新商品「スタイリーフェイス」販売開始—―顔のフィットネスで美と健康を実現 フェイスラインのケアと嚥下力をサポート

2025年10月27日

 

当社は、2025年9月1日(月)より、ホームフィットネスの新商品「スタイリーフェイス」を販売開始しました。
フィットネスの専門知識と介護リハビリの経験を活かして開発した、「顔のフィットネス」という新しいメソッドを通じて、いつまでも若々しく健康的に暮らしたいと願うお客様のセルフケアをサポートします。
 
 

 

 

■開発の背景
 
当社が運営するリハビリ特化型デイサービス「元氣ジム」では、「飲み込みにくい」「むせやすい」「発音が不明瞭になる」といった口腔機能の低下に関する声が寄せられていました。このような口腔機能の改善に取り組む中で、嚥下(えんげ=飲み込み)を支える「舌骨上筋群(通称:ごっくん筋)」に着目しました。
この筋肉は嚥下だけでなく「フェイスラインの維持」「口元の引き締め」といった美容面にも関わっています。
当社は、この筋肉をEMS(電気刺激)で直接アプローチして刺激することで、健康と美容を同時にサポートできるアイテムとして「スタイリーフェイス」を開発しました。
 
 
 
■商品コンセプト
 
あご下にあてるだけの簡単動作で、EMS(電気刺激)の力によりフェイスラインと嚥下の両方に関わる筋肉にアプローチすることができます。「見た目の若々しさ」と「将来に向けた健康づくり」を同時に実現する、新発想のハンディタイプ「顔のフィットネス」アイテムです。
 
 
<特長>
・1回5分、短時間で手軽にアプローチ
・あてるだけの簡単動作で、自力では鍛えにくいあご下の筋肉を刺激
・「ながら使い」ができて、毎日続けやすい
 
 
<メリット>
・美容面:二重あご・たるみをケアし、若々しいフェイスラインの印象へ 
・健康面:飲み込む力(嚥下)を鍛えることで、将来に向けた健康維持に役立つ
 
 
 
■商品機能
  • 1台で複数部位に使用可能で、トータルビューティーケアを実現
  • 約52gの超軽量・コンパクト設計で持ちやすく疲れにくい
  • あご下にぴったりフィットする独自形状
  • 20Hz低周波EMSを搭載し、効果的に筋肉を刺激
  • EMSの強度は5段階で調整可能
  • 1回5分の自動プログラム搭載で手軽に使用可能
  • ボタン1つのシンプル操作で、初心者でも安心
  • 繰り返し使える充電式(約3時間充電で最大20時間使用可能)
  • 置くだけ簡単充電スタンド付き
  • 収納ポーチ付きで持ち運びにも便利

 

 

1台でトータルビューティーケアが可能
軽量コンパクト      ポーチ付き       かんたん充電       シンプル操作

 

 

■販売情報
・販売開始日:2025年9月1日
・販売チャネル:
ルネサンス公式オンラインショップ
Amazon商品サイト
楽天商品サイト
Yahoo! 商品サイト
▶各テレビ通販番組:フジテレビ「いいものプレミアム」・「ディノスTHEストア」、TBS「もっとキニナルチョイス」、ショップチャンネル、東海テレビ「いちばん本舗」他

 

一度履いたら手放せない「立つ・歩く・座る」がラクになる魔法のシューズの秘密とは…正しい体の使い方を教えてくれる講師をお呼びして、100歳まで元気に歩くための方法を学びます。

明治28年創業・老舗靴メーカー丸喜株式会社が開発&提供するミドルエイジ向けシューズブランド「WTシューズ」(本社:東京都台東区 代表取締役:河原勢朗)とアクティブなシニアライフを応援する情報メディア「はいから」とのコラボイベントを開催します。

WTシューズは、骨格のバランスが整う理想の立ち方「WTの立ち方」を履くだけで実現する、まるで魔法のようなシューズを開発・販売しています。


今回は「100歳まで歩こう!」をテーマに掲げる『WTシューズ』を一緒に作っている、身体に負担をかけない歩き方や身体の正しい使い方を教えてくれる講師をお呼びして『今日からもっと楽に歩ける健康セミナー』と題し、100歳まで元気に歩くための方法を学びます。

入場は無料です!
セミナー後はWTシューズの試着会もございますので、皆様お誘いあわせの上、是非お気軽にご参加ください。

今日からもっと楽に歩ける健康セミナー[2回開催]

①2026年5月9日(土) 
 東京都立産業貿易センター台東館|台東区民会館 9階 特別会議室(中)
 セミナー講師|松村卓先生(骨ストレッチ創始者)

②2026年5月25日(月) 
 東京都立産業貿易センター台東館|台東区民会館 8階 第5会議室
 セミナー講師|小沼博子先生(骨ストレッチ認定指導員)

 スケジュール ※二日間とも同じです。
 午前 9時30分 受付開始
 午前 9時45分 セミナー開始
 午前11時00分 試着会|受注販売可 ※自由解散


参加予約いただくとスムーズにご案内できます。
ご不明な点があればお問い合わせください。
電話:03-3876-1753(平日10時~17時)

WTシューズについて

骨格のバランスが整う理想の立ち方「WTの立ち方」を履くだけで実現するシューズ。靴底にある特殊なTの溝が「WTの立ち方」の効果をもたらします。WTシューズを履くことで関節や筋肉への負担が軽減され、柔軟性・可動域・安定性の向上が期待できます。
WTシューズは、「歩くことをもっと自由に、もっと楽しく」という想いから生まれたシューズブランドです。人生100年時代を見据え、今のうちから足元から健康を支え、ミドルエイジから始める“100歳まで歩ける身体”を育むパートナーとして、日常に寄り添います。

<リンク一覧>
WTシューズオンラインショップ:https://wtline.jp/
WTシューズ公式Youtube:https://www.youtube.com/@wtshoes_channel
WTシューズ公式Instagram:https://www.instagram.com/wtshoes_2020/
WTシューズ公式LINE:https://lin.ee/BkQIbjl

丸喜株式会社について

【ミッション】
生きることは「歩く」こと。
靴を履き「立ち」「歩く」ことの喜びを、お客様一人ひとりのライフステージに合わせて感じていただきたい。ご自身とその周りの方が一緒に過ごす幸せな時間を増やすお手伝いをしたい。そして心身ともに健康で、人生の最後まで歩くことができる人を増やしたい。これを丸喜株式会社の使命としています。
快適に「歩く」ための道具を提供し、人間の心身を支え、たくさんのみなさまに毎日を健康でハッピーに暮らしてもらえるために事業を展開しています。

【お問い合わせ先】
marukishoes@maruki-net.com
WTシューズお問い合わせ(月曜日〜金曜日※祝日を除く 9:00〜17:00)
03−3876−1753

【会社概要】
本社:東京都台東区浅草6-4-12 丸喜ビル
代表者:代表取締役 河原勢朗
創業:1895年(明治28年)
電話番号:03−3876−1753
URL : https://maruki-net.com/
事業内容:メンズ・レディス・子ども靴等フットウェア製造・販売


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~ 企業の廃棄繊維を「感動の品」へ変える、サステナブルな社会貢献の現場を公開 ~

介護・福祉施設を運営するNPO法人ひだまり創(所在地:岐阜県岐阜市、理事長:古澤由加里)は、 平均年齢80歳の元・縫製職人が企業の廃棄繊維をアップサイクルする新ブランド『iquilt(イキルト)』の本格始動を記念し、作り手である高齢者と、製品の発注・連携を行う地元企業様との「スタートアップ記念交流会」を、2026年4月22日(水)に初開催いたします。

■ 開催の背景
「顔の見える」関係が、真のサステナブルを生む 新ブランド『iquilt(イキルト)』は、かつて岐阜の繊維業を支えた元職人たちが、長年培った縫製技術を用いて、企業の廃棄繊維に全く新しい価値を持つオリジナルグッズへと生まれ変わらせるプロジェクトです。
本事業は単なる「モノづくり」ではありません。企業にとっては「廃棄繊維製品の削減とSDGs推進」、高齢者にとっては「社会での役割と生きがいの創出」という、2つの課題を同時に解決する仕組みです。 この度、ブランドの立ち上げを記念し、単なる「発注者と受注者」という関係を超え、互いの顔を見て想いを共有する場として、本交流会を企画いたしました。

■ 交流会の見どころ
当日は、実際に制作に携わる80代の高齢者職人たちが集まり、地元企業の皆様と直接交流を図ります。
1.    試作品のお披露目:地元企業(株)リーピー様、(株)少納言様など)からお預かりした廃棄繊維が、どのような「感動の品」に生まれ変わるのかプロトタイプをお披露目します。
2.    熟練の職人技「スラッシュキルト」の実演:商業用ミシンを乗りこなす熟年の縫製技術を間近でご見学いただけます。
3.    世代と立場を超えたトークセッション: 「どんな依頼があるか?」「役割があることで毎日がどう楽しいか」など、企業担当者と高齢者が直接言葉を交わします。

■ スタートアップ記念交流会 開催概要
日時:2026年4月22日(水)14:00 ~15:30
場所:NPO法人ひだまり創(岐阜県岐阜市島新町4番6号)
参加者:元縫製職人の高齢者メンバー(5名予定)、連携地元企業(株式会社リーピー様他)、
         NPO法人ひだまり創スタッフ
内容:  - iquilt(イキルト)事業説明  - プロトタイプのお披露目
 - スラッシュキルト加工の実演見学  - 参加企業と高齢者との交流・歓談  - 記念撮影

■ メディアの皆様へ
 「行き場のない資源(廃棄繊維)」が「行き場のない技術(高齢者の職人技)」と出会い、笑顔が生まれる瞬間をぜひご取材ください。高齢者の孤立防止(フレイル予防)や、地元企業のサーキュラーエコノミー実践の具体的な事例としてご紹介いただけますと幸いです。
本事業は、2023年WAN助成、2024年・2025年と赤い羽根福祉基金の受託を受けており、 高齢者×地域課題という二つの社会課題を解決する新しい社会モデルとして注目されています。

【本件に関するお問い合わせ・ご取材のお申し込み先】
NPO法人ひだまり創 元縫製職人ブランド イキルト(iquilt)
〒502-0907 岐阜県岐阜市島新町4番6号
TEL:058-214-9737 FAX:058-216-0532
担当:古澤(ふるさわ) 
e-mail: npohidamarisou@outlook.jp


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介護・福祉施設を運営するNPO法人ひだまり創(岐阜県岐阜市、理事長:古澤由加里)は、4月28日に平均年齢80歳の元縫製職人が企業の廃棄繊維をアップサイクルするブランド『iquilt(イキルト)』を立ち上げます。
本取り組みは、高齢者が再び社会の担い手として関わる場をつくると同時に、繊維廃棄物の新たな活用を目指すものです。

スラッシュキルト技法を使う元職人のおばあちゃん
縫製技術を生かした製品づくり
イキルト ブランドロゴ

日本では高齢化が進む中で、年齢や環境の変化をきっかけに社会との接点を失う高齢者が増えています。経験や技術を持つ人であっても、それを発揮する機会が減ることで、社会との距離が生まれ、「必要とされている実感」を持ちにくくなる現実があります。
こうした背景から生まれたのが『iquilt(イキルト)』です。本事業は岐阜で縫製の仕事に従事してきた元職人5~8名が、地域の企業から廃棄される繊維を用いて、ポーチやクッションカバーに加工して販売するものです。岐阜の繊維産業を支えてきた元職人の縫製技術と、企業の廃棄繊維を掛け合わせることで、高齢者にとっての役割の創出と、企業における廃棄削減という2つの課題に同時にアプローチします。制作には、布を重ねて切り込みを入れることで独特の風合いを生む「スラッシュキルト」という技法を採用しており、一点一点異なる表情を持つファッション性の高い製品が生まれます。これらの製品を、2026年4月28日(火)「シニアの日」より、ハンドメイドマーケットプラットフォーム Creema にて一般販売を開始いたします。
本プロジェクトに参加することで、高齢者の意識はかなり変化しています。「長生きして申し訳ない」と話していた方が、自らの手で生み出した製品を通じて「誰かの役に立てる」と実感し、生きる力と社会とのつながりを取り戻しています。理事長の古澤は「年齢で役割が終わる社会ではなく、関わり方が変わるだけの社会をつくりたい」と話しています。本事業は、製品づくりにとどまらず、高齢者の孤立防止やフレイル予防、廃棄資源の有効活用、地域産業の技術継承といった社会課題に対する新たなアプローチです。

■取材のポイント:本プロジェクトは「ハンドメイド」を超えた、以下の社会的な切り口でご紹介いただけます。
●実際に製作する80代職人への取材:「必要とされる喜び」が、高齢者の孤立防止に繋がる具体例。
●廃棄繊維が製品になる工程の撮影:地元企業様との連携による、地域完結型の資源循環。
●岐阜の伝統技術の継承::岐阜の繊維の街の歴史を現代のサステナブルな価値観でアップデート。
大変お忙しいとは存じますが、この件につきましてご取材いただき、報道のお力でより多くの皆さまへ届けるきっかけとしていただけましたら幸いです。

【ブランド概要】
ブランド名 iquilt(イキルト)- by Team over 80
販売開始日 2026年4月28日(火)
主な製品
スラッシュキルトを用いたバッグ、ポーチ等
※ 当日ご取材にお越しいただけます場合は事前に【お問い合わせ先】までご連絡くださいませ。

【お問い合わせ先】
NPO法人ひだまり創 イキルト(iquilt)
〒502-0907 岐阜県岐阜市島新町4番6号
TEL:058-214-9737 FAX:058-216-0532
担当:古澤(ふるさわ)
e-mail: npohidamarisou@outlook.jp


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【29日(水・祝) 参加無料】家族で「終活」考えて

 家族で終活を考えるイベント「みんなでシャキッとDAY! ~終活ハッピーエンディング」が29日、南アルプス・桃源文化会館で開かれる。
 山梨日日新聞に掲載している、やまなし健康プロジェクト健考新聞「シャキッと」の関連イベントで、昨年10月に続き2回目の開催。終活や健康分野に携わる企業・団体がブースを出展する。専門家が終活の手順などを解説するセミナーや、紙製品製造のマルアイ(市川三郷)が手がける、手紙や贈り物などを保管し、依頼主の希望する日時、送り先に届ける事業の紹介もある。
 カメラマンによる遺影向けの無料写真撮影会や、YBSラジオ特別番組の公開収録、県産米や脳ドックの受診券などが当たる抽選会もある。
 午前10時~午後4時。事前申し込み不要で参加無料。問い合わせは山梨日日新聞社メディア企画局、電話055(231)3131(平日午前9時~午後5時)。

提供:山梨日日新聞社


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5月9日(土) 千葉にて、プロのケアビューティストがメイク&撮影会を実施

株式会社ミライプロジェクト(本社:東京都渋谷区、代表取締役:山際聡)が運営する、高齢者向け美容のプロ人材育成スクール「介護美容研究所」の卒業生(ケアビューティスト)は、2026年5月9日(土)、母の日を前に利用者40名へ美容ケアを贈る特別イベントを開催いたします。

昨今、母の日の贈りものとして、従来の「モノ」だけでなく、介護施設や在宅で心身を癒す「介護美容のケア」をプレゼントするケースが広がりを見せており、本イベントはその象徴的な取り組みの一つとして実施されます。

ヤングケアラー経験を持つケアビューティストが贈る「非日常の体験」

5月9日、千葉県の有料老人ホームにて、約40名の高齢者を対象としたメイク&フォト撮影会を実施します。 本イベントを企画したのは、かつてヤングケアラーとして家族のケアを担ってきた経験を持つ介護美容研究所の卒業生です。「家族を支える側」と「ケアされる側」の両方の視点を持つ彼女が、同じ志を持つ有志6名とともに、美容を通じて高齢者の自己肯定感を高め、自信と笑顔を取り戻す機会を提供します。これは単なる家族からのプレゼントという枠を超え、「社会が高齢者に豊かな時間と体験を贈る」試みでもあります。

【背景】母の日ギフトは「モノ」から「心を満たす時間」へ

近年、母の日ギフトの選択肢は多様化しています。調査(※1)によると、年齢が上がるにつれて「本音で一番嬉しいもの」として「家事の代行」や「感謝の言葉」といった、日常の負担軽減や気持ちの共有を挙げる割合が高まっています。

「介護美容」はこのようなニーズに応えられるものの一つで、美容を通じて心身のケアと自己肯定感を高めることが期待できます。実際に当校の卒業生(ケアビューティスト)が大阪で提供した約2万円の美容チケットが60枚以上完売するなど、高単価ながら「母に輝く時間を贈りたい」という家族の想いが強い支持を集めています。

(※1)株式会社フォーイット 「母の日のプレゼント、実はズレている?500人調査で分かった『贈る側』と『母の本音』のギャップ」
https://www.afi-b.com/beginner/archives/tsushin/15587/

 【事例】末期がんの母へ。最後の手元に贈られた「彩り」と「対話」

介護美容は、たとえ遠方に住んでいたとしても、プロが介在することで家族の感謝を共有し、特別な時間を贈ることを可能にする「心のギフト」となっています。 当校の卒業生が手がけた事例では、末期がんで入院中のお母様に、息子様が美容チケットを贈られたケースがありました。ベッドサイドで行われたネイルとハンドケアの時間は、単なる美容以上の意味を持ちました。きれいになっていく爪を眺め、お母様の表情が穏やかに、微笑みに包まれていく――。美容には、人の心を動かす力があります。 

取材のご案内:5/9(土) 母の日介護美容イベント 

当日はメイクによって高齢者の表情が明るく変化する様子や、ヤングケアラー経験者のケアビューティストへのインタビューを撮影いただけます。

  • 日時: 2026年5月9日(土) 
  •    ①午前の部 10:00〜11:30
       ②午後の部 13:00〜15:00
  • 場所: ヒューマンライフケア 千葉院内の郷
  • 所在地: 千葉県千葉市中央区院内1丁目7番6号
  • 内容: メイクブース6か所とフォトスポットを設置予定
        約40名への施術と撮影
  • 取材可能事項:
    ①施術前後の高齢者の表情変化・インタビュー②ヤングケアラー経験を持つ施術者の想い③家族や施設関係者へのインタビュー

介護美容がもたらす価値――“外見”だけでない変化

介護美容は、単に見た目を整えるものではなく、

・表情の変化
・周囲との会話の創出
・自己肯定感の向上
といった心理的・社会的な効果が期待されています。

母の日という節目において、“モノ”ではなく“時間”を贈るという選択は、今後さらに広がっていく可能性があります。

介護美容研究所について

・全国6エリアで展開(東京〔原宿・代々木〕/横浜/大宮/名古屋/大阪〔梅田・心斎橋〕/福岡)
・入学者の約半数は介護・美容業界未経験者 
・スクールHP:介護美容研究所公式サイト
・スクールSNS:介護美容研究所 公式Instagram
・スクールWEBメディア:介護美容マガジン(介護美容の現場事例を発信)

株式会社ミライプロジェクトについて

所在地:東京都渋谷区神宮前1-15−15 タガミ神宮前ビル2F
設立:2015年11月19日
事業内容:介護・医療関連職の人材紹介事業、介護×美容の人材育成事業、訪問美容事業、介護×美容の商品販売事業
「ケアビューティスト」は株式会社ミライプロジェクトの登録商標です
会社HP:株式会社ミライプロジェクト公式サイト

問い合わせ先

株式会社ミライプロジェクト(介護美容研究所)
広報担当:矢島
メールアドレス:yajima.r@mirapro.net


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音楽の力で高齢化社会の課題に挑む

音・音楽の研究を通じた社会貢献を推進するヤマハ音楽振興会(本部:東京都目黒区、理事長:中田 卓也)は、一般社団法人Japan Longevity Consortium(本部:東京都文京区、代表理事:堀江重郎 順天堂大学特任教授)と連携し、高齢化社会における課題解決を目的とした心身の若還(がえ)りとウェルビーイング向上を目指す取り組み「ハッスルスタジオ」の共同研究および先行体験プログラムを2026年7月より開始します。
「ハッスルスタジオ」は、音楽体験・認知機能トレーニング・リズムダンス・選食指導を組み合わせて「若還(がえ)り」に挑む世界初*の試みです。これらの要素を統合的に用い、高齢者のウェルビーイング向上を目的とした共同研究および先行体験プログラムは、当会の知見を生かした新たなチャレンジとなります。
内容には、当会が長年にわたり展開してきたシニア向け音楽プログラム「青春ポップス」のレパートリー歌唱が組み込まれています。本取り組みを通して、当会は音楽の価値を健康の視点から捉え直し、高齢化社会における新たなソリューション創出を目指します。
*当会調べ

共同研究の背景

日本では高齢化の進展に伴い、健康寿命の延伸や生活の質(QOL)の向上、そして高齢者の社会参加を促進する取り組みが重要な社会課題となっています。当会はこれまで音楽教育や普及活動を通じて、人の心と身体に働きかける音楽の可能性を探究してきました。
今回、長寿医学の分野に精通した大学教授をはじめとする研究者が参画する一般社団法人Japan Longevity Consortiumと連携し、「青春ポップス」を活用した新たなアプローチの有効性を実証していきます。

「ハッスルスタジオ」先行体験プログラム概要

目的音楽と認知機能トレーニングを組み合わせた「若還(がえ)り」プログラムの初期導入および検証
主な内容●音楽体験・認知機能トレーニング、リズムダンスを組み合わせた体験型プログラム 
●参加者の心理的変化の検証 
●継続可能なプログラムモデルの構築
対象者60代以上のアクティブシニア
実施場所ヤマハ音楽振興会 ヤマハ目黒センター (東京都目黒区下目黒3-24-22)
実施期間・回数2026年7月7日~9月1日の火曜13:00~14:30全8回(1回90分)
料金32,000円(税別) ※7月と8月に16,000円ずつ分納
お問合せ・お申し込み先ヤマハ音楽振興会※お問合せ内容に「ハッスルスタジオ」とご記入のうえ、こちらからお申し込みください。

監修者コメント

一般社団法人Japan Longevity Consortium監修者/順天堂大学 特任教授 堀江重郎
「音楽には、人の心と身体を自然に動かし、前向きな気持ちを引き出す力があります。本取り組みは、その力を生かして、楽しみながら心身の状態を整え、「若々しさ」を取り戻していこうとする新しい試みです。
「青春ポップス」による歌唱や、認知ワーク、リズムダンスは、体を動かすだけでなく、記憶や感情にも働きかけ、人と人とのつながりを生み出します。こうした体験の積み重ねが、日々の生活の質を高めることにつながると考えています。
本プログラムが、皆さまのこころとからだの若還(がえ)りにつながることを願っています。」

連携体制について

両者の連携強化の一環として、2026年4月10日付で一般社団法人Japan Longevity Consortiumの理事にヤマハ音楽振興会常務理事 串田厚司が就任しました。

ヤマハ音楽振興会常務理事 串田厚司コメント
「1966年の設立以来、私たちは独自の教育メソッドを礎に、60年以上にわたって音楽教育・音楽支援・音楽研究を柱に活動してきました。今回の取り組みを通じて、音楽の力が 健康寿命の延伸や高齢者のウェルビーイング向上に寄与することを期待しています。」

今後の展望

先行体験プログラムの成果をもとにプログラムの有効性を検証し、社会実装および YAMAHA MUSIC SCHOOL主要会場での展開を視野に入れた取り組みを進めてまいります。

【一般社団法人Japan Longevity Consortiumについて】
Japan Longevity Consortium(JLC)は、長寿医学や予防医学の研究者、医師、企業が連携し、健康寿命の延伸とウェルビーイングの向上を目指す一般社団法人です。
食事、運動、認知機能、社会的つながりなど複数の要素を統合したアプローチにより、心身の状態を包括的に整える新しい若還(がえ)りモデルの研究と社会実装に取り組んでいます。
・公式サイトURL:https://www.longevityconsortium.jp/home-1

【一般財団法人ヤマハ音楽振興会について】
ヤマハ音楽振興会は、音楽文化の普及と発展に寄与することを目的に、YAMAHA MUSIC SCHOOLの運営、グレード制度、ヤマハ音楽支援制度、音楽教育・文化に関する研究を通じて、豊かな音楽文化の創造と普及に取り組んでいます。
・所在地: 本部 〒153-8666 東京都目黒区下目黒3-24-22
・設立: 1966年(昭和41年)8月29日
・代表者名:中田 卓也
・公式サイトURL: https://www.yamaha-mf.or.jp/


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~相互の幅広い連携・協力により、地方創生に取り組む~

 医薬品の開発から製造・販売までを行う複合型医薬品企業の株式会社富士薬品(本社:埼玉県さいたま市 代表取締役社長:高柳 昌幸、以下「富士薬品」)は、2026年4月21日(火)、長野県長野市と包括連携協定を締結いたしました。
 富士薬品と長野市は、相互の幅広い連携・協力により地方創生に取り組み、もって地域の活性化に貢献することを目指します。具体的には、主に配置薬販売の事業活動を通じて次の5項目に取り組みます。
 また、同日、長野市役所において協定締結式を行いました。

(左から、長野市 市長 荻原 健司氏、富士薬品 配置事業本部 配置営業統括部 第3営業部 部長 橋本 健作)

【連携協定5項目】

(1)   防災・災害対策に関すること:災害への備えとして、自治体への配置薬の設置を今後協議します。災害発生時には設置済みの配置薬を防災用救急箱として無償化します(※1)。加えて、中長期で避難所が開設された場合には、長野市の要請に応じて避難所へ医薬品を無償提供します。医薬品(飲み薬)は除外。

(2)   健康・福祉の増進に関すること:富士薬品が運営する長野市内のドラッグストア店舗において、「献血のお知らせ」のチラシの配布や、市が実施する献血キャンペーン等の献血啓発運動に関する啓発ポスターの掲示など、献血の推進を行います。その他、長野市が主催する健康や介護予防に関連するイベント等への参加・協賛の協力のほか、フレイル(心身虚弱)予防や健康意識の向上につながるセミナーの実施に協力します。また、配置薬の営業員は、配置薬をご契約のお客様やその近隣にお住いの方に向けて、禁煙支援や熱中症予防に関するチラシの配布や声掛けなどによる情報提供を行います。

(3)   地域・暮らしの安心・安全に関すること:熱中症による健康被害防止のため、環境省/気象庁から「熱中症特別警戒アラート」が発表された際には、危険な暑さから避難できる場所として、長野市内の調剤薬局・ドラッグストアにクーリングシェルター(指定暑熱避難施設)を開設します (※2)。また、配置薬の営業員が営業車にて廻商に道路異常を発見した場合、市のガイドラインに則り、通報を行うなど道路保全に協力します。

(4)   高齢者支援に関すること:営業員は、市のガイドラインに基づく捜索依頼を受け、日常の営業活動を通じて行方不明高齢者の捜索活動に協力するほか、ご高齢の方のいらっしゃるお宅を訪問した際には、声掛け・お困りごとの相談を行うなど、高齢者の見守りに協力します。また、訪問時に何かしらの異常を発見した際は、市の担当部署に通報するなど、要支援世帯の早期把握にも協力します。

(5)   その他、本協定の目的の達成に必要な事項に関すること:上記以外にも、地域活力の創出に資する取り組みを長野市と協議し、必要と判断された場合は実施してまいります。

(※1)「配置薬」をご契約中のお客様が被災された場合、従来無償で提供しています。
(※2)開放時間は各店舗の営業時間に準じます。

【協定の背景】

 長野市では、第五次長野市総合計画に掲げるまちの将来像である「幸せ実感都市『ながの』~オールながので未来を創造しよう~」の実現に向け、地域コミュニティ、市民公益団体、民間企業など、多様な主体によるまちづくりの担い手と協働による、持続可能なまちづくりを推進しています(※3)。
 一方、富士薬品は、「とどけ、元気。つづけ、元気。」のスローガンのもと、ひとの元気なくらしを支え続けることを使命に掲げ、配置薬販売をはじめ、ドラッグストア・調剤薬局の展開、医薬品の開発・製造を通じて、地域の人々の生活に寄り添う良質なサービスの提供に努めています。中でも配置薬販売は、長野市のご家庭や企業を合わせ、現在約1万2,000軒のお客様にお使いいただいています。そして昨今は、事業活動によって地方自治体が取り組むまちづくりを支援すべく、地方自治体との連携協定を推進しています。
 こうした中で富士薬品は、配置薬販売の事業を通じて多くの長野市民の生活に接していることに加え、お客様のもとを一軒一軒訪問する配置薬販売の営業スタイルが長野市の取り組みのお役に立てると考え、この度、同市との連携協定の締結に至りました。自治体との連携協定は、本件で42例目となります。
 富士薬品は長野市と協働し、防災・災害対策の強化や市民の健康づくりを推進し、地域活性化と市民サービスの向上に努め、ひいては地域社会への貢献を目指してまいります。

(※3)第五次長野市総合計画後期基本計画 :https://www.city.nagano.nagano.jp/n041000/contents/p004191.html

【富士薬品について】

 富士薬品は、1930年富山県富山市における配置薬販売業の創業からスタートし、現在では配置薬販売事業に加えて、ドラッグストア・調剤薬局事業、医薬品製造事業、医療用医薬品販売事業を展開する複合型医薬品企業です。スローガン「とどけ、元気。つづけ、元気。」のもと、富士薬品グループ全体で日本全国に1,285店(2026年3月末時点)を展開する「セイムス」ブランドを中心としたドラッグストアと、全国に広がるラストワンマイルを埋める配置薬販売ネットワークを生かし、誰もが豊かな人生を送れる社会の実現に向けて、人々の暮らしのあらゆる場面で寄り添い、元気な生活を支え続けてまいります。

【株式会社富士薬品 会社概要】 URL:https://www.fujiyakuhin.co.jp

社名株式会社富士薬品
代表者代表取締役社長 高柳 昌幸
所在地(本社)〒330-9508 埼玉県さいたま市大宮区桜木町4丁目383番地
事業内容医薬品等の配置薬販売事業、ドラッグストア・調剤薬局事業、
医薬品製造事業、医療用医薬品販売事業

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~10分のチェックで「今の状態に最適な運動」をアドバイス。専門知見に基づいたレポートで、親子の新しい見守りを形に~

ビューティーライフ株式会社(本社:愛知県名古屋市、代表取締役:中西浩史)は、徳島大学医学部先端機能研究開発分野(森垣龍馬特任教授)との共同研究・監修により、PCやタブレットのブラウザ上で認知機能を測定できるウェブサービス「PiCA®(ピカ)」の個人向けサービスを、2026年4月16日より提供開始いたします。

■ 個人向け「PiCA®」の特徴と改善アドバイス機能
「遊び」感覚で、親を傷つけないチェックを実現 従来の「検査」という重い形式ではなく、タブレットを使いゲーム感覚で楽しく取り組めます。 ご本人にとっても「脳のトレーニング」として受容しやすく、心理的障壁を抑えた継続的な見守りを可能にします。

6領域の分析結果を、科学的なレポートで可視化 「注意機能」「学習と記憶」「社会的認知機能」など6つの領域を数値化。 過去の結果との比較グラフや総合アドバイスを自動生成し、ご家族が親御様のわずかな変化を客観的に捉えることを支援します。

分析結果に基づいた「おすすめの運動」と「注意点」を提案 測定結果に基づき、維持・改善のために「どのような種類の体操」が今必要であるかをレポートにてアドバイスします。 2024年「アジア健康長寿イノベーション賞」を受賞した研究開発チームの知見を活かし、運動内容だけでなく実施上の注意点も併せて提示。 チェックして終わりではなく、安全かつ効果的なセルフケアへの第一歩を後押しします。

■ 実績と信頼性
共同研究・開発: 徳島大学医学部先端機能研究開発分野との連携。
確かな知見: アジア健康長寿イノベーション賞受賞歴を持つ研究開発チームによるアドバイス・アルゴリズムの構築。
科学的根拠: 長谷川式・MMSE等の医療現場の標準検査をベースにした高度な分析。

■ サービス概要
提供開始日: 2026年4月16日
動作環境: タブレット、PCのブラウザ(※スマートフォン非対応)
利用料金: 月額プラン    ¥110/月
           6カ月プラン    ¥594/6カ月
     12カ月プラン ¥924/12カ月

【本件に関するお問い合わせ先】 ビューティーライフ株式会社
E-mail:info@beautylife-corp.jp URL:https://pica-info.exapo.jp/#personal


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あいちデジタルヘルスプロジェクト共創促進事業「新サービス創出事業」採択プロジェクト 実証実験の結果

株式会社Rehab for JAPAN(本社:東京都、代表取締役:大久保 亮、以下「Rehab」)は、愛知県あま市・稲沢市・大府市の3自治体において「オンライン・AIを活用した新たなフレイル予防」に関する実証実験を2025年10月〜2026年1月の期間で実施し、このたびその成果を取りまとめました。

本実証実験は、65歳以上の高齢者を対象に、遠隔地のトレーナーとモニター越しにコミュニケーションを取りながら実施するオンライン体操と、参加者の動作データをAIで解析して身体評価を行うツールを活用し、最適な運動プログラムを提供するものです。

実証実験の結果、参加者の約9割が満足・継続意向を示し、「対面と変わらず運動できた」「画面越しでも双方向で会話しながらできるので運動の質が高い」といった声が寄せられました。

本取り組みの意義と実証概要

愛知県では2025年を迎え後期高齢者が急増する中、フレイル予防への取り組みが急務となっています。しかし、従来の対面型「介護予防運動教室」は、移動困難な高齢者の参加ハードルが高く指導員の確保が困難など、提供機会や内容の面で限界があり、高齢者が日常的に運動する機会を十分に拡大できないという課題も生じています。

本実証実験では、こうした課題を解決するために2025年10月〜2026年1月の期間で、3自治体の高齢者(平均年齢78歳、計26名)を対象に、オンラインリハビリサービス「Rehab Studio」とAI動作分析ツール「Rehab Cloud モーションAI」を組み合わせた「ハイブリッド型介護予防教室」を、愛知県に拠点を置く介護事業所である株式会社ジェネラス(代表取締役社長:小山 樹、以下「ジェネラス」)と共同で実施しました。

従来の対面型で行われる運動指導に加え、会場のテレビモニターを通じてリハビリ専門職がリアルタイムで運動指導を行う「施設集合型オンライン」と、自宅からタブレット端末を使い参加する「自宅参加型オンライン」の2形式を導入し、各自治体で計8〜9回(1回60分)の教室を開催しました。また初回・最終回にはモーションAIによる身体機能測定(片脚立位・5回立ち座り)を実施し、取り組みの効果を客観的に把握しました。

詳しくは各自治体での実証開始リリースをご覧ください。
あま市:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000126.000027102.html
稲沢市:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000128.000027102.html
大府市:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000129.000027102.html

実証実験の様子

実証実験の主な成果

参加者の満足度・継続意向ともに約9割

実証終了後のアンケートでは、施設集合型・自宅参加型ともに「非常に満足」「概ね満足」の合計が全体の約9割にのぼりました。「対面と変わらず運動できた」「画面越しが新鮮で楽しめた」「自宅でも双方向でコーチと会話しながらできるので運動の質が高い」「口腔体操の時、画面の先生に向かって声を出すのでいつもより大きな声が出た」といった声が寄せられ、継続意向においても施設集合型・自宅参加型ともに約9割が「参加したい」と回答しています。

モーションAIで成果を「見える化」

教室の前後に実施したAI身体機能測定では、5回立ち座りのスコア・秒数、片脚立位の秒数・バランス評価(FRS)で多くの方が維持でき、一部の方は改善が見られました。参加者からも「自分の体の状態を客観的に知るきっかけになった」「普段より姿勢を意識するようになった」といった声が多く寄せられ、AIによる身体評価が高齢者自身の行動変容を後押しすることが示されました。参加者の約2割弱が「日常生活でも体を動かす機会を増やした」と回答しており、教室での運動が日常的な習慣づけにもつながっていることが伺えます。

導入によって解決できる課題

従来の対面型教室が抱える「参加者の移動負担や参加のハードル」「指導員不足」「事業の成果把握」といった課題に対し、ハイブリッド型介護予防教室は以下の効果をもたらします。

  • 参加者の拡大:自宅からも参加可能にすることで、移動が難しい高齢者や免許返納後の住民にもリーチ
  • 開催頻度の向上:オンラインを活用した提供体制により、少ない専門職で効率的に高齢者への関与拡大が可能
  • コスト抑制:トレーナーの移動コストを削減、複数教室同時接続等によりコストを抑制しながら介護予防サービスの量的拡大を実現
  • 成果の定量的把握:モーションAIを活用した身体機能の事前・事後評価により、事業の有効性を客観的なデータで評価

今後の展望

本実証実験の導入事例・成果データをもとに、愛知県内の自治体での社会実装を引き続き推進するとともに、全国の自治体においても同モデルの展開を加速してまいります。

Rehab Studioとは?

リハビリ専門職とオンラインで会話しながら取り組む集団リハビリ・体操を通して、身体機能やQOLの改善・介護予防を支援する保険外サービスです。
介護事業所を中心に累計約5,000名以上の高齢者に対して提供しています。

モーションAIとは?

高齢者の片脚立位、立ち座りテストを撮影した動画データをAIが解析し、高齢者の身体機能を客観評価できるツール。下肢筋力やバランス能力の評価から転倒リスクを予測します。RehabCloudは、累計3,527事業所に導入されています。(2025年9月時点)

あいちデジタルヘルスプロジェクトについて

高齢化の進展に伴い医療や介護が必要な人々が急増する一方、その担い手は大幅に不足する見込みです。「あいちデジタルヘルスプロジェクト」は、こうした超高齢社会の危機の克服に向けた新展開として愛知県が立ち上げました。
本プロジェクトでは、産学官金からなる「あいちデジタルヘルスコンソーシアム」を推進母体に、デジタル技術を活用し、「健康寿命の延伸」と「QOLの維持・向上」に貢献する各種サービス・ソリューションの創出・提供を目指します。
詳細についてはこちらのページをご覧ください。
https://www.pref.aichi.jp/site/aichi-dhp/

株式会社ジェネラスについて

・称号 :株式会社ジェネラス
・創立 :1998年7月2日
・代表者:小山 樹
・所在地:愛知県名古屋市中区千代田二丁目16番28号 グラシア2号館4階
・事業内容:
愛知県を中心に医療・介護・障害福祉・健康支援介護予防事業を展開し、大学等と共同し介護予防やリハビリテーション機器やサービスの研究・開発事業をも手がけています。
▷コーポレートサイト  :https://www.generous.co.jp/
▷問い合わせ :info@generous.co.jp

株式会社Rehab for JAPANについて

当社は「介護に関わるすべての人に夢と感動を」をビジョンとし、より多くの高齢者が健康的に長生きすることで幸せに長く暮らせる世界(健康寿命の延伸)に向けて、「エビデンスに基づいた科学的介護」の実現を目指すスタートアップ企業です。介護現場のリアルデータを収集し、高齢者が元気になることを科学していきます。
・称号 :株式会社Rehab for JAPAN(リハブフォージャパン)
・創立 :2016年6月10日
・代表者:大久保亮
・所在地:東京都千代田区麹町6-6-2 番町麹町ビルディング 5F
・事業内容:
科学的介護ソフト「Rehab Cloud」の企画・開発・提供
オンラインリハビリサービス「Rehab Studio」の企画・開発・提供
AI等を用いた介護関連テクノロジーの研究開発
・URL
 ▷コーポレートサイト  :https://rehabforjapan.com/
 ▷Rehab Cloud  :https://rehab.cloud/
 ▷Rehab Cloud モーションAI  :https://rehab.cloud/service/motionai/
 ▷Rehab Studio :https://rehabstudio.online/


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終活支援事業を展開する株式会社終活のまどぐち(本社:東京都新宿区、代表取締役:飯野 順一朗)は、直近5年以内に実家を相続した人(30代~60代の男女)を対象に「実家の相続における負担意識に関する調査」を実施しました。この調査から、直近5年以内に実家を相続した人の実家の利用状況や維持費の実態、相続手続きや維持管理における負担意識などが明らかになりました。

<背景>
地方の過疎化による空き家問題の深刻化や、春の固定資産税通知時期の到来を背景に、実家の相続に伴う維持負担への関心が高まっています。かつては資産とされた持ち家が、現在では継続的な金銭負担を生む要因となり得る中、実際に実家を相続した現役世代が、自身の家計や資産形成においてその負担をどのように評価しているのか、実態を把握する必要があります。そこで、株式会社終活のまどぐちは、直近5年以内に実家を相続した人を対象に、「実家の相続における負担意識に関する調査」を実施しました。
<調査サマリー>
・直近5年以内に実家を相続した人の現在の実家の利用状況のトップ3は、1位「自身が居住している」、2位「売却した」、3位「空き家として所有している」
・直近5年以内に実家を相続し現在も何らかの形で所有する人の約半数が、その実家のおおよその年間維持費を「10万円以上~50万円未満」と回答
・直近5年以内に実家を相続し現在も何らかの形で所有している人の約6割が、その実家にかかる固定資産税や維持費が家計を圧迫していると感じている
・直近5年以内に実家を相続し現在も何らかの形で所有している人の65%以上が、その実家は自身にとって負債よりも「資産の側面が強い」と感じている
・直近5年以内に実家を相続した人がその手続きや維持管理において主に負担に感じたことは、「固定資産税などの税金の支払い」や「相続登記などの行政・法務手続き」
・直近5年以内に実家を相続した人の6割以上が、実家の相続に関して専門家へ相談した経験がある
<調査概要>
調査期間:2026年4月2日~4月14日
調査方法:インターネット調査
調査対象:直近5年以内に実家を相続した人(30代~60代の男女)
調査人数:331名
モニター提供元:RCリサーチデータ
※回答比率は小数点第二位を四捨五入しているため、回答比率の合計は100.0%にならない場合があります。

直近5年以内に実家を相続した人の現在の実家の利用状況のトップ3は、1位「自身が居住している」、2位「売却した」、3位「空き家として所有している」

まず、「相続した実家の現在の利用状況」を尋ねる設問への回答では、1位が「自身が居住している」で34.7%、2位が「売却した」で19.3%、3位が「空き家として所有している」で19.0%という結果になりました。この結果から、相続した実家の現在の利用状況として最も多いのは「自身が居住している」であることがわかりました。

直近5年以内に実家を相続し現在も何らかの形で所有する人の約半数が、その実家のおおよその年間維持費を「10万円以上~50万円未満」と回答

次に、直近5年以内に実家を相続し現在も何らかの形で所有している人を対象に「相続した実家にかかっている、1年間あたりのおおよその維持費(固定資産税・修繕費・光熱費・保険料などを合計した金額)」を尋ねる設問への回答では、1位が「10万円以上~30万円未満」で29.9%、2位が「30万円以上~50万円未満」で19.9%、3位が「わからない」で18.3%という結果になりました。1位と2位の各回答の比率を合計すると49.8%となり、この結果から、直近5年以内に実家を相続し現在も何らかの形で所有する人の約半数が、その実家のおおよその年間維持費を「10万円以上~50万円未満」と回答していることが判明しました。

直近5年以内に実家を相続し現在も何らかの形で所有している人の約6割が、その実家にかかる固定資産税や維持費が家計を圧迫していると感じている

続いて、直近5年以内に実家を相続し現在も何らかの形で所有している人を対象に「相続した実家にかかる固定資産税や維持費は、家計を圧迫していると感じるか」を尋ねる設問への回答では、1位が「やや感じる」で40.7%、2位が「あまり感じない」で27.8%、3位が「非常に強く感じる」で17.4%という結果になりました。1位と3位の各回答の比率を合計すると58.1%となり、この結果から、直近5年以内に実家を相続し現在も何らかの形で所有している人の約6割が、その実家にかかる固定資産税や維持費が家計を圧迫していると、程度の差こそあれ、感じていることが明らかになりました。

直近5年以内に実家を相続し現在も何らかの形で所有している人の65%以上が、その実家は自身にとって負債よりも「資産の側面が強い」と感じている

また、直近5年以内に実家を相続し現在も何らかの形で所有している人を対象に「相続した実家は、自身にとって資産と負債のどちらの側面が強いと感じるか」を尋ねる設問への回答では、1位が「どちらかといえば資産の側面が強い」で42.7%、2位が「資産の側面が非常に強い」で23.2%、3位が「どちらかといえば負債の側面が強い」で22.8%という結果になりました。1位と2位の各回答の比率を合計すると65.9%となり、この結果から、直近5年以内に実家を相続し現在も何らかの形で所有している人の65%以上が、その実家は自身にとって負債よりも「資産の側面が強い」と感じていることがわかりました。

直近5年以内に実家を相続した人がその手続きや維持管理において主に負担に感じたことは、「固定資産税などの税金の支払い」や「相続登記などの行政・法務手続き」

次に、直近5年以内に実家を相続した人を対象に「実家の相続手続きや維持管理において、負担に感じたことは何か」を尋ねる設問への回答では、1位が「固定資産税などの税金の支払い」で46.5%、2位が「相続登記などの行政・法務手続き」で42.3%、3位が「遺品整理や家財の片付け」で37.2%という結果になりました。この結果から、実家の相続手続きや維持管理において主に負担に感じたことは、「固定資産税などの税金の支払い」や「相続登記などの行政・法務手続き」であることが判明しました。

直近5年以内に実家を相続した人の6割以上が、実家の相続に関して専門家へ相談した経験がある

調査の最後、直近5年以内に実家を相続した人を対象に「実家の相続に関して、専門家(弁護士、税理士、司法書士など)へ相談したか」を尋ねる設問への回答では、「はい」が61.3%、「いいえ」が38.7%という結果になりました。この結果から、直近5年以内に実家を相続した人の6割以上が、実家の相続に関して専門家へ相談した経験があることが明らかになりました。
まとめ
今回の調査により、直近5年以内に実家を相続した人の現在の実家の利用状況のトップ3は、1位「自身が居住している」、2位「売却した」、3位「空き家として所有している」であることが明らかになりました。また、直近5年以内に実家を相続し現在も何らかの形で所有する人の約半数が、その実家のおおよその年間維持費を「10万円以上~50万円未満」と回答していることがわかりました。加えて、直近5年以内に実家を相続し現在も何らかの形で所有している人の約6割が、その実家にかかる固定資産税や維持費が家計を圧迫していると感じている一方で、直近5年以内に実家を相続し現在も何らかの形で所有している人の65%以上が、その実家は自身にとって負債よりも「資産の側面が強い」と感じていることも判明しました。なお、直近5年以内に実家を相続した人がその手続きや維持管理において主に負担に感じたことは、「固定資産税などの税金の支払い」や「相続登記などの行政・法務手続き」であり、直近5年以内に実家を相続した人の6割以上が、実家の相続に関して専門家へ相談した経験があることも明らかになりました。

本調査で明らかになった実家相続に伴う手続きの負担や不安に対して、株式会社終活のまどぐちの「終活と相続のまどぐち」は、安心して相続を進められる環境を提供します。本サービスは、相続相談10,000件以上の対応実績を誇る終活・相続相談サービスです。経験豊富な弁護士との連携により、多角的な視点から不安を解消することが可能であり、円滑な相続を実現します。

調査会社

株式会社終活のまどぐち

所在地:〒163-0246 東京都新宿区西新宿2-6-1 新宿住友ビル46階
代表取締役:飯野 順一朗
事業内容:終活に関する相談コンシェルジュサービス
URL: https://s-madoguchi.jp/about/company/

終活と相続のまどぐち

株式会社終活のまどぐちが運営する店舗「終活と相続のまどぐち」では、お客さま一人ひとりが人生をより豊かにいきるために、これまでの人生を整理し、これからの人生をデザインする活動を支援しています。終活や相続に関するお悩みをお聞きして、お客様のご希望に沿った業者やサービスをお繋げいたします。詳細は以下をご覧ください。

終活と相続のまどぐち URL:https://s-madoguchi.jp/


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シニア向けアプリが失敗する本当の理由:「操作が難しい」のではなく「目的が面白くない」

株式会社HYPER CUBE(本社:東京都港区、代表取締役:大林謙)は、アクティブシニア層(有効回答数:248名、中心層:50代〜70代)を対象に、「一生楽しみたいこと」に関するアンケート調査を実施しました。
本調査から、「高齢者はインドアな趣味を好み、デジタル機器を苦手とする」というイメージとは異なる、アクティブなシニアの姿が明らかになりました。

調査結果サマリー

  1. 圧倒的な「外向き」志向
     一生楽しみたい趣味のトップは「旅行・お出かけ(71.8%)」。シニアのイメージとして描かれがちな「手芸・園芸などのクリエイティブ」は19.0%にとどまり、シニアの関心が強く「外(体験)」に向かっていることが判明。
  2. 最大の恐怖は身体的な衰え
    楽しみを阻む不安要素のトップは「体力や足腰の衰え(60.5%)」。対して、「最新ツールの使い方がわからない」というデジタル不安はわずか8.1%と、全項目で最低水準に。
  3. 目的があれば「AI」すら使いこなす
    「LINE」の日常利用が全世代で定着しているほか、自由回答では「推し活」「海外旅行」などの熱狂的な目的のために、「ChatGPT」や「Gemini AI」などの最新技術を使いこなす層の存在が確認された。

調査結果の詳細

1. 体験を渇望するアクティブ志向。全世代で「旅行・お出かけ」「食」が上位を占める。 

「たとえ介護が必要になっても一生楽しみたいこと」を尋ねたところ、全体トップは「旅行・お出かけ(71.8%)」、次いで「美味しいものを食べること(57.7%)」となりました。特に80代以上では「旅行・お出かけ」が86.7%に達しています。 一方で、シニア向けの趣味としてイメージされやすい「クリエイティブ(手芸、園芸など)」は全体で19.0%にとどまりました。シニア層は家の中で静かに余生を過ごすのではなく、外の世界へ出て「体験」を味わい続けることへ強烈な意欲を持っていることがデータから読み取れます。

Q:年を重ねても、たとえ介護が必要になっても「これだけは一生楽しみたい!」と思うことは何ですか?(複数選択可/n=248)

自由記述では、近郊の散歩や神社めぐりから、「年に1度の沖縄旅行」や「海外への旅行」まで規模は様々ですが、外に出て非日常の景色や体験を味わいたいという強い思いが見受けられます。 

2.恐れるのは「デジタルデバイド」ではなく「外出できなくなること」 

「楽しみを続けていくうえで不安に感じていること」のトップは、「体力や足腰の衰え(60.5%)」が過半数を占めました。 一方で、高齢者の課題として語られがちな「最新のツールの使い方がわからない(デジタルへの不安)」はわずか8.1%で最下位でした。シニア層にとって真の恐怖は、スマホが使えないことではなく、「自分の足で歩けなくなり、旅行や食の体験が奪われること」であることがわかります。

Q:その楽しみを続けていくうえで、不安に感じていることはありますか?(複数選択可/n=248)

3. スマホ・デジタル活用:アクティブシニアの3種の神器は「LINE」「Instagram」「YouTube」

本調査では「高齢者はデジタルに弱い」という思い込みを裏切る結果も出ています。「スマートフォンでよく使うアプリ」においてLINEが定着(75歳以上でも45.7%が利用)していることに加え、自由回答では特筆すべき傾向が見られました。 旅行や推し活、語学学習など「やりたいこと(目的)」が明確なシニアは、「Gemini AIチャット」「チャットGPT」といった生成AIツールや、Instagram、YouTubeを自然に日常に取り入れています。デジタルツールが使われない理由は「操作の難しさ」ではなく「コンテンツの魅力不足」である可能性をデータは示唆しています。

Q:スマートフォンでよく使うアプリを思いつく限り教えてください(自由記述より集計し抜粋/n=248)

ホワイトペーパー(詳細データ)のご案内

本調査のより詳細なデータ(全設問の年代別クロス集計表、フリーコメント一覧など)は、以下のURLより無料でダウンロードいただけます。
 ▼ ホワイトペーパーダウンロード用URL
https://www.hyper-cube.co.jp/works/detail.php?id=447

調査概要

調査目的:シニア層の消費意欲、不安要素、デジタルツールの活用状況の把握
調査対象:朝日新聞Reライフフェス AgeTechブース来場者
有効回答数:248名(50代:74名、60代:82名、70代:52名、80代以上:15名、他)
調査期間:2026年2月22日~23日
調査手法:紙のアンケート用紙に記入

株式会社HYPER CUBE CEO 大林謙のコメント

今回の調査から浮き彫りになったのは、シニア層の「いつまでも楽しみたい」という強い意欲と、それを阻害する「体力・足腰への不安」という明確なギャップです。このギャップをどう埋めるかこそが、今後のシニア向けビジネスにおける最大の課題であり、大きなチャンスでもあります。
不安を解消するために単に「運動しましょう」と促すのではなく、彼らの目的である「旅行」や「食」といったポジティブな要素と、健康維持をシームレスに繋ぐ仕組みが求められています。弊社は「遊びが予防になる社会をつくる」というビジョンのもと、生成AIやデータ解析を活用し、シニアが楽しみながら健康を維持できるソリューションの開発・支援を行っています。
本調査のデータが、皆様の事業開発の一助となれば幸いです。シニアの「楽しみたい」を叶える新規事業の立ち上げや、AIを活用したサービス開発にご関心のある企業様は、ぜひお気軽にお声がけください。共に新しい価値を創り上げましょう。

株式会社HYPER CUBEについて

「遊びが予防になる社会をつくる」をビジョンに掲げ、医療・介護・ヘルスケア領域におけるAIソリューション開発や、AI技術を活用した新規事業支援・開発支援、データ解析サービスなどを提供しています。従来のようにネガティブな気持ちから何かを始めるのではなく、遊ぶ、楽しむことをポジティブに続けることで、病気などを予防することができ、QOLを向上させる社会の実現を目指します。
https://www.hyper-cube.co.jp/

本件に関するお問い合わせ

https://www.hyper-cube.co.jp/contact_form/
電話番号:050-1751-305


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~ご家族の「健康でいてほしい」という想いに応える~

ウェルネスダイニング株式会社(本社:東京都墨田区、代表取締役:中本哲宏)は、高齢社会において「この先も元気に過ごしてほしい」という想いに応えるため、認知機能に配慮した食生活のサポートを目的に、新商品「おもいで彩り宅配食」の販売を開始いたします。

今回新たに発売する「おもいで彩り宅配食」は、エーザイ株式会社が8,000件以上の国内外文献をレビューし、国立長寿医療研究センターの監修のもと作成した開発の手引きを参考に、栄養バランスと食べやすさの両立を目指して開発された宅配食です。

「エーザイ株式会社の活動に参画」

日本では高齢化が進み、65歳以上の人口は全体の約30%に達しています。長寿社会において、身体の健康とともに重要な「脳の健康」への関心が高まっており、特に軽度認知障害(MCI:Mild Cognitive Impairment)は、早期発見と生活習慣の見直しが重要とされます。しかし、まだ社会的な認知が十分とは言えず、「年齢のせい」と見過ごされることも少なくありません。

こうした背景のもと、認知症やMCIの理解促進および予防に向けた取り組みが求められています。エーザイ株式会社(本社:東京都文京区、以下エーザイ)は、長年にわたり認知症・MCIの啓発に取り組んでいます。当社は、エーザイの取り組みに共感し、エーザイが8,000件以上の国内外文献をレビューし、国立長寿医療研究センターの監修のもと作成した「認知機能低下リスクの低減に寄与する、宅配食/ミールキット開発の手引き」を踏まえ、新商品の開発を進めてまいりました。

総勢20名以上の管理栄養士の知見を活かし、低栄養やフレイルへの配慮も含めながら、高齢者が安心して食べられる食事として形にしています。

鮭のちゃんちゃん焼き

毎日の食事を、無理なく続けられる献立に

本商品は、日々の食事の中で取り入れやすいよう、栄養バランスと継続性の両立を重視しています。
オメガ3脂肪酸、抗酸化ビタミン(ビタミンE・C)、葉酸、ビタミンB12など、食生活において重要とされる栄養素を強化しながら、たんぱく質やエネルギーにも配慮した食事となっております。

また、高齢期においては筋肉量の維持が重要とされていることから、栄養バランスを整え無理なく食べ続けられることを前提に設計しました。

商品名である「おもいで彩り宅配食」には、家族との思い出を忘れず彩りのある食生活を送っていただきたいという想いが込められています。両親に「この先も健康でいてほしい」、「自分との思い出を忘れないでほしい」という願いや心配を抱えるお声に寄り添っていきたいと思っております。

開発の風景

おもいで彩り宅配食の開発へのこだわり

完成までに何度も試食を重ね、ボリューム感ややわらかさを丁寧に検証し、お召し上がりになるお客様をイメージしながら、メニューの細部まで調整を重ねました。

■不足しがちなたんぱく質を補う
主菜に肉や魚を使用するのはもちろんのこと、副菜にも魚メニューを取り入れ高齢者が不足しがちなたんぱく質がしっかり摂れる献立に。必要な量の大切さも伝えています。

■彩りと食感で“食べたくなる”工夫を
彩り豊かな料理は食欲を刺激。やわらかさにも配慮し、見た目も味も満足度の高い仕上がりに。

■豊富なビタミンや食物繊維
様々なビタミンや食物繊維を取り入れるために、食材の選定を行い、10種類以上の食材を用いて調整しています。

■減塩を感じさせない味付け
出汁のうま味を活かし、にんにくなどの香味食材を使用することで、減塩しながらもうまみを感じやすい味付けに。高血圧や生活習慣病への配慮も徹底しています。
コク旨牛すき焼き

食事だけじゃない。栄養相談でサポート

当社には、20名以上の管理栄養士・栄養士(すべて社員)が常駐しており、腎臓病や糖尿病などの生活習慣病の改善・予防を目的とする栄養相談を日々承っております。お食事や生活習慣に関する多くのご相談に向き合う中で、実践的な知見を蓄積してきました。

ご家族様からは「最近、食事量が減ってきて心配」「好きなものを食べながら栄養もとってほしい」
といったお声も多く寄せられています。

健康寿命をのばす取り組みは、一人で抱え込むものではなく、地域や家族、企業や行政が共に進めていくものです。ウェルネスダイニングは“食を通じた健康支援”を広げながら、「その人の生活を支えること」「その家族の安心につなげること」に貢献してまいります。

当社はこれまで「制限のある人のための、続けられる食事」をテーマに宅配食サービスを提供してまいりました。しかし今、私たちが目指しているのは、食を届けることにとどまらず、日々の生活そのものを支える存在です。

MCIや認知症と向き合うことは、本人だけでなくご家族にとっても大きな課題です。
だからこそ、日々の食事という身近な手段を通じて、そのきっかけをさりげなく届けていきたいと考えています。今回のエーザイとの連携は、そうした私たちの想いを形にした一歩です。
今後も、社会に求められる役割を果たしながら、より一層価値あるサービスを展開してまいります。

ウェルネスダイニングの管理栄養士

ご本人には「おいしさ」を、ご家族には「安心」を

今回開発した「おもいで彩り宅配食」は、単に栄養を届けるための食事ではありません。

「おいしいから、毎日楽しみになる」――そんなご本人の食生活を支え、「これなら両親に安心して届けられる」というご家族の信頼、どちらにも応えたいと考えています。

食べることは、体をつくるだけでなく、心を動かし、人と人をつなぐものです。
私たちは、ご本人の健康を支えるとともに「ちゃんと食べられているかな」「元気でいてほしい」そんなご家族の想いにも寄り添い、日々の健康と安心を届けていきたいと考えています。

「おいしく、楽しく、そして無理なく続けられる。」

そんな食事が、これからの暮らしを支える一つのきっかけになるように。
私たちは、食を通じて人の生活に寄り添い続けてまいります。

ウェルネスダイニング株式会社について

ウェルネスダイニングの管理栄養士

「からだ想い、家族想いのあったか健康応援団」を企業理念に掲げ、制限食に特化した気配り宅配食や、嚥下対応のやわらか宅配食の企画・販売を行っています。社内に管理栄養士が常駐しており、食事制限中においても”食の楽しみ”を忘れず、前向きな気持ちになれるようなご提案やサポートを心がけています。宅配食を購入してもらうことが目的ではなく「健康になってもらうこと」を目的として、商品に関するご相談だけでなく普段のお食事についてのご相談も積極的に承ることで、健康な食生活をトータルサポートすることに努めており、“日本で一番、栄養相談を承る会社”を目指して参ります。

【会社概要】
所在地:東京都墨田区錦糸1-2-1 アルカセントラル6階
代表者:代表取締役 中本 哲宏
設立:2011年6月
電話番号:03-6807-0280
問い合わせ先:佐々木
サービスサイト:https://www.wellness-dining.com
コーポレートサイト:https://www.wellness-dining.com/corporate/
公式note:https://note.com/wellnessdining


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【入場無料・予約不要】巻き爪やタコの悩みから子どもの足育まで“足の悩み”を専門家に相談。専門家によるショート講演や、500円のプロケア体験、正しい靴の選び方指導なども展開

一般社団法人 日本トータルフットマネジメント協会(所在地:横浜市、会長:西田壽代)は、2026年6月6日(土)・7日(日)の2日間、神奈川大学みなとみらいキャンパスにて、一般市民向け体験イベント「第9回 足フェス in 横浜」と、専門家の技術と思考を可視化する「第1回 ASHI-1フットケア・グランプリ」を同時開催いたします。
人生100年時代、足の健康はQOLに直結します。ただ日本では相談先が多岐にわたるため、足の悩みを「どこに相談すべきかわからない」という課題があります。本イベントは、医師、看護師、義肢装具士、理学療法士、臨床心理士、シューフィッター、靴の専門家、フットケアスペシャリストら多職種が連携し、市民の「一生歩ける足づくり」を支援します。

イベント詳細URL:https://www.japanfoot.or.jp/event/20260606.html

■ 足の健康が「フレイル(虚弱)予防」の鍵

健康寿命を延ばすために避けて通れないのが「フレイル(虚弱)」対策です。
フレイルとは、加齢に伴い心身の活力が低下し、要介護状態になる手前の弱った状態を指します。しかし、適切なケアや運動によって再び健康な状態に戻ることができるため、健康と要介護の分かれ道と言われています。
このフレイルを加速させ、生活の質を大きく損なう引き金となるのが「転倒」です。厚生労働省の調査(※1)によると、転倒・骨折が原因で要介護になる割合は13.9%にのぼり、認知症や脳血管疾患などに次ぐ第3位の主要原因となっています。
さらに、足の状態と転倒には明確な関係があります。爪の肥厚や巻き爪などの異常がある高齢者では、年間の転倒率が46%にのぼり、爪が健康な人(20%)と比較して2倍以上に高まるという報告(※2)もあります。つまり、足のトラブルそのものが、転倒リスクを大きく押し上げているのです。
足の痛みや爪のトラブル、靴の不適合は、歩行バランスを崩し、転倒を引き起こしやすくする原因となります。足の健康を守ることは、単なる痛みの解消ではなく、要介護状態を防ぎ、健康寿命を延ばすための重要な鍵を握ると言えます。

※1 出典:厚生労働省「2022年(令和4年)国民生活基礎調査」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa22/dl/14.pdf

※2 出典:電気学会論文誌E「高齢者の足部・足爪異常による転倒への影響」https://www.jstage.jst.go.jp/article/ieejeiss/124/10/124_10_2057/_article/-char/ja/

■ 日本のフットケア習慣の現状と課題

足の先進国である欧米に比べ、日本はケア習慣が途上にあると言わざるを得ません。多くの方が足のトラブルを「年齢のせい」と諦めたり、皮膚科・整形外科・靴専門店・フットケアサロンなど相談先が多岐にわたるため、「どこへ行けばよいのかわからない」という課題を抱えています。

■ 「チームで足を支える」多業種連携を体感

「足フェス in 横浜」および「ASHI-1フットケア・グランプリ」では、専門職が連携して一人の足を支える多業種連携のモデルを可視化します。 来場者の皆さまには、足の健康を守るための知識や技術を体験していただき、自分に合った適切な相談先を見つけていただく機会を提供します。

6月6日(土)開催:第9回 足フェス in 横浜(一般市民向け)

予約不要・入場無料で、お子様からシニア世代まで楽しみながら、足の健康を守る大切さを学べる特別な一日です。
当日は、「知る」「学ぶ・やってみる」「プロのケアを体験する」「相談する」の4つのテーマで構成されます。各コーナーは自由に回遊できる形式で、来場者の興味やお悩みに応じて体験していただけます。

イベント詳細

日時: 2026年6月6日(土) 10:00〜15:30
会場: 神奈川大学 みなとみらいキャンパス 1階 ナレッジコア・グローバルラウンジ
参加費:入場無料(一部体験コーナーは有料)
対象:お子様からシニア世代までどなたでも。

■「知る」コーナー

足の計測(足長・足幅・足囲)やフットプリントにより足裏の圧力バランスを可視化し、自分の足の状態を客観的に把握することができます。また、シューフィッティングチェックでは、当日履いてきた靴が足に合っているかを確認します。より実生活に近いアドバイスのため、普段よく履いている靴での来場を推奨しています。

■「学ぶ・やってみる」コーナー

専門家の指導のもと、来場者自身の足の状態や悩みに応じて、自宅で実践できるセルフケアを学ぶことができます。
【 靴下・インソール体験教室/正しい靴の選び方・履き方・歩き方教室/足の爪の切り方教室/かかと角質ケア・保湿教室/セルフペディキュア教室 】

「子どもの足育」については、骨が成長過程にある大切な時期に、将来の運動能力を最大限に引き出すための正しい靴選びや、成長を妨げない履き方のコツを具体的にお伝えします。お子様の未来の足を守るために、専門家と一緒に、今できるケアを親子で楽しみながらぜひ体験してください。

■「プロのケアを体験する」コーナー

当協会認定のフットケアスペシャリストによる足のケアを、特別価格のワンコイン500円で、角質ケア・足の爪ケア・リフレクソロジーの中から体験できます。施術は先着順となり、人数に限りがありますので、ご興味のある方はお早めにご来場ください。プロによるケアの心地よさと重要性を体感いただけます。

■「相談する」コーナー

医師、看護師、義肢装具士、理学療法士、臨床心理士、シューフィッター、靴の専門家、フットケアスペシャリストなどが相談に対応します。イベント後の行動につながるよう、医療機関・フットケアサロン・靴専門店などの相談先リストを配布予定です。

さらに、当協会の公式LINEにご登録いただいた方には、イベント当日の講演資料やセルフケア動画を後日配信予定です。ご自宅に戻られてからも「一生歩ける足づくり」を継続できるよう、皆さまの健康をバックアップいたします。

■ 医師・専門家によるトークライブを随時開催

医師・専門家による15分程度のトークライブを随時開催します。足の病気、ケア、運動、靴などについて短時間で本格的に学ぶことができます。
※トークライブのタイムスケジュールは当協会のホームページへ、後日掲載予定です。
https://www.japanfoot.or.jp/event/20260606.html


6月7日(日)開催:第25回多業種フットケア研究会 ― 第1回 ASHI-1(あしわん)フットケア・グランプリ ― 巻き爪ケア部門

2013年からスタートした多業種フットケア研究会は、医療・介護・靴・美容など、足に関わるプロフェッショナルが職種を越えて学び合う場として開催してきました。
25回目の節目を迎える今回は、現場での「思考」と「判断」を可視化する新プロジェクトとして、「第1回 ASHI-1(あしわん)フットケア・グランプリ」を初開催します。
第1回のテーマは、フットケアの現場で極めて関心の高い「巻き爪ケア」です。現場の第一線で活動するプロフェッショナルが事例を発表し、アセスメント、判断、ケアの工夫を共有します。

イベント詳細URL:https://www.japanfoot.or.jp/event/20260607.html

■ ASHI-1(あしわん)とは

「ASHI-1」は、単に施術の優劣や技術の巧さだけを競い合う大会ではありません。

A:足をみて
S:しっかり考え
H:判断し
I:意味のあるケアをしよう 

という4つのプロセスを重視し、日々の現場で行われている評価、判断、工夫を共有する、実践型の学びの場です。
巻き爪ケアは、見た目の処置だけでなく、痛みの有無、爪や皮膚の状態、靴や歩行、生活背景などを総合的に見て判断することが求められます。本イベントでは、現場でどのように足を見て、何を考え、どのように判断し、どのようなケアを選択したのかを事例として共有します。

イベント詳細

日時:2026年6月7日(日)10:30~16:30(予定)
会場:神奈川大学 みなとみらいキャンパス
対象者:足の健康を支えるプロフェッショナルおよび、それを志す方
参加費(抄録集、ランチ代含む)
 JTFA正会員:11,000円(税込) 
 一般(同時入会):16,000円(税込・年会費免除特典あり)
 一般:16,500円(税込)

プログラム詳細(予定)

事例発表:エントリー者による、アセスメントとケアのプロセス発表
デモンストレーション: 巻き爪の予防ケアのデモと、参加者同士がその技術を実践する実技演習の 
 両方をおこないます。
投票・グランプリ選出:審査員4名(医師、看護師、臨床心理士、フットケアスペシャリスト)によ
 る審査+会場参加者による審査でグランプリを選出します。グランプリには、賞金3万円。その他、
 特別賞もあります。

足の専門家によるパネルディスカッション
ネイルケアのデモンストレーション
フットケア用品の販売ブース
第24回多業種フットケア研究会の様子

■ 主催者メッセージ

西田 壽代

日本トータルフットマネジメント協会(JTFA)会長
足のナースクリニック代表
皮膚・排泄ケア認定看護師

医療・介護の現場では、足のトラブルが歩行や転倒リスク、生活の質に大きく関わることを日々感じています。足の異変を早く見つけ、適切なケアや医療につなげることは、これからの健康づくりに欠かせません。足に不安のある方は、ぜひ気軽にご参加ください。

桜井 祐子

日本トータルフットマネジメント協会(JTFA)理事長
株式会社グローバル・ケア 取締役
足の専門校 SCHOOL OF PEDI 校長/足の専門店 ペディ・ケア横浜本店 代表/博士(スポーツ医学)/フットケアスペシャリスト
足の悩みを「どこに相談すればよいかわからない」現状を変えたい。その想いから本イベントを開催しています。フットケアスペシャリストは、足の爪や角質のケアを通じて、日常生活の中で足の健康を支える専門職です。自分の足を守る選択肢を知る一日として、ぜひご参加ください。

■ 協力専門家・アドバイザー(五十音順・敬称略)

イベント当日は、以下の専門職の方々が協力予定です。

高山かおる(皮膚科医/埼玉県済生会川口総合病院)
金森慎悟(理学療法士/M&F株式会社)
久持修(臨床心理士/やまき心理臨床オフィス)
林美樹(最上級シューフィッター/シューズアテンド)

※参画メンバーは予告なく変更となる場合がございます。

■ 参画・協力企業(五十音順)

本イベントは、当協会の法人会員様をはじめ、趣旨にご賛同いただいた多くの企業各社様のご協力により開催いたします。

株式会社佐鳴(フットケア用品)
 https://www.sanaru.co.jp/
DOLA株式会社(オーダーメイドインソール)
 https://dolajapan.com/
株式会社マルト長谷川工作所(ネイルニッパー)
 https://www.keiba-tool.com/
株式会社山忠(機能性靴下)
 https://www.yamachu.net/
上羽絵惣株式会社(胡粉ネイル)
 https://www.gofun-nail.com/


■ SNSと当日の撮影について

イベント当日は会場内にフォトスポットを設置予定です。

本イベントでは、より多くの方に足の健康の大切さを知っていただくため、SNSでの発信を歓迎しています。ぜひ以下のハッシュタグをつけて、当日の様子や学びをシェアしてください。

推奨ハッシュタグ: #JTFA #足フェスin横浜 #あしわん

また、当日は協会公式SNSや活動報告のため、スタッフによる記録撮影(写真・動画)を行います。

※お手数ですが、撮影に差し障りがある場合は、お近くのスタッフまでお気軽にお声がけください。


■ 取材のご案内

イベント会場では、医師・足の専門家へのインタビュー、多業種のプロが連携して市民の悩みに寄り添う様子などを撮影・取材いただけます。 「子どもの足育」「高齢者のフレイル予防」「働く世代の靴選び」など、現代社会に即した多様な切り口での情報提供が可能となっています。


■ 日本トータルフットマネジメント協会について

一般社団法人 日本トータルフットマネジメント協会(JTFA)は、業種の垣根を越えて「足の大切さ」を正しく広め、誰もが一生歩き続けられる社会を目指して設立されました。
医療・介護・靴・美容など、足に関わる多様な専門分野をつなぎ、職種を超えた学びと連携の場をつくることで、日本のフットケアの健全な発展と、人々のQOL(生活の質)向上に寄与してまいります。

・名称: 一般社団法人 日本トータルフットマネジメント協会(JTFA)
・所在地: 〒221-0835 横浜市神奈川区鶴屋町2-24-1 谷川ビルディングアネックス6F
・設立:2013年6月27日
・公式HP: https://www.japanfoot.or.jp/


■ 本件に関するお問い合わせ・取材のお申し込み

一般社団法人 日本トータルフットマネジメント協会 事務局
TEL:045-534-3202
E-mail:info@japanfoot.or.jp
公式HP:https://www.japanfoot.or.jp/
取材をご希望の方は、上記メールまたは公式HPお問い合わせフォームよりご連絡ください。


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一般社団法人日本ケトン食協会の会員登録を通じ、ケトン食を正しく理解し、安心して取り入れられる環境づくりへ

株式会社ヘルスクリエイト(代表/医師:萩原圭祐)は、ケトン食を必要とする方が正しい情報にアクセスし、安心して商品を選択できる環境づくりを目的に、代表の萩原圭祐が2025年12月に設立した一般社団法人日本ケトン食協会を通じ、会員登録を前提とした商品提供を開始します。(一般社団法人日本ケトン食協会 https://j-keto.org/)
このたび、同協会の公式サイトを公開し、2026年5月20日よりユーザー会員登録の受付を開始しました。これにあわせて、ヘルスクリエイトは、株式会社コスモス食品と共同開発したケトン食フリーズドライ商品の一般販売を開始します。本商品は2026年2月5日の発売以降、がんなどでケトン食療法を実施している患者さんを対象として提供してきましたが、一般の購入を希望する方にも対象を広げます。
また、2026年3月から4月にかけて実施したクラウドファンディングで総額714万5,000円の支援を受けたケトンドリンクについても、今後の商品提供にあたり、同協会のユーザー会員登録を前提として展開していく予定です。
今回の取り組みにより、ケトン食を「研究成果」や「専門的な食事療法」にとどめず、必要とする方が正しい情報とともに、生活の中で安心して継続できる社会インフラとして整えるものとしてさらに前進させてまいります。

一般社団法人日本ケトン食協会 https://j-keto.org/
コスモス食品オンラインショップ https://www.cosmosfoods.jp/ 

フリーズドライ商品の一般販売を開始。患者さん向けの提供から、会員制による一般販売へ

2026年5月20日より一般販売を開始するケトン食フリーズドライ商品は、ケトン食を生活の中でおいしく無理なく続けられる状態を目指し、当社が培ってきたケトン食に関する知見とノウハウ、コスモス食品のフリーズドライ技術を掛け合わせて開発した商品です。
2026年2月5日の発売以降、これまでは主にがんなどの患者さんを対象として提供してきました。患者さんが医師や管理栄養士の指導のもとでケトン食を取り入れる場合、糖質量や脂質量、ケトン比などに配慮した食事設計が必要となり、日々の調理や計量はご本人やご家族にとって大きな負担となることがあります。
一方で、ケトン食は患者さんだけのものではありません。近年、糖質制限や血糖値、代謝、健康的な食事への関心が高まる中で、ケトン食に興味を持つ方や、日々の食生活を見直したいと考える方も増えています。
そこで今回、患者さんに限らず、ケトン食に関心のある方や、健康を意識した食生活を取り入れたい方にも本商品を購入していただけるよう、一般社団法人日本ケトン食協会のユーザー会員向けに販売対象を広げます。
フリーズドライ商品は、お湯を注ぐだけで食べられるため、調理や計量の手間を軽減できます。体調がすぐれない日、忙しい日、食事準備の負担を減らしたい時にも取り入れやすく、ケトン食を「我慢して続けるもの」ではなく、「生活の中でおいしく続けられる食事」に近づけることを目指しています。

商品購入の前提として、日本ケトン食協会のユーザー会員登録を開始

今回の一般販売にあたっては、商品購入の前提として、一般社団法人日本ケトン食協会のユーザー会員登録(無料)を必要としています。同協会は、ケトン食に関する正しい知識の普及と、必要とする方が安心してケトン食を取り入れられる環境づくりを目的に、当社代表であり医師の萩原圭祐が代表理事として2025年12月に設立しました。
ケトン食は、体の状態や目的に応じて適切に取り入れることが重要です。そのため、関連商品の提供にあたっても、商品を購入する前にケトン食に関する基本情報や注意事項を確認いただける仕組みが必要だと考えています。
こうした考えのもと、同協会では公式サイトを公開し、2026年5月20日よりユーザー会員登録の受付を開始しました。ユーザー会員には、協会の活動趣旨に賛同いただき、ケトン食に関する基本情報や注意事項を確認いただいたうえで、当協会が認定したケトン食商品の購入へ進んでいただける仕組みを整えています。
今回のユーザー会員登録開始は、単なる商品購入のための手続きではなく、ケトン食を正しく理解し、生活の中で安心して取り入れていただくために、協会と会員の皆さまとの継続的な関係づくりを進める第一歩として位置づけています。
一般社団法人日本ケトン食協会 https://j-keto.org/

株式会社ヘルスクリエイト 代表/一般社団法人日本ケトン食協会 代表理事/医師 萩原圭祐 コメント

株式会社ヘルスクリエイト 代表/一般社団法人日本ケトン食協会 代表理事/医師 萩原圭祐

ケトン食療法の研究と臨床に向き合う中で、私は何度も「正しい情報を、必要とする方に届けること」の重要性を感じてきました。「ケトン食を実践しています」と相談に来られる方の中には、頑張っているのに血中のケトン体が十分に上がっていない方や、自己流で取り組んだ結果、かえって体調を崩されている方も少なくありませんでした。
ケトン食は、単に糖質を控えればよいというものではありません。糖質と脂質の栄養設計を正しく理解し、体の状態に合わせながら、きちんとケトン体エネルギー代謝へと切り替えていくことが大切です。
そのためには、正しい知識と、安心して続けられる環境が必要だと考え、2025年12月に一般社団法人日本ケトン食協会を設立しました。長年、一緒にケトン食の普及に取り組む先生方にも理事として参加いただき、弁護士の先生のご指導も仰いでいます。
今回、協会の公式サイト公開とユーザー会員無料登録の受付開始にあわせて、これまで主にがん患者さん向けに提供してきたフリーズドライ商品を、ケトン食に関心のある方や健康的な食事を取り入れたい方にも届けられるようになります。
また、クラウドファンディングで多くの方にご支援いただいたケトンドリンクについても、今後、協会のユーザー会員登録を前提に、正しい情報とともにお届けできるよう準備を進めてまいります。
ヘルスクリエイトは、病気になってからの治療だけでなく、一人ひとりが自分の体や生活に合わせて、日々の健康を主体的に考え整えていく「健康設計」を基に、誰もが幸せな日常を享受できる社会を目指しています。その中でも、私たちが重視しているのが、食を通じて体の土台を整える「栄養設計」であり、ケトン食は、それを具体化する大きな選択肢の一つです。
食べることは、単なる栄養補給ではなく、生きる喜びそのものです。病気と共にある方はもちろん、日々の健康を大切にしたい方にとっても、ケトン食が安心して取り入れられる選択肢となるよう、今後も研究・臨床・社会をつなぎ、ケトン食インフラの構築に取り組んでまいります。

※本リリースで紹介する商品は食品であり、疾病の診断・治療・予防を目的としたものではありません。
※ケトン食は、がんの標準治療に代わるものではありません。治療中の方、持病のある方、妊娠中・授乳中の方、服薬中の方は、必ず医師・管理栄養士等の専門家にご相談ください。
※食事法の導入・継続にあたっては、体調や目的に応じて、専門家の指導のもとで行うことが推奨されます。
※本リリースに記載された内容は、商品による効果・効能を保証するものではありません。 

参考リリース:2026年2月4日 
がん患者さんの食事療法「ケトン食」を美味しく、手軽にフリーズドライで実現 ヘルスクリエイトとコスモス食品が共同開発、2 月5日発売
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000176815.html


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ボタンひとつで家族に体調を伝えられる、月額980円のシンプル見守り

個人開発者の大和田伸治は、2026年6月1日より、LINEを活用した見守りサービス「まいほっと」の提供を開始いたします。まいほっとは、離れて暮らすご家族の体調を、LINEのボタンを押すだけで毎日確認できるサービスです。月額980円(税込・見守られる方1名につき)、最初の30日間は無料でご利用いただけます。

サービス概要

まいほっと」は、LINEのボタンひとつでご家族の体調を毎日確認できる見守りサービスです。
毎朝決まった時間に体調確認メッセージがLINEに届き、見守られる方は「元気です」「まあまあです」「風邪気味です」「体調が悪い」の4つのボタンからその日の体調をタップするだけ。文字入力は一切不要です。
見守る側のご家族には、回答内容がリアルタイムでLINEに通知されます。また、一定時間応答がない場合は自動でアラートが届くため、安心して日常を過ごすことができます。
一人暮らしの高齢者だけでなく、子どもや単身赴任の家族など、さまざまな「離れていてもつながっていたい」という想いに応えるサービスです。

開発背景

開発者の大和田は、北海道で一人暮らしをする母親の健康を日々心配していました。
そんな中、「母がすでに使い慣れているLINEで、ボタンを押すだけで安否を確認できるサービスがあれば」という想いから、まいほっとの開発に至りました。
「毎日の小さな安心」を届けたい。その想いで、高齢の方でも簡単に使えることにこだわりました。
このまいほっとは、開発者である大和田が一人で開発したサービスです。サービスの設計から実装、テスト、運用整備までの全工程を一人でやり遂げるにあたり、AIアシスタント「Claude」(Anthropic社)を相棒として活用しました。個人開発でも、家族を想う気持ちをそのままサービスにできる時代になったと感じています。

まいほっと」3つの特長

特長1. ボタンを押すだけ、誰でもかんたん操作

スマートフォンが苦手な方でも、LINEに届いたボタンをタップするだけで体調報告が完了します。アプリのインストールも不要で、普段お使いのLINEがそのまま見守りツールになります。

特長2. 見守る人は何人でも追加料金なし

兄弟姉妹や親戚など、家族全員で見守ることができます。月額980円のまま、何人でも見守る人を追加できるので、「子ども全員で親を見守りたい」というニーズにお応えします。ただし、見守られる方を複数登録される場合は人数×980円となります(例:ご両親お二人で月1,960円)。

特長3. 30日間完全無料、クレジットカード登録不要

まず試してから続けるか決められる安心設計です。無料期間中のクレジットカード登録は不要。いつでも解約でき、違約金もありません。

料金

・月額料金:980円(税込・見守られる方1名につき) / 1日わずか約32円
・無料トライアル:30日間(クレジットカード登録不要)
・解約:いつでも可能、違約金なし
・見守る人の追加:何人でも追加料金なし

ご利用方法

かんたんな3ステップでご利用いただけます。
Step 1 LINEで「まいほっと」を友だち追加
Step 2 招待コードでグループを作成
Step 3 あとは毎朝自動で体調確認が届く

今後の展望

ユーザーの声を聞きながら機能改善を継続し、より使いやすいサービスへと進化させてまいります。

サービス情報

・サービス名:まいほっと
・URL:https://mimamori-line.onrender.com/landing
・提供開始日:2026年6月1日
・料金:月額980円(税込・見守られる方1名につき) / 30日間無料トライアル
・対応端末:LINEアプリが利用可能なスマートフォン(iOS / Android)
・お問い合わせ:maihotto.info@gmail.com

本件に関するお問い合わせ先

見守りサービス「まいほっと」 開発者:大和田 伸治
E-mail:maihotto.info@gmail.com
Web:https://mimamori-line.onrender.com/landing


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110回・延べ888名が参加した「オンライン学級会」6月4日夜8時から、国内外の参加者が集い「認知症」をテーマにフリートーク開催

「夜になると、急に寂しくなる」

これは、現役看護師として高齢者と接する玉井が、日々耳にしていた言葉です。
高齢者は日中、通院やリハビリ、デイサービス、ヘルパー利用など予定がある一方、夜になると誰とも話さず、テレビだけを見て過ごし、そのまま早い時間に寝てしまう方も少なくありません。
しかし、早く寝すぎることで深夜に何度も目が覚めたり、眠れずお酒の量が増えてしまったり、睡眠薬に頼るケースもあります。
また、日中がにぎやかだった分、夜の静けさに孤独感を覚える人もいます。

そんな“高齢者の夜時間”に、誰かと少しでも話せる場を作れないか。

その思いから、NPO法人日本シニアデジタルサポート協会では、これまで昼開催を中心としてきた「オンライン学級会」を、2026年5月より夜8時開催へ変更。
夜のオンライン学級会「YORUKAI(ヨルカイ)」として、新たなスタイルでスタートしました。

5月21日(木)20時からの様子

5月21日のYORUKAIでは、「晩ご飯を食べてから、寝るまで何をして過ごしていますか?」をテーマにフリートークを実施。
}参加者からは、
「テレビを見ている」
「お酒を飲んでいる」
「スマホを触っている」
「パソコンを見ている」
「趣味の時間を過ごしている」
など、それぞれの夜時間が語られました。

夜開催で生まれた、ゆるく心地よい交流時間

参加者がお茶やお酒を片手に、これまで以上にリラックスした雰囲気で参加する様子も見られるようになりました。
晩酌後の“ほろ酔い状態”で参加する人もおり、昼開催よりも笑顔や雑談が自然に増え、場全体がより“ゆるく心地よい空間”へ変化しています。
主催する玉井自身も、お酒を飲んでから参加したことで、司会進行の肩の力が抜け、より自然体で交流できたと感じています。
さらに、夜開催へ変更したことで、日中は仕事をしている50代以下の現役世代も参加しやすくなり、世代を超えた交流も自然に増えています。

普段はガラケー利用、Zoomは娘にもらったタブレットで参加

参加者全員が、もともとデジタルに慣れていたわけではありません。
中には、Zoomを使うのが初めてだった90代の参加者や、「最初はオンラインなんて自分には無理だと思っていた」と話す高齢者も。
しかし、家族が最初だけ接続練習を手伝ったり、親子で同時に参加したりしながら、少しずつオンラインに慣れていくケースも多く見られます。
さらに玉井自身も、高齢者が迷わず参加できるよう、LINEやホームページから最短で参加できる導線づくりを工夫しています。
また、著書「シニア人生がガラリと変わる スマホのワクワク練習帖」(インプレス出版)を参考に、自分で参加方法を学び、一人で接続できるようになった参加者も出てきています。

「学び」よりも、「誰かと話したい」

これまでオンライン学級会では、専門家をゲスト講師として招き、健康やAIなど様々なテーマについて学ぶ時間を中心に、歌唱や体操、脳トレなどを交えながら、おしゃべりの時間も取り入れて開催してきました。
しかし、2026年度になり、参加者から多く聞かれるようになったのが、
「もっと参加者同士で話したい」
}という声でした。
主催する玉井やボランティアスタッフも、その声に驚いたといいます。
「高齢者は“学びたい”よりも、“他愛もない話を誰かとすること”そのものに、安心感や楽しさを感じているのだと気づきました」
現在の夜開催では、毎回ひとつテーマを決め、少人数のブレイクアウトルームに分かれて会話を行っています。
その後、全体で「どんな話が出たか」を共有する時間を設けることで、一人ひとりの発言機会が増えるよう工夫しています。

前回のYORUKAIの感想

「他愛もない話が心地よかった」
「新しい友達ができた気分」
「普段は話し相手がいないから、ここが本当に大切な場所」
などの感想が寄せられました。
また参加者アンケートでは、99%が「参加前より気持ちが明るくなった」と回答し、100%が「社会に必要なサービスだと思う」と回答しています。

次回開催は、2026年6月4日(木)20時〜21時30分

テーマは「認知症」。
「認知症はどんなイメージ?」
「周囲に認知症の方はいますか?」
「認知症予防に気をつけていることは?」
そんな問いをきっかけに、参加者それぞれが自由に思いや経験を語り合う予定です。

参加費無料。
初参加の方も歓迎しています。
途中退出も可能ですので、
お茶やお酒を片手に、気軽にご参加ください。


NPO法人日本シニアデジタルサポート協会について
「シニアがデジタルを通して、人とつながり続けられる社会」を目指し、スマホ教室やオンラインコミュニティ運営などを行っています。
2021年よりオンライン交流会を開始し、2023年4月からはNPO法人として継続開催。
これまでの開催回数は110回、延べ888名が参加しています。
現在は、60〜90代の参加者や海外在住のボランティアも参加しながら、国内外をつなぐ多世代交流の場となっています。

【公式ホームページ】
https://jsda-jp.com/

【オンライン学級会について】
https://www.jsda-jp.com/gakkyukai/

【YORUKAI開催予定】
https://www.jsda-jp.com/yotei/

主催者プロフィール
玉井知世子(兵庫県神戸市在住)
NPO法人日本シニアデジタルサポート協会 代表理事
現役看護師(神戸市内クリニック勤務)
2024年11月、
厚生労働省主催「健康寿命をのばそう!アワード」にて優良賞を受賞。
2025年3月には、
インプレス出版より
「シニア人生がガラリと変わる スマホのワクワク練習帖」を出版。
2026年6月3日には、
かんき出版より
「もしかして認知症?と不安になったら読む スマホ活用術」を出版。

6月3日販売開始 「もしかして認知症?」と不安になったら読むスマホ活用術
書籍では、認知症予防に役立つスマホ活用法や、家族がデジタルを活用して見守る方法などを紹介しています。

お問い合わせ:
NPO法人日本シニアデジタルサポート協会


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空き家再生協会 発刊「おうち終活ノート てんこもり版」。自分のこと・医療・介護・葬儀・大切なものまで、おうちのことを家族で共有できる書き込み式エンディングノート。

一般社団法人 空き家再生協会 発行【おうち終活ノートてんこもり版】

「もっと早く話しておけばよかった」——空き家相談の現場で繰り返される後悔

近年、空き家問題や相続トラブルが深刻化する一方、実家や住まいについて家族で話し合えていない家庭は少なくありません。

・実家のことを家族で話せていない
・親の想いを聞けていない
・もしもの時に何をすればよいか分からない
・家の情報が整理されていない

空き家相談の現場では「もっと早く話しておけばよかった」「親が元気なうちに聞いておけばよかった」という声が繰り返し聞かれます。

「おうち終活ノート てんこもり版」——住まいを起点に、家族の未来を一冊に

おうちのことに焦点を置きながら、自分のこと・医療・介護・葬儀・大切なものまでまとめて書ける書き込み式エンディングノートです。「もしもの時にどうしたいか」「家族に何を伝えておきたいか」を1冊にギュッと整理しながら、家族と気持ちを分かち合い、これからの暮らしとおうちの未来を前向きに整えることができます。

 ※「おうち終活ノート」は、国土交通省 令和5年度 空き家対策モデル事業に採択されています。

相続や終活の話は、「まだ早い」「話しづらい」と感じる方も少なくありません。

「うちトーク」とは、家族が心を“うちとけながら”、おうちのことやこれからの暮らしについて話し合う時間のことです。“うちとける”と“うち(家)”を掛け合わせた言葉には、「家族が自然に気持ちを共有できる時間をつくりたい」という想いが込められています。だからこそ「おうち終活ノート てんこもり版」では、“もしもの時の準備”だけではなく、家族が今のうちから気持ちや価値観を共有し、これからを前向きに考えるきっかけとして【うちトーク】を提案しています。

また、「うちトーク」ページは、空き家再生協会公式サイト「おうち終活ノート」紹介ページより一部ダウンロードが可能です。家族に渡して、お互いの想いや大切にしたいことを知るきっかけとして活用いただけます。

■ ダウンロードはこちら
https://akiyasaisei.jp/endingnote

ノートを使った「うちトーク」ワークショップ・セミナーを開催・依頼受付中

「おうち終活ノート」を使いながら、家族や参加者同士でおうちの未来を話し合うワークショップ・セミナーを実施しています。自主開催のほか、自治体・企業・団体からの出張依頼にも対応しています。 

【対面ワークショップ】
ノートを手に取りながら気軽に終活を体験。
地域・施設・企業への出張開催も対応しています。 
【オンラインセミナー】
全国どこからでも参加可能。
遠方の家族と一緒に受講するスタイルにも対応しています。 
【出張・依頼開催】
自治体の空き家対策講座、相続や終活セミナー、地域包括支援センターなどへの依頼を受け付けています。

商品・サービス概要

商品名    :おうち終活ノート てんこもり版
著者     :菊池 聖雄
発行     :一般社団法人 空き家再生協会
購入     :Amazonにて販売中
セミナー形式 :対面・オンライン(両方対応)
対象     :一般個人・自治体・企業・団体
依頼・問合せ :akiyasaisei.info@gmail.com

一般社団法人 空き家再生協会について

空き家問題の予防・再生・活用をテーマに、住まいの終活や実家整理に関する活動を行う団体です。「問題化してから対応する」のではなく、家族が元気なうちから話し合い、未来に備える文化づくりを目指しています。

本件に関するお問い合わせ

メールアドレス:akiyasaisei.info@gmail.com
電話番号:03-6820-7830
https://akiyasaisei.jp/


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大塚製薬株式会社(本社:東京都、代表取締役社長:井上 眞、以下「大塚製薬」)は、株式会社ジョリーグッド(本社:東京都、代表取締役CEO:上路 健介、以下「ジョリーグッド」)との共同事業であるVR(バーチャルリアリティ)トレーニングプログラム「FACEDUO(フェイスデュオ)」において、新プログラム「熱中症対策VR」の提供を5月26日に開始します。当プログラムは、自治体や医療機関、企業が生活者向けセミナーなどで活用することを想定し、高齢者の熱中症対策に貢献することを目的としています。

FACEDUO「熱中症対策VR」:https://www.faceduo.jp/heatstroke/

熱中症は、高温多湿な環境下で体温調節がうまく働かなくなることで起こり、日常生活の中でも発症する身近な健康リスクです。中でも高齢者は、熱中症による救急搬送者の約6割を占めており¹、屋内での発症が多いことに加え、重症化しやすいことが知られています。また、高齢者は暑さや喉の渇きを感じにくくなること、加齢に伴う体温調節機能の低下により、自覚症状がほとんどないまま熱中症を発症・重症化するケースも少なくありません。そのため、正しい知識の啓発に加え、本人が気づき、早期の行動につなげられる対策の必要性が高まっています。同時に、自治体や医療機関を含めた地域の関係者が高齢者の見守りや支援を行うなど、熱中症の発症や重症化の防止に向けた社会全体での対策²が求められています。

 「熱中症対策VR」は、30年以上にわたり熱中症対策の啓発に取り組んできた当社の知見を活かし、VRによる疑似体験を通じて高齢者や周囲の方が熱中症対策についての理解を深められるように開発しました。当プログラムは熱中症サインの理解と認識の再構築を促す2つのコンテンツで構成されています。熱中症のサインや加齢による身体機能の変化への理解を深めることで、適切な判断と対応を後押しし、高齢者自身の熱中症対策に向けた行動変容につなげることを目指します。

■FACEDUO「熱中症対策VR」
当プログラムは、「熱中症のサインを知ろう」篇と「年齢とともに変わる熱中症対策」篇の2つのコンテンツで構成されています。各コンテンツの体験時間は約12分で、セミナーや研修などで活用することが可能です。

コンテンツ① サインの段階的理解 ―「熱中症のサインを知ろう」篇
 日常生活の中で起こりうる場面をもとに、熱中症が重症化した状況から時間を巻き戻し、中等症・軽症の段階へと遡りながら症状の進行を体験します。だるさやめまい、こむら返りなどの熱中症のサインが、重症化につながることを当事者の視点で疑似体験します。
 また各段階に応じた初動対応を学ぶことで、「気づく」だけでなく「対応できる」視点を養います。熱中症のサインと気づかないことで生じた判断の遅れを体験し、早期の気づきと対応につながる理解を深めます。

コンテンツ② 認識の再構築 ―「年齢とともに変わる熱中症対策」篇
一人暮らしの高齢者の日常を舞台に、対話形式で熱中症リスクを確認するコンテンツです。高齢になると、暑さや喉の渇きを感じにくくなるほか、筋肉量の減少により体内の水分保持力も低下します。こうした身体の変化を踏まえ、「暑くない」「まだ大丈夫」といった主観的な感覚と実際の身体状態のズレを、当事者の視点で疑似体験します。
さらに、室内や夜間に潜む環境リスク、エアコン使用への心理的抵抗など、見落とされやすい要因への理解を深め、行動につながる気づきを促します。

【医学監修: 横堀 將司先生からのコメント】
日本医科大学大学院医学研究科 救急医学分野 教授
日本医科大学付属病院 高度救命救急センター 部長

気候変動の進行に伴い、熱中症のリスクは年々高まっており、とりわけ高齢化が急速に進む日本においては、看過できない深刻な健康課題となっています。熱中症による死亡者数の半減を目標に、さまざまな対策が講じられていますが、その根幹にあるのは、熱中症に対する正しい理解と、一人ひとりの行動変容です。熱中症対策の重要性は、言葉や文字だけでは十分に伝わりにくい側面があります。VR体験を通じて、身体の変化や危険の兆候を実感として理解することで、早期の気づきが促され、結果として適切な行動につながることを期待しています。

大塚製薬は、今後もOtsuka-people creating new products for better health worldwideの企業理念のもと、人々の健康維持・増進に貢献してまいります。

1 総務省消防庁報道発表資料 令和7年5月~9月の熱中症による救急搬送状況(令和7年10月29日)
2 環境省 熱中症対策実行計画(令和5年5月30日 閣議決定)

■FACEDUO(フェイスデュオ)について
「FACEDUO」は、人とテクノロジーで社会課題に対する解決策を提案する VR トレーニングプログラムです。現在、社会生活場面を教材に VR で練習できる「ソーシャルスキルトレーニング(SST)支援プログラム」、ひきこもり者のご家族に社会参加を促す際に有効なコミュニケーションのポイントや対応方法を学ぶことを目的とした「ひきこもり家族支援プログラム」、認知症の方のご家族が介護を行う際の具体的な対応を学ぶための「認知症ケア支援 VR」、高齢者の日常に潜む小さなフレイルの兆しを学ぶ「フレイル予防支援VR」など、計6つのプログラムがあります。
詳しくは https://www.faceduo.jp/ をご覧ください。

【FACEDUO に関するお問い合わせ】

自治体や医療機関、企業で導入を検討されている方からのお問い合わせは

https://www.faceduo.jp/form/contact よりお願いいたします。

■大塚製薬の熱中症対策の取り組み
大塚グループの第4次中期経営計画では、注力する社会課題の1つに「地球環境」を掲げています。気候変動の影響により世界各地で猛暑日や熱帯夜が増加する中、気温上昇に伴う体調管理や暑熱対策といった健康課題への対策が更に重要になっています。
特に熱中症対策においては30年以上にわたり、スポーツや学校、暑熱環境下の職場など幅広いシーン・年代を対象に、水分・電解質補給の重要性を伝える啓発活動を実施しています。47都道府県をはじめ、800以上の全国の自治体との健康に関する包括的な連携協定の締結に加え、2023年には環境省初となる熱中症対策推進に関する連携協定を締結するなど、様々なステークホルダーと協働で取り組みを推進しています。その他、自治体・学校・企業等を対象とした「熱中症対策アンバサダー®」講座の主催(特別協力:独立行政法人環境再生保全機構、後援:環境省・文部科学省・農林水産省)や、小学校・中学校・高校の教職員向け「大塚製薬の教材・資料集」の提供など、正しい情報を広く伝えるための仕組みづくりを行っています。

大塚製薬について
大塚製薬は、一人ひとりの可能性に向き合うトータルヘルスケアカンパニーです。“Otsuka-people creating new products for better health worldwide”の企業理念のもと、未充足の医療ニーズに新たな価値を提供する医療関連事業と、科学的根拠をもった独創的な製品やサービスにより日々の健康維持・増進をサポートするニュートラシューティカルズ関連事業を通じて、人々のウェルビーイングの実現に向けて取り組んでいます。詳細はコーポレートサイトwww.otsuka.co.jpをご覧ください。


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日本アンチエイジング歯科学会、医科歯科連携セミナーを7月5日に開催

日本アンチエイジング歯科学会(会長:松尾通)は、2026年7月5日(日)、歯科医科連携セミナー『認知症医療に期待される歯科医療従事者の貢献』を、飯田橋レインボービル(東京都新宿区)にて開催いたします。

超高齢社会を迎えた日本では、2025年には認知症患者数が約700万人に達すると推計されており、認知症予防・進行抑制への関心が急速に高まっています。

近年では、「噛む」「食べる」「話す」といった口腔機能と認知機能との関連性にも注目が集まっており、歯科医療従事者が果たす役割への期待が拡大しています。

本セミナーでは、認知症医療の第一人者として知られる、名古屋フォレストクリニック院長・河野和彦先生(日本老年精神医学会指導医・医学博士)を特別講師に迎え、「認知症医療に期待される歯科医療従事者の貢献」をテーマに講演いただきます。

また、日本アンチエイジング歯科学会会長・松尾通先生による「認知症への歯科からのアプローチ」、有限会社ITサプライ代表・壁タンゴ創始者 鈴木まこと氏による「認知症予防のための啓蒙活動」など、多角的な視点から、超高齢社会における医科歯科連携の可能性について議論を深めます。

本学会では、「健康寿命の延伸」「QOL(生活の質)の向上」「地域包括ケア」を重要テーマとして掲げており、単なる“治療”にとどまらない、新たな歯科医療の価値発信に取り組んでいます。

さらに本セミナーは、歯科医師だけでなく、医師・獣医師・歯科衛生士・歯科技工士・看護師・コデンタルスタッフ・一般参加者まで幅広く対象としており、多職種連携による認知症対策について学べる貴重な機会となります。

近年では、ペットの高齢化や認知機能ケアへの関心も高まっており、本セミナーでは“人と動物を含めた超高齢社会における健康支援”という観点からも、多職種連携の可能性を提示します。

当日は、

・認知症判定用簡易質問票
・コウノメソッド解説漫画
・提携認知症専門医リスト一覧

なども配布予定です。

【開催概要】
■セミナー名
歯科医科連携セミナー『認知症医療に期待される歯科医療従事者の貢献』
■日時
2026年7月5日(日)13:00〜16:30
■会場
飯田橋レインボービル 2F 中会議室
(東京都新宿区市谷船河原町11番地)
■定員
100名(先着順)
■講演
・河野 和彦 先生
(名古屋フォレストクリニック院長/日本老年精神医学会指導医/医学博士)
・松尾 通 先生
(日本アンチエイジング歯科学会 会長)
・鈴木 まこと 氏
(有限会社ITサプライ代表/壁タンゴ創始者)
■受講料
歯科医師・医師・獣医師:22,000円(税込)
歯科衛生士・歯科技工士・コデンタル・看護師・一般:11,000円(税込)
■取得単位
日本アンチエイジング歯科学会認定更新 2単位
■申込期限
2026年6月30日まで
■申込ページ
https://peatix.com/event/4961565
■主催
日本アンチエイジング歯科学会
■学会公式サイト
https://jd-aa.net


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