インターネットインフィニティー／骨粗鬆症の啓発、1年半後にも「効果あり」

2021/7/5

ケアマネジャーによる要介護者・家族への治療の推奨率が増加～ケアマネジャーをパネルにした要介護高齢者の医薬品独自調査『CMNRメディカル』第25回

2021/7/5

1日当たりお届け食数は3万食増加
コロナ禍の外出自粛・健康志向ニーズに対応

ワタミ株式会社（本社：東京都大田区、以下ワタミ）は、食事宅配サービスを行う「ワタミの宅食」にて、2010年から2020年まで11年連続で、病者・高齢者食宅配市場「売上シェアNo.1」を達成しました※1。
※１：出典 「外食産業マーケティング便覧2011～202１」（株式会社富士経済調べ）

コロナ禍で食数が増加

特に昨年度は、コロナ禍の外出自粛の中、主ターゲットである高齢者の他にも、自宅で食事をする回数が増えたファミリー層や、テレワーク中の食事としての注文も増え、期首に1日当たり23万食だったお届け食数は、期末には1日当たり26万食になりました。また、コロナ禍の中、健康志向が高まり、2021年度には「1日1食、健康のためのご提案」として、20日間、バランスのとれた食事をお届けする「特別プラン」の販売をTVショッピングでスタートし、反響を得ています。
今後も「ワタミの宅食」は、子育て層から高齢者まで、多くの方の健康的な生活を、食の面からサポートしてまいります。


■「ワタミの宅食」について
「ワタミの宅食」は、日替わりのお食事と“まごころ”をお届けすることで“社会を支え
るインフラ”となることを目指し、事業を展開しています。お弁当・お惣菜は、お客さまと
同じ地域に住む“まごころスタッフ”が、1軒1軒、コミュニケーションを大切にしながら
お届けしています。
また、自治体との「見守り協定」にも力を入れており、2021年6月現在、224の自治体と協定を結び、高齢者世帯の見守りにも貢献しています。
2020年3月には、業界として初めて、自社弁当容器を回収し、新たな容器としてリサイクルする取り組みを全国に展開するなど、SDGｓの目標達成にも貢献しています。

■ワタミ株式会社
【住 所】 東京都大田区羽田1-1-3
【代表者名】代表取締役会長兼グループＣＥＯ 渡邉美樹
【設 立】 1986年5月
【事業内容】 国内外食事業、海外外食事業、宅食事業、農業、環境事業
【ホームページURL】 http://www.watami.co.jp

2021/7/2

日本全国で介護保険適用が可能な徘徊防止グッズ「iTSUMO DOOR」（いつもドア）がリニューアルして登場

アーバン警備保障株式会社グループであるアーバンテック（本社：奈良県橿原市、代表：寺西 賢次）は2021年7月1日（木）、自宅の玄関のドアに設置するだけで徘徊を予防できる、全国介護保険適用の福祉用具「iTSUMO DOOR」（いつもドア）のモデルチェンジ版「NEW iTSUMO DOOR」を開発し、レンタルを開始したことをお知らせします。

▼　「NEW iTSUMO DOOR」｜商品ページ：https://itsumono-gps.jp/door.html

■年々増加の一途をたどる認知症患者の徘徊をGPSで感知する「iTSUMO」

近年、高齢化が加速する日本では、認知症患者が増加。認知症に係る行方不明者の届出受理数も年々増え続けており、平成30年には16,927人にのぼりました*。

そこで、大事な家族の安全を守るお手伝いがしたいと、アーバンテックが開発したのがGPS型認知症徘徊感知機器「iTSUMO」。靴などに装着することで、認知症による徘徊を感知して、居場所をメールで知らせたり、地図に表示させたりすることができる製品を誕生させました。

*警察庁「平成30年における行方不明者の状況について」（PDF）：https://www.npa.go.jp/safetylife/seianki/fumei/H30yukuehumeisha_zuhyou.pdf

■どこの自治体でも介護保険が使えるとあって、在宅介護家庭での導入が急増

画期的な「iTSUMO」ですが、問題は介護保険が適用されるかどうかが、各自治体の判断に委ねられている点。現在のところ、適用を認めている自治体は約500に過ぎず、残り1200の自治体では認められていないのが実情です。

そこで、全国どこでも介護保険適用対象となる製品を届けたいと開発したのが、初代「iTSUMO DOOR」です。ドアに取り付けることで、要介護者がドアを開けた時にブザーが鳴り、メールでお知らせしてくれるのが特徴。在宅介護をおこなっている家庭で続々と導入が進んでいます。

■動力をUSB式に変更し電池交換が不要に、ブザーの音量調整機能も新搭載

今回のモデルチェンジでは、基本的な性能はそのままに、使い勝手を向上。最大のポイントは、乾電池式であった動力をUSB式に変更した点です。これにより、電池交換の手間をなくし、コンセントに接続しての使用や、モバイルバッテリーなどでの使用ができるようになりました。また、電池ボックスを利用すれば、これまで通り乾電池でも動かすことも可能です。

さらに、ブザーの音量調整機能を追加し、大小切を選択できるようになったこともポイント。本体サイズも従来の3分の1程度と小型化に成功したため、玄関先に置いていても目立ちにくくなっています。

徘徊は、認知症の在宅介護においてもっとも心配なことの１つ。アーバンテックでは、徘徊する本人、そして家族の不安を少しでも軽減できるよう、今後も良質な製品づくりに邁進してまいります。

【アーバンテックについて】

本社：〒634-0813 奈良県橿原市四条町277-1-101
代表者：代表　寺西 賢次
設立：2019年4月（アーバン福祉用具から名称をアーバンテックに変更）
電話番号：0744-23-1260
URL：https://itsumono-gps.jp￥
事業内容：認知症による徘徊を感知して通知するGPS機器「iTSUMO」（いつも）のOEMメーカー

【一般の方向けのお問い合わせ先】

企業名：アーバンテック
担当者名：辻　和宏 
TEL：0120-126-178
Email: info@itsumo-w.jp

2021/7/2

【重版決定】SNSで超話題のカリスマ歯科医師・まーてる先生こと宮城旺照先生

光文社より刊行された『1日1分「首わしづかみ」で脳脊髄液を流しなさい』（著・宮城旺照）。著者・宮城さんはマーテル先生の愛称でカリスマ歯科医師として診療するかたわらラジオDJでも活躍。Youtubeの動画再生総数は140万PVを超え、『1日1分「首わしづかみ」で脳脊髄液を流しなさい』はamazon売れ筋ランキング「脳・認知症部門」では発売から2年を経て1位を獲得し、SNSを中心に全国で話題となっています。今回、5度めの重版が決定して7,000部増刷で6刷となり、累計20,000部になります。

【内容】
長年、頭痛やめまいに悩まされていませんか？　確かに症状はあるのに、どこの病院に行っても「原因不明」もしくは「異常なし」。これらは、もしかしたら首の凝りからきているかもしれません。
本書の著者は沖縄県那覇市で歯科クリニックを営む宮城旺照先生。地元のラジオで健康講座を持つなど、異色のカリスマ歯科医として知られています。その宮城先生が、長年の臨床経験からたどりついた頭痛やめまいの根本原因。それは、症状が起こるはるか以前に始まった噛み合わせの不具合にあったのです。
歯の噛み合わせの不具合→就寝中の食いしばり→首が凝る→就寝中に頭が反り返る→頚椎症→脳や耳内部の血流や脳脊髄液の循環障害→めまい、頭痛を引き起こす、という連鎖です。これをもっとも簡単に解消できるのが、「首わしづかみ」。ぜひ日常に取り入れてみてください。今現在、特に不調がない方でも、「首わしづかみ」をすると、頭がすっきりしますよ！

【目次】
第1章　「歯の食いしばり」が認知症を招く
第2章　認知症は「夜」につくられる
第3章　認知症にならない「夜」の習慣
第4章　認知症にならない食生活
第5章　5つの原則で100歳までボケずに健康！

【著者紹介】
宮城旺照（みやぎ　まさてる）　医療法人てぃーだ　宮城歯科クリニック院長 1962年生まれ。1988年新潟大学歯学部卒業。今帰仁村立歯科診療所勤務を経て、1992年9月、那覇市にクリニックを開業。自身の2度の大病の経験から、歯科診療のかたわら、栄養・サプリメント指導、噛み合わせに起因する不調の改善などに取り組む。

【書籍詳細】
書名：『1日1分「首わしづかみ」で脳脊髄液を流しなさい』
著者：宮城旺照
発売：光文社
発売日：2018年8月22日
定価：本体1,430円（税込み）
判型：四六判ソフト

2021/7/2

7月より自治体向け「フレイル予防事業」を本格展開
府中市が導入、西東京市と横須賀市で実証事業を実施

■みんチャレを活用したフレイル予防事業の本格展開を開始
　近年高齢者のフレイル、介護予防において、身体活動や人とのつながりを維持することの重要性が示されています。しかし、新型コロナウイルスの流行に伴い、運動や人と話す機会が少なくなり、高齢者の体の衰えや気持ちの落ち込みによるフレイル状態の悪化が懸念されています。これまで地域の介護の現場と連携して実施していた通所型の体操教室などの開催が制限される中、高齢者がいかに社会とのつながりを持ち、長期的な運動不足の解消や生活習慣病等の予防を継続する仕組みを作るかが自治体の課題となっています。
　 そこで当社は、市民同士が協働して介護予防を行うことで高齢者の健康増進をしたいという自治体に対し、みんチャレを活用した「フレイル予防事業」の本格展開を開始しました。
　本事業では、高齢者がアプリを使用できるように、当社が65歳以上の市民向けにみんチャレの使い方講座を実施するほか、参加者数や歩数などのデータを自治体に提供します。高齢者がオンラインでつながりを持ち、自分で運動を継続する仕組みを提供することにより、自治体は通所型の教室や訪問など対面の形ではなく、オンライン上でフレイル、介護予防を行うことが可能となります。

■関連プレスリリース

• 2021/2/17 習慣化アプリ「みんチャレ」西東京市のフレイル予防事業に参画オンラインでコロナ下での人との関わり合いを支援　https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000057.000024217.html
• 2021/4/13 高齢者同士がスマホでチームを作ることが介護予防に繋がる習慣化アプリ「みんチャレ」府中市の介護予防事業に参画　https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000061.000024217.html

■ユーザー80万人突破、習慣化アプリ「みんチャレ」 について
5人1組チームの励まし合いコミュニティ
みんチャレは散歩や体操などの運動、学習、趣味など、新しい習慣を身につけたい5人1組でチームとなり、チャットで励まし合いながらチャレンジする三日坊主防止アプリです。65歳以上のユーザーが12%以上を占めており、高齢者も身体的な接触なく、オンライン上で仲間とコミュニケーションをとりながら、毎日楽しく健康維持を行うことが可能です。アプリで貯めたコインは、医療や教育、環境関連の寄付プロジェクトに使用できます。

＜特徴＞
　・習慣化成功率は一人で行う時の8倍
　・2020年 経済産業省主催「ジャパン・ヘルスケアビジネスコンテスト」で優秀賞・企業賞を受賞
　・2016・2017・2019年 Google Playベストアプリに選出

＜アプリ概要＞
タイトル　：みんチャレ
利用料　　：無料ユーザー  無料       
　　　　　　プレミアムユーザー 1ヶ月プラン 500円/月
配信日　　：2015年11月6日
公式サイト：https://minchalle.com/
ダウンロードURL：
【iOS】　　 https://itunes.apple.com/jp/app/minchare/id1047462806?l=ja&ls=1&mt=8
【Android】https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.co.sony.minchalle&hl=ja
公式SNS：
【Twitter】   　https://twitter.com/minchalle
【Instagram】 https://www.instagram.com/minchalle.official/
【facebook】  https://ja-jp.facebook.com/minchalle/

【会社概要】
　社名：エーテンラボ株式会社
　住所：東京都港区六本木7-7-7 TRI-SEVEN ROPPONGI 7F　　
代表者：代表取締役CEO　長坂　剛
　設立：2016年12月21日
資本金：4,800万円
　URL：https://a10lab.com

【お問い合わせ先】
　エーテンラボ株式会社
　広報/事業開発 担当 加藤、横田
　　　TEL : 03-5422-8396 / 070-4399-5680
　　e-mail : maho.kato@a10lab.com
　　　　　  narumi.yokota@a10lab.com


資料

■西東京市民向けに試験導入、期間中に平均歩数が約1500歩向上
　西東京市の市民に展開する前に、先行的に一部の高齢市民にみんチャレを利用していただいた結果、利用開始時と終了時で平均歩数が約1500歩向上しました。

　参加いただいた方からは、「チームの仲間と親しくなった」「これまで知らなかった地域の新しい場所や魅力を発見した」等の感想をいただきました。

＜西東京市民の感想＞

• （86歳、男性）　ずっとスポーツをやっていたがコロナ自粛で1ケ月一切外出しなかったことで歩けなくなくなった。今回みんなで30,000歩/日、ひとり6,000歩/日の目標。自分は最初は4,000歩くらいしかできなかったが毎日続けるうちに10,000歩けるようになった。一日、3回に分けて歩いており、バスの路線沿いに遠くまで行き、帰りはバスのシルバーパス利用など工夫している。
• （81歳、女性）　西東京に50年住んでいたけど、新しい発見があった。仲間の投稿で知らない場所が知れたのはすごくよかった。報告しようと思って、近所の早稲田馬術部に声をかけて馬の写真を撮らせてもらえた。今までずっとできなかったけど、勇気を出せた。観察力とアンテナを貼ることができた。面倒だけどノルマがあるってことは多少健康につながる。
• （79歳、女性）　手こずりながらもチームメンバーに聞きながら使っている。スマホに苦戦しながらも毎日使う様子を、主人はとても楽しそうに見てくれていた。「お前はこの先、長生きできるな、いい仲間がいるな」と。
• （77歳、女性）　西東京に住んで40年だが周囲について知らなかった。寺社巡りというテーマを決めて歩くことにした。西東京にはお寺など多く、だいたい1日1万歩程度歩いている。行くと厳粛な気持ちになる。目標は5名で1日3万歩。一人で2万歩歩く方もいて毎日目標クリアしている。自分が1万歩いかず皆んなに悪いなと感じたことがあったが、それはみんチャレ精神に反すことでみんなが励ましてくれた。
• （73歳、女性） 三日坊主だったので私にとってはよかった！チームの仲間5人がもっと親しくなって嬉しい。今まではMTGで会うだけだったが、みんチャレでみんなの様子がわかるようになった。今は少し具合が悪いとことか、最近ひな壇を飾った、どこにいった等イベントがわかってもっと仲間を身近に感じる様になった。見守りにも使えそう。

2021/7/2

感染対策に高い意識を保ちつつ“家事疲れ”の側面も。日持ちする「食事タイプの市販用介護食」の利用が大きく伸長。

本調査は、「食べやすさに配慮した食事」を準備する人（介護の担い手）を対象に、在宅における介護の実態を調査・分析することで、介護の不安解消や課題解決に向けた提案につなげることを目的としています。2017年から開始し、5回目となる今回は「コロナ禍の変化」を中心に調査を行い、昨年11月に報告した4回目の調査※3結果と照らし合わせて分析しました。

※1　UDF（ユニバーサルデザインフード） ：日常の食事から介護食まで幅広くお使いいただける、食べやすさに配慮した食品のこと。かむ力や飲み込む力に応じた4区分（「容易にかめる」、「歯ぐきでつぶせる」、「舌でつぶせる」、「かまなくてよい」）と「とろみ調整」で構成（日本介護食品協議会が定めた自主規格）。

※2　UDFの日 ：2003年7月11日に「UDF（ユニバーサルデザインフード）」の名称と「UDFロゴマーク」が商標登録を受けたことにちなんで、7月11日を「UDFの日」に制定。

※3 キユーピーアヲハタニュース　2020　No.88参照　https://www.kewpie.com/newsrelease/2020/1937/

サマリー

• 運動量は減少するも、コロナの長期化で自己防衛意識は高まる傾向に
• 感染対策に高い意識を保ちつつ、“家事疲れ”の側面も
• 日持ちする「食事タイプの市販用介護食」の利用が大きく伸長

調査方法の概要

• 調査手法 ：　アンケート調査（WEB回答）
• 調査期間 ：　2021年3月1日(月)～4月8日(木)
• 調査対象 ：　キユーピー「やさしい献立」キャンペーンにご応募いただいた全国の男女計2,101人のうち、喫食対象者が配偶者・親・おじおば・祖父母などの高齢者で「食べやすさに配慮した食事」を食べている712人

調査結果の概要

運動量は減少するも、コロナの長期化で自己防衛意識は高まる傾向に

「半年前と比べた最近の体調変化」（複数選択可）について尋ねたところ、「運動量が減った」（16.2％）が最も多い結果となりました（資料1）。一方、「筋肉が落ちた」（14.4％）、「足腰が弱くなった」（13.4％）、「歩ける距離が短くなった」（10.8％）、「食欲が落ちた」（7.5％）、「痩せた」（6.0％）など、具体的に身体の変化を感じている割合は2020年に比べて低くなりました。新型コロナの影響による自粛生活が長期化する中、運動の機会は減りながらも健康に気を使うなど、自己防衛の意識が昨年よりも高まっていると推察されます。

 

キユーピーは、2021年春に、容器のまま電子レンジで温められて食器への移し替えや洗い物が不要の市販用介護食「やさしい献立」カップタイプを刷新しました※4。すくいやすく置いたときも安定してこぼしにくい新容器で、賞味期間は12カ月から18カ月に延長し、より長期の保管が可能となりました。コロナ禍のまとめ買いや災害用備蓄としての利用、さらに家事の負担軽減など、さまざまな場面で活用できる商品です。

キユーピーは、生活様式が変化していく中でも、介護する人・介護される人に寄り添った提案を今後も続けていきます。

※4 キユーピーアヲハタニュース 2021 No.22 参照　https://www.kewpie.com/newsrelease/2021/2045/

シニア向け新築マンション分譲事業などをおこなっている株式会社フージャースケアデザイン（本社：東京都中央区、代表取締役社長：大久保将樹）は、入居者の50代〜80代の男女216名を対象に、新型コロナウイルス（COVID-19）（※ 以下、コロナと記載）の感染拡大から約1年半経過し、健常で比較的時間にも経済面にも余裕がある高齢者が実際にどのような生活を過ごしているか、主に消費や活動の観点で実態調査を実施いたしました。

［調査概要］

• 調査の方法 : 紙アンケート直接投票
• 調査の対象 : シニア向け分譲マンション入居者
• 有効回答数 : 216名（平均年齢78歳・男女比 3：7）
• 調査の期間 : 2021年5月19日（水）〜28日（金）

01. 買い物について

日常の買い物について、来店回数については平均は2.36回（加重平均/週）。週1・2・3回が各約25％となっております。
コロナ前との比較においては「減った」という回答が63％となっており想像通り影響は大きいです。一方で26％の方が「増えた」と回答しています。
外食などが困難となり、家庭内での食事の食材調達などが影響していると思われます。

02. 友人家族との交流について

コロナ禍での友人との交流

コロナ禍での家族との交流

友人との交流を調査すると、お出かけは「減った」が94％と大きく減少しています。
メール・LINEは

• 「増えた」69％
• 「減った」24％

と実交流の代替として機能しているものの、電話での交流は

• 「増えた」47％
• 「減った」46％

と拮抗しています。

実のお出かけでの交流の大きな減少に影響して、行き先を決める、約束をする、感想などを共有するなどの行為も減少していると想定され、関係性の希薄化、社会関与の低減にも影響が出ている可能性があります。

家族との交流も比較的似た結果となっています。

• お出かけは「減った」が90％
• メールLINEは「増えた」62％、「減った」28％
• 電話は増えた「50％」、「減った」43％

となりました。友人に比べて影響は若干小さいものの、類似の傾向となっています。

03. 通信手段について

ネットショッピングは53％が利用せず、47％が利用しています。
「増えた」が41％、「減った」が2％、「変わらない」が4％となっており、圧倒的な増加傾向が見られます。
コロナを機会に利用を開始した層もいるのではないでしょうか。

贈答品（お中元・お歳暮等）についてもネット経由が16％(※)となりました。
参考までにスマートフォンの所有率も調査しましたが、76％が所有しており、実に4人に3人がスマートフォンユーザーとなっています。

※ 回答者の内、贈っていない、未回答を除く割合

動画配信サービスについては利用率が約3割。利用する人の内、YouTube利用割合が84％と圧倒的に高いです。
次点がアマゾンプライム19％、Netflix10％とサブスクリプションサービス利用者も一定数います。

健常高齢者の内、サブスク利用者は1割程度の模様です。
生産年齢世帯の動画配信（サブスク）利用率が3～4割程度と比較すると、低利用率ではありますが、スマホ・タブレット機器等の普及も高齢者が遅れて普及した事も鑑みると、時間や経済面に余裕のある高齢者のこれからの利用増加は十分に可能性があると思われます。

04. おうち時間の充実について

食費についてはコロナ前後で

• 「増えた」23％
• 「減った」18％

と大きな傾向はありませんでした。
「変わらない」が59％となっています。
外食が減ったことを考えると、「減った」割合が想定より少なかったです。
一方で「増えた」も23％となっており、コロナでの限定された生活において食事にかける費用を増やす人も一定数いました。

コロナ禍での具体的な活動については、増加したものが、

• 1位：TV（48％）
• 2位：読書（31％）
• 3位：運動（22％）
• 4位：睡眠（20％）
• 5位：趣味（14％）

となりました。基本的には一人で行える活動が増えたという結果となっています。

05. 1年以内に購入した高額な買い物について

金額については、上記の通りとなっています。
品名毎に記すと、

• 衣服 : 12件
• TV : 9件
• 車 : 7件
• 冷蔵庫 : 6件
• 掃除機 : 4件

となりました。累計で整理してみると、家具家電54件と有効回答の5割弱が購入しています。
おうち時間の充実については、高齢世帯でも同様の傾向があります。

会社概要
株式会社フージャース ケアデザイン
https://www.hoosiers.co.jp
現在、7物件を運営、2物件を分譲中（2021年6月末現在）

所在地 : 〒103-0022 東京都中央区日本橋室町四丁目3番16号 柳屋太陽ビル2階
設立日 : 2015年7月1日
資本金 : 400百万円
代表者 : 代表取締役社長 大久保 将樹
事業内容 : シニア向け新築マンション分譲事業、シニア向けマンション管理・運営事業、介護保険事業