献団体を支援したい」と考える人のためのガイドブックです。
当社が講師を務める終活セミナーでは、「社会貢献活動をやり残している」と回答した参加者が一定数存在しています。しかし、社会貢献活動の一例である災害支援ボランティアは、高齢者にとって高い障壁です。一方でインターネットを駆使して各団体の活動内容を詳細に知ることもまた困難です。
そこで、団体の情報を1冊に集約した「社会貢献団体ハンドブック」を制作しました。寄付を通じて社会に参画し、社会貢献団体の支援をすることで、人生をより充実させることができると考えています。
他、公益財団法人つなぐいのち基金、手を合わせてつながる絆 など
・ ・ ・ ・ ・
• 鎌倉新書について
1984年に仏教書の出版を目的として創業しました。現在は供養・終活専門企業として「いいお墓」「いい葬儀」「いい仏壇」「いい相続」など13のサービスを運営し、お客様センターやポータルサイトを通じた相談・情報提供を行っています。
終活インフラを標榜し、「明るく前向きな社会を実現するため、人々が悔いのない人生を生きるためのお手伝いをする」ことを使命としています。
お金のこと（遺言・相続など）、からだのこと（介護・終末期医療など）、家族のつながり（葬儀・お墓など）の希望や課題を解決し、高齢社会を活性化することが、 未来の希望になると考えています。
会社名 ：株式会社鎌倉新書
設立 ：1984年4月17日
市場区分 ：東京証券取引所市場第一部（証券コード：6184）
本社所在地：東京都中央区京橋２丁目14-1 兼松ビルディング３階
代表者 ：代表取締役社長COO 小林 史生
資本金 ：10億4,107万円（2021年7月31日現在）
URL ：https://www.kamakura-net.co.jp/
・ ・ ・ ・ ・
• 鎌倉新書が 運営する主なサービス
いい葬儀 ：https://www.e-sogi.com/
いいお墓 ：https://www.e-ohaka.com/
いい仏壇 ：https://www.e-butsudan.com/
お別れ会プロデュースStory：https://e-stories.jp/
いい相続 ：https://www.i-sozoku.com/
いい生前契約：https://www.e-ohaka.com/seizen/
いいお坊さん：https://obousan.e-sogi.com/
いい介護 ：https://e-nursingcare.com/
いい不動産 ：https://i-fudosan.com
いい保険 ：https://e-hoken-lp.com/
【出版・発刊物】
月刊『仏事』：供養業界のビジネス情報誌
【グルー プ企業】
株式会社ハウスボートクラブ（東京都江東区住吉2-2-4）
株式会社エイジプラス（東京都中央区京橋2-14-1 兼松ビルディング 3階）
2021/11/17
いつでもどこでも学ぶことができる「オンラインストレッチの学校 You Fit!」
痩せたい方や体を引き締めたい方、腰痛や肩こりなど体の不調を抱えている方、また予防医療や解剖学などに興味のある方が、ジムやヨガなどに通うことなく、いつでもどこでも学ぶことができる「オンラインストレッチの学校 You Fit!」
おすすめプレイリスト機能等を充実させ、より使いやすくアップデートを行いました。
株式会社Body Scienceの代表取締役であり、160万人登録超を誇るYouTubeチャンネルを運営する中川裕喜は、2021年11月7日（日）にストレッチの学校「You Fit!」のアップデートを行い、会員登録数も2,000人を突破しご好評いただいておりますことをお知らせします。
▼オンラインサロン「You Fit!」：https://video.yuki100buy.jp/
▼オンラインサロン「You Fit!」入会案内：https://video.yuki100buy.jp/membership-lp/
■あなたとあなたの大切な人を健康に、オンラインでストレッチを学ぶサロン
「You Fit!」は、痩せたい方や体を引き締めたい方、腰痛や肩こり、関節痛など体の不調を抱えている方や、今は健康でも予防医療などに興味のある方などが、コロナ禍の現状下にあって、ジムやヨガに通うことなく“オンライン”でストレッチを学ぶことができるサロンです。
解剖学や骨格の仕組み・体の特性などを深く知り、学んでいただくことで、ご本人様はもちろん、周りの家族や友人、両親など大事な人にもその知識を伝えられるよう、“わかりやすさ”を重視したコンテンツを作成・運営しています。
■アップデートによりおすすめプレイリスト等を充実
既存会員から「何をすればよいのかわからない」「迷ってしまう」といったお声を受け、今回プレイリスト機能などを拡充させ、気になる部位などを探しやすく改善しております。
今後も企画し改善を続けてまいりますのでご期待くださいませ。
■会費は現在月額1,500円、安くて続けやすいことも大きな特徴
「You Fit!」では、ストレッチを習慣化し継続することで、健康寿命を延ばしていただくことを大きな目標としています。
そのため入会金ゼロ、月額1,500円と安く続けやすいことも特徴で、60歳以上の高齢者と呼ばれる方の医療費が平均1,000万円必要という現状の問題を解決・抑制したいという想いも持っています。
YouTubeチャンネルでは答えきれない質問にも、ケースによって会員限定ライブでお答えするなどの対応も行っています。
時間が合わず会員限定ライブを見逃してしまった方でも、全て録画を行い“見逃し配信”を行っているため、時間やライフスタイルに合わせてご参加いただけます。
また、ストレッチカレンダーもご用意。ストレッチメニューを組んで提供しているので、「何をすればいいのか、わからない」という方にもお応えできるようキメ細やかな対応を心がけています。
■ひとりでも多くの方の健康寿命を延ばしたい
Body Science代表取締役の中川裕喜は、パーソナルトレーナーとしては日本最大級となるチャンネル登録者数160万人以上・総再生数2億回に迫るストレッチのYouTubeチャンネルを運営しています。
しかし、どうしてもYouTubeでは取り扱うのが難しい企画や、伝えきれない話題、“深掘り”した知識などもあり、そうした話をお伝えできる場を設けることで、「ひとりでも多くの方の健康寿命を延ばせたら」と考えました。
また、このたび既存会員の皆様からもご要望があり、このたび「オンラインストレッチの学校 You Fit!」をアップデート改善させていただいたものです。
Body Scienceでは、今後もひとりでも健康な方を増やすため、YouTubeでの活動や書籍出版、今回のようなオンラインサロンの開設・運営にも注力してまいります。
▼ Yuki Nakagawa 公式チャンネル（YouTube） はこちら
※本文中の価格は現時点のものであり、今後変動する場合がございます。
・ ・ ・ ・ ・
【株式会社Body Scienceについて】
バレエ整体・天満スタジオ：大阪府大阪市北区同心2-6-17 501号
代表者：代表取締役 中川裕喜
設立：2016年8月
会社HP：https://www.balletbodymake.com/
公式サイト：https://bodyscience.jp/
E-Mail：info@bsce.co.jp
Twitter：https://twitter.com/stretchYouTuber
Instagram：https://www.instagram.com/nakagawa_yuki_/
ストレッチの学校YouFit!：https://video.yuki100buy.jp/
事業内容：
・バレエストレッチスタジオ運営
・パーソナルトレーニングスタジオ運営
・セミナー運営、指導者育成
・リハピラティス協会運営
・YouTubeチャンネル運営
・オンラインサロン運営
※以下はメディア関係者限定で公開している情報ですので、webサイトやSNSでの公開はご遠慮ください。
【本件に関するお問い合わせ先】
企業名：株式会社Body Science
担当者名：小山
E-Mail：info@yuki100buy.jp
2021/11/16
選りすぐりの100句を掲載したベストセレクションを発売
2001年に始まった「シルバー川柳」は20年間で21万句を超える作品が寄せられました。2021年からは書籍の発売を開始。今年9月には11巻目を発売しました。今回、20周年という区切りを機に、これまでの入選作400句以上の作品の中から、さらに選りすぐりの100句を掲載したベストセレクションを発売します！
気軽に取り組める川柳づくりを通し、老いを肯定的にとらえ、楽しんでもらいたいと、公益社団法人全国有料老人ホーム協会 の主催で2001年に始まった、川柳作品の公募「シルバー川柳」。おかげさまで、今年で20周年を迎えることができました。これまでに、なんと21万を超える作品が寄せられています。
2021年からは、その年の入選作20句をふくむ88句を掲載した 『シルバー川柳』（ポプラ社） の刊行を開始、 こちらも 今年で11巻目、シリーズ累計95万部を突破！ の大人気シリーズとなりました。
シルバー川柳11
シルバー川柳ベストセレクション ＞＞＞amazon
本書は、20周年 という区切りを機に、これまでの入選作約400句の中から、さらに選りすぐりの100句を掲載した傑作選です。
例えば・・・
イラスト：古谷充子
20年の間 、世の中には実にさまざまな出来事がありました。それは、日常と世相を描き出す「シルバー川柳」にも色濃く反映されていますが、どんなに時を経ても、自らの老いを嘆きつつ楽しむ、日常の暮らしにひそむ笑いを見つける、そんなユーモア心は変わっていないようです。本書には、この間に起こった事件や流行をまとめた「お達者シルバー年表」も収録しました。（はじめにより抜粋）
• 時代のキーワードが名川柳を生む！
本書の「お達者シルバー年表」（50～57頁）では、その年の話題の出来事、流行語などを紹介していますが、そのキーワードはさまざまな形で作品に反映されています。
たとえば、2014年の「壁ドン」を取り上げた「壁ドンでズボンの履き換えやっとでき」（117頁）では、恋愛から老いのイメージへの落差が表現されていますし、2017年の「インスタ映え」を題材にした「『インスタバエ』新種の蠅かと孫に問い」（137頁）は、世代間ギャップをうまく笑いに転換しています。
本書では、この20年間のシルバー川柳入選作を改めて紹介することで、私たちが過ごしてきた時代も振り返ることができました。2021年はコロナを詠んだ句 が圧倒的でしたが、来年以降はどんなキーワードが話題になるでしょうか。どういう時代でもユーモアの精神と笑いを忘れずにいたいですね。
イラスト：古谷充子
• シルバー川柳ベストセレクション
シルバー川柳ベストセレクション 11月2日発売
編／公益社団法人全国有料老人ホーム協会
編／ポプラ社編集部
定価／1,320円（本体1,200円）
発売日／11月2日
おかげさまで刊行10周年、累計95万部突破の大人気シリーズの傑作選！公募「シルバー川柳」20年の名川柳が一冊に！
「見くびるな賞味期限は切れとらん」
「聞くたびに話が違う若い頃」
「足腰を鍛えりゃ徘徊おそれられ」
「あの世ではお友達よと妻が言い」
シルバー川柳ベストセレクション ＞＞＞書誌情報
＞＞＞amazon
///// ///// /////
• シルバー川柳とは
公益社団法人 全国有料老人ホーム協会が、設立20周年記念事業のひとつとして、2001年に公募を開始しました。以後、高齢社会・高齢者の日々の生活に関するものであれば題材に制限を設けず、応募資格も一切設けなかったことから全国の幅広い年代層から応募をいただいています。
シルバー川柳は、超高齢社会を迎えた日本の世相を反映する1つとして定着し、シルバー世代の第二の人生を応援しようと川柳募集を毎年実施しています。
• 公益社団法人 全国有料老人ホーム協会とは
全国有料老人ホーム協会は、有料老人ホーム利用者の保護と、ホームを設置・運営する事業者の健全育成を図ることを目的に設立された、老人福祉法第30条にも規定されている内閣府認定の公益社団法人です。
※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。
【本書に関するお問い合せ先】
株式会社ポプラ社宣伝プロモーション部 担当：玉造
MAIL：s_tamatsukuri@poplar.co.jp
2021/11/16
外国人採用支援の総合ポータルサイトdnus(ディヌス)を提供するDOC株式会社(本社：東京都中央区／代表取締役：廣瀬義憲)は2021年11月9日に、人手不足が深刻化している介護業界での、外国人雇用・外国人活用の全体像と4つの採用方法を詳しく理解できる「外国人介護人材の雇用特集WEEK」を開始しました。
コロナの影響を受け、日本では、この約2年間外国人旅行客だけでなく、外国人労働者の受け入れにも入国制限がかかり、様々な業界で人手不足への頼みの綱である外国人雇用にストップがかかりました。
しかし、特に介護業界では、外国人雇用にかわる人手不足解消への代替案や策がないまま2年間という時間が過ぎました。
そのような状況下でしたが、最近ではようやく外国人の入国制限の緩和に関してニュースが多く取り上げられるようになり、外国人支援業界では、改めて外国人雇用への期待が再加熱し始めています。
そして、弊社に対しても、今後再び外国人雇用をはじめていきたいという、多くの介護業界の施設や病院などから外国人雇用について改めて特集を組んでほしいとのお声をいただきました。
そのようなお声をもとに、外国人雇用を行っていきたい多くの介護業界の施設や病院の方々に役立てていただけるよう記事や資料をバージョンアップして、特集を開始いたしました。
▼外国人介護人材の雇用を記事で深く学ぶ
・外国人介護職員を雇用するための4つの方法と、 国籍別の外国人労働者数や雇用時の注意点を徹底解説！
・在留資格「介護」での外国人介護職員の採用方法を徹底解説！
・介護職種として外国人技能実習生の受け入れ方法を要件から試験、夜勤の可否、試験などを完全解説！
・特定技能「介護」とは？業務内容、雇用形態、試験科目、受入方法など徹底解説！
・EPAに基づきインドネシア、フィリピン、ベトナムから介護福祉士候補者を受け入る方法を徹底解説！
▼外国人介護人材の雇用を資料で深く学ぶ
【3分解説】「介護」で「外国人」を雇用する４パターン【簡単解説】
https://dnus.jp/materials/01F8WPCKZ1QWC995F6AQHGNB31
特定技能介護ご採用事例紹介
https://dnus.jp/materials/01F8WPCT7W5VGTB3NYQTRFMZD1
コロナ時代の外国人介護人材採用のポイント
【3分解説】「EPAに基づく外国人 介護福祉士候補者の雇用」とは
https://dnus.jp/materials/01F8WPCM68MET9GP2ZRC143N16
・ ・ ・ ・ ・
▼DOC株式会社について
【会社名】
DOC株式会社 / DOC Inc.
https://www.doc-inc.com/
【サービス内容】
・外国人雇用企業向け｜外国人活用の無料相談窓口
http://lp.dnus.jp/concierge
・外国人雇用企業向け｜外国人採用支援の総合ポータルサイトdnus(ディヌス)
https://dnus.jp
・外国人支援企業向け｜営業マーケティング支援サービス
http://lp.dnus.jp/client
2021/11/16
高齢者でオンライン診療未経験の約半数が利用意向あり
株式会社MICIN（本社：東京都千代田区、代表取締役：原聖吾、以下 MICIN）は、高齢者のオンライン診療に関するニーズ調査を行いましたので、その調査結果をお伝えします。
新型コロナウイルス感染症拡大により、通院中や院内における二次感染の不安による医療機関への受診控えや、医療の逼迫によるコロナ感染者の自宅療養の診察手段の一つとして、オンライン診療の認知は格段に広がりました。
しかしながら、オンライン診療はいまだ十分に普及しているとはいえず、特に、世代でみた場合、医療にかかる人は高齢者が最も多いにもかかわらず(※1)、高齢者でのオンライン診療利用は進んでいない状況です(※2)。
そのためMICINは、高齢者におけるオンライン診療に対する利用意向の有無や、利用が進まない理由、高齢者への診療におけるオンライン診療活用の可能性などについて、65歳～84歳の方300人を対象にFAXにて調査を行いました。
※1：厚生労働省 平成29年患者調査の概況
※2：厚生労働省 令和3年4月～6月の電話診療・オンライン診療の実績の検証の結果
＜調査サマリー＞
|
１.診察内容と受診におけるニーズ
• 高齢者の方の診療内容やニーズを鑑みると、対面が必須となる診療を受けている患者は3割程度
高齢者の方の診療内容は、確実に対面ではないと実施できない「医師による直接的な処置」を含むものは31%であり、血液検査等の直接的な検査が必要なものを除けば、オンライン診療でも対応できるものが一定を占めていました(Q1)。 また、診察の中で、医師との会話を最も重視していることがわかりました(84%) (Q2)。
一方、医療機関の受診に関して、医療機関内や通院における感染リスク（48%）や、通院・診療に時間がかかることを懸念していることがわかりました(Q3)。
２.オンライン診療の利用実態とニーズ
• 半数近くの高齢者に一定の条件のもとオンライン診療の利用意向があり、 高齢者の患者が多い医療機関へのオンライン診療の導入を進めることが重要
高齢者のオンライン診療の利用率は1.8%であり、現状ほぼ利用していませんが、利用していない人のうち約半数(47%)は一定の条件のもと「利用したい」と思っていることがわかりました(Q9)。
利用したい理由としては、感染対策になる、通院・診療の時間を減らせる、現在の診療内容がオンライン診療でも代替できるという理由が上位でした(Q10)。
また、オンライン診療を知っているが利用したことがない高齢者の68%が、現在オンライン診療を利用しない理由として、「医療機関がオンライン診療に対応していない」ことを理由として挙げています。次いで「直接対面で医師に診察して欲しい」という対面意向があることがわかりました(Q8)。
【アンケート概要】
調査期間：2021年8月25日～9月7日
対象者：以下のすべての条件を満たす方
- 全国に居住する65～84歳の男女で、現在認知症に罹患していない
- 現在、内科系疾患(糖尿病・高血圧・脂質異常症(コレステロール、 中性脂肪))を罹患している
- 上記の疾患で、月1回以上、 医療機関に通院している
回答数：300
調査実施者：株式会社日本能率協会総合研究所、MICIN
調査方法：FAX調査
※日本能率協会総合研究所に登録されているモニターであって、上記の条件に該当する者を事前スクリーニングした上で、対象者にアンケート実施
MICINは、この調査結果を踏まえ、利用意向のある高齢者がオンライン診療を利用できるよう、サービス開発を含め環境整備をしてまいります。
＜調査結果全体はこちらをご確認ください。＞
・ ・ ・ ・ ・
【株式会社MICIN 会社概要】
会社名：株式会社MICIN
所在地：東京都千代田区大手町2-6-2 日本ビル13階
設立：2015年11月26日
代表者：代表取締役 原 聖吾
事業内容：オンライン医療事業、臨床開発デジタルソリューション事業、デジタルセラピューティクス事業、保険事業等
コーポレートサイト：https://micin.jp
※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。
【本件に関する報道関係者お問合せ先】
株式会社MICIN 広報担当 篠原
Email: pr@micin.jp
2021/11/15
今回で6回目となる「介護にまつわる意識調査」
キユーピー株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役 社長執行役員：長南 収、以下キユーピー）は、11月11日の「介護の日※1」にあわせ「介護にまつわる意識調査」の結果を公表しました。 本調査は、在宅における介護の実態を調査・分析することで、介護の不安解消や課題解決に向けた提案につなげることを目的としています。2017年にスタートし、今回で6回目となります。
厚生労働省の報告※2によると、日本人の死因第6位は「誤嚥性肺炎」です。誤嚥性肺炎は、加齢による嚥下機能の低下が一因となり引き起こる病気です。
総務省によると、日本の65歳以上の人口は3,640万人、総人口に占める割合（高齢化率）は29.1％とそれぞれ過去最高を更新※3し、高齢化の進む日本において「誤嚥※4」予防は重要な課題です。
そこで今回、「誤嚥」に対する認知や、誤嚥防止のための飲食物への「とろみづけ」の実態について調査を行いました。
■サマリー
- 「誤嚥」に対する高い認知。日常的にとろみづけをする人は、8割以上が意味も理解
- 「介護食」を準備している人は、飲み物にも食事にも「とろみ調整食品」を活用
- 「片栗粉」はダマになりやすさと経時的なとろみの低下に不満。 「とろみ調整食品」は「味」に対するネガティブイメージが課題
■調査方法の概要
|
■調査結果の概要
「誤嚥」に対する高い認知。 日常的にとろみづけをする人は、 8割以上が意味も理解
「誤嚥」について知っているか尋ねたところ、普段「介護食※5」を準備して飲み物にもとろみをつけている人は、81.7％が誤嚥を「知っていて、意味も理解している」ことが分かりました（資料1）。
「通常の食事※6」を準備している人でも、誤嚥を「知っていて、意味も理解している」人は67.1％と高い割合で、誤嚥のリスクが低い層でも気にかける人が多い様子が見て取れます。
一方で、「介護食」を準備して飲み物にとろみをつけている人でも、「知らなかった」（2.9％）、「言葉は聞いたことがあった」（15.4％）と、2割弱の人は意味を理解しないままとろみづけをしている実態もうかがえました。
「通常の食事」：通常の食事を準備している人（N=1545）、 「介護食(飲み物とろみなし)」：介護食を準備し飲み物にとろみをつけずに提供している人（N=582）、 「介護食(飲み物とろみあり)」：介護食を準備し飲み物にとろみをつけて提供している人（N=208）
「介護食」を準備している人は、飲み物にも食事にも「とろみ調整食品」を活用
普段「飲み物」にとろみをつけている人に「とろみをつけるときに使用する食品」を尋ねたところ（複数回答可）、「通常の食事」を準備している人では「片栗粉」（72.3％）が最も多かったのに対し、「介護食」を準備している人では「介護用のとろみ調整食品」（59.6％）が最も利用されていることが分かりました（資料2-1）。
「通常の食事」：通常の食事を準備している人のうち、 普段、 飲み物にとろみをつけて提供している人（N=101）、 「介護食」：介護食を準備し、 飲み物にとろみをつけて提供している人（N=208）
同様に、普段「食べ物」にとろみをつけている人に「とろみをつけるときに使用する食品」を尋ねたところ（複数回答可）、「片栗粉」が「通常の食事」を準備している人で84.9％、「介護食」でも50.4％と、最も多いことが分かりました（資料2-2）。
「介護食」を準備している人では、「片栗粉」に次いで「介護用のとろみ調整食品」（41.2％）も高い結果となりました。
「通常の食事」を準備している人は、片栗粉などなじみのある食材を使って、家族の食事と一緒に作っているものと推察されます。一方、「介護食」を準備している人は、介護用のとろみ調整食品を飲み物にも食事にも活用しながら、片栗粉も利用するなど、場面に合わせて使い分けているものと考えられます。
「通常の食事」：通常の食事を準備している人のうち、 普段、 食べ物にとろみをつけて提供している人（N=146）、 「介護食」：介護食を準備し、 食べ物にとろみをつけて提供している人（N=272）
「片栗粉」はダマになりやすさと経時的なとろみの低下に不満。「とろみ調整食品」は「味」に対するネガティブイメージが課題
「飲み物」にとろみをつける上で困っていることを尋ねたところ（複数回答可）、「片栗粉」を使用している人では「ダマができる」（28.6％）、「時間が経つと緩くなる」（25.0％）、「加熱しないととろみがつかない」（16.1％）が上位に挙がりました（資料3-1）。
「とろみ調整食品」を利用している人では、これらの回答は低い傾向が見られ、「片栗粉」のお困りごとを「とろみ調整食品」が補填していることが分かります。一方「とろみ調整食品」については、「味が気になる」（15.3％）が「片栗粉」に比べて高く、味に対してネガティブなイメージを持たれているようです。
「片栗粉」：介護食を準備している人のうち、 片栗粉を使って飲み物にとろみをつけて提供している人（N=56）、 「介護用とろみ調整食品」：介護食を準備している人のうち、 介護用とろみ調整食品を使って飲み物にとろみをつけて提供している人（N=124）
「食事」にとろみをつける上で困っていることを尋ねたところ（複数回答可）、「飲み物」と同様の傾向が見られました（資料3-2）。
「片栗粉」：介護食を準備している人のうち、片栗粉を使って食事にとろみをつけて提供している人（N=137）、「介護用とろみ調整食品」：介護食を準備している人のうち、介護用とろみ調整食品を使って食事にとろみをつけて提供している人（N=112）
＜ まとめ ―調査結果から― ＞
本調査から、日常的に介護食を準備している人に限らず、多くの人が「誤嚥」という言葉を認知し、意味も理解していることが分かりました。 また「介護用とろみ調整食品」は、加熱せずにとろみづけができ、ダマにもなりにくく、時間が経っても緩くなりにくいことから、日常的に介護食の準備やとろみづけをしている人ほど利用しているようです。 その手軽さからプロの料理人に利用されることもある「とろみ調整食品」ですが、味についてネガティブなイメージを持つ人も多いことから、とろみづけが必要な方々へしっかりメリットを伝える工夫が必要と思われます。 |
キユーピーは2020年春に、1袋（600g）で約400回※7使える大容量の粉末状のとろみ調整食品「とろみファイン」を発売しました。食事にとろみをつけて家族と同じ料理が食べられるようになったり、水やお茶だけでなく炭酸飲料にもとろみをつけたりとさまざまな使い方ができ、食事の楽しみが広がります。
キユーピーは、介護の環境が多様化していく中で、介護する人・介護される人に寄り添った提案を今後も続けていきます。
※1 「介護の日」：介護について理解と認識を深め、介護従事者、介護サービス利用者および介護家族を支援するとともに、利用者、家族、介護従事者、それらを取り巻く地域社会における支え合いや交流を促進することを目的に、2008年に厚生労働省が制定しました。
※2 厚生労働省「令和2年(2020)人口動態統計月報年計（概数）の概況」
※3 総務省統計局「令和3年9月19日「統計からみた我が国の高齢者-「敬老の日」にちなんで-」」より引用
※4 「誤嚥」：飲食物や唾液を飲み込んだときに気道（気管）に入ってしまうこと。
詳しくは、「高齢期の食事・水分補給」サイト参照
※5 本調査においては、「配偶者・親・おじおば・祖父母など、 高齢の喫食対象者に提供するやわらか食やきざみ食などの食べやすさに配慮した食事」のこと。
※6 やわらかさなどを調整していない、通常の固さの食事のこと。
※7 水100mlに1.5gを加え、とんかつソース状のとろみをつけた場合。
※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。
【本件に関する報道関係者からのお問い合わせ先】
キユーピー株式会社 広報担当 室塚（むろづか）
〒150-0002 東京都渋谷区渋谷1-4-13
TEL：03-3486-3051
E-mail：pr@kewpie.co.jp
2021/11/10
11月11日は「介護の日」
11月11日は厚生労働省が定める「介護の日」です。日本の75歳以上人口は1,800万人を超え、人口の約15％を占めています。 ※1
また要介護者等（要介護又は要支援の認定を受けた人）は600万人以上※1と報告されています。
近年、在宅介護高齢者の増加※2とともに、市販介護食の認知と需要が拡大してきました。
※1 令和3年版高齢社会白書
※2 令和元年度 介護保険事業状況報告
在宅介護高齢者推移
そして昨年より、新型コロナウイルスの感染拡大防止に伴う在宅介護の機会も増加しており、引き続き在宅介護の割合が増えていくことが予想されます。
アサヒグループ食品では、毎年介護に関する自社調査を行っており、昨年の自社調査では介護負担の増加から市販介護食や介護用品の利用が増えたことが分かっています。
本年8月にも在宅介護の負担感や介護意識について、実際に介護をしている方を対象に調査しました。
「新型コロナ感染拡大以前と比べたときの負担感の変化／負担内容について」 調査元：アサヒグループ食品 |
＜調査結果のポイント＞
|
■新型コロナウイルス感染拡大以前と比べたときの負担感の変化／負担内容について
新型コロナウイルス感染拡大以降、在宅介護の機会や時間が増え、半数近くの方が介護の負担が増加したと感じています。
負担内容を見てみると、買い物や食事の用意となっており、日々の食事に関する負担が多いことが分かります。
介護の負担感の変化
負担が増えた介護の内容
■介護の食と調理意識について
介護における食と調理意識を調査したところ、「食事を楽しんでほしい」と回答した方は全体の約7割と、他の回答よりも高い結果となりました。 一方で食事の準備に対して「家族が用意した方がよい」「手作りがよい」と回答した方は年々減少しています。
介護の食と調理意識
＜調査結果より＞ コロナ禍で在宅介護の機会が増え、食事の準備を負担に感じている方が多いものの、約7割の方が「食事を楽しんでほしい」と考えていることが分かりました。 また食事の準備に対して「家族が用意した方がよい」「手作りがよい」と考えている方は年々減少しており、市販の介護食や配食サービスなどを上手に活用していきたい意識が高まっていると推測できます。 実際に2020年のやわらか食の市場は前年比約106％※3となり、市販介護食の利用に繋がっているものと考えられます。
|
アサヒグループ食品では、「食事の準備に負担を感じる」「食事を楽しんでほしい」という意識をとらえ、簡便性に加え「食べやすく、 食べたくなる」介護食を目指し、商品展開をしています。
また口腔ケア用品も併せてご提案することで、お口の健康からサポートし「“食べる”をずっと楽しく。 」を実現していきます。
■ブランドサイトについて https://www.asahi-gf.co.jp/special/senior/
ブランドサイト内では商品紹介はもちろん、アレンジレシピのご紹介や、加齢に伴う変化、口腔ケアの手順等、様々な情報を掲載しています。
在宅介護をされている方、これから始める方に向け、食事まわりの役立つ情報を多数お届けしています。
■アサヒグループ食品のシニアカテゴリー商品ご紹介
「バランス献立 やわらか食」シリーズ
2017年9月より“アサヒのおいしい介護食”としてシリーズを展開しています。2020年3月にはなだ万監修のカップ入り商品も発売しました。
様々な食材を使ったメニュー設計でバランスの良い献立作りをサポートする介護食です。素材の旨味やだしにこだわり、塩分に配慮しながら、満足感のあるしっかりとした味付けにしています。
「バランス献立 とろみ調整食品」シリーズ（商品名：『バランス献立 とろみエール』）
飲み物や食べ物に加えるだけで、適度なとろみを簡単に付けることができる粉末状の食品です。
とろみを付けることで、飲み物や食べ物が口の中でまとまりやすくなり、ゆっくりとのどへ流れます。サッと溶けてダマになりにくく、味を変えないので色々な汁物などにお使いいただけます。
「バランス献立PLUS 栄養サポート食品」シリーズ（商品名：『バランス献立PLUS 栄養プラス』）
食事だけでは不足しがちなエネルギー・たんぱく質などを手軽に補給できる食品です。
ドリンクタイプはビタミンDとその他10種のビタミン・カルシウム・食物繊維を配合しています。粉末タイプは加えて、鉄・亜鉛・銅を配合しています。
お湯または温めた牛乳で溶かしてお召し上がりいただけますので 間食時だけでなく、朝食時や夕食時等様々な飲用シーンに活用いただけます。
「オーラルプラス」シリーズ
デリケートなお口をやさしくケアする口腔ケアシリーズです。清潔で健やかな口内環境づくりをサポートします。
介護を必要とする方や、疾患などで一時的に口や舌が自由に動かせない方の場合、食べかすや痰などでお口が汚れやすく歯みがきだけでは口腔内を清潔・健康に保つのは困難になります。お口みがきや保湿ケアで口のなかを清潔に保つことが必要です。
※以下、メディア関係者限定の特記情報です。個人のSNS等での情報公開はご遠慮ください。
【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
アサヒグループホールディングス株式会社 広報部門
電話：03‐5608‐5126
